月別アーカイブ: 11月, 2025

[X]泥棒がホテルの部屋に侵入する手口

編集者からの情報です。
この手口、解錠はどうするの?という疑問が残る。。。
(ぺりどっと)
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25/11/3 フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化

 ドナルド・トランプがアジア歴訪から成果なく帰国し、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速しているようです。トランプは中国に対し、米軍兵士の給与や食料配給券の費用を支払うための資金援助を懇願し、習主席は、レアアース輸出停止期限の1年延期や米国産農産物の購入など、資金提供に応じる姿勢を示したようです。その条件としてイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めるよう求めたようですが、現在もガザでの虐殺が続いていることから、この条件は悪魔崇拝者たちには受け入れられないものだったらしい。
 中国はマッハ5を超える可変構造型極超音速機を公開し、これにより米国の空母艦隊全体が時代遅れとなるという軍事的な現実が現れているようです。米軍が全面的な核戦争が自滅行為であることを理解していることや、ロシアが保持する驚異的な核兵器の抑止効果によって、核によるハルマゲドンは起こらないと見られています。
 トランプと習主席の会談後、アジアの秘密結社と西側ホワイトハット同盟の代表者との間で、より重要な会合があったようです。この会合では、真の問題は他部族を殺害し奴隷にしようとする悪魔崇拝者の存在であり、西側の政治家が指導的地位に就くために、悪魔崇拝者の支配下にあるイスラエルによって子供を暴行・殺害する映像を撮影されていた実態が明らかにされたとあります。また、戦争を回避するためには、米軍の給与をホワイトハットを通じて支払う必要があるが、その見返りとして終わりのない戦争をやめ、平和的な方向に転換することが提案されたということです。ホワイトハットは、シオニスト支配から米軍の統制を取り戻し次第、米国が北朝鮮の鉱物資源開発を支援することで合意を取り付けたとあります。
 ハザール・マフィア/悪魔崇拝者による最新の悪行として、ポルトガル、スペイン、ドイツ、スウェーデンなど欧州諸国が、WHOと国連の同意のもとで、ガザ地区からの患者(多くは拷問を受け、アドレノクロム産業のために利用されている女性や子供)を自国の専門病院に受け入れさせていることが報告されています。
 シオニスト支配下の西側とロシアの間で破壊工作戦争が激化しており、冬の到来とともに壊滅的なエネルギー不足が確実視されているようです。また、ウクライナの独裁者ゼレンスキーへの批判が西側メディアで強まっており、彼はすでにロシア側の協力者となっているという情報も載せています。しかし、西側はウクライナを混乱の道具として使い続け、ベネズエラやマリの金鉱など、各地で代理勢力(ISISを含む)を使った戦争を仕掛けているようです。これは悪魔に捧げる新たな人間の供給源を確保するためだと見られています。
 COVID-19ワクチン接種後の死亡の73.9%がワクチンそのものが直接の死因であることが科学的に証明されたと言っています。また、COVID-19はアシュケナージ系ユダヤ人が免疫を持つように設計された可能性も指摘しています。さらに、乳幼児への複合ワクチン接種および接種時期の早さが、自閉スペクトラム症(ASD)リスクの主要因であるという報告もありました。
 ホワイトハットが西側の軍の統制を取り戻し次第、アドレノクロム取引、ワクチンによる殺人、気象兵器などの背後にいる犯罪者たちは一斉に逮捕され、軍事裁判にかけられる予定だと言っています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプ、アジア歴訪から成果なく帰国 米国の混乱さらに激化
転載元)

シオニスト支配網の崩壊


US chaos intensifies as Trump returns from Asia empty handed
By
Benjamin Fulford
November 3, 2025
1 Comment
The collapse of the Zionist control grid over the US is accelerating now that Donald “Trump” has returned from his Asian begging trip empty-handed. The Zionist fanatics, unable to believe that their plan for satanic rule of the planet is ending in failure, are now more desperately than ever trying to start Armageddon.
ドナルド・トランプがアジアでの物乞いツアーを手ぶらで終えて帰国したことで、米国におけるシオニスト支配網の崩壊が加速している。地球を悪魔支配下に置こうとした自らの計画が失敗に終わりつつあることを信じられないシオニストの狂信者たちは、これまで以上に必死になってハルマゲドンを引き起こそうとしている。

We had two flies on the wall at last week’s summit between the US “President” and Chinese leader Xi Jinping. One was Chinese, one was Western. They both say “Trump” asked Xi for money to pay for food stamps and the wages of US soldiers. Xi seemed agreeable, and that is why the deadline for China to cut off rare earth exports -effectively shutting down US industry- was postponed for a year. China also offered to buy US soybeans and other agricultural products. 先週行われた米国の「大統領」と中国の習近平主席との首脳会談には、壁に張り付いていた2匹のハエがいた。一方は中国側、もう一方は西側の情報筋である。両者の話によると、「トランプ」は食料配給券の費用と米軍兵士の給与を支払うための資金を習主席に求めたという。習主席はこれに応じる姿勢を見せ、その結果、中国がレアアースの輸出を停止し、実質的に米国産業を麻痺させる予定だった期限が1年延期された。また、中国は米国産の大豆など農産物の購入も申し出たという。

However, Xi said Chinese money was conditional on the US stopping Israel from slaughtering Judeans in Gaza. It is clear from the fact that the Gaza slaughter continues and “Trump” started making nuclear and other threats that this condition was unacceptable to the satanists. As a sign that this meeting failed, here you can watch “Trump” making veiled threats to China over Taiwan. しかし、習主席は、中国が資金を提供する条件として、米国がイスラエルによるガザでのユダヤ人虐殺を止めることを求めた。ガザでの虐殺が依然として続き、「トランプ」が核兵器などを用いた脅迫を始めた事実からも、この条件が悪魔崇拝者たちにとって到底受け入れられるものではなかったことは明白である。この会談が失敗に終わった証として、「トランプ」が台湾問題をめぐって中国に対し暗に脅しをかけている様子を見ることができる。


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「総理大臣になった途端に手のひら返し」は自民党の伝統 / 郵政民営化・緊急事態条項・アメリカ支配について

竹下雅敏氏からの情報です。
 高市首相は「消費税率の引き下げにつきましては、事業者のレジシステムの改修等に一定の期間がかかるとの課題にも留意が必要であると考えております。」と述べ、立憲民主党が物価高対策として掲げる食料品の消費税率0%への時限的な引き下げに否定的な考えを示しました。ちなみに、スーパーのレジなどのシステム変更は「一晩でできる」みたいです。
 また、過去の植民地支配と侵略を認めて謝罪した「村山談話」などの歴史認識についても、「これまでの内閣総理大臣談話を含めて、歴史認識に関する歴代内閣の立場を全体として引き継いでおり、これからも引き継いでいく」と述べています。
 「総理大臣になった途端に手のひら返し」は自民党の伝統なので驚くことではありませんが、毎回騙される国民がいることに驚きます。
 「ごぼうの党」代表の奥野卓志氏は、“郵政株売却凍結法っていう法律を制定して、郵政株が100%外資に売られないように守ったのは鳩山政権なんですね(5分46秒)。…それをまた(外資に)売れるようにしたのは安倍政権で、2012年から2013年の間に法律をまた変えて売れるようにして、今日本政府は38%しか(郵政株を)持ってないんですよ。だから、安倍さんのことを神格化して「保守の鏡」みたいに奉るという一定の人たちがいるのは分かるんだけど、僕は好き嫌いで話してないんですよ。事実だけを見てくださいと。(6分7秒)”と話しています。
 深田萌絵氏は、“郵政民営化の2007年の選挙以降、自民党の劣化すごいなって思ってるんですよ。高市さんは郵政民営化の刺客の1人ですもんね。郵政民営化って正直なところ売国政策じゃないですか。その刺客だった高市さんが、「本当に日本のことを心の底から考えているのかな?」っていうことは、ちょっと疑ってもらいたいなとは思うんですよね。(8分7秒)”と言っています。
 10分30秒以降は「緊急事態条項」について触れています。様々な話題に触れていますが、日本の政治家が首相になった途端に何もできなくなることも含め、“アメリカさんは本当に去っていったの? 何の干渉もしてないの? …好きにやっていいよっていう風に、本当に運営させてもらってるの? そこを考えないと経済も政治も語れないよ、この国は…(24分9秒)”と奥野氏は語っています。
(竹下雅敏)
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人気絶好調!高市総理「緊急事態条項」成立でロックダウンされるのは私たち国民だ!? 奥野卓志氏
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[X]国民民主党の手口

竹下雅敏氏からの情報です。
自民党も維新もだと思いますが…
(竹下雅敏)
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アメリカの戦略に従って中国との戦争に向かう”極めて危険な”高市政権 / 令和7年3月24日をもって日本の自衛隊は事実上米軍になっていた 〜 日本を攻撃対象にするつもりか?

 10月28日に配信された「石濱哲信チャンネル / トランプ来日と日本。石濱哲信は隠れ学会員か?」という動画の無料部分で石濱氏は、高市内閣がアメリカの戦略に基づいて戦争に向かう危険性が高いと語っていました。(44:13〜50:45)
"「戦争が一番儲かる」ことを知っているグローバリスト・トランプは、日本から仕掛けさせて中国と武力衝突をさせて一気に中国市場をとってしまおうとしている。世界で一番現金を持っている日本を使う。関税を引き上げられ、防衛費30兆円を飲み、81兆円の投資を約束させられた。投資はおそらく米軍の予算に入るだろう。高市内閣は(アメリカの戦略に)呼応して、公明党を切ることで中国との対決姿勢を強く打ち出した。同時に、中国のオーダーによって作られた維新の会を内閣に入れ、情報が一番集まる首相補佐官という立場に置いたことを見逃してはいけない。" と述べています。
 また、「今年の3月24日で日本の自衛隊は消えた」(一番下の動画33:18)、自衛隊は、米政府による統合作戦司令部の下に置かれ、事実上の米軍になったと述べています。つまり現在は日本が自律的な国防をすることはできません。
 まるでこのシナリオを辿るかのように、7日の衆院予算委員会で高市首相は、台湾有事が「存立危機事態」に当たる可能性を明言しました。日本が直接攻撃を受けていなくても、密接な関係にある他国、例えば台湾が攻撃され、日本の存立が脅かされる存立危機事態と高市内閣が認定すれば、自衛隊が集団的自衛権を行使できることになります。その結果、「日本の領土や国民が攻撃されていない段階で自衛隊が中国軍を攻撃すれば、国際的には『日本の中国攻撃』と見なされ、日本国内は中国軍の攻撃対象となる。」
今はATMにされている日本ですが「最後は突撃戦争で収穫しつつ米国債を戦争インフレ&好景気で名目返済し、国土は荒廃させて資産価値をなくしてから撤退・引き渡し?」という、行くところまで行く予想もありました。
(まのじ)
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