2020年12月21日 の記事

トランプ大統領の再選に関して、もはや戒厳令は必要ない所まで来ている! ~オーバーストックの元CEOのパトリック氏によるホワイトハウス内での会議内容の暴露

竹下雅敏氏からの情報です。
 石川新一郎氏へ届いたワシントンからのメッセージですが、石川新一郎氏の所に「3つの封筒」が届いたのですが、“決められた期日に開けてほしい…出来事の数日前に基本的な事柄がお話できるようにお渡ししました(7分30秒あたり)”とのことです。12分5秒のところで、“我々が現在設定したタイムラインはもう変化しないと断言できます”と言っています。
 下の動画の2分42秒で、石川新一郎氏のこれらの動画は、“日本にある20か国ほどの外国の大使館に勤務されている方々により本国に配信していただいております。従って当初の予定以上に拡散していただきました”と言っています。私と同じように大使館の職員も、水面下で何が起きているのかを知ろうとしているのが分かります。
 5分8秒~6分で、“トランプ大統領は憲法を尊重するアメリカ国民の一人です。そのためトランプ大統領は時間の許す限り、自分の利害や恫喝、脅しなどの恐怖に負け、向こう側に屈している人々が勇気をもって自由と民主主義のために立ちむかえることを待っております。しかし時間には限りがあります。彼が合衆国憲法に則り、自由と民主主義のために決断しなければならないときは近いでしょう”と言っており、9分4秒では、“本当に近いうちに全てが始まります。この地球が愛と光と平和に包まれる時を、皆様祈ってください”とのことです。
 「ホワイトハウス内での会議 敵は身内にいた」と題する動画は、オーバーストックの元CEOのパトリック氏が「ホワイトハウス内での会議内容を暴露」したというもので、“軍の動員、戒厳令に関しては話していない(2分55秒)”とのこと。4分45秒あたりで会議に出席していた人物の名が出て来ます。8分20秒あたりでは、“今回採用した作戦は勝率100%、この作戦には戒厳令は不要”とあります。
 “続きはこちらから”の記事では、「米陸軍のトップらは戒厳令を拒否!」という事で、どうやらトランプ大統領の再選に関しては、もはや戒厳令は必要ない所まで来ているようです。パトリック氏の暴露も、それを知らせる目的のものでしょう。
 記事にあるように、「Q」と密接に連携して動いているフリン元中将は、“トランプ大統領は戒厳令を発令し米軍を動員させるべきと語った”のですが、「Q」の中心にいる3人の一人と目されるマーク・ミリー統合参謀本部議長と同様に、やはり「Q」と緊密に連携して動いていると思われるマッカーシー陸軍長官とマッコンヴィル陸軍参謀長は、“米軍には大統領選挙の結果を決める役割はないとして不正選挙の対応として戒厳令が発令されても戒厳令には参加しない”と発表したとのことです。
 こうした不調和というか不一致をどう見ればいいのかですが、私の見るところ、フリン元中将とは異なり、少なくともマーク・ミリー統合参謀本部議長、マッカーシー陸軍長官とマッコンヴィル陸軍参謀長は、トランプ大統領の味方でも敵でもなく、トランプ大統領とは距離があるようです。分かり易く言うと、「Q」はトランプ大統領を心から信頼していないという事でしょう。私は、「Q」とQアノンは別だと見ているのです。
 “米国大統領バイデンはあり得ない。トランプが選挙で勝った。しかし、トランプ大統領を全面的に信頼している訳ではない”という所でしょうか。もしそうなら、私と同じ感覚です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【第52弾】ワシントンから7回目のショックと感動のメッセージが有りました‼
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【第53弾】ワシントンから8回目のショックと感動のメッセージが有りました‼
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【暴露】ホワイトハウス内での会議 敵は身内にいた
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英国と南アフリカで新型コロナウイルスの変異種が確認され、英国では各地で年末年始にかけてロックダウンの導入を決定 ~あまりに計画通りに物事が進んでいる第3波、第4波のパンデミック

竹下雅敏氏からの情報です。
 “英国と南アフリカで新型コロナウイルスの変異種が確認された”ことから、欧州や周辺各国は規制を大幅に強化、英国では各地で年末年始にかけてロックダウンの導入が決定という事です。
 英国の変異種は感染力が70%も高いらしく、分子生物学者も「B.1.1.7は17の突然変異を一度に獲得したが、こんな芸当はこれまでに見たことがない」と言っています。素直に「生物兵器」の可能性を指摘すればいいのに、いわゆる専門家と称する人たちは決してここに触れようとしないのです。単なるアホか根性なしだと思っています。
 それにしても、あまりにも予想通りというか、計画通りに物事が進んでいて笑ってしまいます。インドの天才少年にして占星術師のアビギャ・アナンド君は、“12月20日から本格化する第3波、第4波のパンデミックは2021年2月いっぱいまでは暴走を続け世界に大打撃を与える”と予言していたようなのですが、日時まで完璧に当てるというのは何なのでしょう。
 ナチス・ドイツは占星術師の助言で戦争計画を遂行していましたが、こうしたやり方は今も続いていて、カバールは陰謀の遂行に最適な日時を占星学的に割り出して実行に移しているという事なのでしょう。
 カバールよりも「もう少し程度の高い占星術」を使用していたハイアラーキーが殲滅されたのを、この連中は理解していないらしい。知的レベルが低いので笑えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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感染力強いコロナ変異種 イタリアやオランダでも(2020年12月21日)
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欧州や周辺各国が英国、南アとの航空・鉄道輸送停止へ 新型コロナの変異種急拡大を受けて
転載元)
英国と南アフリカで新型コロナウイルスの変異種が確認されたことを受けて、欧州や周辺各国は該当国との航空、および鉄道輸送を当面の間、停止することとした。また、一部の国は航空輸送を継続するものの、規制を大幅に強化する。

英国との航空輸送停止を発表した欧州連合加盟国は次の通り。アイルランド、イタリア、エストニア、オーストリア、オランダ、キプロス、スイス、ドイツ、フィンランド、フランス、ブルガリア、ベルギー、ラトビア、リトアニア。スペインは航空輸送の停止には踏み切らなかったが、英国から到着する旅客に対する検査体制を強化する。
 
また、アルゼンチン、イスラエル、エルサルバドル、コロンビア、サウジアラビア、トルコ、モロッコ、ヨルダンなども航空便の運航停止を決定した。

さらに各国は南アフリカとの航空輸送停止も決定している。
 
先に英国のマシュー・ハンコック保健大臣は、同国ではコロナウイルス感染症の新しいタイプが発見され、そのことから一部地域で感染のスピードが急激に高まったことを明らかにした。同保健相によれば、英国では新しいタイプの感染症例が1000人を超えたと発表している。
 
これを受けて英国では各地で年末年始にかけてロックダウンの導入が決定された。
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[Twitter]赤ちゃん役の可愛い助手2

パータさんからの情報です。
ベトナムの沐浴動画がきっかけで
ここにも天使な助手が誕生です。
もふもふ効果も相まって、α波いっっっぱい。
(まのじ)
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松井大阪市長の職務放棄の陰で餓死する市民、「見守り」を民間業者への委託にしてもよいのか

 大阪市では「支援を必要としている方を早期に発見し、孤立死等を未然に防止することを目的として、ライフライン事業者等と地域での見守りに関する協定」を締結しているそうです。新聞配達や水道、電気、ガス、郵便配達などの「協力事業者が、検針や配達等の個別訪問を行う日常業務の中で市民の異変等を察知した場合には、区役所や警察、消防等に通報することで、安否確認を行います。」とあります。
 先日、大阪市で60歳代と40歳代の母娘が室内で餓死していることが判明しました。8月から水道料金が滞納され、10月からは使用量が無くなり、11月には市水道局が給水を止めていた状況で、全く通報がなされていませんでした。市民を見守る福祉を本来業務ではない民間に委託すること自体が疑問ですが、実際に委託が機能していなかったことになります。仮にも「先進国」の政令指定都市で穏やかに暮らしていた市民が、こんな痛ましい最期になるとは。
 こう思っていたところに、松井市長の行状が伝えられました。これまで多くの開示請求を行って来られたWADA氏が、良いタイミングで松井市長の公用車の記録を請求しました。そこで発覚したことは、松井市長が公用車を使って非常識なスパホテル通いをしていたことでした。コロナが緊迫する時期であるにもかかわらず、まともな対策すら取らず、公務も果たさず、本当に遊んでいたことが発覚したわけです。不安や飢えに耐えながら息絶える市民がいる中で。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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20/12/14 フルフォード情報英語版:ハザール・マフィアが中国に降伏して、真実を突き付けられる欧米の人々

 12月18日、マイク・ペンス米副大統領がホワイトハウスでコロナウイルス・ワクチンを接種する様子が、テレビで生中継されました。いよいよワクチン接種が現実になってきています。
 複数の並行現実が存在しているのでしょうか、人によって歩むタイムラインが異なるようになってきたのでしょうか、フルフォード氏の記事も今回は非常に曖昧なものとなっています。

 とりあえず、欧米の人々は自分たちの支配層に裏切られ、中国に身売りされちゃったので、いい加減、目を覚ましてくださいとのことです。
 そいで新たなご主人になろうとしている中国は良識あるドラゴン・ファミリーがちゃんと手綱を握っているので心配ご無用、嫌中パニックで騒ぐ暇があったら、スイスに陣取るラスボス連中を害虫駆除しなさいね、と。
 ベテランズ・トゥデイなど、オルタナ系メディアの記者ですらカバールに弱みを握られて脅迫されているのですから、末端までの大掃除は手間取りそうです。記事本文の中の「あなた・あなたの家族・自宅・ペット・食糧供給・安全【確保】など、自分にとって最も身近かつ具体的に確認できるものに意識を集中すること」というアドバイスは、コーリー・グッド氏のツイートを思い出しました。徹底抗戦下のサバイバルを覚悟した方がよさそうです。

 それにしても、ルーセント・テクノロジー社だの、ルシフェラーゼだの、悪魔主義の支配層はルシファー好きですね。殺人鬼キラリー・ヒラリーは大統領になりそこなったし、セクハラ親父クリーピー・ジョーは愚息が裁判所から呼び出しくらっているし、祈っても効果なさそう。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザール・マフィアが中国に降伏して、真実を突き付けられる欧米の人々
投稿者:フルフォード

欧米は崖っぷち


西洋世界は、【欧米各国の】エリート支配層が中国に降伏したことで、最大かつ、おそらくは未曾有の危機に瀕している。【この先】欧米の人々がこのエリート連中を権力の座から追い出し、統一戦線を張れるのだろうか。それとも、中国の奴隷にされてしまい、下請けのハザール・マフィアの下で働かされることになるのか。そのどちらかだ。この中国と欧米の戦いこそ、米国大統領選挙の結果が宙に浮いたままである真の理由なのである。

この点を更に掘り下げる前に指摘しておきたいのだが、現状を踏まえると、ドナルド・トランプが現行の形【つまりアメリカ株式会社】の大統領として最後【の代】になることは、どう計算しても確実に思われる、と複数の情報源が口を揃えた。また、トランプは、状況を有利に解決するための計画を隠し持っているのかもしれない、とも彼らは示唆していた。時のみぞ知る、ということだろう。


アメリカは既に破産している


現在の状況をよりよく理解するため、12月10日に米国財務省が発表した数字を見ていこう。
ℹ2020年11月30日付け米国財務省:「月次財政収支報告書

これによると、米国は9月30日に終了した会計年度中、6.5兆ドルを費やしたのだが、それは3.1兆ドル借り入れないと出来なかったという。2021【会計】年度の最初の月である【2020年】10月の赤字は、前年比111%増の2,840億ドルとなった。

何十年にもわたる財政赤字や貿易赤字、未払いの年金債務まで含めて総括すれば、米国の負債は200兆ドルを遥かに超えており、負債によるGDPを入れないで計算した【実際の】GDPの20倍以上にもなる。【例えるならば、】あなたの年収が1万ドルなのに、クレジットカードのお蔭で年2万ドルを使い、おまけに20万ドル以上の借金を抱えている状態だ。借金を返すためには、実収入の全額を20年以上も費やさなければならず、(その間に、飢え死にしてしまう)ということだ。

ドナルド・トランプだろうが他の誰であろうが、【これまで】中央銀行の不換通貨制度の下で債務負担が生み出されてきた【せいで】数多の国【が抱える】財政問題を【都合良く】解決するための【グレート・】リセットなる概念を支持するような、従来のやり方でこれを解決するのは無理だ。


借金返済のためにアメリカを売り飛ばしたオーナーの思惑


だからこそ、アメリカ株式会社の現オーナーども(その大半がスイスに拠点を置くヨーロッパの貴族)は、自分たちの借金の借り換えをさせてもらう代わりに、ジョー・バイデンとカマラ・ハリスによる奴隷大統領政権を中国へ提供したのである。【しかし】それだけでは不十分だったので、オーストラリア・ニュージーランド・日本・朝鮮半島・ASEANも中国へ提供した【という訣だ】。

もし大半はスイスに拠点を置くアメリカ株式会社のオーナー連中が中国側に降伏したと思えないのであれば、こちらのニュースを一読あれ(そして、その際にはガーディアン紙を応援して頂きたい)。その一部抜粋がこちら:

スイスと中国間の秘密協定により、中国の安全保障当局はスイスの納税者の金【かね】で同国へのアクセス【つまり渡航】が許されていたと判明した。」

要するに、スイス側は中国の【捜査】官がスイスでやりたい放題するのを容認したと書いてある。つまり、ダボス会議のエリートで、自分たち【中国側】の命令に従わない者は誰でも殺してしまえるということだ。多国籍企業の90%を支配しているエリートをだ。

これで、破産したアメリカ株式会社の現オーナー連中が何故アメリカ国民を売り飛ばしたのか、理解できると思う。奴らは中国軍に対して……

カナダとメキシコを占領する権利を提供した。これまでのアメリカ合衆国を分割し、カナダとメキシコの属州が巨大な塊をそれぞれ手に入れ、アメリカ【自体は】小さな塊にしてしまえるように。

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