毒性が高く進行の早い HIV の新しい変異種が突如としてヨーロッパで拡大中!「なぜ、今 HIV が変異した?」 ~緑茶(の中のエピガロカテキンガレートという成分)は HIV を寄せ付けない

竹下雅敏氏からの情報です。
 “伝染性が高く、強毒性のHIV変異型がオランダで数十年にわたり流行している”ということですが、ツイートにリンクされている記事によれば、「研究者は、治療を受けずに、この変異体に感染した人々は、他のHIV株に感染した人の6-7年と比較して、診断後2〜3年以内にエイズを発症すると推定している。」とあります。
 In Deepさんの記事にリンクが張られていますが、科学誌サイエンスに掲載された査読済みの論文「オランダで流行している HIV-1 の非常に毒性の高い変異体」は、2月3日の掲載です。
 In Deepさんが、“時期的に、パンデミック、あるいは大規模ワクチン接種が開始された時期と重なっているために、推測や想像だけでしたら、いろいろと考えられる気もする”と指摘しているように、なんと言いますか、非常にわざとらしいタイミングであり、1月27日の記事で紹介した「ワクチン後天性免疫不全症候群(VAIDS)」を隠す目的で、「ずーっと実験室に保管してたのをばら撒いたっていう可能性はないのかしらん?」という疑惑が付き纏います。
 2021年12月13日の記事で紹介した動画の中で、ゼレンコ博士は、「スパイクタンパク質は、ウイルスからであれ、ワクチンからであれ、エイズを引き起こす…後天性免疫不全の原因となります」と言っていました。
 In Deepさんの記事に、「緑茶(の中のエピガロカテキンガレートという成分)はHIVを寄せ付けない」とあるのですが、リンク先の記事には、“緑茶に含まれる「エピガロカテキンガレート(EGCG)」と呼ばれる成分が、HIVが免疫系細胞に最初に結合することを妨げる”と書かれており、シェフィールド大学のマイク・ウィリアムソン教授は、「これは治療法ではなく、感染を回避する安全な方法でもありませんが、感染者の生活の質を改善するために、従来の薬と組み合わせて、緑茶を摂取​​することをお勧めしたいと思います。」と言っています。  
 「島津製作所で、煎茶・ほうじ茶・玉露・抹茶のエピガロカテキンガレート量を徹底分析した。その結果、エピガロカテキンガレートが最も多いのは煎茶だった。エピガロカテキンガレートはお茶に含まれる渋みの一種で、日光を受ければ受けるほど増加する。そのため、煎茶に多く含まれている。」ということですが、“エピガロカテキンガレートは80℃で淹れた時に最も多く抽出される”とのことです。
 という訳で、シャンティ・フーラがお勧めする「無農薬・無化学肥料(有機栽培)で育てられたお茶」を、ぜひご賞味ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[YouTube]船に乗り込む犬たち

竹下雅敏氏からの情報です。
このあと、ヨットを操縦したところはカットされています。
(竹下雅敏)
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Tiny Pup Climbs Up Tall Boat Ladder || ViralHog
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メキシコ便り(108):メキシコシティはイベルメクチンを無料配布していた!/メキシコ、エネルギー分野と教育分野で「新自由主義」にバイバイ👋

 2020年12月から2021年9月まで、メキシコシティではコロナ陽性者にイベルメクチンを無料配布していたらしい。が、2021年9月に連邦政府の厚生省がイベルメクチンを禁止(十分な検証結果がないので)する治療のガイドラインを出したので配布中止に。😩 今回、マスゴミの報道「メキシコシティは20万人の市民の同意なしに危険なイベルメクチンの実験に使っていた。」で大ニュースに。
 IMSS(メキシコ社会保障庁:厚生省に属し医療精度、年金などの社会保障システムを管理)の長ソエは、マスゴミのフェイクニュースの誤解を解き、「イベルメクチンはかなり前からメキシコで承認された安くて安全な薬である。」「メキシコシティのイベルメクチン配布は実験ではなかった。すでに多くの研究論文が出ている。」「コロナ禍、イベルメクチンで多くの人々が入院する必要がなくなり効果を発揮した。」とメキシコシティのやったことは正しかったことを説明。IMSSはコロナ禍、かなりまともな対応をしていた印象があります。厚生省下にありながら、独自の路線でIMSS病院でコロナ対策をしていたような。。。それよりもびっくりしたことに連邦政府のガテル厚生副大臣/新型コロナ対策チーム長もイベルメクチンの安全性を伝え、メキシコシティは実験はしていないかったと庇いました。
 大統領は、これらのマスゴミは前政権からお金をもらっていたメディアで、現政権に対して攻撃していると語っていました。いや、それよりも、メキシコシティがイベルメクチンの効果があることを言ってるのに、なぜ厚生省が禁止したかを議論しなきゃ!そこには全く焦点が当たらず、あ〜あ😩(Mexico News Dailyより)

 そんな残念なメキシコですが、エネルギー分野、教育分野で「新自由主義」にバイバイしています。その様子をまとめてみました。
(popoちゃん)
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メキシコ便り(108):メキシコシティはイベルメクチンを無料配布していた!/メキシコ、エネルギー分野と教育分野で「新自由主義」にバイバイ👋

新自由主義の産物


ちょうど一年前2月半ば、メキシコの北部の国境地帯で大規模停電がありました。5州に渡り460万世帯が数日間の停電被害に遭い、popoちゃん家もその一つでした。幸い、連邦政府の素早い対応としてメキシコ南部の水力発電の電気を送ってくれたため、popoちゃん家は確か1.5日ほどで電気復活。この大規模停電の全世帯の電気を復活させるのに、テキサス州は一ヶ月かかったのに対し、メキシコは1週間かからなかったと大統領はいつも自慢げに話しています。


確かに素早い対応でした。大規模停電の理由は、メキシコがテキサスから輸入している天然ガス(天然ガス発電に使う)の量が、寒波到来でテキサス州を優先したためにガックンと減少させられたことだと言っていました。他国のエネルギーに依存することで痛い思いをさせられたメキシコでした。


資源豊富なメキシコがアメリカからわざわざ輸入している理由は、新自由主義時代の政権によってもたらされた産物。過去30年間でじわじわと法を改正し、民間企業や多国籍企業に門戸を開いたメキシコ売国奴ら。今では国の電力の半分が民間企業に侵食された状態に。このままだと近い将来、すべてが民間企業に。ちなみに北部国境地帯は電力の80%は民間企業になってしまっているらしい。(JACOBINより)

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2016年から2020年までのデータを、年間1800万人分を誤って集計していたとして書き換える国防総省!

竹下雅敏氏からの情報です。
 下から順にご覧ください。1月30日の記事で、ロン・ジョンソン上院議員の公聴会において、オハイオ州のトーマス・レンツ弁護士が「国防医療疫学データベース(DMED)」のデータを提示し、“ワクチン発売前は健康そのものだった若い兵士たちに、信じられないほど多くの極めて異常な病気が発生していた”ことを紹介しました。
 2月7日の記事で、“国防総省は、2016年から2020年のデータが誤っていることが判明したとして、「2016年から2020年のデータが過小報告されているため、2021年にはすべての医療診断の発生が大幅に増加しているように見える」と言い訳した”ことをお伝えしました。
 この時のコメントで、ロバート・マローン博士は、「NIHのファウチと同僚が国防総省と協力しており、DMEDデータベースのデータが共有されていたことを示している。…これらすべての機関が同じデータを見ている中で、内部告発者が警告を発するまで誰も過去のデータが間違っていると思わなかったというのは、さらに信じがたいことです。」と言っていました。
 動画の中でロバート・マローン博士は、“内部告発者のテレサ・ロングですが、私は彼女のことを知っていて頻繁に話もします。今朝も2度会話をしました。”と言っています。冒頭部分で、“今、話題になっているのは内部告発によるDODデータベース、DMSSデータベースの情報公開についてで、これは驚くべきことです。データを書き換えるために奔走しています。”と言っているのですが、記事にあるふたつのグラフを見ると、国防総省が2016年から2020年までのデータを、どのように書き換えたかが分かります。
 もはや笑えるレベルで、年間1800万人分を誤って集計していたというのです。「世界があべぴょん化」していくのを見ている気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国防総省が主要なスキャンダルに巻き込まれた:COVIDが明らかになった後、米軍が厳しいデータ操作に巻き込まれた—「改訂された」数字は実数ではない
引用元)
(前略)

 
最初のデータは、オハイオ州の弁護士トーマス・レンツによる「COVID-19:セカンドオピニオン」に関するロンジョンソン上院議員の5時間の公聴会で発表されました。
(中略)
国防総省によると、軍隊での実際の医師の診察と外来治療の数は、2016年以降に報告されていた数の少なくとも10倍です。

その後、米軍はこの「修正された」チャートを提供しました。


 
2019年度から2021年度までの米軍は年間6800億円以上だったわけです。それなのに、米軍は過去6年間の医師の受診状況をまとめることができなかったのですか?
 
米軍が認めているのは、自分たちの数字が医師の診察数で年間1800万人分もずれていたということです。
 
米軍は本当にこれほど無能なのだろうか? それとも、実際のコビドワクチン事件を隠蔽しているのだろうか?
(以下略)
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配信元)
 

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大阪府泉大津市長・南出賢一氏「2年間のコロナ禍で亡くなった方の数よりも、ワクチン接種で亡くなっている方の方が10代では多くなっています…そもそも重症化することがない子どもたちに打つことが、本当にメリットがあるのか」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「こどもコロナプラットフォーム」の代表発起人である大阪府泉大津市長・南出賢一氏は、“3月から5歳~11歳のワクチン接種が始まろうとしていますが、…これまでワクチン接種によって10代20代の子の副反応疑いを見ていますと、2年間のコロナ禍で亡くなった方の数よりも、ワクチン接種で亡くなっている方の方が10代では多くなっています。20代はコロナで亡くなった方とワクチン接種後副反応疑いで亡くなった方の数が、ほぼ同じ数字になっています。それだけではなく、重篤副反応という数が圧倒的に10代20代、多くなっています。…コロナにかかっても健康な若い人はほとんど重症化しない…重症化予防のためのワクチンと言われていましたが、そもそも重症化することがない子どもたちに打つことが、本当にメリットがあるのかといえば、これらの数字を見ていきますと、「ない」と言い切れるのではないでしょうか?…2023年の5月までは第4相臨床試験中ということで、まだまだ分からないことの方がほとんどです。将来ある子どもに対して、このようなリスクのあるワクチンを打つこと自体、私はいかがなものかと思います。…ぜひとも、マスコミが流さないこういった事実に基づいたファクトの部分をしっかりと見極めていただいて、判断をしていただけたら幸いでございます。”と言っています。
 「こどもコロナプラットフォーム」の発起人・賛同者一覧を見ていたら、賛同者に弁護士が少ないのを見て、予想通りだと思いました。弁護士や憲法学者の声がまったく聞こえてこないからです。また、経営者のところに東広島市があったので、よく見るとシャンティ・フーラの「る代表」でした。夫婦で笑いました。
 発足当時と比べると、賛同者の数が増えているのは嬉しいですが、政治家の数は少なく、今のところ国会議員は見当たりません。ワクチンに対して、はっきりとした見解を示さない議員は要らないのではないでしょうか。
 ワクチン接種を迷っている人たちには、“続きはこちらから”の動画を見てもらった方が早いのではないかと思います。メディアで流れないこうした画像は、かなりインパクトがあります。
(竹下雅敏)
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南出賢一泉大津市長から小学生のお子さんをお持ちの親御さんへのお願い
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