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大手メディアのほとんど全てはディープステートが所有していて、彼らにとって都合の悪い情報は、検索にかからないようにされたり削除される ~新型コロナウイルスに「ビタミンC」や「二酸化塩素」が効くとツイートすると削除されかねない「狂った世界」

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手メディアのほとんど全ては、ディープステートが所有しているので、彼らにとって都合の悪い情報は、検索にかからないようにされたり、削除されています。
 フェイスブックは「第三者のファクトチェッカー」によって、情報の真偽を判定すると言う建前のようですが、フェイスブックが選んだ「第三者」は、公正な「第三者」になり得ないことぐらい誰でも分かります。しかし、日本も含めて、なぜこうした欺瞞が通用しているのかは、甚だ疑問です。
 ツイッター社は、フェイスブックのような建前すらなく、“トランプ大統領を嘘つき呼ばわりする主流メディアの数多くの記事を含むもの”が判定の基準だということです。
 こういうわけなので、新型コロナウイルスに「ビタミンC」や「二酸化塩素」が効くとツイートすると削除されかねないし、YouTube CEOは、“ビタミンCやターメリックのようなナチュラルサプリメントを人々に推奨することは、今やYouTubeの規約違反です”と言っているようです。
 こうした事例から、私たちは「狂った世界」にいることが分かるのですが、実のところ、ずっと「狂った世界」だった事に、ようやく多くの人々が気づけるようになったのです。
 “続きはこちらから”のトランプ大統領の一連のツイートをみると、ディープステートがソーシャルメディアを駆使して、大統領選でトランプ大統領の再選を阻もうとしていることが分かるでしょう。
 「大規模な郵送投票」による不正選挙はもちろんですが、サブリミナルを用いた不正も彼らは行うと思います。なので、「5G」でマイクロチップを埋め込まれた世界では、人々に「自分たちは完全に自由だ」と思わせながら、奴隷支配を完成させることが出来るわけです。ヒットラーが予言した未来です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ツイッター、トランプ大統領はファクトチェックしても中国共産党は放置
引用元)
<引用元:ブライトバート・ニュース 2020.5.27
 
最近ツイッターは、郵便投票の不正をめぐる懸念に関するドナルド・トランプ大統領のツイートに「ファクトチェック」のラベルを追加したが、新型コロナウイルスの偽情報をプラットフォーム上で広める中国政府のアカウントに対する同様のファクトチェック措置は怠っている。
(中略)
「第三者のファクトチェッカー(ほとんど全てが左傾)」に頼ることでファクトチェックの偏向に対するもっともらしい反証を準備するフェイスブックと異なり、ツイッターは、ツイッター社員が監督する公式の「モーメント」と呼ばれる、大統領を嘘つき呼ばわりする主流メディアの数多くの記事を含むものに関連して、トランプのツイート自体をファクトチェックすることを決定した。
(中略)
同社は、武漢コロナウイルスが実際は米国が起源なのだ示唆する陰謀説を広める中国政府当局者の兆候を、削除することもファクトチェックすることも拒んでいる。
(以下略)
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配信元)
 

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エクアドルで、二酸化塩素を試した100人以上の重症患者の97%が4日間で回復 / トランプ大統領により、フェイスブック、インスタグラム、ツイッター、グーグルに対する訴訟が提起される可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 いや~、来ましたね。5月2日の記事で、ドイツの生物物理学者のアンドレアス・ルートヴィヒ・カルカー氏による、“二酸化塩素(MMSそのものではなく、純化したもの)を静脈注射することで、肺炎が劇的に改良される話”を紹介しました。
 ツイートによれば、“エクアドルで、二酸化塩素を試した100人以上の重症患者の97%が4日間で回復”したとのこと。「トランプ大統領が、コロナ対策に、消毒薬のようなものを注射してみたりしたらいい」と言ったという話が本当だったわけですが、トランプ大統領の発言をコケにした大手メディアは、ひたすら黙殺でしょうか。
 そのトランプ大統領ですが、“フェイスブック、インスタグラム、ツイッター、グーグルに対する訴訟が、秋またはそれ以前にも提起される可能性がある”とのことで、「ラディカルレフトはFacebook、Instagram、Twitter、Googleを完全に統率しています。主管庁はこの違法な状況の是正に取り組んでいます。しばらくお待ちください」とツイートしています。独占禁止法違反で提訴する模様。
 巨大カバール企業の彼らが、「ヒドロキシクロロキン」や「ビタミンC」、そして「二酸化塩素」などの話題をフェイクニュースと断定し、ネット上から削除するということを続けられたのではたまらない。早急に叩きのめしてもらいたい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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この期に及んでまだウソをつく安倍、ウソをつき通すことができない時代のメディア

 強行採決が流れた15日の夜、安倍首相はお仲間のインターネット番組に出演し、自身と黒川氏の関係を全面否定しました。「黒川氏と2人であったことはない」「検察庁の人事案に官邸の介入はありえない」と首を振り振り明言しました。この櫻井よしこ氏の番組は現在非公開になっているそうですが、ネット上では拡散し、あべぴょんのウソまで容赦なく暴かれています。黒川氏と会ったことがないどころか、過去の「首相動静」にはわざわざ2人っきりで会った記録がありました。よく見つけてこられるものです。法務省人事への官邸介入に関しては、共同通信の取材を報道していました。すぐバレるウソをつくのは相変わらずですが、そのウソのためにまたしても追い詰められる人が出てくるのではないか心配です。ほんっと迷惑なオトコだ。
 さて週明けの強行採決が心配されていますが、読者の方々からも「与党の議員さんを動かす」なるほどなアイデアが届いています。ダイレクトに政治を動かすチャンス。
国会での質疑の重要なところをピックアップで解説したり、検察庁法改正案の内容や背景を最適なゲストを呼んで掘り下げる番組がネットで見られるようになり、新聞・テレビが敵わない番組を素早く伝えてくれました。新型コロナをきっかけに様々なことが明らかになっていますが、メディアも淘汰の予感です。そう言えば、あべぴょんと関係が深い実業家が相次いで引退したのも印象的です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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首相、黒川氏との関係否定「2人で会ったことない」
引用元)
安倍晋三首相は15日夜、ジャーナリストの桜井よしこ氏のインターネット番組で、黒川弘務東京高検検事長の定年延長を閣議決定したのは、黒川氏が安倍政権に近いからだとの見方を否定した。「私自身、黒川氏と2人で会ったことはないし、個人的な話をしたことも全くない。大変驚いている」と語った。

 法務省や検察庁の人事案を、官邸が介入して変更させる可能性については「あり得ない」と明言した。同時に「イメージを作り上げられている。全く事実ではない」と不快感を示した。

 衆院で審議中の検察官の定年延長を含む国家公務員法改正案と、黒川氏の人事についても「全く関係がない」と述べた
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「わが国の支援は世界で最も手厚い」「諸外国と比しても対応遅くない」こんなことを公に言ってしまうあべぴょん、スゴイ

 検査は後手後手、感染対策は三密トンチンカン、補償に至っては「マスク2枚」でやってるふり、怯える犬を抱え込んでお茶を飲むだけのあべぴょんですが、頭の中では盛大に妄想が広がっていたらしい。「わが国の支援は世界で最も手厚い」「諸外国と比しても対応遅くない」と公に述べ、NHKがそのまま流しました。異次元の話? その同じNHKは「ヨーロッパでは事業者に補助金」という別の記事で、ドイツやイギリスのスピード感ある納得の補償を紹介しているのです。NHKが安倍総理のウソを国民に吹き込むのはすっかり日常ですが、さすがに世界を向こうに回して堂々と嘘をつかれると不気味です。NHKとあべぴょん一味以外は、日本政府の対応が不適切だと正しく認識し、海外のメディアも容赦無く「検査実施は失敗、大胆な措置を取るのが遅かった」と報じています。日本政府はトップランナーだと訴えていたら、実は「周回遅れ」だったという悲惨な状況ですが、韓国を間近に見る私たちは身をもって実感しています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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自民 役員会 「接触削減 議員は地元で徹底を」安倍首相
引用元)
安倍総理大臣は、自民党の役員会で、(中略)
(中略)
また、「さまざまな支援を用意したが、補正予算案の成立を急ぐことで準備を加速させたい。休業に対して補償を行っている国は世界に例がなく、わが国の支援は世界で最も手厚い」と強調しました
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諸外国と比しても対応遅くないと首相
引用元)
 安倍首相は、14日の衆院本会議で、新型コロナウイルスの感染拡大を受け日本政府の対応に関し「感染拡大の状況を客観的事実として評価する限り、諸外国と比しても、わが国の対応が遅かったとの指摘は当たらない」と述べた

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近畿財務局職員の残した手記をめぐる動き(2)〜 政府は「遺書」を無視し、森友再調査を拒否

 文春の速報から一夜明けた18日、ジャーナリズムが健在であれば蜂の巣をつついたような騒ぎになり、当然再調査の論陣を張る場面のはずですが、さすがガッチリとメディアを封じ込めている安倍政権、静かなものです。しかし野党4党は「森友問題再検証チーム」を結成し、追求に乗り出すことになりました。
 菅野完氏のツイートに安倍政権の弾圧の凄まじさを示すものがあり、背筋が凍るようでした。メディアが伝えないこうした重要なことを多くの人々が知り、国民がしっかり見張ることが今できる最低限のことかもしれません。
 18日の衆参各委員会でこの件が取り上げられました。中で、外交防衛委員会で質問に立った小西ひろゆき議員の質問は要点を突いたものでした。財務省に対して、強要された文書改ざんが自殺の原因であったことへの認識をまず問いました。しかし予想されたとはいえ政府側の答弁は安倍政権擁護を崩さず、遺書を「極めて個人的なもの」として無視してかかり、新しい事実もなく再調査する気もないという冷血なものでした。それでも官僚の答弁は罪悪感を感じるのかオドオドとしていました。遺書の中で改ざんの中心人物として指摘されていた当時の中村稔理財局総務課長は現在、英国大使館に栄転しています。非常に恵まれた待遇のようです。昭恵夫人付きだった谷査恵子氏を思い出してしまいます。小西議員の「このような国会を欺く人物が日本国を代表する大使館の幹部として働いていることは、日本外交の信頼を失墜するが、適材適所なのか」という質問に対し、茂木外務大臣の答弁も、その当時の外務大臣だった河野防衛大臣も揃って「その当時の判断で適材適所」と横柄に逃げました。底なしの醜悪大臣選手権か。政権中枢に巣食う妖怪相手の戦いです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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森友問題「3年前に戻って検証」 野党、遺書報道受け
引用元)
 学校法人森友学園をめぐる財務省の公文書改ざん問題で、18日発売の週刊文春が改ざんを苦に自殺した元近畿財務局の男性職員の遺書を報じたことを受け、立憲民主、国民民主、共産、社民の野党4党の国会対策委員長が18日、国会内で会談し、「森友問題再検証チーム」を新たに発足させることで一致した。
(以下略)

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配信元)

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