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ユダヤ問題のポイント ― 特殊稿7 ― 「約束の地」へ

 2年前、この「ユダヤ問題のポイント」全体としての第1話で「ユダヤ問題の全般における本質内容はこの『成りすまし』にこそあると私は見ています。」と記しました。シリーズ全般として、これまで主に偽ユダヤが「成りすまし」と「内部乗っ取り」を常套手段にしてきたことを見てきました。
 しかし「成りすまし」と「内部乗っ取り」は偽ユダヤだけの専売特許ではないのです。そもそもイスラエル・ユダヤ民族とは、「成りすまし」と「内部乗っ取り」なしでは発生すらしていなかったのです。
 イスラエル・ユダヤ民族は、その始祖であるヤコブが兄エサウに「成りすまし」、それによって兄エサウの権限を「内部乗っ取り」することで成立していたのです。そのカルマによるものなのか、ユダヤ問題には必ず「成りすまし」と「内部乗っ取り」がついて回るのです。
 また、ユダヤ問題全般の背景には「ハルマゲドン(救世主降臨)計画」があります。「成りすまし」と「内部乗っ取り」そして「ハルマゲドン(救世主降臨)計画」がついて回るのは、日本の中で起きていたユダヤ問題も同様です。
 ただし日本のユダヤ問題を見るのには、どうしても古代イスラエルとカバラを必要最低限度は押さえておかなければなりません。当初は古代イスラエルのあたりのことは「古代編」として見ていくつもりでしたが、現在はその余裕がありません。それで中身に詳しく入っていくことはできませんが、これから数回に分けて古代イスラエルとカバラについて、外形的な部分からでも必要最低限度の部分を超特急で見ていこうと思います。
 今回は、旧約の神との「約束の地」にイスラエル族が到達していった過程、そのポイントになるであろうところをを大まかに見ていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント ― 特殊稿7 ― 「約束の地」へ


イスラエルになったヤコブ 〜アブラハムの子孫の乗っ取り劇


イスラエル・ユダヤ民族の発祥の起源となったのがアブラハムの存在です。アブラハムはノアの三名の息子セム、ハム、ヤペテの中、セムの血統子孫であり、中東の地で家畜を飼って遊牧を営んでいたと見られます。そのアブラハムが中東の地を転々とする中で「この地をお前の子孫に与えてやろう」との旧約の神からの祝福を受けます。紀元前19世紀頃のことです。

この神からの「約束の地」はパレスチナとされていますが、実際にはアラビア半島のアシール地方です。メッカの南に位置する紅海に面した地域です。「約束の地」は、事実としてはアシール地方であるのに(意図的に)パレスチナとしてしまった。この齟齬がイスラエル、パレスチナ問題の原点です。

Author:TUBSEmail [CC BY-SA]

さて、老齢にあったアブラハムが後継者となるイサクを授かります。そのイサクとイサクの妻となったリベカとの間に双子の兄弟が誕生します。アブラハムの孫である双子の兄弟の兄がエサウで弟がヤコブです。二人は母の胎内にある時から不仲でヤコブはエサウのかかとを掴み生まれきたとされます。

イサクから家督を相続される時がやってきました。家督財産を受けるのは兄のエサウでした。しかし母リベカはエサウよりヤコブを偏愛しており、ヤコブが家督財産を受けられるよう一計を案じるのです。その一計に乗じてヤコブは兄エサウに「成りすまし」、父イサクからの祝福を受け、家督財産をエサウから奪いとったのです。ヤコブの名には「押しのけて奪う」意味があります。いわば「成りすまし」と「内部乗っ取り」で兄からその権限を奪ったのです。

怒るエサウ、その殺意から逃れるためヤコブは故郷を出奔し、叔父のもとに身を寄せます。しかしやがて叔父とのトラブルもあり、ヤコブは故郷に戻ることになります。

故郷に戻る前日ヤコブは何者かと格闘します。朝になってもその格闘の決着はつかず、その格闘した相手はヤコブに向かいこれからは「イスラエル」と名乗るように命じます。ヤコブが格闘した相手は天使でした。「エル」は神性や天使を意味します。「イスラエル」とは「神と格闘する者」などの意味を含みます。

天使と格闘するヤコブ
Wikimedia_Commons [Public Domain]

また、ヤコブと天使の格闘はヘブライ語で「シュモー」、つまり日本語では「相撲」です。シュモー(相撲)でヤコブがイスラエルの名に、イスラエル・ユダヤ民族の始祖となったのです。イスラエル・ユダヤ人にとりシュモー(相撲)は極めて重要であり神事なのです。

また、ヤコブが兄の権限を「成りすまし」と「内部乗っ取り」で奪い取ってイスラエル・ユダヤ民族が誕生しているので、必然的にイスラエル・ユダヤ民族には「成りすまし」と「内部乗っ取り」がついて回るのです。

再会したヤコブとエサウ、エサウはヤコブを許し和解しますが、その後は互いの家族間での不信と争いが起き、最終的にはエサウはヤコブに殺され、エサウの家族はヤコブの奴隷にされたとあります。

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「表現の不自由展」のあいちトリエンナーレに恫喝電話した自民党員に、国の補助金を断ち切った自民党大臣 ~気に入らない文化をつぶすために仕掛けた安倍自民党の謀略

竹下雅敏氏からの情報です。
 「あいちトリエンナーレに恫喝電話したのは自民党員」だったらしい。2つ目のツイッターのリンクを開くと、本人が自白しています。できれば、顔出しで名乗り出て欲しいところです。
 こちらのANNニュースで、その音声を聞くことができます。1分過ぎをご覧ください。
 こうなると、“自民党員が恫喝して、自民党大臣が補助金を断ち切った”ということになります。理由は、展示内容が“気にくわないから”ですが、「文化庁から問い合わせを受けるまで(安全性についての)事実を申告しなかった」というのが建前です。
 「表現の不自由展」の中止は、“ガソリン脅迫が最大の問題だった”わけで、「テロに屈しない」などとうそぶいていた安倍政権が、テロ予告の方は問題にせず、(安全性についての)事実を申告しなかったのを問題にして補助金を打ち切るというのです。
 しかも、恫喝電話を公表された人物の1人は自民党員だというのだから、「気に入らない文化をつぶすために仕掛けた安倍自民党の謀略」だと見られても仕方ありません。
 ところで、「表現の不自由展」は、展示を再開する方向だということです。今度は、警備をしっかりして再開するのでしょう。今回の事件で相当注目を浴びた展覧会なので、かなり多くの人が来るのではないでしょうか。歴史的な展覧会になるのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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あいちトリエン“電凸”音声公開 抗議電話は威力業務妨害か
引用元)
(前略)
県は、今月17日の「あいちトリエンナーレのあり方検証委員会」の第2回会議において使用した電話攻撃(電凸)の4つの音声を公開。
(中略)
県は匿名で音声を公開したものの、この男性のものとみられるツイッターアカウントが28日、<皆さまにご報告があります。私の抗議電話の音声が、私の許可なく愛知県庁にアップされております。こちらもヒートアップし、かなり荒い言葉遣いになっております。一部の切り取りはやめていただきたく抗議いたします>と投稿。プロフィル欄に、<自民党員 (河野太郎防衛相支持)>と書かれているため、ネット上では<気に入らない文化をつぶすために仕掛けた安倍自民党の謀略>と、さらに炎上する事態となった。
(中略)
大村知事は音声公開への批判や疑問に対し、自身のツイッターに<電凸攻撃です。威力業務妨害です>として反論している。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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元内閣官房参与の藤井聡氏が「10%消費税が日本経済を破壊する」と警告 ~大企業は法人税をまともに払っておらず、その穴埋めに消費税が使われている

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ消費税10%です。元内閣官房参与の藤井聡氏は、“10%消費税が日本経済を破壊する”と警告しています。リーマンショックをはるかに超える景気の悪化をもたらすと考えられています。
 現在でも、非正規雇用の人々の生活は“先進国とは呼べない水準”にあると思うのですが、今後は、安倍叫喚地獄に突き落とされる人々が、相当数出てくると思われます。
 動画でも触れられているように、大企業は法人税をまともに払っていないのです。その穴埋めに消費税が使われている。ところが、この基本的な事実を、選挙に行かない人たちは理解していない。
 一方、こういう不公平な税制で利益を得る富裕層は、潤沢な資金を使って選挙活動をやるのだから、庶民が選挙に行かなければ、自分たちの生活が苦しくなるのは目に見えています。
 大企業に中小企業並みの法人税を払ってもらうのは当然のこととして、デフレ経済下では政府通貨を刷って、お金に困っている人や企業に放り込めばそれで済むということを、与党はもちろん野党の政治家も、まったく理解していないことが問題です。
 国は通貨発行権を持っているのだから、国を経営するのに国債を発行する必要なんかないのです。国債は、貧乏人から国内の富裕層へ富を移転するものです。外債を発行すれば、富が海外に流出していきます。
 江戸時代より前を想像すると、国を経営するのに国債を発行する必要などないのは、すぐにわかるのではないでしょうか。国王が通貨供給量をコントロールすれば良いだけです。それで国は、何百年ももってきました。
 ところが、国債を発行して国を経営するようになってから、国の寿命は70年~100年に縮んでしまいました。富が国際銀行家に吸い上げられてしまうからです。これを世界規模で行うのがグローバリズムだということが、わかるでしょうか。このバカバカしいやり方を、早く止めなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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消費税10%引き返す勇気を持と〜【せやろがいおじさん】グッとラック!OA動画
配信元)
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配信元)
 
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消費税10%は経済を破壊する
景気冷やす最悪の増税
引用元)
(前略)
「10%消費税が日本経済を破壊する」と訴えているのは昨年12月まで内閣官房参与を務めていた藤井聡・京都大学大学院教授。
(中略)
-10月からの消費税増税は凍結すべきとの理由はどこにありますか?
 いま、消費税を増税すると貧困と格差が拡大し、国の財政も悪化して必要な公共投資や社会保障費の確保も不可能になります。国民生活が先進国とは呼べない水準に下落することは間違いありません。
(中略)
日本ではGDP(国内総生産)の6割が家計による消費ですから、そこが伸びなければ経済はトータルに伸びません。
(中略)
 日本経済はこの30年間に4回ショックを受けています(グラフ1)。97年の消費税5%への増税、08年のリーマンショック、11年の東日本大震災、そして14年の消費税8%への増税です。
 リーマンショックや大震災より消費税増税の方が消費の下落は大きく、しかも影響が長く続き、元の状態に戻るのに時間がかかります。8%への増税が最も大きな影響を与え、消費の下落が今も続きデフレから脱却できていない中で、消費税を10%に増税すると「日本経済は破壊しますよ」と言っているわけです。
 
 
(以下略)

19/09/23 フルフォード情報英語版:多くの兆候がリーマンよりも大きい金融ツナミが差し迫っていることを指し示す

 先週のソルカ・ファール女史の記事で、FRBの異例の市場介入オイルダラー・システムの終焉についてお伝えしました。フルフォード氏も一連の出来事を金融崩壊の兆候、あるいは既に金融崩壊が起こった印として取り上げています。
 日本は孫正義繋がりで真っ先に共倒れしそうです。安倍が消えるのはいーんですが、それだけじゃ絶対に済まないヤツです、これ。
 あと偽旗がオーストラリア附近で準備中のようですが、日本には物理的に連鎖するのでしょうか。

 記事の終わりの方では、ヒラリー・クリントンとビル・クリントンの出自や、ブッシュ第四帝国についての情報も聞いたまま入れてくださっています。私的には映像配信や当時事ブログで長年学んできた内容なので抵抗なく流してしまいましたが、初めて耳にする人には到底受け入れられない驚愕の内容なのでしたわ。
 フルフォード氏が情報の前後で入念に断り書きを入れていらしたので、世間との温度差に気が付きました。今やっとエプスティーンが、十代半ばから後半の少女を売春させたとして出回っています。いきなりヒラリーによる子どもや赤子の生贄儀式は、難しいのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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多くの兆候がリーマンよりも大きい金融ツナミが差し迫っていることを指し示す
投稿者:フルフォード

金融市場の動向が、いよいよ怪しげ


金融市場を長年観察してきた者ならば、先週の金融市場で見られた異常は何らかのブラックスワン・イベントが差し迫っている印だ、と言うだろう。もしかしたらこれは――そうなることをしっかり祈って欲しいのだが――長らく待ち望まれてきた米国株式会社政府の内部崩壊の兆候なのかもしれない。そして更には、世界の金融システムにおける新たなブレトンウッズ形式の再起動の引き金となるかもしれない。

【※「ブラックスワン・イベント」:事前にはほぼ予測不能だが、実際に起こると壊滅的な影響をもたらすもの。例えばリーマン・ショック。】

これを理解するために、9月19日の2つのグラフを見て頂きたい。最初のはレポ市場のもので、2つ目はLIBORを代替するようになったSOFR(担保付き翌日物資金調達金利)だ。

画像はシャンティ・フーラが挿入

画像はシャンティ・フーラが挿入
Bloomberg via Zero Hedge

レポ市場とは、ようは銀行等が米国債などの長期かつ高品質の金融商品を担保にして、今すぐ【必要な】現金を借りるために用いる市場である。2つ目は、銀行間で貸し借りする際の金利である。

たった一日でレポ市場【の金利】が2%から10%へ跳ね上がったのは、内部関係者らが米国債は無価値になると考えているか、さもなくばどこかの巨大銀行が破綻間近で、誰もそこに現金を貸したがらないかのどちらかだ。

2つ目のSOFRは、20ベーシスポイントの変動ですら人々が発狂するのが常だという市場で、282ベーシスポイントも動いている。SOFRの動きは、どんなに少なく見積もっても、メガバンクの一つあるいは複数が他行から金(かね)を得られていないということを示唆している。前回こういった動きが見られたのは、リーマンショックの際だ。

私的所有された連邦準備制度は、事態鎮静化を狙って一日750億ドルをこれから10月10日まで供給するとした。これがタイミングとして興味深いのは、米国株式会社政府の【債務】支払い期限が9月30日であり、もしその日に完済できなければ10月10日辺り(ないしは最大で17日)までに金(かね)を工面するよう【猶予を】与えられるだろうからだ。

英国王室の一員は、こう説明していた:「金融業界は既に破産させられている……

……米国司法の決定によって、【金融業界に対する】集団訴訟を起こせるようにするためだ。【上記のグラフのような】ボラティリティ【=変動率】は、その余波に過ぎない」

以下のリンク先では、JPモルガン、ドイツ銀行、バークレイズ、バンク・オブ・ニューヨーク・メロン、ソシエテ・ジェネラル、コメルツ銀行などを含む数多の銀行が今では組織犯罪一味として扱われ、RICO法などの反マフィア法で摘発されていっている様子を伝えている。
https://www.cnbc.com/2019/09/16/three-jp-morgan-precious-metals-traders-charged-in-criminal-probe.html
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-09-18/london-banker-expresses-regret-for-role-in-german-tax-scandal
https://www.theguardian.com/business/2019/sep/20/the-men-who-plundered-europe-city-of-london-practices-on-trial-in-bonn

言うまでもないが、これらの刑事事件の後には、銀行を破産させる【レベルの巨額の民事】訴訟が【彼ら】金融【業界】の悪事の被害者たちによって起こされるだろう。

以上の司法の動きは、【現行の】金融システムが崩壊していっていることを示す唯一の印ではない。米国の貸付市場を一見すれば、既に完全な大惨事が始まっているのは明らかだ。今やサブプライム不動産や怪しげな企業のハイリスクなローンや債券が、3,128兆ドル相当も存在する。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/fixed%20income%20market%20disaster.jpg?itok=qi_ezNR8

これは、リーマン・ショック直前に見られた額のほぼ2倍だ。

またアメリカの民間部門の金融資産は、今では同国のGDPの5.6倍となっている。つまりGDPと等しくするには、8割近く下げないといけないということだ。

画像はシャンティ・フーラが挿入
BofA Merrill Lynch Global Investment Strategy via Zero Hedge

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[Twitter]「美味しいオオサンショウウオ、いかがです?」

パータ様からの情報です。
竹下家でも話題らしい。
夕飯に一匹、いかがです?
(まのじ)
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配信元)