月別アーカイブ: 1月, 2024

蜘蛛につき閲覧注意[Instagram]反応はワンコ!

ライターからの情報です。
こちょこちょぱぁー
やってる!
(メリはち)
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「一般社団法人ワクチン問題研究会~設立後6カ月の成果報告~」新型コロナワクチンの副作用は全科的に一斉に発症する特徴がある

読者の方からの情報です。
 1月11日に「一般社団法人ワクチン問題研究会~設立後6カ月の成果報告~」が行われ、藤井成光氏が記者会見の様子を配信されました。
 井上正康先生は総括として「本格的に医療そのものを改革していかなければならない。人類が経験したことがないような人為的な病気が今、日本をトップランナーとして世界中で起こっている。」福島雅典先生は「これは薬害、いや、人類の惨禍」と声を震わせておられました。厳然たる事実をまとめたこの動画が多くの人々の目に留まりますように。
(1:00〜)この3年間にわたる副作用が日本の学会の症例報告を元にまとめられています。井上先生「日本の医者も何が起こっているのか把握できていないのが現状」「副作用へのきちっとした診断と治療に結びつけるためには医学的な正確な情報を持つことが不可欠」とのべ、新型コロナワクチンの副作用は「全科が一斉にパッと発症するのが今回の副作用の特色です。」「新たな医療体系を作らなければ一般診療も治療も成り立たない。」
(3:13〜)PubMedによる上位10位の疾患では、スパイクが血栓を作り血管を詰まらせることが特徴的な病態だと述べています。この3年間で症例は増加する一方で、今後も全身の多臓器障害として増える様相です。
(11:03〜)福島雅典先生「まだ我々は知らない。知らないことには謙虚に、起こった事実から考えなければ。」「薬害エイズの時に、二度と薬害は起こしませんと誓ったじゃないですか。」「何が起こっているのか、事実を事実として認めて、そして未来に向かって進んでいきたいと思っています。」
 歯痒い思いを抱えながらも、苦しむ人々を見捨てない医師や学者がいます。
(まのじ)
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【本日の記者会見】本日の最重要動画【福島雅典/井上正康】
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国際保健規則(IHR)の規則違反の改定案は無効である。よって従う義務はない(大阪市立大学医学部名誉教授 井上正康氏) / COVID-19の20倍以上の死者を出す可能性のある未知の「疾病X」の予告なのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏は、パンデミック条約よりもこちらの方が本命だと言われているWHOの国際保健規則(IHR)の改正の問題について、“IHRには第55条という規約の改正に関する規則がございまして、それによりますと5月のWHO総会の4ヶ月前、すなわち今年の1月27日までに改正された案を正式にWHOの方から加盟国に確実に通知する必要がございます。…しかし、今の状況でWHOの事務局でも、その時期に間に合わないということが議論されております。…その事に関して上條事務局長が厚労省の担当者に質問したところ、その担当者の方は実は日本も含めて各国が、もうすでに昨年12月の段階で改定案をWHOの方に報告しているということで、それを持ってこの1月27日をリミットとする報告に変えることができるというとんでもない解釈をされたことが分かりました。…少なくとも今年1月の27日にWHOの事務局長から正式な改定案が出されることはない、ということが事実として分かっております。そういう意味では、今の問題にされている5月のWHO総会で決議されるような手続きそのものが、すでにルール違反の状態になっている。…IHRの第55条の改正のルールに則りますと、1月27日に間に合わなかった改正案が、たとえWHOから締約国に通知されても、それに従うことはありえない。これが国際的ルールの基本でございます”と話し、「規則違反の改定案は無効である よって従う義務はない(4分7秒)」としています。
 ニュージーランドではロックダウンとワクチンの事実上の強制を行ったジャシンダ・アーダーン(労働党)が2023年1月に首相を辞任、2023年10月14日に行われた総選挙では国民党が第1党になりました。
 及川幸久氏は、“労働党に変わって出来たのが新たな連立政権です。中心は国民党(中道右派)、さらに右派のACT党、さらに加わったのがニュージーランド・ファースト党です。…新連立政権がWHOのIHR(国際保健規則)の第59条改正に合意せず留保した…この後、今年5月までにIHRの残りの大幅改正が出てくるわけですよ。それは、まだハッキリ言ってませんけど、間違いなく拒否するだろうという風に言われています”と話しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。WHOが国際保健規則(IHR)の改正を目指しているのは、今年のダボス会議(1月15日~19日)の議題のひとつ「疾病Xへの備え」とリンクしているように思えます。
 インサイダー紙は、“世界保健機関(WHO)は最近、COVID-19の20倍以上の死者を出す可能性のある未知の「疾病X」について警告を発している”とし、ダボス会議で1月17日に行われるセッション「疾病Xへの備え」の一般講演者は、テドロス・アダノム・ゲブレイェソス(WHO事務局長)、シャム・ビシェン(ジュネーブWEF保健医療センター長)、ロイ・ジェイコブス(ロイヤル・フィリップス社長兼最高経営責任者)、プリータ・レディ(アポロ・ホスピタルズ・エンタープライズ社取締役副会長)、ニシア・トリンダーデ・リマ(ブラジル保健省保健大臣)、ミシェル・ドゥマレ(アストラゼネカ・ピーエルシー取締役会長)だと報じています。
 宮沢孝幸氏の「オミクロン株は人為的に作られた」という主張は、まず間違いないでしょう。人為的に作られ、意図的にばら撒かれたわけです。
 今度は、“COVID-19の20倍以上の死者を出す可能性のある未知の「疾病X」だからな、予告しといたぞ~”ということなんでしょうね。
(竹下雅敏)
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【拡散希望】IHRに従う義務が無い事が判明しました!この事実を武器に運動を加速させよう!
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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[X]ピカソの自画像

編集者からの情報です。
(ぺりどっと)
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未だに現地入りしない石川県知事、国会内の動きを伝える山本太郎議員 / 岸田「壺」政権は地震被害には目もくれず巨額のウクライナ支援、被災世帯へは無慈悲な20万円貸付

 1月10日現在の輪島市町野町は未だに停電した孤立地区の一つで「全校生徒20人の中学校に400人が避難しています。高齢者、認知症の方、持病のある方、子供たち。みなさん10日お風呂に入っていません。夜は真っ暗闇。外は雪。避難所に入りきれない人は車中泊。ビニールハウスで寝泊まり。これが孤立地区です。現実です。」と市民の方が投稿されていました。この投稿の後、避難所の中学校のみ電源車が到着したとのことで、現地では歓声が上がったそうです。被災地の市職員さんたちも疲労のピークで、応援職員の派遣を希望されているところもあります。こんな状況で石川県の馳浩知事は、なんとまだ現地に居ないそうです。「13日に岸田総理が来た際に現地入りしたい」と、まるで他人事で、さすが"身を切る"維新の顧問です。
 被災地から戻った山本太郎議員が今の国会内の様子を伝えています。「特別災害委員会」という場で一刻も早く「現場の人々の危惧、足りていないものなど、 国会という場で議員がその必要性を伝え、 運用の変更など含め強く求め、 変えていくプロセスが必要で、 大臣含め、政府と直接やり取りできる」ことが求められますが、現実には「委員会」を開く前に必要な「理事会」を開く手前の、「理事懇談会」を非公開でやっと開いた段階だそうです。人命よりも国会内の「しきたり」優先です。山本太郎議員は「今日から16日後にやっと国会が開会。 委員会がセットされるまでさらに数日となれば、 一体いつ議論するつもりなんだ?」と文面から怒りを滲ませています。「さっさと総理入りで災害委員会開いて、 被災された皆さんへの バックアップを議論しようぜ、 それが最優先課題だろ?」10日、彼は再び現地入りする。東日本大震災に対応した、総務大臣経験者でもある原口一博議員は「私だったら、官邸のオペレーションルームに真っ先に駆け込みます。そして危機管理官と指示の手順を言います。」と明確なシミュレーションを指摘されています。
 国民が能登半島の救援に心を痛めている傍らで、今起きていることを見てみますと、上川外務大臣がウクライナに出かけ、日本の被災者には目もくれず勝手に53億円を差し出しました。厚労省は能登半島の被災世帯への支援として「最大20万円を貸し付ける」と決めました。「200万円の給付」の間違いではないのか。維新の音喜多俊議員は現地入りした山本太郎議員への誹謗中傷を言い連ね、ヘリコプターでの救援物資輸送を全力で否定する投稿が大量に湧いてきて、能登支援の足を引っ張ります。沖縄では火事場泥棒のように辺野古基地建設の工事が着手され、さらに昨年末、やっと警察の暴走捜査と逮捕の違法が認められた大川原化工機事件では、非情にも東京都側が控訴の方針だと伝えられました。国は、日本国民を見殺しにし苦しめるベクトルで一致し、ネット上では国民を救う動きを封じ込めようとしているようです。
 この現象を、ono hiroshi氏が「統一教会」をキーワードに解説されていました。日本を壊滅させるのが傀儡政権の目的ですから、「自民」「維新」がネット工作を駆使し、国民を苦しめる政策を優先させるのは指令通りというわけです。今更ですが統一教会は、CIA、ウクライナとも繋がっています
(まのじ)
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