トランプ政権下で主要メディアが解体される可能性あり

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、面白い。トランプ政権では、主要メディアが窮地に追い詰められそうです。ホワイトハウスのブレインとして、オルターナティブ・メディアのステファン・バノン氏が正式に任命されたというのです。
 日本で言えば、例えば小沢政権が成立して、首相秘書官として上杉隆氏が起用されるようなものですよね。社会が激変します。
 今は妄想の段階ですが、もし板垣英憲氏の情報がしかるべき筋からもたらされた確度の高いものであれば、全くの妄想とは言い切れないかも知れません。そうなると面白いのですが… 。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
引用元)
http://beforeitsnews.com/politics/2016/11/something-quite-huge-just-happened-only-bin-is-talking-about-2859381.html
(概要)
11月15日付け

トランプ政権下で主要メディアが解体される可能性があります。

トランプ新政権では、ホワイトハウスのブレイン及び上級顧問として、オルターナティブ・メディアのブレイトバート・ニュース(BREITBART NEWS)の経営執行役会長であるステファン・バノン氏が正式に任命されました。


(中略) 

バノン氏は、創設者のブレイトバート氏の後を引き継ぎ非常に誠実に真実を追求してきました。

(中略) 

バノン氏がトランプ大統領の側近となるということは、主要メディアの偏向報道を鵜呑みしてきたアメリカの視聴者が現実に目覚めるということです。

(中略) 

真実を報道するということは米政府の背後で操っている権力層にとってはかなり不都合であり、真実を知った米国民をかんかんに怒らせることになります。

(以下略)

トランプ政権:米・露・中の協調で地球上から戦争が無くなることに

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権で米軍がロシア軍、中国軍と協調するようになれば、ようやく地球上から戦争を無くすことが出来るようになります。もちろん、中東に本当に平和が来る前には、サウジアラビア、カタール、イスラエルといったような国がどうなるのかという問題はあります。
 これまで、戦争で儲けてきた軍産複合体、その代弁者であるアシュトン・カーター米国防長官は、これまで全てをロシアのせいにして根拠のない言いがかりをつけて、中東の混乱を拡大してきました。こうした連中は、トランプ政権発足とともに終わりです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
メディア:プーチン大統領とトランプ氏の電話会談はEUでパニックを呼んだ
転載元)
プーチン大統領とトランプ米次期大統領の電話会談は米露関係の「新世代」を画し、EU首脳の間でパニックを引き起こした。デイリー・エクスプレスが報じた。

トランプ氏によると、氏は個人的に、以前は競合していた2つの超大国が建設的な協力関係に向かうよう注視する。電話会談でトランプ氏はまた、国際問題でのプーチン大統領とのより密接な協力を約束した。その約束は、露米関係の顕著な雪解けを意味すると同紙は指摘する。

見たところ温かく和解の性格を帯びているこの電話会談は、ロシアが完全に日陰者でなくなり、国際舞台で指導的な立ち位置を現在は占めていることを意味すると記事筆者は強調する。

このような動向は、米新政権が欧州政策を後回しにするとの危惧をどんどん強めているEUを不安にさせずにはいられない。EU諸国首脳は、露米関係の強化が反露路線を取る者にとって良いことの前兆にならないことを理解していると同紙は結論付けている。

――――――――――――――――――――――――
トランプ氏が、テロ対策におけるシリア大統領の役割を賞賛
転載元)


アメリカの次期大統領、トランプ氏が、シリアの大統領を、テロ対策に向けた最良の選択肢だとしました。

フランス24によりますと、トランプ氏は14日月曜、ロシアのプーチン大統領との電話会談で、「選挙戦でも述べたように、シリアのアサド大統領が、シリアの戦争で成長したテロへの対策において最良の手段だという結論に至った」と強調しました。

さらに、プーチン大統領もこの電話会談で、ロシアとアメリカの関係の正常化に期待感を現し、「アメリカの新政府と協議する用意があるが、両国の関係は、内政不干渉、平等に基づくべきだ」と語りました。

トランプ氏もこれに関して、「ロシアとこの国の人々との強力で継続的な関係を求めている」と述べました。

トランプ氏とプーチン大統領はこの会談で、経済・貿易関係の拡大、とくに国際テロや過激主義への対策における相互尊重に基づく両者の建設的な協力を求め、こうした知らせはシリア問題の解決に向け多くの期待を伴うものだ、と強調しました。

プーチン大統領はさらに、ロシアとアメリカの関係については長く苦しい道が続くが、ロシアはこの道を歩み続けると強調しました。

――――――――――――――――――――――――
シリアのアサド氏、トランプは味方になれる、と声明
転載元)
トランプ氏は「テロ」と戦うならば、当然味方になりうる、シリアのアサド大統領が声明した。

アメリカ次期大統領ドナルド・トランプ氏の「テロとの戦いはシリアにおける最重要な目的である」という発言を受け、バッシャル・アル・アサド大統領は「ロシアとイランのようにテロリストと戦ってくれるならば、『当然同盟相手』である。」と声明した。
デイリー・メール紙が報じた。#BREAKING Syria's Assad says Trump a natural ally if he fights "terror"

[ちきゅう座]奥山忠信著『貧困と格差-ピケティとマルクスの対話』(社会評論社)を読む

 日本の現状が"資本家の「搾取し過ぎ」状態"だということがよく分かる記事だと思います。こういった情報が庶民の常識として浸透した時に日本でも革命が起こるのでしょうか。
 記事によると"日本の上位10%の「富裕層」の下限は577万円"であるとのこと。えっと思うほど低い額なのは「富裕者が富裕に見えないほど、日本の賃金は安い」からであり、それほど"資本家にナメられている"からだと指摘しています。そんな状況にも関わらず、日本でグローバリズムへの抵抗運動が起こらないのは、"日本人は「世間」にがんじがらめになっている"からだとしています。保身や安定を求めて物事が動かない日本の状況が変わるのは、経済崩壊や年金の破綻や預金封鎖等が現実になった時でしょうか。この動画の42秒からの冒頭部分を見ても政府は年金の事実を隠すのに必死なのが分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
奥山忠信著『貧困と格差-ピケティとマルクスの対話』(社会評論社)を読む
転載元)
佐藤直樹(さとうなおき):現代評論家・九州工業大学名誉教授>

● デフレの原因は「搾取し過ぎ」である 

 本書の真骨頂は、ピケティとマルクスの議論を「導きの糸」として、現下の日本の貧困と格差をめぐる危機的状況を、ラディカルに解析してみせた点にある。一見そうみえないかもしれないが、じつはこれは渾身のアジテーションの書でもある。

 私はアベノミクスは、戦後の内閣でも類をみないような露骨で最悪の、「金持ちの・金持ちによる・金持ちのための」政策だと思っている。アベノミクスはデフレ克服のために、貨幣量を増やしてインフレをおこすというものだが、いまだにインフレはおきず、不況から脱出できないでいる。本書ではまず、不況をもたらす「現在のデフレの原因は、貨幣問題ではない」とすっきり・さわやかに宣言する。

 その理由をつぎのように説明する。「不況の原因は実体経済にある。その最も大きな、そして直接的な要因は、マルクスに言わせるなら、『搾取し過ぎ』である。(中略)賃金は非正規雇用者の増大によって下がり続け、支払給与の総額も下がっている。これは消費需要の低迷に直結する。そして消費需要が下っている限り、設備投資が起きない」と。

 そして、「売れる見込みがないのに生産を拡大する資本家はいない。投資の条件がないところに量的緩和政策が行われる。莫大な貨幣が流れ込んでも生産には使用されない。貨幣が足りないから投資しないのではないのである」と喝破する。

 つまり銀行がいくらカネを貸すといっても、モノが売れないから誰も借りない。日銀では民間金融機関に供給された貨幣が、口座に「ブタ積み」になっているという。そして、「企業が使わずに持つ資金である内部留保は、国家予算の3倍を超える。ゆがんだ無気力な経済が、今の日本経済である」と断言する。

 ようするに、アベノミクスによって生じた円安と株価の上昇による利益は、結局ちまたの労働者にはまわらず、企業と株の所有者だけが潤うという、とんでもない構造になっているということだ。本書を読むと、不況から脱出できないのは、日本の資本家が労働者を「搾取し過ぎ」なのだということがよーくわかる。

● 日本では「富裕層」すら貧困? 

 さらに日本では1990年代に、ハゲタカ資本主義としてのグローバリズムの浸透と拡大にたいしておこなわれたのは、国際競争力を維持するための「国内と海外の両方」での「低賃金労働へのシフト」であり、その結果「このしわ寄せが勤労者に来た」という。

 生産拠点が海外に移れば、国内の雇用が減り賃金が下がる。国内は賃金格差の拡大と会社のブラック企業化で、すさまじい状況になった。90年代末以降の職場への成果主義の導入によって、うつ病患者や過労死が急増している。

 2016年に労災が認定された、電通の女子社員の過労自殺は氷山の一角であり、日本の職場では、月 100時間以上というとてつもない違法残業がふつうのことになっている。karoshiがそのまま英語の辞書にのっている、というのは有名な話である。日本では、海外ではおよそ考えられないような、「滅私奉公」的な働き方をしているのだ。

 格差という点では、いまや非正規雇用者の増加によって、本書のいうように「男は女の2倍強、正規雇用は非正規雇用の3倍強の年収」となっている。ここでは、正規・非正規の間の格差や差別のみならず、男性・女性の間の格差や差別も露骨に顕在化している。

 そのために相対的貧困率が徐々に上がっており、「貧困線は世帯単位で 122万円である。日本では、16.1 %、つまりほぼ6 人に1 人が122 万円以下の生活をしている」。とくに母子・父子世帯の半分以上が、122 万円以下の生活になっている。それゆえ子どもの貧困率は、OECDの中でも最悪となっている。つまり日本は、とんでもない格差社会になっているのだ。

 興味深いことがある。ピケティのいう「富裕層」をめぐる分析によれば、日本の上位10%の「富裕層」の下限は 577万円である。これは間違いではない。ここで誰でも不思議に思うのは、本書のいうように「年収 577万円は富裕層か、という問題」であろう。ちなみに、アメリカの上位10%の下限は1035万円である。1000万円超なら「富裕層」といえるかもしれない。だが577万が「富裕層」かといわれれば、たしかに奇妙に思える。

 しかも上位10%の下限は、かつて 600万円を越えていたのだが、次第に「富裕層」の下限の年収が下がっているという。じつはこれが奇妙に思えるのは、「富裕者が富裕に見えないほど、日本の賃金は安い」からだという。なーる。ようするにこれは、日本の労働者がいかに資本家にナメられているか、ということなんですね。

● なぜ、日本では労働者の反抗や反乱がおきないのか 

 私の興味は、いったいなぜ、資本家の「搾取し過ぎ」状態にあるにもかかわらず、日本では労働者の反グローバリズムの反抗や反乱がおきないのか、という点にある。私にいわせれば、答えは簡単で、それは他の国にはない日本特有の「世間」のせいである。日本は明治時代に科学技術や政治制度などの近代化には成功したが、人的関係の近代化が十分におこなわれず、伝統的「世間」が強固にのこってきた。

 日本人は「世間」にがんじがらめになっているために、この国は先進国中最低の犯罪率と、最悪の自殺率を誇っている。とくに後期近代に突入した現在、社会学者のA・ギデンズのいう<再埋め込み>が生じたため、「世間」の同調圧力がますます強まっている。

 <再埋め込み>とは、共同体の解体を意味する近代の<脱埋め込み>時代が終わり、後期近代に入ると、係留先を求めて人々が再度伝統的な共同体を目指すことを示す。世界を驚かせたイギリスのEU離脱や、アメリカのトランプ大統領誕生は、人種・民族・宗教への<再埋め込み>を象徴している。日本では、人種・民族・宗教的な対立が希薄なために、それが「世間」という伝統的共同性への<再埋め込み>として現われているのだ。

 私は時代の転回点が、年間の自殺者が突如3万人を越えた98年にあったとみているが、この年から労働者の支払給与総額が減り始めている。また、NHK放送文化研究所の日本人の意識調査によれば、社会全体の「伝統志向」が強まり、「保守化」が始まるのもこの年である。

 つまりこのあたりから、<再埋め込み>による「世間」の同調圧力が、明らかに強まっている。この同調圧力によって、労働者の反抗や反乱が徹底的に抑止されているのだ。この構造に、どこかで突破口を開かなければならない。これが焦眉の課題であると思う。

 ところで本書の著者である奥山忠信氏は、高校時代以来の友人である。なぜか長いつき合いになった。彼の外見上の温厚な風貌にみんなだまされるが、じつは彼は天性のアジテーターでもある。

 いよいよ、我々不満分子の出番である。文句あっか。やろうぜ、ハゲタカ資本主義打倒・反グローバリズム革命。企業の内部留保をすべて吐き出させ、金持ちに課税強化せよと、本書は言外に、しかし本気でアジッてるように、私には思えるのだが。

フルフォードレポート英語版(11/14) トランプ大統領就任後の9.11テロ再調査と真相暴露で人々は仰天することに

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭に出てくる南極での秘密会議での情報は、フルフォードレポート以外ではまず知ることができない貴重なものです。トランプ氏の勝利、その後の犯罪者の逮捕という最も望ましい方向で動いているのは、本当に良かったと思います。
 記事では、“ FBIのコミー長官は…クリントン財団から資金を受け取ったと言う嫌疑をウィキリークスにかけられているが…問題ないと確認された”とあります。問題なければ、ヒラリー・クリントンを2度も不起訴にするような問題のある行動を取らなかったと思うので、この記事が正しいとすると、毒マンジュウ(金)は受け取っていないが、毒まん充(女)は受け取っていたと考えた方が自然ではないかと思います。
 トランプ氏が大統領に就任すると、9.11テロの再調査が行われる事は確実のようです。おそらく、真相が暴露され、陰謀論が実は真実だったことが世界に知られ、人々は仰天することになるでしょう。その後、 UFOや宇宙人に関する情報も次々に出てくると思います。そうなると、世界は二度と元には戻りません。これまで、ハザール・マフィアの手下だったチンピラたちはどうするつもりなのでしょう。
 記事の中ほどでは、新金融システムを誰が支配するかという部分に関しては、まだ結論が出ていないとあります。天皇陛下が象徴天皇としての地位を望んでおられるように、これまで権力の座にいた一族は、象徴としての座にとどまり、権力を手放した方が賢明だと思います。世界の運営に関しては、権力を望まない、有能で善良な人たちに任せるべきだと思います。おそらく、そういう方向に動くだろうと思います。そうでなければ、グノーシスイルミナティが言うように、彼らは“死ぬべき”だということになります。
 彼らが権力の座を降りて象徴としての地位に留まる方が賢明なのは、彼ら一族が過去になしてきた悪事が、そのうち確実に表に上がってくることです。例えば、イギリス王家が麻薬密売や人身売買に広く関わってきたことが知られれば、王室が存続出来るとはとても思えません。彼らが権力を主張するならば、こうした情報が暴露されることになるのは確実だからです。その意味で、彼らは命の保証と引き換えに、権力の座を降りざるを得ないと見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
フルフォードレポート英語版(11/14)
転載元)
ハザールマフィアに対する戦争において、米国大統領としてのドナルド・トランプの選挙は第二次世界大戦におけるスターリングラードにおけるロシアの勝利であったように、潮目が変わった勝利である。しかし、それはまた戦争は終わっていないことを意味している。
これは11月8日の米選挙日に南極での秘密会議に参加した情報源が情況を説明したものである。

ジョン・ケリーが命令されて南極へ行ったら、全選挙戦略が変わった。彼は依然この地球を支配しているグノーシス・イルミナティの特別エリートからオバマとクリントンに戻ってトランプを勝たせろと言われた。我々が知るように、ヒラリーは徒党の前線にすぎず、せいぜい数ヶ月以内に自己終結する可能性が高い。ビルクリントンは今、終盤の試合に臨んでいる。彼の四重のバイパス手術は彼の生気のない体を通じて血液を送り出すことはできない。我々は彼は年末までには去ることを知らされている。

ケリーへの命令の後、デンバーのハザール基地への特殊部隊の攻撃が続き、彼らのゾンビ傀儡ヒラリーに代わって米選挙を盗む徒党の企みを止めたと、CIA情報源は言う。

国防総省としては、選挙後に大規模逮捕が始まり、譲歩するか逮捕されると言われたとき、憤慨したヒラリーは泣き止まなかったと言っている。オバマはDCに残り、ISISを終わらせ、世界通貨リセットの延期を停止し、スムースな移行を確実にするためトランプに会うように命令された

これに加え、米軍は大統領選出のドナルド・トランプに、ネオコン、ユダヤ人(全てのユダヤ人は彼らがハザールマフィアのためには働いていないことが確認されるまで、上級官僚から自分自身を拒絶しなければならない)銀行家、ブッシュ手下を内閣やホワイトハウスに指名してはならないと助言している。

(中略) 

グノーシス・イルミナティはFBIのコミー長官は、彼はクリントン財団から資金を受け取ったという嫌疑をウィキリークスに掛けられているが、再び問題ないと確認されたと言っている。国務省や他の政府機関は米国が解放されるに従って、順にギャングの清掃をしなければならない。

また、トランプが選出されたということはハザール人支配のTPPとTTIP貿易条約が今は死んだことを意味している。

トランプは今、ハザールマフィアの重大な敗北にあたり、NAFTAと全ての貿易条約から不正に操作された企業裁判を取り除く準備ができていると、国防総省情報源は言う。国防総省はまた、ドナルド・トランプに対して911裁判を召集させるべく、911に関する膨大なデータを放出を計画していると、その情報源は言う。ニューヨークタイムスも911とハザール人の犯罪について報告をさせられることになるだろうと、彼らは言う。

一方、欧州においては攻撃における次の段階を述べていることが分かる。「米軍が逮捕のためにEUにいる米軍に大量の弾薬を送ったのでNATOは混乱状態にあり、徒党手先のメルケルとオランドは民族主義者に取って代わられるだろう。トランプ主導のアメリカ革命が欧州にも広がり、権力からハザール人が取り除かれる」

ロシアと中国もまた国際警察を担当しているので、彼らは低レベルの徒党仲間を掃討することができると、国防総省情報源は言う。彼らはグノーシスイルミナティと共に犯罪者ジョージソロスのために狩をしている。

» 続きはこちらから

[Sputnik]ニュージーランド、破壊的な地震から奇跡的に救助された3頭の牛たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 こんな衝撃的な映像は見たことがありません。この3頭の牛たちは救助されたとのことです。
 画像を見て思ったのは、この広大な土地に、果たして牛は3頭だけだったのかということです。おそらく、崩壊した地盤もろとも、多くの牛が大地に飲み込まれたと考える方が自然なような気がします。
 「いずれ肉になるのかな?」と言うコメントがあったと妻から聞きました。“助かって良かったな”と言うだけではない、複雑なものを感じました。
 3頭の牛の彫像を作って教会に安置し、“これであなたも巨大地震から守られる”ということにすれば、牛も教会も共にWin Winになるのではないか、これが牛を助ける良い方法だというアイデアを記しておきます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
ニュージーランド、破壊的な地震から奇跡的に救助された3頭の牛たち
転載元)
ニュージーランドを襲った大地震でサウスアイランドでは大規模な土砂崩れが発生。Newshubの撮影班はヘリコプターで上空から最大の被害を受けたカイコウラ市を撮影。郊外で奇跡的に助かった2頭の牛と子牛の様子をとらえた。 


逃げ道が掘られるまで牛は硬い地面に下りることはなかなかできなかった。飼い主らは余震を恐れたため、救助隊が駆けつけたのはかなり時間がたってからだった。取り残された牛たちは水も食べ物もないまま長い間待たされたため、疲労しきっていた。