[YouTube]ルチアーノ・モチンスキーさんと「カピ」

竹下雅敏氏からの情報です。
ルチアーノ・モチンスキーさんと、彼が「カピ」と名付けたカピバラ。
「愛するものと愛されるものは相似形である」という法則は、ここでも成り立っている。
(竹下雅敏)
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Capybara Makes a Human Friend And Brings Him to the Whole Family | Cuddle Buddies
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[及川幸久氏] IHR規則の最も危険な改正は「緊急事態の範囲を広げること」、しかも決めるのは国家主権を移譲されたWHOのグローバリスト達 / 27日期限の日本の改正案は未だに公表されていない

 及川幸久氏が、WHOパンデミック条約とIHR国際保健規則に詳しいジェームス・ログスキー氏の伝える改正案の危険性を解説されていました。さらにその及川氏の解説を、原口一博議員がこちらこちらで補足説明され、現時点での政府の対応を伝えておられました。
 日本が提案するIHR改正案は公表されておらず、内容はいまだに不明です。改正案の提出期限は1月27日。原口一博議員は外務省と厚労省にそれぞれ改正案の資料の提出を要請されていますが、20日現在でまだ返答なしとのことです。
 ジェームス・ログスキー氏の解説の中で最も唖然としたのは、IHRの改正が「加盟国の多数決だけで改正できる」「各国議会の承認も、大統領の署名も必要ない」ということでした。日本政府、外務省や厚労省はもの言う立場になかったのです。以前の超党派のWCH議連の会合で、外務省や厚労省が「人権や国家主権を奪うものではない」と回答したのは、それもそのはず、各国の代表による自由な契約に基づいて決められているから強制ではないというロジックです。
 ログスキー氏によると、そもそもWHOは1948年創設以来、各国が任命した「代表者」がジュネーブに集まり、国家主権を委譲した官僚組織なのだそうです。つまり、公衆衛生に関する国家主権はとっくに委譲され、託された各国の代表者が「OK」すれば、その国は賛成したことになるシステムだそうです。ではその代表者は何者か? 選挙で選ばれた人ではないので、国民に対しては責任がない、にもかかわらず、国を上回る権限が与えられている存在、「グローバリストの集まり」だと及川氏は指摘されています。WHOの大使に任命されていた武見敬三議員が思いっきりグローバリストであることはこちらの記事にあります。
 今後のIHR改正で最も危険な点は、「緊急事態の範囲を広げる」ことです。WHO事務局長と、そのバックにいるスポンサー、さらに地域担当事務局長6人によって、いくらでも人為的に緊急事態を起こせるような改正を許してしまうと、WHOによって合法的に世界の人々の人権を剥奪する「独裁」が可能になります。
 一体、日本政府はどのような改正案を準備しているのでしょうか。このWHOの独裁化を推し進めているのはグローバリストの傀儡バイデン政権と、その忠犬・岸田政権です。
(まのじ)
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1月14日の前後でキンバリーさんの「波動」が実際に変化 / キンバリーさん「ディープステートも、過去に宇宙人や他のグループからの命令を受けていたかもしれませんが、条約の相手がいなければ意味がなくなります。」 ~黙示録、ハルマゲドンが取り消されたことは確実

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月14日の記事で、この日の正午あたりからキンバリーさんの波動が戻ったために、“1月14日以降に収録された世界情勢レポートでは、とても綺麗な波動のキンバリーさんの姿を見ることができるはずです”とコメントしました。
 また、トム・メルヴィル氏の語る「マイケルというアーカイビストの波動もうまくいけば、明日には戻るかも知れません。」と予測しましたが、これは予想通りになりました。
 1月14日の前後でキンバリーさんの「波動」が実際に変化したことを示すために、YouTubeの1月19日と1月15日、そして1月12日と1月8日の動画を上から順に並べてみました。1月12日と1月8日は同じ波動ですが、1月15日の波動は明らかに上がっています。1月19日の波動は、15日よりもさらに上がっています。波動の上がったキンバリーさんの姿は、スッキリとしたように見えると思います。
 “続きはこちらから”は、1月10日の世界情勢レポートの要約です。「古い予言、新しい予言」というとても重要なメッセージがありました。動画の28分50秒以降をご覧ください。
 “話しておきたいことがもう1つあります。それは、古代の文献や予言、現代の予言、宗教書やインターネット上の教えについてです。…エドガー・ケイシーやノストラダムスのような有名な例がありますし、シュメールの古文書やヴェーダ宇宙論、カバラ、聖書などもあります。予言を書いた時から時間が経つほど、またそれを実現しようとする人が多いほど、予言がいつ、どのように実現するかを予測するのは難しくなります。SSPが読む古文書に関しても同様です。彼らは、例えばアブラクサスからの条約や合意、司令を持っているかもしれませんが、アブラクサスがもはや存在しない場合、条約は成立しません。条約は二者間の合意です。従って、アブラクサスから与えられた文書に書かれたことが満月や新月、来週に起こるとしても、それを実行する相手がいなければ意味がありません。…黙示録は未来を見ることができたかもしれない予言者によって昔書かれましたが、神が黙示録を望まなければ、それは起こりません。…ディープステートも、過去に宇宙人や他のグループからの命令を受けていたかもしれませんが、条約の相手がいなければ意味がなくなります。…神が考えを変えた可能性があり、宗教的な予言者たちは書物の修正が必要かもしれません。”と言っています。
 記事には「啓示はキャンセルされ、黙示録とハルマゲドンもキャンセルされました。」とありますが、南ドイツ在住の方のこの部分の翻訳では、“神様の考えが変わったのかもしれません。宗教的な予言の本を修正する必要があるかもしれません。黙示録は取り消され、黙示録、ハルマゲドンも取り消されました。良い日を。ソースが T シャツか何かを出すかもしれません。わかりません。情報を広めてください。”となっています。黙示録、ハルマゲドンが取り消されたことは確実なようです。
 時事ブログの古くからの読者の方や、映像配信をご覧になっている方は、黙示録などの予言はハイアラーキーの計画書であり、彼らは「天界の改革」で滅びた事をご存じだと思います。滅びた連中の計画が実現するはずはないのですが、今でも多くの宇宙人やライトワーカーを自称する人々などが、サナット・クマーラやイエス、その他のアセンデッドマスターが一掃されたことを理解せずに、こうした滅ぼされた連中の古い計画を信じて、地球の破壊に手を貸し続けています。
 彼らは自分たちが善を成していると思い込んでいるのですが、“地球上の悪を一掃するために、ソーラーフラッシュを待ち望む”という矛盾には気付かないふりをします。“ソーラーフラッシュを待ち望む”ことは、地球の破壊を待ち望むことと同じです。
 こうした偽善者は、いずれ「計画」の実現のために悪を成し、宇宙から消えてゆくのです。キンバリーさんが「ディープステートも、過去に宇宙人や他のグループからの命令を受けていたかもしれませんが、条約の相手がいなければ意味がなくなります。」と言っている通りです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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19 JAN 24 NEWS
配信元)
※37分25秒よりスタートします
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15 JAN 24 NEWS
配信元)
※44分45秒よりスタートします
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12 JAN 24 NEWS
配信元)
※39分よりスタートします
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08 JAN 24 NEWS
配信元)
※39分よりスタートします

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[X]まさかのプロポーズ

編集者からの情報です。
まさかの相思相愛♡
(ぺりどっと)
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消費税の本質は利益のないところにも課税する「日本弱体化装置」、国のピンハネ事業 / 消費税は人件費を削るもの、消費税を無くすと中小企業のものすごい支援策になり労働者の賃上げの原資になる

読者の方からの情報です。
「日本の未来を創る勉強会」における安藤裕氏の講演です。
「消費税が直接税」というのは時事ブログでも何度も取り上げられていますが、その先の話、動画では26分20秒くらいからと35分30秒くらいからの、「法人税は利益だけにかかるのに対し、消費税は利益と非課税仕入れにかかる。」「正規雇用は非課税仕入れになるので、企業としてはその部分の外注化へのインセンティブになる。」という部分が特にわかりやすく、時事ブログでも詳しく取り上げたことがなかったように記憶しています(勘違いでしたらごめんなさい。)ので、有益と思います。「外注化へのインセンティブになる」ことは、原口先生がよくおっしゃっていたのですが、図表で説明いただいたことで腑に落ちました。
(匿名)
 "消費税は、非正規雇用を増やす「日本弱体化装置」だ"と原口一博議員が常々訴えておられますが、時事ブログでも、ほら、ここに! 読者さんのご指摘どおり、今回の動画では図表による解説でさらに消費税の過酷さを再確認できました。
「(29:40〜)利益が出ていない法人だったら、当然法人税はかかりません。ところが消費税は(中略)赤字でも払え、利益がなくて経営成り立たないところにも納税しろ、とくるわけです。ムリなんです。だから消費税は滞納が多い、当たり前です。無理な課税してるんだから。」ところが国民は「消費税は国民が払った預かり金だ」というファンタジーを何年もかけて刷り込まれてきました。「預かっている消費税を納めないなんておかしいじゃないか(ネコババだ)、と滞納している事業者を攻める側に回る。」「この消費税の誤解を解かないと、日本のまともな中小企業経営はできないし、経済をまともにすることはできません。」
(35:30〜)「消費税というのは利益と(中略)主に人件費に課税されるので、消費税を減らしたければ人件費を減らせばいい。人件費を減らしてどんどん外注化などを進めていくと消費税の節税をすることができますから、当然、正規雇用は削りたい。いろんなところで外注できるものは外注したい。できるだけ雇用は減らして人件費は減らして、賃金は減らして、社員でも"お前外注にならないか"みたいなことを言い始めて、どんどん外注化します。すると消費税は節税できますから経営者にとってはそういう行動が合理的ということになります。」けれども消費税そのものを無くすと企業の税負担が無くなり、手元に間違いなくお金が残ります。残ったお金は賃上げに回すことができますから、労働者は「全ての労働者の賃上げをするために消費税を廃止しろ」と訴えることが合理的なのです。
(まのじ)
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第23回日本の未来を創る勉強会 「消費税の本質を知る」講師 安藤裕先生
配信元)