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トランプ大統領のヒドロキシクロロキンを勧める書き込みは、ツイッター社によって削除 ~イタリアではヒドロキシクロロキンは「標準治療」になっている事実

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領はヒドロキシクロロキンの効果を再度力説し、「感染初期段階になら効果があると思う。多くの最前線の医師たちもそう考えている」と発言。しかし、ANNニュースでは、“新型コロナへの治療効果が立証されていないほか、FDA(米食品医薬品局)も「心臓へのリスクがある」として医療機関以外で使用しないよう警告を出しています”とわざわざ付け加え、トランプ大統領をコケにしています。
 “新型コロナへの治療効果が立証されていない”どころか、イタリアではヒドロキシクロロキン、アジスロマイシンは「標準治療」になっているということを、何故報道しないのでしょう。
 また、トランプ大統領のヒドロキシクロロキンを勧める書き込みは「ツイッター社によって削除」されました。大手製薬会社にとって都合の良い措置が、ツイッター社によって取られているのが分かると思います。
 ところが、こうしたニュースに対する日本での反応は、“ツイッター社スゲー”なのです。こういう反応をする人に「Q」の支持者はいません。「周回遅れ」というよりも、世界観が異なりすぎるという感じです。彼らにとっては、表に上がるニュースが真実なのです。
 “続きはこちらから”は「メイカさんからの続報」です。やはり、新型コロナウイルスは、武漢の研究所で造られた「生物兵器」のようです。予想した通り、日本もこの件に絡んでいると見て良いでしょう。WHOは犯罪機関です。トランプ大統領がWHO脱退を正式通告したのは当然なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏改めて治療効果力説 FDAは使用を警告(20/07/29)
配信元)
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ツイッター社、トランプ氏転載の動画削除=新型コロナ「誤情報」、長男は投稿規制
引用元)
(前略)
米ツイッター社は28日、トランプ大統領がリツイート(転載)した新型コロナウイルス関連の動画などが「誤解を生じさせる」と警告し、転載した動画の一部を削除した。また、トランプ氏の長男ドナルド・トランプ・ジュニア氏に対しても、投稿削除を命じるとともに投稿を12時間規制すると通告した。

トランプ氏は27日夜、14回にわたり新型コロナ関連の動画などを転載。この中には新型コロナへの効果が疑問視されている抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンの投与を呼び掛けるものや、感染防止のためにマスクを着用する必要はないと訴えるものが含まれていた。経済活動再開に慎重なファウチ国立アレルギー感染症研究所長を非難する投稿も転載した。 

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「電通」が倒産の危機かもしれない 〜 安倍政権だけでなく戦後政治の流れを変える可能性

 国会が閉会しているため野党合同ヒアリングが貴重な追求の場となっています。7/14のヒアリングでは、GoToキャンペーンがなぜ前倒しで7月22日スタートとなったのか理由を全く説明できない観光庁、持続化給付金の63社の再々委託先企業を頑として明かさない経産省、さらに10日からスタートしたコロナ対応の休業支援金が雇用調整助成金と同じく使えない支援策で、事業主や非正規社員の批判が殺到しているにも関わらず「個別のケースによるので回答できない」と踏ん反り返る厚生省の対応を見ると血管が切れそうになります。本来国会で議論、追求すべき重要なことを政府、安倍政権は無視しているのでした。
 そしてこれら補助金事業の表や裏で関わるのが「電通」です。自民党、安倍総理の広報を担当し、選挙対策などネット情報を操作し、巨額の補助金事業で税金を吸い上げている疑惑が明らかになっていますが、実は電通に「倒産の危機」があるというツイートに注目しました。具体的な情報としては2月の決算発表で800億円からの赤字という報道しかないのですが、一般メディアは電通に忖度してか大きく報じていません。五輪が中止となりスポンサーが一気に引き上げた時、本当に電通が行き詰まるとすれば、安倍政権のみならず戦後の日本の政治の流れが一つの終止符を打つことになります。
 歴史的倒産、見たい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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電通グループの19年12月期は808億円の最終赤字へ、減損で
引用元)
東証1部上場の広告代理店大手「電通グループ」は、2019年12月期通期連結業績予想を下方修正し、当期純損益が808億9300万円の赤字に陥る見通しを明らかにしました
(中略)
オーストラリアにおける大口顧客の喪失に加え、中国におけるプラットフォーマーの台頭や同業他社との競争激化で業績が悪化しているほか、それら要因をはじめとするアジア太平洋地域の収益性低下に伴い、約701億円ののれん減損損失を計上することから、営業損益・純損益ともに従来の黒字予想を一転し赤字見通しとなりました。
(以下略)
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電通初の赤字転落! 大手各紙は「忖度」なく報道したか? ネット上では「解体すべし」の批判が殺到
引用元)
(前略)
トップの日経、2段の毎日・読売、ベタ記事の朝日・産経
電通の決算発表があった翌日の2月13日付の主要新聞朝刊(東京都内最終版)各紙を見ると、紙面での扱いの大きな差が出た。
(中略)
一方、一般紙はというと、どこも非常に地味な扱いだ
「電通、初の営業赤字」
という、まったく同じ2段の見出しで、ともに経済面の下のほうに掲載したのは毎日新聞と読売新聞。朝日新聞と産経新聞は、経済面の情報ファイルコーナーの中で目立たないベタ記事。東京新聞に至っては、記事がなかった(ただし、オンライン版では共同通信配信の記事を掲載)。
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首相官邸のSNSはやはり電通の仕切り! 内閣官房に電通社員が出向、自殺した高橋まつりさんも母親に「うちの会社が官邸のSNSを」
引用元)
(前略)  実は、この間、持続化給付金をめぐる巨額発注が発覚したことで、政界関係者の間では、ある疑惑がささやかれている。それは「電通に自民党の選挙対策や政権のネット対策を安価でやらせる見返りに、政府の補助金事業や政府広報で巨額の発注をしているのではないか」という疑惑だ。

 実際、持続化給付金以外にもさまざまな政府事業が電通に丸投げ発注されていることがわかっている。また、悪名高いGoToキャンペーン、最終的には持続化給付金が問題化したため方式が変わったが、当初は、持続化給付金と同様、電通が3000億円で事務局業務を請け負うことが決まっていたという見方が根強い。しかも、事務局作業では電通が外れても、宣伝やプロモーション、イベントなどは、結局、電通に発注される構造になっているのではないかといわれている。

 いずれにしても、巨大広告代理店に政権や自民党の広報、ネット情報操作をやらせ、一方で政府の税金を使った公的事業で甘い汁を吸わせるというのは、政治的公正さを著しく欠いた行政の私物化、不正行為としか言いようがない
(以下略)

森友事件・赤木雅子さんの気持ちを伝えたTBS報道特集 〜 7月15日大阪地裁で公判開始、小川キャスターも心を込めてインタビュー

 テレビ報道の伝える力は、本来とても優れているものだと分かります。TBSの報道特集で、森友問題で命を絶った近畿財務局職員・赤木俊夫さんの妻、赤木雅子さんのインタビューが放送されました。ツイッターでの短い動画ですら、赤木夫妻の苦しみがひしひしと伝わり、改めて善良に暮らしてきた人々を追い詰めた安倍政権の残酷さを浮き彫りにしました。雅子さんが安倍総理と麻生財務大臣に対して事件の再調査を求めた署名運動は、瞬く間に35万筆を集めましたが、安倍政権は拒絶し、国民の強い怒りも無視し続けています。次々と政権に絡む腐敗が噴出する中、ともすれば追いやられる森友問題を報道特集は誠意を持って取り上げ、雅子さんの声を私たちに届けてくれました。
 雅子さんは3月に「改竄の強制は夫の自殺との間に相当因果関係がある」として、国(財務省)と佐川宣寿元国税庁長官を大阪地裁に提訴しています。その裁判が7月15日に始まります。「こんなことはしたくないけど、夫のために勇気を振り絞ってます」という言葉は、とても文字では伝えきれない思いが込められていました。産休に入っていた小川彩佳キャスターもインタビューに臨み、15日に放映されるとのことです。
 赤木雅子さんの戦いを我が事として受け止め、司法がどこまでこの国の権力者の犯罪を認めるのか、ともに見届けたいと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【森友】TBS「報道特集」に赤木さん妻(雅子さん)が出演!声を詰まらせ、悲痛な胸の内を明らかに!「こんなことはしたくないけど、夫のために勇気を振り絞ってます」
転載元)
どんなにゅーす?

・2020年7月11日の報道特集に、森友事件において文書改ざんをやらされたことで自ら命を絶った赤木俊夫さんの妻・雅子さんが出演。インタビュアーの金平キャスターの前で、時折声を詰まらせながら、この国のあまりに理不尽な対応と夫への思いを口にした

・雅子さんは、「主人がどんどん壊れていくのを見ていながら、何も出来ないことが辛かった」と打ち明けたうえで、「こんなことはしたくないけど、夫のために勇気を振り絞ってます」と静かに語り、夫が命を絶った後も何の反省もないままに、再調査や情報開示を徹底的に拒否し続けている安倍政権に対し、やりきれない心境を明かした。


赤木雅子さん今日テレビで初登場へ ~森友改ざん自死職員の妻~

TBSの報道特集(午後5時30分~放送)に今日、赤木雅子さんが登場する。

森友学園への国有地巨額値引きをめぐり、関係する公文書の改ざんを上司に強いられ、そのことを苦に命を絶った財務省近畿財務局の職員、赤木俊夫さん(享年54)。その妻、赤木雅子さん(49)が真相解明を求め、国と、改ざんを指示したと俊夫さんに手記で名指しされた佐川宣寿元財務省理財局長を今年3月に提訴した。その裁判が、いよいよ7月15日、大阪地裁で始まる

~省略~

今日のインタビューはこれだけではない。報道特集に先立ち、同じTBSのニュース23のインタビューも受けた。聞き手は小川彩佳キャスター

小川さんはすでに産休に入っているが「赤木雅子さんにインタビューができるならぜひ」と望んだそうだ。まず30分ほど会話をして和やかな雰囲気になったところでインタビューが始まり、取材は2時間余りに及んだ。未公開の写真も何点か提供された。その取材成果は15日の裁判開始前のニュース23で放送する予定だという。

~省略~

裁判を起こした3月には会見も取材対応もまるで考えられなかったが、テレビの取材を受けてどうだっただろうか?

「小川さんは女性の立場で私のことを気づかいながら話を聞いてくれました。ぐいぐい押してくることもなくてすごく話しやすかったです。金平さんもいい人で、納得いく話ができました」

~省略~

Yahoo!ニュース(相沢冬樹) 2020.7.11.


(中略)

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野党の票を割っているのは小池候補、失政の小池都政を厳しく批判し、テレビ討論へ引っ張り出し、都民の審判を仰ぐべき

 東京都内の有権者を対象にした世論調査によると「宇都宮候補を支援する立憲民主党の支持層でも、ナント6割が小池都知事に流れている」と日刊ゲンダイが報じています。山本太郎候補の出馬で野党票が分散すると懸念されていますが、野党の票を割っているのは、実は小池候補なのかもしれません。
 一般の人の目に触れることのない東京都の自治体専門誌「都政新報」という雑誌があり、都庁職員の必読書だそうです。この中に都庁職員の小池知事評価、いわば通知表が掲載されているそうです。直近のそれによると、小池知事は歴代知事の中でもひときわ評価が低く、スキャンダルで非難されていた時期の石原都知事よりも悪いらしい。小池知事の再出馬についても反対が賛成の倍近くあり、なんとなく小池候補に好印象を持っている有権者にはぜひ知ってほしいところです。元記事にはその理由となる厳しいコメントが並んでいますが、まとめると「小池知事は都政のことも都民のことも考えておらず、自分にとって不利か有利か、利用価値があるか否かが全ての判断基準」とあります。その上「粛清人事、懲罰人事によって職員をコントロール」し、忖度する者だけを側近にする。関東大震災の朝鮮人虐殺犠牲者への追悼文送付をやめ、理由も説明せず、ごまかし、改憲の機会を虎視眈々と狙う 、、、一国の首相にも同様の者が居ますが、東京都はまさに雛形のようです。
コロナ対応、学歴詐称問題、オリンピック、築地移転問題など「ヤバさ」満載のため、ひたすらテレビ討論から逃げ、ネット討論ではマスクで表情を隠していますが、それだけに小池都政への明確な批判が重要です。これまで選挙に行ったことがなかったような人々に気づいてもらえれば、東京都の首は挿げ替えられます。討論無視を決め込むテレビメディアの罪は重い。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東京都民に知ってほしい 小池百合子の「通信簿」 職員の評価は歴代最低、あの舛添さんより低かった!
引用元)
(前略)
〈東京都の自治体専門紙「都政新報」(二〇二〇年一月七日)が発表した都庁職員の小池に対する評価は厳しく、平均46.4点(100点が満点)であった。石原が新銀行東京で失敗し、責任を問われた時の48点よりも、さらに低い数字である。職員たちは理由として「都知事による粛清人事の横行」、「深い考えがなく思いつきで行動する」等を挙げている
(中略)
小池氏は、舛添氏よりずっと下だ。大きなスキャンダルがないにもかかわらず、厳しい評価になっていることがわかる。

(中略)なぜ、こんなにも評価が低いのか? 職員のナマの声を拾ってみると、やはり小池氏の生き様や人間性に問題があることがわかる。ここは、都民にぜひ読んでもらいたいところである。
(中略)
 職員が異口同音に指摘しているのが、小池氏は都民や都政のことをほとんど考えていないということだ。自分にとって有利か不利か、あるいは利用価値があるかどうかがすべての判断基準のようなのだ
(中略)
“粛清人事”によって職員をコントロールしようとしているのは、まさに小池氏の真骨頂といえるだろう。
(中略)
 こうした小池氏のやり方に、メンタルをやられる職員も少なくないという。

 ここに紹介した職員のナマの声はほんの一部だ。これが「東京都知事」としての小池氏の真実なのだ。しかし、繰り返すが、多くの人の目に触れることはない。東京都の有権者はこうした真実を知った上で、選挙に臨んでほしいと思う。
(以下略)
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都知事選「小池優勢」宇都宮候補の立憲支持層が6割も流入
引用元)
 野党票を割っているのは小池都知事だ。都内の有権者を対象にした共同通信の都知事選に関する世論調査(26~28日実施)は「小池優勢」。支持政党別に投票先を見ると、宇都宮候補を支援する立憲民主党の支持層でも、ナント6割が小池都知事に流れている

 れいわ新選組の山本代表の出馬で、宇都宮氏との野党票の分散が懸念されているが、何てことはない。連合東京の小池支援もあってか、立憲支持層の大量“裏切り”で女帝圧勝ムードを支えているとは情けない。
(以下略)

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NZ政府のCM「裸のポルノスターの男女が突如、自宅を訪問。一体なぜ?」〜 大人が子ども達と性について話し合えるように

読者からの情報です。
すごいです。
  
「子供に、セックスと同意についてじっくり話すことを促す目的の、
 ニュージーランドのCMは斬新」
ですし、
「ポルノは子ども向けに作られてはいないこと」(当然ですが)
「出演者達の実生活では行わない演技であること」  
「母親が、息子に向かって裁かないから、と言っていること」
 
  
「愛を伴わないなら、してはいけない」
 が
 抜けてますね。
(DFR)
 かんなまま様からも同じ情報をいただきました。
「子供をネットの被害から守るためにニュージーランド政府が推進するキャンペーン」の一編のようです。「Keep It Real Online」のサイトを見ると、いろんな人がリアルに訪ねて来てネット社会の異様さを表現していますが、ポルノスターはさすがに衝撃的です。肝の座ったおっかさんでした。
元記事には「ニュージーランドの10代の若者の多くはポルノで性行為について学んでいる」とあります。ニュージーランド政府は、大人が子ども達のオンライン環境の問題や危険を理解できるような動画にして、子どもと一緒に話しあうことを目的にしているそうです。Twitterでの反響として「ちゃんとした性教育が無い状態で、いきなりポルノで歪んだ知識を得てしまうのは問題」「会話で伝えることは大事」「親が逃げてはだめなんだと思った」などのコメントが上がっていますが、DFR様の「愛が伴わないなら〜」という性の本質に関わること、ここは時事ブログとしても強調したいところでした。
 話し合う自信のない大人達は、、、映像配信を観よう!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Keep It Real Online - Pornography
配信元)

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裸のポルノスターが自宅をノック。「あなたの息子が、ネットで私たちを見ている」 海外の性教育動画が話題に
引用元)
(前略)
玄関の扉を開くと、そこにいたのは裸のポルノスターの男女。目を丸くして驚く母親に、「あなたの息子さんが今、私たちのことをネットで検索しています」――。

コメディアンのジャスティン・スミスさんが演じる母親が、スーとデレクを名乗るポルノスター2人に「息子はあなたたちをネットで見ているのよね?」と問う。

スーは「そうです。ラップトップ、iPad、プレステ、自分やあなたの携帯電話、どこでも。私たちは通常は大人向けなんだけど、あなたの子どもはまだ子供でしょう?」と答える。

スーは続けて、「息子さんは、恋愛関係の仕組みをまだわかっていないのでは。私たち、同意の話とかしないからね?いきなり始めちゃうから」。

相方のデレクは「僕は実生活では、絶対にあんなことしません」ときっぱり

息子は、ポルノスターが自宅の玄関前にいるのを目撃し、硬直する。

母親は息子に対し、「ネットで見るものと、現実の人間関係がどう違うか。あなたに話さなければならない時が来たみたい」と語り掛ける
(以下略)