アーカイブ: 医療・健康

一番身体の力が抜けて楽な「正しい姿勢」 ~そのポイントとなるのは「骨盤の傾き」

竹下雅敏氏からの情報です。
 あけましておめでとうございます。
 本年もよろしくお願いいたします。

 ボリショイ・バレエ団のプリンシパルを務めるスヴェトラーナ・ザハーロワさんとヴァイオリニストのヴァディム・レーピン氏らによる表敬訪問(2017年6月6日)の様子。
 ザハーロワさんとレーピン氏は夫婦だという事です。動画の14秒の所を見て欲しいのですが、2人の立ち姿の美しいこと。対するあべぴょんは別の意味で見事です。どうやったら、これほど「甘ったれの幼児」のような立ち方が出来るのか。
 という訳で、新年にあたり、「正しい姿勢」を示すことが、これからの日本の行く末を定めるのではないかとの思いから、いくつかの動画を選んでみました。
 「正しい姿勢」が一番身体の力が抜けて楽なはずなのですが、力まないと「正しい姿勢」が取れない様では、体のあちこちに「歪み」があるという事。その「歪み」が一定の限度を超え、もとに戻ろうとするときに「風邪をひく」というのが、野口晴哉氏の世界観でした。すなわち、身体は歪みを戻すために「風邪」を利用しているという訳です。なので、風邪は治すものではないのです。詳しくは名著「風邪の効用」をご覧ください。
 「正しい姿勢がわからないあなたへ」という動画の50秒~1分30秒あたりをご覧ください。横から見て、耳、肩関節、大転子(股関節)、外くるぶしが一直線になるのが正しい姿勢だという事です。次の動画は「壁立ち」で正しい姿勢を作るというもの。20秒~2分25秒をご覧ください。
 これらの動画から「正しい姿勢」のポイントは、“骨盤の傾きにある”ことが分かるのですが、そのニュートラルな位置を簡単に実現する方法を、「3秒で正しい姿勢になる方法」という動画の40秒~1分3秒で説明しています。
 また、最後の動画は簡単に上体の正しい姿勢を保持する方法を説明しています。3分10秒~50秒の所です。これらの動画で説明されている姿勢を取れるようにして、“その姿勢を保持している時が一番楽だ”と感じられるようにすることを、まずは目指しましょう。
 「正しい姿勢」を日常生活で意識するようにすれば、いつでもどこでも出来ます。ところが、そのいつでもどこでも出来ることが、意外に出来ないのです。何故でしょうか。それは「正しい姿勢」が本当に大切だという認識を、ほとんどの人が持てないから。そして、この事に意識を向けて「正しい姿勢」を身に付けるよりも、今の自分にとってより重要なことが別にあるからです。
 例えば、スマホに夢中になっている際には「正しい姿勢」を取るのが難しいのです。ヴェトラーナ・ザハーロワさんがスマホを使っている時の姿勢を見てみたいですね。
(竹下雅敏)
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ロシア・ボリショイ劇場バレエ団バレリーナ及びヴァイオリニスト等による表敬―平成29年6月6日
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正しい姿勢がわからないあなたへ
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【大転子・O脚・反り腰を改善】1日3分で効果が出る『壁立ち』で美脚を作る!【姿勢改善】
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菅政権の年末年始のコロナ対策は「静かに過ごせ」、罰則付きのコロナ特措法案は1月18日の通常国会に / 野党の給付型特措法を直ちに臨時国会で成立を

 25日は安倍前首相の大うそ大会の後、菅首相の新型コロナ対策に関する記者会見がありました。自民党の大臣や議員が続々と宴会にうつつを抜かす反面、国民には会合を控えて静かに過ごせと求め、さらに罰則と給付金をセットにした飲食店への時短要請を可能にするコロナ特措法改正案は、3週間後の通常国会に提出する方針を示しました。
 これには直ちにネット上での批判が上がりました。通常国会召集は1月18日、政府は正月休みを取るつもりでも「コロナに正月は無い。」野党はすでにコロナ特措法案を提出しており、臨時国会を開いて即座に成立可能です。「政局ではない。国民のために成立を」という要請は菅首相の耳に届かないのか。しかも政府の特措法案にある罰則は「補償をしなくても休業を強制できる」側面があり、国民を救う性格のものではありません。情けない。
 医師の倉持仁先生は、ついに自費PCR1件5,500円を開始されました。本来、国民に負担をかけずに国がやるべき仕事です。せめてこうした活動に補償をしてほしい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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菅首相「時短要請で給付金と罰則セット」コロナ特措法改正検討
引用元)
新型コロナウイルス対策をめぐり、菅総理大臣は25日夜、記者会見し、年末年始で感染拡大を食い止めるため、できるかぎり会合を控えるなど協力を呼びかけました。また、飲食店への営業時間の短縮要請について、私権を制限することにも配慮しながら、給付金と罰則をセットで、より実効的な措置がとれるよう、特別措置法の改正を検討する考えを示しました
(以下略)
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年末年始のGoTo停止が招く大混乱と医療逼迫、菅首相肝いりの「医療者処遇倍増」は結局パソナ優遇か 〜 現に追い詰められている医師看護師には待遇改善なし

 15日に行われた「持続化給付金+GoToトラベルキャンペーン+休業支援金」の野党合同ヒアリングは、わずか1時間でしたが重要な事実が次々と明らかになりました。
 11日(金)には「GoToキャンペーンを絶対にやめない」と述べた菅首相は、支持率低下へのショックか、いきなり14日(月)には前言撤回し、12/28〜1/11までの年末年始は止めると発表しました。「多くの人が移動する時期だから」という理由は、人の移動が感染拡大させていることを暗に認めていますが、だとすれば27日までの帰省ラッシュによる感染拡大が二週間後の医療の逼迫を招く危険を無視していることの説明がつきません。
 このGoTo停止により発生するキャンセルについても、異常なことが起きています。これまでは35%のキャンセル料を事業の予算内で設定されていたものが、急に旅行代金の50%もの補償を言い出したことで、国会への報告もないまま勝手に予備費を使うことになるのではないか。しかも感染防止のために自粛していた人や事業者には恩恵がなく、GoToに乗った人や事業者が50%もの利益をうるのは明らかなモラルハザードだと厳しい指摘が飛びました。本当に困っている事業者には50%の補償ではなく持続化給付金などの支援をすべきだという野党議員の指摘からも、政府の場当たり的な施策が見えてきます。さらに現場へ事前の通知や検討は無かったらしく、ホテルや旅館は寝耳に水の大混乱となっているそうです。
 また、菅首相がドヤ顔で宣言した「派遣医師や看護師への処遇倍増」の方針は、よくよく聞くと恐ろしいことに、今、コロナ病棟でボーナスもなく必死で働いている医師や看護師は対象ではなく、新たに看護協会などから、恐らくパソナ経由で派遣される人材に倍増の処遇が与えられるという内容でした。医療現場にトドメを刺すような悪質な政策です。
 そして、未だに行き渡らない持続化給付金について、経産省側は「理由なく申請を長期放置しているケースはない」という認識でしたが、実際に放置され困っている市民に日々対応しておられる野党議員には具体的な証拠となるケースが多数ありました。政府が机上で誤魔化すことはできません。休業支援金に至っては、未だに執行率は10%以下で、国が国民を支援する気の無さがありありとうかがえます。しかもこの給付条件の厳しさの裏には、多くの人々が「日々雇用」でしか働けない現実がありました。
(まのじ)
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「いけーっ!イベルメクチン!」安価で優れた安全性、新型コロナに対し非常に有望な薬だと山梨放送が報じる

 読者のまゆ様から「いけーっ!イベルメクチン!」と題した情報が刻々届き、愉快です。
 時事ブログでは、8月の時点からイベルメクチンに注目し、「FDAが承認しており、安価で、配合が容易で、忍容性が高く、優れた安全性プロファイルを有しており、長い使用歴がある」「この薬は活性の持続時間が長く、予防薬として週に1回の服用で済み、治療薬として2日間で4〜6回投与で済む」「新型コロナウイルス対策として、イベルメクチンを市民が週に1〜2回服用することは、まだとらえどころのない、広く疑わしいワクチンよりも、達成が容易」「イベルメクチン…の早期使用はCOVID-19の抑制・予防およびサイトカインストームの改善に非常に有用」などの情報を出していました。またパータ様から届いた「健康・医療戦略推進本部」の資料からは、「新型コロナウイルス感染症の世界の研究開発動向」の中で、国がすでにイベルメクチンの存在を把握していることが確認されます。
 しかしご存知のように、これまでイベルメクチンが日本のメディアに取り上げられることはありませんでした。また、時事ブログに届く情報では、良心的なドクターがイベルメクチンを購入しようと様々な問い合わせをしても、今の日本では入手不可能という結果になるようです。
 ところが12/11、山梨放送が北里大の大村智教授を取材し「イベルメクチンが非常に有望だと確信している」とのコメントを放送しました。
 今、医療従事者は本気で政府に抗議しています。国民も本気で自身の健康を守るべき時。
 いけーっ!日本人!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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イベルメクチン 大村教授「非常に有望」
引用元)
 ノーベル賞を受賞した北里大の大村智特別栄誉教授は、山梨放送の取材に対し、自身が開発した感染症の特効薬「イベルメクチン」が新型コロナ治療薬として良好な結果が報告されていると語った
 大村教授は、寄生虫が媒介する感染症の特効薬「イベルメクチン」を開発し数億人の命を救ったとし2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。
(中略)
アメリカでは今月8日、医師らの専門チームが「初期症状の進行を抑え重症者の回復を助ける
驚異の薬だ」と証言し、政府に早期承認を求めた
という。

 「イベルメクチン」は、約40年前に開発され安価で副作用の心配が少ないことも特徴で、大村教授は「非常に有望だと確信している」と述べた。
(以下略)
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新型コロナウイルス感染症に関する 国内外の研究開発動向について
転載元)

呆れた厚労省のコロナ無策「#広がれありがとうの輪プロジェクト」、なぜ予備費7兆円を医療機関に使わないのか?

 医療従事者が次々と倒れたり自殺されたりする事態になっているというのに、厚労省が派手にやることは「#広がれありがとうの輪プロジェクト」ですと! こんなふざけた対策を喜ぶのは電通だけではないのか?
医療機関に金を出す、医療機関の負債を免除する、施設やマンパワーをつぎ込む、何より「いつでも、どこでも、何度でも」検査を充実させるという、諸外国が普通にやっていることをなぜ日本はしないのか。助かるはずの人々が亡くなるケースが後を絶ちません。文字どおり「国家機能が破綻している」状況です。「6月に積んだ手付かずの7兆円をなぜ使わないのか。現に苦しんでいるところに国のお金を届けないでどうする!」国民の声を代弁されるタムトモ議員をせせら笑うような、ポスターの菅首相でした。「俺も納税の代わりに政府にありがとうを伝えたいんだけど」のツイート、ステキです。
(まのじ)
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配信元)

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