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メディアは故マケイン氏を真の愛国者だとして英雄扱いしているが、これはまったくの虚報 ~事実を全く報じず、ディープ・ステートの都合のいいことばかり報じるメディア~

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月28日の記事で既にお伝えしていますが、マケイン上院議員の死去で、メディアはマケイン氏を真の愛国者だとして英雄扱いしているのですが、これはまったくの虚報です。
 この件だけを見ても、アメリカのメディアは、トランプ大統領が指摘している通り、フェイク・ニュースだということは明らかなのです。事実を全く報じず、ディープ・ステートの都合のいいことばかり報じ、トランプ大統領からフェイク・ニュースだと告げられると、まるでトランプ大統領がメディアを弾圧しているかのように報じます。
 この状況を見て、日本の有識者は、“さすがアメリカだ。大統領にさえ報道の自由のためにきちんと物申す”と言うわけです。私は苦笑するしかないのですが、これが、日本のジャーナリズムのレベルなのです。アメリカの報道は日本よりずっと進んでいて開かれていると、この連中は信じているのです。ここまで洗脳されている国民は、珍しいのではないかと思います。
 アメリカの国民は、フルフォード氏によると、大手メディアの報道をほとんど信じていないということで、相当程度目覚めて来ているように思います。周回遅れの日本では、今しばらく待てば、9.11が実は自作自演であったというような、陰謀論と言われているものが実は事実だったということに、気づくのではないでしょうか。あと、もう少しだという感じです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ジョン・マケイン上院議員は、深層国家の陰の国務長官だった
生涯の戦争屋、時に戦争犯罪人だったマケインを、メディアは英雄と称える
転載元)
(前略)
SOTN(State of the Nation)
August 29, 2018
(中略)  
主流メディアが、ジョン・マケイン上院議員の「愛の思い出のために」、これでもかというほど賛辞を連ね、その明らかなウソと愚かしい作り事を、これほど並べられては、立って聞いていることはできなくなる。 
(中略)  
戦争の英雄(ではない)

ジョン・マケインの本当の物語は、戦争英雄といったものとは程遠いものだ。(中略)… 真実を知りたいと思う人々には、次の暴露話が、すぐれた洞察と、都合よく隠された歴史を与えてくれるだろう。
 
「驚くべきスキャンダルが暴露された後、マケインのレガシーは地に落ちた」
http://stateofthenation2012.com/?p=93988
(中略)  
ジョン・マケインは、愛国者ではない! 実は彼は、アメリカ大統領とアメリカ共和国に対し、その死ぬ日まで謀反を働いたという、まさにその事実によって国家反逆者であった。(中略)…なぜなら彼は、その政治生涯を通じて、この地球上のあまりにも多くの人命を奪うことに、直接かかわったからである。

彼はこのような戦争商売を、本物の臆病者だけがやるように、アリゾナの彼の事務所という安全な場所からやった。参考資料:「ジョン・ マケインの本当のストーリーは、ヒロイズムなどではなかった」
http://stateofthenation2012.com/?p=102868
(中略)  
深層国家の陰の国務長官

ジョン・マケインが深層国家の陰の国務長官だったことに、全く疑問はない。
(中略)
彼の旅行の多くは、世界中の国々に戦争を起こすことに関わっていた。彼は完全に、トラブルメーカーというべきで、それは、彼の大切な軍‐産複合産業(MIC)のために、戦争と紛争を奨励することに関わっていた。もし MIC が、フルタイムの大使をもっていたとしたら、それこそ上院議員ジョン・マケインだった。

世界中の外国の首都への彼の旅行計画の跡をたどってみるなら、死と破壊の道が、彼の通ったあとについているのが、確実にわかるだろう。これこそマケインが、世界の陰の政府の、本当の雇い主から、雇われてやっていたことである。彼がアメリカ人民のために働いたことは決してない。むしろ彼が責任を果たしていたのは、常に、不法な武器取引や他の犯罪企業からかなりの利益を得ていたある密かな国際犯罪シンジケートに対してであった。 
 
ジョン・マケインは戦争英雄ではない

はっきりさせよう、ジョン・マケインは戦争英雄ではない。この自明の歴史の事実が信じられない人々には、次の記事が、真実を明らかにするであろう――
 
「いいえ! ジョン・マケインは英雄ではない、アメリカ共和国に対する国家反逆者だ」
http://stateofthenation2012.com/?p=79458
(中略)  
「やめてくれ:ジョン・マケインは“偉人”でも“戦争英雄”でもない」
http://stateofthenation2012.com/?p=78354
(中略)
編集者ノート

SOTN は、悪名高い悪人がこの地上の領域から去っていったときに、いつもそうするように、完全に沈黙を守る予定だった。しかしCIAのモッキングバード計画によるメディアの、完全に理屈の通らない、まったく誤解による、ジョン・マケイン報道への反応が、それに対する一つの反応を要求した。

他に理由はなかったとしても、彼の絶え間ない戦争行為によって、その命を永久に奪われた多くの人々の魂が、正義を求めている。これほどの苦痛と苦しみを経験した、シリアの多くの罪のない人々に対してだけでも、確実な真実が、その仕組まれた戦争におけるマケイン上院議員の役割について、語られるに値する。
——以上

18/8/20 ジョン・ラポポート情報:ソーシャルメディアによる検閲――ディープな部分の基本がこちら

 昨日に引き続き、CIAがフェイスブックやグーグルを設立したのだという話題がラポポート氏の記事にもありましたので訳させて頂きました。因みにCIAという頭文字は、匿名Q界隈ではClowns in America(クラウンズ・イン・アメリカ)との単語が当てられております。クラウンはピエロのことですが、要するに「アメリカの笑い者(恥晒し)」ってことですな。
 更に雑学となりますが、アメリカではクラウン恐怖症なる方もそこそこいらっしゃいます。ホラー映画に登場してたというより、でぃずにぃ……じゃなかった“サーカス”で迷子になると売り飛ばされるからでしょうか。ネット上にせよ、物理的にせよ、口封じが大得意な集団のお話です。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソーシャルメディアによる検閲――ディープな部分の基本がこちら
転載元)
投稿者:ジョン・ラポポート

Jon Rappoport


【※記事内には貼っていませんが、御本人のHPからジョン・ラポポート氏です。】

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検閲の表向きの説明


言論の自由という織物の組織的に仕組まれた分解――これが現在我々の目の前で起こっていることです。

ネット上最大の“保守派”あるいは“リバタリアン”と言われる存在――アレックス・ジョーンズ、デニス・プレイガー、ステファン・モリニュー其の他――が幾人もグーグルやフェイスブックやツイッター其の他のソーシャルメディア企業によってこのところ締め出されるか検閲を受けています。


【※PragerU局を立ち上げたラジオ司会者で保守派のデニス・プレイガー氏】


【※Freedomain Radio局を立ち上げたオルタナ右翼の思想家ステファン・モリニュー氏】

一体なぜこんなことになったのかと首を傾げれば、分かり易い答えがすぐさま浮かび上がることでしょう。

こういったソーシャルメディア企業は、主要ニュース各局から寄せられた必死の嘆願を聞き入れてやっているのです。【なにせ主要メディアは】大量の視聴者をジョーンズやプレイガーやモリニューといった相手に奪われています。

新聞やTVニュース・ネットワークは最早崖っぷちです。自分たちの問題に何らの解決策も見出せず――ということでグーグルやフェイスブック其の他に赴き、「助けてくれ!」と縋った訣です。訳すと「我々の競争相手を検閲してくれ」ということ。

【※別のツイッターによると、1983年には米国メディアの9割が50社によって所有されていました。2012年の時点でその9割がたったの6社の巨大企業によって支配されるに至っています。その内訳が上のツイッター画像。ということで、主要メディア内の検閲&大本営発表体制は既に完成しているのです。】

あるレベルにおいては、検閲を理解するのはこれほどまでに簡単だと言えるでしょう。

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18/8/19 ソルカ・ファール情報:フェイスブックはブラジルにおける自由選挙を攻撃したことでロシアと中国から“敵意に満ちた戦争相手”に指定される史上初の企業となる

 最近、アレックス・ジョーンズ氏のインフォーウォーズなどアメリカのオルタナ系メディアや、ベネズエラ政府やパレスチナ擁護などハザールに都合の悪いサイトの口封じを展開している恥知らずなフェイスブックですが、とうとうロシアと中国に敵認定されるに至りました。ありゃ私企業じゃないよね、ハザールの便利な愚衆煽動ツールだよね、という点も説明してくれている記事なので訳しておきます。
 しかし10月のブラジルの統一選挙は要注意だったようで、そちらも見守っていかねばと思いました。大統領だけでなく、上下両院の国会議員、知事や地方議会議員まで選出する四年に一度の大選挙です。メキシコに続いて是非ともハザールの思惑を潰して頂きたい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:フェイスブックはブラジルにおける自由選挙を攻撃したことでロシアと中国から“敵意に満ちた戦争相手”に指定される史上初の企業となる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

フェイスブックの他国選挙干渉


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の驚愕の新報告書によると、現代世界史において比類なき動きとして、ロシア連邦中華人民共和国中露善隣友好協力条約第9条を共同で発動させました。

オンライン・ソーシャルメディアおよびSNSを手掛けるアメリカ企業フェイスブックを「敵意に満ちた戦争相手」として指定するためだそうです。

――この反応はフェイスブックブラジル連邦共和国に対して近々実施される自由選挙に著しく干渉する「いわれなきサイバー攻撃」をついこの前開始したからに他ならず、

――フェイスブックは厚かましくも自分たちお気に入りのグローバリストの候補者で“ブラジルのヒラリー・クリントン”として知られるジェラルド・アルキミンを助けるべく、その力を駆使してキリスト教徒で人民主義かつ愛国主義の【大統領】候補者で“ブラジルのドナルド・トランプ”として知られるジャイール・ボウソナロを沈黙させようとしていると目されています(信じられませんが、嘘のような本当の話なのです!)。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
フェイスブックからいわれなき攻撃を開始されて神に祈るキリスト教福音派のブラジル大統領候補ジャイール・ボウソナロ(上)


ブラジルはイスラエル同様に核保有国


当該報告書曰く、ブラジルBRICS同盟ブラジル-ロシア-インド-中国-南アフリカの頭文字を繋げた名称の正規の一員なのであり、2001年の中露善隣友好協力条約において規定されているように他国からの攻撃に対して国家主権を守るべく相応の保護が保障されているのであって、

――具体的には第9条が「締結国の一つが平和が脅かされ蝕まれている場合や安全保障上の利益が絡んでいると判断した場合、あるいは攻撃するとの脅しに直面した場合、締結国同士はそのような脅威を取り除くため速やかに連絡を取り、相談し合うこと」と定めているのです。

ロシア中国の両国がこういった防衛条約上の保護をブラジルに保証したのは、この南アメリカの国による極秘核兵器計画のせいだと当該報告書は説明しています。

――2004年にブラジルが原子力施設の視察を国際原子力機関に許可することを拒否したことで、懸念を抱くようになったのだとか。

――【なにせ】イラン北朝鮮は同じことをして大掛かりな制裁を国際的にくらったというのに、ブラジルは誰も話したがらず関わりたくない核保有の“疑いあり”の国としてイスラエルと同じ部類に入れられたのです。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
1980年代の【新聞】報道は“ブラジル製核爆弾”が造られたと疑われるに至ったブラジルとアルゼンチン間の対立について詳しく述べています」【と元記事では当時の各紙の見出しを並べていますが、上のツイッターのリンク先が掲載したウィキリークス公開の米外交文書によると、ドイツの技術で建設されたブラジルの原発へ1978年に濃縮ウランを提供したのは御多分に漏れずアメリカでした。】

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米国の350以上の新聞社が、トランプ大統領に抗議する社説を一斉に掲載 ~大手メディア報道のほとんどが真実を隠蔽するものであり、フェイクニュースと言って差し支えのない~

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国の350以上の新聞社が、トランプ大統領に抗議する社説を一斉に掲載しました。トランプ大統領のメディア批判への抗議行動ですが、メディアを牛耳っていた連中が、粛清を恐れた上での行動だろうと思います。
 毎度のことですが、この手の報道に対する日本のメディアの伝え方は箸にも棒にもかからないもので、通常では相手にしないのですが、トランプ政権がメディア関係者の大掃除をするタイミングなので、取り上げることにしました。
 カレイドスコープさんが指摘している通り、“米国のマスコミこそがファシズムの権化”となっており、真実を全く報じません。時事ブログをこれまでご覧になった方は、大手メディアの報道と時事ブログでの解説は全く異なっていることを、よくご存知だと思います。結果から、大手メディア報道のほとんどが真実を隠蔽するものであり、フェイクニュースと言って差し支えのないものであることは、明らかだと思います。
 その具体的な例が、“続きはこちらから”の最初のツイートです。この動画は、どうやら、報道ステーションで流されたもののようです。トランプ大統領は、はっきりと“フェイクニュース”と言っているにもかかわらず、字幕では、「私はメディアを国民の敵と呼ぶことにした」となっています。これは、ツイートにある通り、“意図的な誤訳”だと思われます。こんなことばかりしているから、大手メディアはフェイクニュースだと言われるのです。
 このツイートは、先ほど見た時、ツイートの人気ランキングで13位になっていました。報道ステーションは、この意図的な誤訳に対して、謝罪が必要ではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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全米350紙がトランプ氏批判「民主主義への脅威」(18/08/17)
配信元)
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“報道の自由を守れ” 大統領批判の各紙に連帯 米上院が決議 全会一致で
引用元)
 米上院は16日、「報道機関は国民の敵ではない」と確認する決議を全会一致で採択しました。トランプ米大統領のメディア攻撃に抗議して全米各紙が一斉に社説を掲げた動きに連帯した形です。
(中略)
 「上院は自由な報道機関への攻撃を非難し、報道の信頼性を組織的に弱めようとする動きを米国の民主的機構への攻撃とみなす」と述べて、名指しはしないものの、トランプ大統領を厳しく批判しました。
(以下略)
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ハイパーインフレを迎え撃つための11のサバイバル要綱
転載元)
(前略)
米国のメディアクラシーこそがファシズムそのもの
米国の350以上のメディアが団結して、トランプへの抗議と報道の自由の擁護を訴えて抗議行動を起こしました。

・・・報道の良心を気取るテレビのコメンテーターたちの論調は、報道村の住民よろしく、これを支持しているかのようです。

・・・米国の個々の市民が団結して、このような抗議行動を起こすというのは合法であり、民主主義を謳歌していると言えるでしょう。

しかし、これが営利を追求している報道機関が団結して、一定方向に世論を誘導するとなると、話はまったく異なって来るのです。

それは扇動であり、米国のマスコミこそがファシズムの権化と化しているのです。

これが、資本が支配しているコーポレイトクラシー、メディアクラシーの国・米国の本当の正体なのです。
(以下略)

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地球ニュース:検閲と大手メディア

 最近、情報統制が異常です。アレックス・ジョーンズ氏の続報と其の他の被害者についてまとめました。メディアたるもの本来こういう動きを批判すべき立場なんですが、大手はデマを拡散して更なる情報操作に手を貸すのだから始末に負えません。自分たちで存在意義を潰しています。
 ただアメリカでもそういったカバール御用達メディアに嫌気がさしてきたのか、CNNが8月6日から12日の視聴率争いで6位、しかもCNNの“顔”アンダーソン・クーパーやクリス・クオモがヒストリー・チャンネルの“陰謀論”系番組に負けたと失笑を買っております。古代地球を訪れた宇宙人に関するシリーズ番組だそうです。そして一位は偏向報道が(大手の中では)一番少ないFOX局。中々に良い兆しです。
(Yutika)
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検閲と大手メディア

アメリカ:もうすぐ偽旗?


8月に入り、フェイスブックやユーチューブなどの巨大企業から次々と締め出されているインフォーウォーズですが、15日に緊急動画をホームページで上げていました。アレックス・ジョーンズ氏とトランプさんのお友達で政治顧問のロジャー・ストーン氏が映っています。

今回の粛清、中間選挙を前にした口封じというのは勿論ですが、この先CNNなどモッキングバード作戦子飼いのメディア企業かジャーナリストに偽旗攻撃を起こす計画があるのではないかと警告していました。そして実行犯はアレックス・ジョーンズ氏によって煽動された、という筋書きにするのではないかと。

カバールは最近、イタ痛しいほどのおバカなので、何らかの非っ常に分かり易い偽旗は準備しているかもしれません。


なにせ「アレックス・ジョーンズ」というと、一般的に思い浮かべるイメージがコレ↑なものでして……いつも烈火のごとく怒って大騒ぎしている感じです。唯一残っていたツイッターも粛清側に廻りました(※一応、7日間という期限付き)。「ジョーンズ氏が大手メディアへの攻撃を呼び掛けた」とのデマが早速ツイートされています。

ただしジョーダン・セイザー氏は、インフォーウォーズの粛清自体が偽旗なんじゃないかと疑っているみたいですけどね。例えばQへ人々の注目が集まるのを防ぎたいとか。


確かに今度はインフォーウォーズのホームページが数時間閉鎖されたとか、新たにどこそこの通信サービスがインフォーウォーズを拒否ったとか、このところ話題は都合よくインフォーウォーズ一色ではあります。

連邦通信委員会(FCC)がジョーンズ氏の暮らすテキサス州の違法ラジオ局を閉鎖したのですが、それがジョーンズ氏所有のものだったというフェイクニュースまで飛び交う始末です。ちなみに報道したのはAP通信やニューヨーク・ポストやワシントンポスト。所謂、大手です。

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