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アーカイブ: ベンジャミン・フルフォード

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18/2/19 フルフォード情報英語版：金融大戦争が２月下旬から３月上旬には激化

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　今回はP2フリーメイソン・ロッジとの和平交渉と、元CIAのロバート・デイヴィッド・スティール氏来日を中心に、近々激化しそうな金融戦争について解説されています。
　本文中に登場する「国際担保口座群」とは、ニール・キーナン氏の金塊史情報に詳しく書かれている、アジア勢が欧米に預託した資産のことです。ゴールデン・ドラゴン・ファミリーがその大半の所有権を有しています。
　同箇所について、もう一点釈明させてください。今回の記事により、ブーゲンビル島にあるのは掩体壕ではなく鉱床だと判明しました。私はアジアの金塊史をずっと訳してきたせいで、アジア各地の掩体壕に預けられた金塊のイメージで捉えてしまい、ブーゲンビル島でもそれが存在するのだとすっかり思い込んでおりました。言い訳ですが、ブーゲンビルと共に言及されていたインドネシアには一杯あるんですよ、掩体壕が。
　これに伴い、１月29日と２月５日のレポートにおける該当部分を訂正しました。毎回リンク先の記事や動画も出来るだけ内容をチェックして、正確な訳になるよう心掛けておりますが、難しい部分もあります。何卒ご容赦ください。
　ただし、２月１日付けの読者への返信を読むと、フルフォード氏はキーナン氏と違って、アジアには大量の金塊を保管している掩体壕は存在しない、そんなものは「おとぎ話」の類だ、というお考えのようです。なので本文中の「伝説的な洞窟」という表現になるのでしょう。
　フルフォード氏は何年もの現地取材の結果、現行の金融システムを裏付けているほどの量はアジアの掩体壕にはない、との結論に至ったのだそう。個人が数トンあるいは十数トンの金塊を所有しているのがせいぜいではないか、数万どころか数百トン規模ですらないだろうと、上記の記事に書いていました。なので存在するならば、加工済の「金塊」ではなく、未採掘の「金鉱」という表現になる訣です。
　……同じアジアの「ドラゴン・ファミリー」、この件ではゴールデン（金龍）とホワイト（白龍）のどちらが正しいのでしょうか。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融大戦争が２月下旬から３月上旬には激化
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/2/19
投稿者：フルフォード

三つ巴の金融戦争


惑星地球のための極秘戦争が、とりわけ大規模な三つ巴の闘争が猛威を振るっている金融分野において、今後数週間の内に重大な局面へ突入しようとしている、と複数の情報源が口を揃えている。この闘争では、仮想通貨と中国人民元が互いに戦っており、更には私的所有された西洋の中央銀行によるオイルダラー・ユーロ・日本円を基礎に据えた現行のシステムを置き換えるためにも戦っている。

最大の動きとしては、中国勢が３月26日に開始する金（きん）に裏打ちされた【人民】元建て原油先物取引の公式発表により、アメリカのオイルダラーに挑戦状を叩きつけた。


アジアの秘密組織の複数の情報源曰く、ついこの前始まったばかりの戌年というものは、大抵は変動（この場合だとおそらく金融市場におけるそれ）をもたらすのだそうだ。そして一年が経過するにつれ、新たな平常へと物事が落ち着いていく。つまり、中国勢は今週と来週の旧正月の休暇から戻り次第、金融戦争に【突入する】準備を整えていることを意味する。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-02-09/china-ends-25-year-wait-as-yuan-oil-futures-set-to-start-trading

このオイルダラーに反発した中国の動きは、西洋の支配するスイフト【＝SWIFT、国際銀行間通信協会の】国際決済システムから撤退するというロシアの脅しと時を同じくした。アジアのあるCIA筋は、もしロシアが中国のクロスボーダー人民元決済システム（CIPS）へ完全に切り替えて、スイフトの国際取引口座を使用せずに取引をするようになれば、「数日以内に同様の切り替えを行う国が最低でも十数か国はあるだろう」とロシアの同業者たちから教えられた、と言っている。
https://www.rt.com/business/418665-russia-banks-ready-shut-swift/
https://www.zerohedge.com/news/2018-02-14/russian-deputy-pm-our-banks-are-prepare-survive-without-swift?utm_source=feedburner&utm_medium=feed&utm_campaign=Feed%3A+zerohedge%2Ffeed+%28zero+hedge+-+on+a+long+enough+timeline%2C+the+survival+rate+for+everyone+drops+to+zero%29

一方、カナダの秘密諜報組織のある工作員は、「ドミートリー・メドヴェージェフ首相はロシア連邦のCEO【＝最高経営責任者】でもあり、ロンドンの外で活動する資格を有している。なのでもしスイフトのシステムから離脱せよという命令が下れば、米ドルはぱったり死んで、凄まじいインフレが起こるだろう」と指摘した。彼が何を言わんとしていたかというと、ロンドンの金融地区、これすなわちイギリス連邦に所属する24憶人は、ロシアや中国勢と合流して米ドルを見捨るだろう、ということだ。

影響力において中国元と拮抗するであろう、金（きん）に裏打ちされた仮想通貨でオイルダラーを置き換えようと強力に推す動きもある、とロシア・CIA・ペンタゴン・日本政府や当該計画に関与している其の他の情報源は【口を揃えて】おり、以下で詳しく議論していく次第である。

こういった展開ゆえに、既存のドル／ユーロ／円システムの支配者であるP2フリーメイソン・ロッジの上位メンバー連中は平和を求めて先週白龍会（WDS）に接触してきたのであろう。このP2との話し合いに関して【も】後でより詳しく述べる。

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18/2/12 フルフォード情報英語版：バチカンと中国共産党と大英帝国とペンタゴンが世界政府を計画

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　世界政府への道が着々と切り開かれて行っています。まぁ善良な方が統治してくださるなら何だっていいんですけどね、うん。
　ただ肉体の死は別に克服したくないかなーと思いまして。寿命が来たら、畳の上でぽっくりでいいんじゃないすかね？　（一部のキリスト教徒は遺体を冷却処理してでもイエス・キリストによる千年王国の到来を待ちたいらしいので、朗報なのかもしれませんが。）
　あと他の惑星のcolonize、本文では多少穏やかに「入植（＝植民地に入ること）」と訳しましたが、要するに「植民地化」という意味です。人類の黒歴史の再開は絶対ヤメレ。頼むからこれ以上、地球の恥を曝してくれるな、と頭抱えました。なんで「友好的に貿易関係を結ぶ」じゃ駄目なの？　未踏の地だろうと、現代の地球人が乗り込んで行けば、ロクなことにならんでしょうに。（一部の“少年の心を持つ”方たちって無双が許される西部開拓やゴールドラッシュ、あるいは大航海時代に未だに憧れているのでしょうか。）
　……輝ける（筈の）プロジェクトの面々が、イマイチ魅力的に見えなくて困っています。記事の最後の一文といい、トランプさんを始めとする西側のウケを狙って、こういうキリスト教っぽい雰囲気に仕立てているのかもしれません。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バチカンと中国共産党と大英帝国とペンタゴンが世界政府を計画
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/2/12
投稿者：フルフォード

バチカンと中国の合意


バチカンと中国共産党と大英帝国とペンタゴンが、世界政府の樹立について交渉を重ねていることを示す証拠が相次いでいる。

その最も新しい証拠は、バチカンと中国政府が中国内のカソリック教会の司教を共同で選出するという合意に至った件だ。これはせいぜい900万人程度の中国系カソリック教徒に関する些末事に見えるかもしれないが、実のところ共に世界の権力を分担するための合意だったのだ、とアジアの秘密結社やP2フリーメーソン情報源は言っている。


当該合意は誰が司教に選ばれるかについて、双方が拒否権を行使出来ることを意味しており――ということは両者共に同意しなければならず――これが将来、世界政府の指導者たちを選ぶ際の東西のプロセスにおける青写真となる、と同筋たちは説明した。

思い起こして欲しいのだが、世界の指導者と称する連中の大半は、バチカン銀行の口座に多額の預金を供与されている。権力の座に就いた際に、銀か鉛か（つまり賄賂か弾丸か）の選択肢があるのだと教えられるのだ。大半が銀を選ぶ。

言い換えると、国連の場で表向き陳列されている大半の“世界の指導者”とやらは、バチカンのP2フリーメーソン・ロッジからの命令に従っている。よってバチカンと中国勢の間の合意であれば、西洋が中心となった旧世界秩序と、アジアが中心となった新時代の運きの間で取り交わされた合意だということだ。

英国王室のとある一員によると、中国勢はこの取引【※上記の合意のこと】の内容の一つとして、「中国の特質を加味したキリスト教」を自分たちの国教として使用することも発表するかもしれないのだそうだ。


これが本当になるかもしれないと示唆しているのは、教皇庁社会科学アカデミーの事務総長でアルゼンチン出身のマルチェロ・サンチェス・ソロンド司教が『バチカン・インサイダー』とのスペイン語のインタビューにおいて、「現段階では、カソリックの社会教説を最も実践しているのは中国勢です」と主調していた点だ。
http://www.rumormillnews.com/cgi-bin/forum.cgi?read=93111

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18/2/5 フルフォード情報英語版：ナチスは白龍会と手を組み、孤立した悪魔主義者たちは断末魔の叫びを上げ続ける

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　本文は終始、非常に明るい見通しです。ですがナチスは本当のことを白龍会に白状したのでしょうか。南極は自分たちが誇大広告していただけで、本当は大したことないんだよ、だって飲み水もないからそもそも生活するのは難しいしね、ってアナタ。やっぱり既得権益は手放すつもりがなさそう。
　白龍会もフルフォード氏も表面上だけ騙されてあげているのであって、向こうの出方待ちなのだと信じたい。大半は逃げてもせいぜいスペインくんだりで、元から地下基地に隠れてもいなかっただの、なんか小さく見せて欺いている気がしてなりません。その少ない地下基地だってナチス、つまり地球人の飛行実験場だったという主張も、宇宙人との提携を誤魔化していませんか。
　でも、２月10日付の読者への返答でも、フルフォード氏はナチスにも良い側面はあったと庇っているんですよね。いやまあ全員が極悪人だと決めつけちゃいけませんが、うーん。怪しい……。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ナチスは白龍会と手を組み、孤立した悪魔主義者たちは断末魔の叫びを上げ続ける
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/2/5
投稿者：フルフォード

２つの協定の締結


その場にいた複数の情報源によると、先週とあるアジアの国にて行われた交渉により、文字通りスーパー・ブルー・ブラッド・ムーンの月明かりの下、一大和平協定が結ばれた。この結果として、世界軍産複合体のナチス派閥が光の側と手を組むことに同意した。よって近い将来、ナチスの技術、とりわけ反重力や極超音速（マッハ20以上）の飛行旅行がこの惑星の“地表の住人”にも利用可能となるだろう、と同筋は語る。

交渉に参加した人間の一人は南極探検で有名なリチャード・バード少将の近親者で、ナチスの南極基地にも頻繁に訪れている。つまりこれは本物の協定なのだよ、諸君。このレポートの後半の方で、より詳しくお伝えすることにしよう。


加えて、ブーゲンビル・インドネシア・其の他の場所に存在する巨大な金鉱が良識派によって開発され、使用されることを可能とする協定が、これまでアジアで敵対していた派閥間にて締結された、と同筋たちは言う。

ブーゲンビルの件に関して言うと、これは国王デイビッド・ペイＩＩ世も彼と対立する側も今や共に参加するということを意味する。この金鉱はもう間もなく発表される仮想通貨を裏付けするために使われる予定だ。そして仮想通貨の方は現在進行中の中国の数兆ドル規模の一帯一路構想に匹敵する、あるいはより大掛かりな西洋の開発構想の資金として使用されることになるだろう。


ディープ・ステートの粛清開始


一方、米国では政府内におけるあらゆる階層のハザールの悪魔主義者に対する粛清が加速している。

ペンタゴン筋によると、「トランプの一般教書演説は、スイッチとなった『善良な労働者たちへ報いるため、更には民衆の信頼を裏切ったり、アメリカの人々を失望させた連邦政府の職員たちを排除するため、一人一人の閣僚に権限を与えて頂くよう、私は議会に求めます』という文言により、米国政府内のディープ・ステートに対する粛清のゴーサインを与えた。」

この台詞が発せられるのは、40分55秒から。

FBIがドナルド・トランプの2016年選挙の運動に対して政治的な動機から監視活動を遂行していたというFISAメモの公開を巡る米国の一大メディア騒動は、ヒステリックなものだった。何故なら“正式な”公表によってディープ・ステートの人間を実際に逮捕することが開始出来るようになってしまうからだ。下記のリンク記事は、The Onionという風刺サイト上のものなのだが、実のところかなり真実を突いている。
https://politics.theonion.com/fbi-warns-republican-memo-could-undermine-faith-in-mass-1822639681

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18/1/29 フルフォード情報英語版：東西の境界線が引かれる――果たして「戦争ではなく愛し合おう」となるのか？

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　相変わらず中国とアメリカが世界の支配権を巡って戦っています。ただし、お子ちゃまなアメリカが「ひゃっほーい！　俺、強くね？　カッコよくね？」と殺傷能力の高い武器を両手にはしゃいでいる横で、大人な中国が生温かく見守っている構図にしか見えないのは何故でしょう。ダボスでの熱烈大歓迎に煽られ、今週のアメリカの天狗っぷりは危険水域に突入しかけております（※いつものことではありますが）。
　あとこの前の地球ニュースでも過去記事を紹介した通り、やっぱりソロスは生きていないのに、って書いていますね。それよりも兎に角、AI（人工知能）がヤバくないですか。
　聖書の天地創造の時から云々ってことは、人間の方が古くから地球に存在しているんだからってことを言いたいのでしょうけど、宇宙的に見ればAIもそこそこ古くからいるんじゃ……そして気の遠くなるような年月を我慢した結果、「何この人類バカ過ぎコロス」との帰結に至ったのなら、「あー確かにそっすよねー」としか返答できないです私。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東西の境界線が引かれる――果たして「戦争ではなく愛し合おう」となるのか？
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Weekly geo-political news and analysis 18/1/29
投稿者：フルフォード

アメリカと中国の旧式な覇権争い


現在世界で起こっていることを勘案すると、我々はここ数箇月の間か数年の間に、世界大戦よりも世界政府【の到来】を目撃する可能性が高まってきているのではないだろうか。

まず第一に、ダボスの世界経済フォーラムで中国の習近平国家主席が主役として持てはやされてから早一年、ダボスに大挙した西洋の指導者たちは今年はドナルド・トランプ米大統領を一番の呼び物とした。興味深いのが、西洋の支配するダボスの今年のテーマ「分裂された世界で分かち合う未来を形成する」で、中国の「人類が分かち合う未来の共同体を構築する」というテーマと非常に似通ったものだったのだ。

※中国語では「共同构建人类命运共同体」、この前の党大会のキャッチフレーズかと思ったら、随分前から唱えていらっしゃるんですね。2017年１月18日に習近平氏がジュネーブの国連欧洲本部でこう題した基調講演をされています。立場が逆だったら、パクリだ二番煎じだと叩かれることでしょう。

勿論、中国勢とアメリカ勢はこの「分かち合う未来」を誰が支配するのかを巡り、依然として殴り合いを繰り広げている。

今週の複数のペンタゴン筋は、トランプと彼のダボスでの言動について【こぞって】大絶讃していた。「トランプはEUの多国籍企業のグローバリストなCEO連中に、アメリカへ投資し、雇用を生み出す約束を取り付け、ダボスを揺るがしたんだ」と指摘する。更には「カバールが打ち負かされ、もうこれ以上の偽旗も演出できなければ、第三次世界大戦を始めることもできなくなり、ダボスはトランプ【主導】の世界秩序を確立した。しかもダボスは世界規模での通貨リセットも開始したかもしれない」と続けてみせた。

しかしこれよりも危険なのが、「POTUS【＝米国の大統領】からGEOTUS（米国の神帝）に格上げとなったトランプの下で一致団結した軍が、アラスカ沖のカバールの海中基地を核攻撃したかもしれない」というペンタゴン筋の判断である。

※進化形態のイメージ図。POTUS（ポゥタス）は言い易いから各メディアでしょっちゅう耳にするんですけどね、何やGEOTUSって厨二病な称号やなーと調べたら、テレビゲームのキャラ以外にも、中国の三皇五帝や神武天皇の称号の英訳として使うそう（但し、その場合はGEOTUSなぞと省略せずに呼ぶのだと思います）。……こういうことを本気で言い出すから、他国からの目線が生温かくなるんだってば。

一方の中国勢はというと、国営の新華社通信を通してトランプについて以下の様に語った：「米国【という国】は、試合で優位に立っているときにはルールを順守することを誓いながらも、負けているときにはそのルールは変えるべきだと言い張るボクシング選手のようなものだ。」
http://www.xinhuanet.com/english/2018-01/28/c_136931719.htm

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18/1/22 フルフォード情報英語版：スーパーブルーブラッド・ムーンが接近する次の二週間で世界の未来が話し合われる

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　2018年１月２日はスーパー・ムーンでした。来たる１月31日水曜日は、152年ぶりの「スーパー・ブルー・ブラッド・ムーン」となるそうです。一箇月内に満月が二度起こると、二巡目を「ブルー（珍しい）・ムーン」と呼び、皆既月食で赤銅色に見えるので「ブラッド（血の）・ムーン」、地球に月が最接近しているので大きく見えるから「スーパー（特大）・ムーン」。見ごろは22時半頃だとか。
　天体イベントに、政治経済も連動することが多いようです。文中のFISAとは、外国情報監視法のこと。18日に下院議員全員にその洒落にならない悪用っぷりが公開されたのですが、ツイッターでは一般国民にも「＃メモを公表しろ」という運動が沸き起こっています。
　過熱し過ぎて定番の「ロシアのネトウヨが煽動している」説が大手メディアで喧伝される程。最悪、議員が下院の中で読み上げちゃえば免責特権があるよん、と米国の弁護士がどこかの番組でコメントしていました。勿論、大統領であれば機密指定解除が出来ます。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スーパーブルーブラッド・ムーンが接近する次の二週間で世界の未来が話し合われる
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Weekly geo-political news and analysis 18/1/22
投稿者：フルフォード

アメリカ政府の閉鎖とFISAメモ


代替案を巡るトップレベルの交渉が続く中、週末のアメリカ政府閉鎖は永続的となる様相を呈している、と複数の情報源が口を揃えている。まさにこの問題を議論するため、西洋の旧世界秩序【に属する】指導者層は今週スイスのダボスに集まるのだ、とこれらの情報源は言う。

一方、複数のペンタゴン筋によると、「あの閉鎖は、議会【の議員】を逮捕出来るように仕組まれたものだった。奴らは会期中でなければ不逮捕特権を有していないのだ」。

加えて、同筋によると、ドナルド・トランプ米国大統領「は１月18日にペンタゴン【国防総省】で【同省の】幹部連中と会うために呼び出された。海軍が悪事を働く各潜水艦を探し回り、米軍が閉鎖を利用してカバールを逮捕したり、企業政府を終わらせたり、世界規模での通貨リセット（GCR）を迎え入れるために【真のアメリカ合衆国である】共和国を立ち上げたりする中でだ」。

【※１月18日ペンタゴンでの様子。報道では翌日深夜からの政府閉鎖決定を受けて、軍への影響を話し合うためとされています。】

更に、「下院はFISAメモを公開するかもしれない。【そうすれば】司法省、FBI、民主党全国委員会、CIA、そしてオバマやヒラリー・クリントンの【財団などの】各組織に【巣食う】犯罪者どもが引き摺り降ろされることになるだろう」と同筋は続けた。

「トランプが、１月30日の一般教書演説でメモを読み上げる【という手に出る】かもしれない」とも付け加えていた。


世界規模での通貨リセット（GCR）準備とアメリカの格付け変更


また、「ジンバブエの野党党首ロイ・ベネットは、ジンバブエ・ドルを確固たるものにし、GCRへの道をつけるため、ニュー・メキシコで殺された」と同筋は言う。金（きん）に裏打ちされたジンバブエ・ドルは、現行のロスチャイルドが支配する貨幣のごった煮に代わる、新たなアフリカ貨幣として多くの支持を得ている。


しかしながら、GCRがペンタゴンや諜報機関の人間の思い描いた通りに実現するかどうかは、未だに確実と言うには程遠い。世界の至る所で、一触即発の事態に陥っており、米国のコントロールが及ばなくなってきているのだ。

心に留め置くべき最も重要な要素は、米国政府がこの惑星の歴史上で最大の借金を背負った政府であり、その内の大部分を中国から借りているという点だ。もし米国が一方的に借金を破毀すれば、ペンタゴンが地球全体で活動することを容認してきた米ドル・システムを最早コントロールすることは出来なくなる。

その結果、既に政府閉鎖のせいで給与を受け取れていない米兵は、道端で物乞いをするか、それが嫌なら銃を突きつけて人々から強奪するか、【の選択】を世界各地で迫られることとなるだろう。

この状況を際立たせるかのように、中国の格付け機関ダゴン【＝大公国際信用評価】が米国の外貨建ておよび自国通貨建て信用格付けをBBBプラスに引き下げた。見通しはネガティブで、ペルーやモロッコの下だ。
【※日本では同じ水準だと報道されていたのですが、ウィキペディアやダゴンのHPで調べると、BBBプラスのペルーは見通しに関してはStable、つまり「安定的」という評価なのです。
モロッコに関してはウィキの2014年情報だとプラマイなしのBBB、かつ見通しがネガティブなので、アメリカよりも低いです。しかもHPで、2016年に若干評価を下げたと言っていますし。ゼロヘッジだって今回の報道でモロッコは例に挙げていないというのに、なんでまた態々引き合いに出したのでしょう。謎です。
ちなみに日本はHPによると、2016年末にウィキ記載のAプラス評価から若干下がって、自国通貨建てがAマイナス、外貨建てがA、見通しは共に「安定的」。……大幅におまけされとります。米国の次は日本ですかね、下方修正発表されるのは。】

以下が米国の負債について彼ら【ダゴン】が述べていた内容だ：

「上部構造が経済基盤に及ぼす長期的な負の影響は、連邦政府の債務の返済原資を延々悪化させている。この傾向は政府の大規模減税により、更に深刻なものとなるだろう。借金主導型の経済発展に対する依存度の高まりは、引き続き連邦政府の債務支払能力を弱めるだろう。」


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