2023年4月15日 の記事

北里大学の花木秀明教授の解説「コロナ後遺症とワクチン後遺症の原因はスパイクタンパク」 ~「SARS-CoV-2とスパイク蛋白による血栓の形成」の仕組み

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の8分50秒以降をご覧ください。「コロナ後遺症とワクチン後遺症の原因はスパイクタンパク」という話を、北里大学の花木秀明教授がイラストを用いて分り易く説明したものです。
 私は、酸化グラフェンがワクチンには入っていると考えているし、有害な金属や「アレ」も入っているみたいなので、スパイクタンパクの解毒だけでは、どちらの後遺症も本当には治らないと思っています。
 動画では、スパイクタンパクの受容体としてこれまでにACE2が知られていたが、新たにCD147が見つかり、CD147の発現部位は「赤血球、白血球、活性化されたT細胞、内皮細胞、上皮細胞、脳、がん細胞(13分20秒)」だということです。
 花木秀明教授は、“僕が最も心配しているのは、mRNAによってスパイクタンパクがものすごくたくさん作られるわけですよ。それが体中を回って行って、そのスパイクタンパクがいろんなところで血栓をおこして、心臓とか臓器とか脳とか、悪さしてるんじゃないのかという話をしていきます(16分48秒)”といっています。
 このあとは、「SARS-CoV-2とスパイク蛋白による血栓の形成」の仕組みの解説です。血管内皮細胞の障害から血栓形成(18分32秒)、血小板の活性化から血栓形成(20分8秒)、ウイルススパイク蛋白を介した赤血球と血小板から血栓形成(22分12秒)、赤血球-ウイルス(スパイク蛋白)の複合体による血栓形成(23分20秒)、スパイク蛋白によるフィブリン形成(24分13秒)の5種類のスパイクタンパクを介した血栓の仕組みを説明しています。
 花木秀明教授は25分50秒で、“全身でこういったスパイクタンパクを介した血栓ができる可能性があることがどんどん明らかになって来ました。血栓が出来るとですね、どうしても心臓とかですね、肺も当然ですけども肺塞栓とか、心臓の方に来たら心筋梗塞とか、脳に行ったら脳梗塞とか起きますけども、これはね大きな血栓が出来るとこういったハッキリとした症状が出てくると思うんですけども、本当に小さい血栓であると、なかなか分からないと思うんですよ。でも後遺症の方々は体の中でそれが出来ているので、その先に栄養分とか酸素が行かなくなって、やっぱり行かないとしんどくなるじゃないですか。…血栓が原因でこういった後遺症というのが続いて行くという可能性を僕は疑っています”と言っています。
 このYouTube動画の続きは、こちらのニコニコ動画「直伝!接種者のための ”解毒” 方法!」をご覧ください。36分17秒の所で、「イベルメクチンは血栓形成を阻害する。血栓を溶解する」と言っています。 
 ニコニコ動画の41分33秒の所で、Youさんのツイート動画で取り上げている徳島大学の論文の画像を紹介し、花木秀明教授は、“スパイクができているか、さっき言ったスパイクが原因で(自分の免疫で)攻撃されるかですね、そうじゃないと炎症起きないと思うんですよ”と言っています。
 徳島大学の論文についてはYouさんのツイート動画をご覧ください。14歳の日本人少女が多臓器の炎症で死亡したのですが、こうしたことは随分と前から予想されていました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「mRNAのナノ粒子が三角筋に留まらず、肝臓等、体中の全ての細胞に短時間で拡散され、高濃度で蓄積される」ということは、2021年6月3日の記事で紹介した「ファイザーの機密文書」に書かれていたからです。
(竹下雅敏)
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4/14【ゲスト:北里大学花木秀明教授】直伝!接種者のための ”解毒” 方法! 及川幸久The Wisdom LIVE Channel#78
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中央銀行デジタル通貨(CBDC)のヨーロッパでの動向を知っておく必要がある ~欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁は、1,000ユーロ以上の現金を使うことができなくなり、違反すると罰金か刑務所行きと発言

竹下雅敏氏からの情報です。
 FOXニュースのタッカー・カールソンは、“もし、政府が通貨をデジタル化したら、あなたの自由は失われるでしょう。政府はあなたの銀行口座をゼロにできます。従わなかったという理由であなたを貧乏にできます。ということを念頭に置いたうえで、中央銀行デジタル通貨(CBDC)のヨーロッパでの動向を知っておく必要があります。つい最近、欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁は、欧州の人々が1,000ドル以上の現金を使えなくなると発言しました”と話し、続けてクリスティーヌ・ラガルドが「欧州では、1,000ユーロを超える支払いに現金を使うことができなくなります。もし使おうとするなら、その人はグレーマーケットにいることになり、リスクを負う。つかまれば、罰金か刑務所行きです。」と発言した映像を流しています。
 この映像は、ゼレンスキーに成りすましたロシアのユーチューバー「ボバン(Vovan)とレクサス(LeXus)」のいたずらに引っかかったときのものです。クリスティーヌ・ラガルドは「デジタルユーロを10月に開始する計画がある」と言っています。
 こうした中央銀行デジタル通貨(CBDC)の計画が、ドルの急速な崩壊に合わせて行われていることは明らかでしょう。フランスの経済学者、思想家であるジャック・アタリは「8月後半に世界的な金融危機を予測」しているとのことです。
(竹下雅敏)
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[Twitter]雪崩が撮影者に襲い来る40秒前

編集者からの情報です。
 こちらの記事によると、「雪崩はパウダースノーで、雪の中に埋まってしまうことも怪我をすることもなかった」そうです。撮影者は「自分が立っていたのは切り立った崖の上でね。後ろは絶壁で、逃げるとしたら雪崩に向かって行くしかなかった。」と答えています。
(ぺりどっと)
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欧州委員会委員長のウルスラ・フォン・デア・ライエン氏個人に刑事告発 〜 EUとファイザー社との契約に「越権」「公文書破棄」「不正利得・汚職」の疑い

 23/4/11の時事ブログ記事に、マクロン仏大統領が訪中した際、ウルスラ欧州委員会委員長も同行したことを伝えるツイートがありました。しかもそのツイートでは、国賓待遇だったマクロン大統領に対して、ウルスラ委員長は「通常旅客と同じ手順で対応。」と冷遇を見せつけるシーンがありました。中国はもはやこの人物に権力がないと判断したようでした。
 とうくう氏がベルギーのメディアから、ウルスラ・フォン・デア・ライエン氏個人への刑事告発があったことを知らせておられました。「越権」「公文書破棄」「不正利得・汚職」の疑いです。かつてウルスラ・フォン・デア・ライエン氏がドイツの国防相だった時、ドイツ連邦軍へのコンサルティング契約で利益相反事件を起こしました。具体的には、マッキンゼーやKPMGなどのコンサルティング会社と軍が3億9千万ユーロの契約を結びましたが、ウルスラ大臣の息子はマッキンゼーの社員でした。さらにマッキンゼーの重役を連邦軍の兵器購入課のトップに任命しています。このことをドイツ連邦議会が調査をしようとすると、彼女は自分の携帯電話のデータを全部消去して証拠を隠滅しました。ウルスラ・フォン・デア・ライエン氏はキックバックを受け取ったのではないかという疑惑があります。
 そして今回捜査されているファイザーとの契約でも同じ疑惑が持たれています。夫のハイコ・フォン・デア・ライエン氏はファイザー社の子会社Orgenesis社の取締役に迎えられていました。このOrgenesis社もファイザー社も株主はヴァンガードです。ハイコ氏がEUとファイザーとの仲介役となり、ウルスラ委員長は360億ユーロもの契約を直に、ファイザーCEOブーラ氏との間で結びました。国防相時代と同じパターンです。欧州議会の議員から疑惑の声が上がり始めると、彼女はファイザー社CEOのブーラ氏と交わしたSMSを開示するよう訴えられ、自分のPCやスマホのデータを消去したそうです。ウルスラ氏のキックバックは2%との情報もあります。
 国防相時代の嫌疑から逃れるために欧州委員会の委員長に就けてもらい、今回のファイザーの嫌疑から逃れるために今度はNATOの事務総長に就けてもらうという噂まで。どこまでも法の上にいる輩です。
(まのじ)
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統一地方選挙で大阪維新の「ダブル当選」を受けて、国はIR整備計画を認定 〜 実態は不正疑惑や土壌問題など認定できる代物ではない夢洲、しかしカジノはマネロンに使える

 先の統一地方選挙で大阪は、維新が知事・市長のダブル当選、さらに府議会・市議会の過半数を押さえるという圧倒的な結果を出しました。読者のまゆ様からは速攻で「維新圧勝で、昨日から超絶お通夜モード。投票率は低いし、維新を勝たす大阪人は何を考えているのやら。 今日から大阪府じゃなく、大馬鹿府でいいと思います。」という笑うに笑えない投稿をいただきました。ここでご紹介できてよかった。
 さてその選挙結果を待っていたかのように、14日の朝、政府は大阪のIR整備計画について認定することを決めました。しかしこのIR整備計画はとても認定できるような代物ではないことを、れいわの大石あきこ議員が質問していました。大阪の与党である維新は選挙中、メディアを巻き込んでIRを争点から隠し、国のIR認定も選挙後に先送りしました。選挙で圧勝した後は「IR誘致の民意を得た」とメディアを使った印象操作を始めています。メディアの政治利用が悪質なのはもちろん、大石議員は国交省と大阪維新との不公正な認定のプロセスがあったことを指摘しています。またIR整備計画の持つ致命的な問題点が全く解消されていないまま、国が認定に及んだことを指摘しました。今回は時間切れで追求できませんでしたが、3月29日の国会質疑で問題点を具体的に提示していました。
①大阪市が鑑定業者に何らかの指示をして夢洲の土地の価格鑑定を不当に安くさせた疑惑が発覚
②大阪府の土壌対策の方針が未だに決まらないこと、ネット上では地盤対策だけで2兆円もの費用がかかるとの見方もありました。
③カジノをやるのか、やらないのかを問う住民投票を求める署名が21万人も集まりました。カジノ承認には「住民合意」が必須条件ですが、府議会の維新・公明が民意を無視して住民投票を否決しています。
こんな有様でも国はカジノ計画を認めたわけです。カジノ大失敗で大阪府民が大損害を被る予感しかありません。
 気になるのは、カジノがマネーロンダリングに利用できることです。どこかのカルト宗教団体が集金したお金をカジノに注ぎ込んで失った、、、ように見せかけて迂回先に収まることは容易に想像できます。
(まのじ)
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