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画像の出典: いらすとや

［Twitter］雨に濡れると透明になる花

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ライターからの情報です。
白く愛らしい花が
雨に濡れれば透明に❗️

この国とは真逆の花が
Twitterに現れた。

このようになります様に
（メリはち）
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配信元）
Twitter 20/4/23
画像の出典: 左より 愛知県の大村知事、和歌山県の仁坂知事
Author:ロンブロソ [CC BY-SA] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

コロナ対策で顕在化した自立的な判断ができ、マトモな意見を述べる知事 〜 スーパーシティ法も自治体の意思で退けることができる

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　スーパーシティ法が成立しました。「あきらめるのはまだ早い。」
これからは各自治体の意思が問われます。自治体が手を上げなければ計画は進みません。住民の声と、その声を聞く耳を持つ「首長」の存在が重要になります。まのじも地元の知事を思い浮かべてため息をつく前に、声を届けることを考えます。
　さて、コロナ対策を巡っては各都道府県知事の対応が分かれました。コロナ禍で日本政府の無能が世界に晒されたのと同様、その政府の下で各県知事がどのようなリーダーシップを発揮したか見えてきました。政府の方針が住民に有益でないと判断される時にどのような行動をとるか、愛知県の大村知事や和歌山県の仁坂知事は自立的なメッセージを発信されました。
大村知事は、感染者数や救急件数など重要なデータの情報公開と検証が必要だと述べ、とりわけ周辺にも影響の大きい大都市圏の対策の重要性を訴えました。至極常識的な意見ですが、安倍政権下ではこれが「マトモすぎて聖人のよう」と言われてしまうのでした。仁坂知事も「住民に自粛を要請するならば、同時に行政が行うべき感染症対策を成功させるべき」と、これもまた至極真っ当な意見を発信されています。しかし現在の日本ではこれは画期的な「苦言」に当たるようです。
政府に対して当然の主張ができる首長を選んだ市民の方々、偉い。地方自治の時代です。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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「東京と大阪は医療崩壊」　大村知事、情報公開求める
引用元）
朝日新聞DIGITAL 20/5/27
　新型コロナウイルスの行政対応で、愛知県の大村秀章知事は26日、病院で受け入れ困難だった感染者数や救急件数などの情報公開、検証が全国で必要との考えを示した。特に首都圏や大阪圏に対して、「大きな課題だ」と強調。「ひと山越えてめでたしではない。検証しないとまた同じことになる」と述べた。
（以下略）
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和歌山県知事の『政府の感染対策への苦言』に称賛の声　「素晴らしい」「もっと評価されるべき」
引用元）
grape 20/5/27
（前略） 仁坂知事は、感染者を隔離するという保健所の役割を政府が理解していないと苦言。（中略）
（中略） PCR検査の判断を行ったり、陽性患者を搬送したり、退院した患者の経過観察をしたりと、保健所はいろいろな面で活躍しています。
それらの活動を政府が評価せず、ひたすら国民に自粛の協力を仰ぎ続けることに、仁坂知事は疑問を覚えているとのこと。
（中略）
仁坂知事は現状について「国には感染症対策の専門家がいるはずなのに、専門知識のない政治家でも考えつきそうな自粛ばかりが報じられている」と指摘。
ただひたすら自粛の協力を仰ぐばかりの政府や大都市に、「私も思わずうらみ節をいいたくなるのです」と不満をもらしました。
（中略）「行政当局が行うべき感染症対策の面で成功させ、それを補完するものとして住民に自粛の不自由さを耐えしのんでもらえるのではないか」（中略）
（以下略）

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画像の出典: Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY]

「自国政府のコロナ対応満足度調査」日本は世界中でダントツの最下位、呆れたことに6月G7サミットに参加する気のあべぴょん「自費で行け！」

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　新型コロナは世界にダメージを与えましたが、自国政府のコロナ対策への評価は大きく分かれました。海外の調査会社が「自国のコロナ（COVID-19）対応への満足度」を調べたところ、日本の満足度は「ずば抜けて低かった」らしく、思わず肯きました。「政治的リーダーシップ」「企業のリーダーシップ」「地域社会」「メディア」の４分野で世界の総合平均点は100点満点中45点、ところが日本は大きく差をつけて16点の最下位。「政治的リーダーシップ」に限れば世界平均40点のところ、日本は「驚きの5点」でした。5点もあるのかという感想ですが。元記事では、各国の評価の背景を分析しています。痛ましい医療崩壊を起こした海外が予期せぬ事態に振り回されて不満を呼んだことは理解できますが、日本の低評価はそれ以前の問題で、PCR検査、届かない支援金、アベノマスクなど政府に騙され続けているような状況への絶望ではないかと思われます。そこへ持ってきて、ステイホームでリアルタイムの国会を見た人々は、これが我が国の首相かと思うような体たらく、「カンペがないと目が泳ぎ、事前報告がない国会答弁には、キレまくる首相の姿だった。」
　6月にG7サミットのアメリカ開催が検討されているといいます。呆れたことにあべぴょんは参加希望らしい。まだ首相を続けるつもりなのも驚きですが、各国首脳がTV電話での参加を決める中、わざわざ出向いて、参加後の２週間待機まで決めているそうな。遊びに行くなら自費で行け！
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter


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画像の出典: PublicDomainPictures.net [CC0]

“「ヒドロキシクロロキン」は心血管系に副作用を引き起こし死亡率が増加する”とのフェイクニュースは、「権威筋」や「国際機関」を利用し、欺瞞に満ちた計画的なやり方で多くの人々を騙す

, / ＊陰謀, 世界全体, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　英医学誌ランセットが、“「ヒドロキシクロロキン」は心血管系に副作用を引き起こし死亡率が増加する”との研究結果を掲載したことを受けて、“世界保健機関（WHO）は、ヒドロキシクロロキンおよびクロロキンのテスト実験の中止を発表した”とのことです。
　実に欺瞞に満ちた計画的なやり方ですが、多くの人はこのフェイクニュースに、たやすく騙されてしまうでしょう。いわゆる識者と呼ばれる「情報弱者」は、権威ある医学誌「ランセット」や、CDC（アメリカ疾病予防管理センター）が出す情報を正しいと盲目的に信じる凡夫なのです。天才は常識にとらわれないから天才なのですが、彼らには「天才の常識はただの陰謀説」にすぎません。
　ツイートをご覧になると、ランセットに掲載された「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定する研究」が、実に怪しいものだと分かるでしょう。フランスの「クロロキン療法合法化を要求する医師グループ」は論文を精査し、「数々の不誠意を列挙した上で “いったい査読委員会は何を査読したのか？”“いったい誰が何の目的でクロロキンの有効性を否定したいのか？”と訴えている」とあります。
　私たちはこうした出来事を通して、世にいう「権威筋」とか「国際機関」が、“とんでもない食わせ物”だったことに気付かねばならないでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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抗マラリア薬のテスト実験　WHOが中止　高い死亡率
転載元）
Sputnik 20/5/26
新型コロナウイルス治療薬として一部に用いられている抗マラリア薬のヒドロキシクロロキンおよびクロロキンによる死亡率が上昇していることを受けて、世界保健機関（WHO）は両薬剤のテスト実験の中止を発表した。

先日、医療関連の英週間誌ランセットに掲載された調査グループのデーターでは、新型コロナウイルス感染者はヒドロキシクロロキン、クロロキン投与後に死亡率が高くなっていることが示された。データでは投与された患者の死亡率は16-23.8% 、投与されていない患者の死亡率は9.3％となっていた。

 
これを受けてWHOはコロナウイルスの治療薬として世界規模ですでに開始されていたテスト実験を停止していた。


​WHOの発表によれば他の治療薬の実験は続行されている。
（以下略）
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抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」で死亡率増加　新型コロナ
転載元）
Sputnik 20/5/24
英医学誌ランセットは、抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」が心血管系に対する副作用を引き起こし、死亡率を増加するとの研究結果を掲載した。研究では世界中のヒドロキシクロロキンを用いた治療の統計が分析された。
 
トランプ米大統領が新型コロナウイルス予防のために服用していると発言していたヒドロキシクロロキンは、死に至ることもある不整脈などの心血管系の問題を引き起こす。
 
研究では全世界の671の病院から集めた新型コロナウイルスの患者9万6000人のデータが分析された。
 
このうち1万4888人にはヒドロキシクロロキンあるいはクロロキン（抗マラリア薬）を抗生物質との併用もしくは抗生物質なしで投与され、8万1144人はこれらを投与しない対照群となった。
 
死亡率は、投与されなかった対照群では9.3％、投与された患者は16～23.8％だった。主な死因は心血管系の問題だった。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 
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画像の出典: Pixabay

大手メディアのほとんど全てはディープステートが所有していて、彼らにとって都合の悪い情報は、検索にかからないようにされたり削除される ～新型コロナウイルスに「ビタミンC」や「二酸化塩素」が効くとツイートすると削除されかねない「狂った世界」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　大手メディアのほとんど全ては、ディープステートが所有しているので、彼らにとって都合の悪い情報は、検索にかからないようにされたり、削除されています。
　フェイスブックは「第三者のファクトチェッカー」によって、情報の真偽を判定すると言う建前のようですが、フェイスブックが選んだ「第三者」は、公正な「第三者」になり得ないことぐらい誰でも分かります。しかし、日本も含めて、なぜこうした欺瞞が通用しているのかは、甚だ疑問です。
　ツイッター社は、フェイスブックのような建前すらなく、“トランプ大統領を嘘つき呼ばわりする主流メディアの数多くの記事を含むもの”が判定の基準だということです。
　こういうわけなので、新型コロナウイルスに「ビタミンC」や「二酸化塩素」が効くとツイートすると削除されかねないし、YouTube CEOは、“ビタミンCやターメリックのようなナチュラルサプリメントを人々に推奨することは、今やYouTubeの規約違反です”と言っているようです。
　こうした事例から、私たちは「狂った世界」にいることが分かるのですが、実のところ、ずっと「狂った世界」だった事に、ようやく多くの人々が気づけるようになったのです。
　“続きはこちらから”のトランプ大統領の一連のツイートをみると、ディープステートがソーシャルメディアを駆使して、大統領選でトランプ大統領の再選を阻もうとしていることが分かるでしょう。
　「大規模な郵送投票」による不正選挙はもちろんですが、サブリミナルを用いた不正も彼らは行うと思います。なので、「５G」でマイクロチップを埋め込まれた世界では、人々に「自分たちは完全に自由だ」と思わせながら、奴隷支配を完成させることが出来るわけです。ヒットラーが予言した未来です。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ツイッター、トランプ大統領はファクトチェックしても中国共産党は放置
引用元）
ドナルド・トランプNEWS 20/5/28
＜引用元：ブライトバート・ニュース 2020.5.27＞
 
最近ツイッターは、郵便投票の不正をめぐる懸念に関するドナルド・トランプ大統領のツイートに「ファクトチェック」のラベルを追加したが、新型コロナウイルスの偽情報をプラットフォーム上で広める中国政府のアカウントに対する同様のファクトチェック措置は怠っている。
（中略）
「第三者のファクトチェッカー（ほとんど全てが左傾）」に頼ることでファクトチェックの偏向に対するもっともらしい反証を準備するフェイスブックと異なり、ツイッターは、ツイッター社員が監督する公式の「モーメント」と呼ばれる、大統領を嘘つき呼ばわりする主流メディアの数多くの記事を含むものに関連して、トランプのツイート自体をファクトチェックすることを決定した。
（中略）
同社は、武漢コロナウイルスが実際は米国が起源なのだ示唆する陰謀説を広める中国政府当局者の兆候を、削除することもファクトチェックすることも拒んでいる。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 

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