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24/9/16 フルフォード情報英語版:先週末に起こりかけた核ハルマゲドンを受け、緊急世界サミットを招集

 冒頭、「ハザール・マフィアは必死に全面核戦争を起こそうとしており、先週末にはそれがほぼ成功しかけた」と言っています。この核戦争寸前の事態を受けて、「諜報機関の間では、西側諸国の軍事情報機関のホワイトハットとBRICS連合を交えたサミットを開催しようという声が高まっている」と言っています。
 「先週、米国内で核兵器が使用された」という情報がありました。これは「ロサンゼルスのゲティ美術館の地下で発生したもので、地元のニュースでは、マリブ地区を襲った深さ約6マイルのマグニチュード4.7の地震として報道された」というものです。これによって、「DUMB【地下深層軍事基地】が排除された」とのことです。
 大統領選候補のカマラ・ハリスの夫である「ダグラス・エムホフの近親者は、子供向け思春期阻害剤の最大手メーカーである製薬会社アッヴィの株を所有している」ということです。「思春期を阻害すると、拷問を受けた子供たちからアドレノクロムを採取する期間を長くすることができる。なぜなら、思春期を迎えるとすぐにアドレノクロムの生成を停止するからだ。」と言っています。
 不法移民問題について、「オランダは…EUの移民政策からの脱退を要請する予定である。」「ドイツも無制限な移民の受け入れを停止することを決定した。」とあり、さらに他のEU諸国もこれに続く流れになっているようです。
 「先週、BRICSの情報長官たちが集まり、テロ資金供与とマネーロンダリングに対抗することを決定した。これにより、テロの主要スポンサーであるアメリカ、イスラエル、スイスは、ハマスのようなフロント組織を閉鎖しない限り、資金援助を打ち切られることになる。」と言っています。BRICSは「159の参加国が新しい決済システムを採用」するなど、「世界の金融システムを掌握しようとしているため、これを実行できる立場にある」のだそうです。
 自動車産業の未来の姿は、電気自動車(EV)ではなく、水素自動車だと言っています。「テスラEVやすべてのEVは3~5年で時代遅れになる」と言い、タイや日本は水素自動車の生産に取り組んでいるとのこと。また、「石油は無限に存在し、地球によって生産されるものであり、私たちが信じ込まされてきたように、死んだ恐竜から産出されるものではない」らしく、ガソリン車がなくなることはないとのことです。
  • (カナダのトルドー首相)…彼はカナダ国立公文書館が第二次世界大戦後にカナダに逃れたナチスの戦犯900名のリストを公表することを阻止しようとしている。
  • ウクライナでナチスによる核戦争やテロの試みが続いているのは、動員されたウクライナ軍の大多数が持ち場を離れるか、戦闘参加を拒否するか、あるいは軍を離れる方法を見つけようとしているためである。
  • 来週、史上初めて、パレスチナ(ユダヤ)の代表が国連総会で議席を与えられることになる。…これがハザール・マフィアが絶望的になっている理由の一部である。
  • 先週、マレーシア当局は、2つの州にまたがる20の施設に対して一斉捜査で400人以上の子供たちを救出し、『ウスタズ』と呼ばれるイスラム宗教教師を含む171名の大人を逮捕した。…この組織はスーパーマーケットからコインランドリーまで幅広い事業に携わっており、インドネシア、シンガポール、エジプト、サウジアラビア、フランス、オーストラリア、タイなど複数の国で事業を展開している。
  • ドナルド・トランプがメキシコとカナダを含む北米合衆国の初代大統領になるだろうとアジア秘密結社筋は語っている。その証拠に、カナダ、メキシコ、アメリカは、いずれもこの秋に政権交代に向かっている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:先週末に起こりかけた核ハルマゲドンを受け、緊急世界サミットを招集
転載元)

先週末にはほぼ成功しかけた全面核戦争


Emergency world summit called for after nuclear Armageddon almost happened last weekend
By
Benjamin Fulford
September 16, 2024
5 Comments
The Khazarian mafia is desperately trying to start an all-out nuclear war and nearly succeeded over the past weekend. This prompted MI6 to send the following warning to the Chinese, the Russians and the US space force:
ハザール・マフィアは必死に全面核戦争を起こそうとしており、先週末にはそれがほぼ成功しかけた。これを受け、MI6【《英》軍事情報活動第6部】は中国、ロシア、そして米国の宇宙軍に次のような警告を送った。

Please refrain from all engagements until such time as we can establish meaningful diplomatic engagement. We have actionable intelligence of fifth columns. Stand down all nuclear capability worldwide. Thank you. xxxxx for Elizabeth II R, CC: Sir Richard Moore, Director General, SIS (MI6).
意味ある外交交渉が確立できるまで、一切の交戦を控えてほしい。我々は内部協力者の確実な情報を持っている。全世界で核戦力を停止してほしい。エリザベス2世に代わり、リチャード・ムーア、SIS(MI6)長官。


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[調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏]エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出している / エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニール・オリバー氏はスコットランドのテレビ司会者、作家で、2021年より英国ニュースチャンネル「GBニュース」のプレゼンターを務めているということです。
 ShortShort Newsさんの元動画は、現在YouTubeから削除されていますが、Alzhacker氏のサイトの記事『ニール・オリバー ホイットニー・ウェブへのインタビュー | トランスクリプト』に全体の翻訳があります。
 この記事から、調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏の発言を要約して紹介します。
 『ユダヤ問題のポイント(近・現代編)―外伝55―乗っ取られた米国〜暴力支配2』で、(ハザール)ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1934年に「全米犯罪シンジケート(NCS)」を立ち上げ、NCSの設立によって米国の暴力支配体制は完成したとありました。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、「全米犯罪シンジケート」はアメリカの軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後もその同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だったと説明しています。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったことから、武器や麻薬の密売などに情報機関が深く関わるようになり、ウォール街の多くの銀行は、マネーロンダリングに依存するようになったと言っています。
 ほとんどのシリコンバレーの大企業にはCIAが関与しており、例えばアメリカ国民を監視し、オンライン上の行動を基にインテリジェンスのプロファイリングを行うデータマイニング企業を設立したピーター・ティールは、CIAから資金提供を受けていた。
 そして、億万長者のピーター・ティールはドナルド・トランプの副大統領候補J・D・ヴァンスと密接なつながりを持つ。
 また、トランプを支援しているイーロン・マスクはある種のヒーローとして描かれているが、彼は米国防総省の請負業者であり、現在は情報機関の請負業者として、米情報機関のためにスパイ衛星を製造し、また脳チップの製造も行っている。
 ピーター・ティールのように共和党と密接な関係にある人物と、エリック・シュミットのような人物を比較してみると、後者は事実上、バイデン政権の主要な側面を運営しており、クリントン大統領の主要な献金者でもある。しかし、この二人は共にビルダーバーグ会議の運営委員会のメンバーなのだ。
 要するに、エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出しているのだ。結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得している。
 その基盤となるのがデジタルID構想であり、国連の2030年までの全アジェンダの要となるもので、それなしではプログラム可能な監視システムは機能しない。デジタルIDは全体的な社会信用スコアのアイデアに不可欠なのである。
 アメリカでは保守派が不法移民対策、有権者不正行為対策、その他諸々の対策として、デジタルIDをそれらの解決策であるかのように売り込もうとしている。
 世界の方向性を変えたいのであれば、デジタルIDに従う必要のないように、自分の生活をどのように設計するかを考えなければならない。
 ホイットニー・ウェッブ氏の住むチリでは、今年のクリスマス直後にデジタルIDが導入される予定で、“今のところは任意ですが、こうしたことはすべて最初は任意で、その後、強制的にしようとするでしょう。基本的に、スマートフォンを持っていなければIDもありません。”と話しています。
 エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのかは、二つ目の動画をご覧ください。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズやエリック・シュミット、キッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいるからです。どのようなビジョンかというと、上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話しています。
 私たちは、脳と機械のインターフェースや遺伝子操作のような、精神強化として位置づけられている多くの事柄を念頭に置いておく必要がある。それらの技術は強化にも弱体化にも使う事が出来る。そして、これらの技術のほとんどすべては、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のようなグループによって、特にその目的のために重点的に開発されてきた、と言っています。
 ホイットニー・ウェッブ氏の話は全体像を捉えていて見事です。こうした観点から新型コロナウイルスのmRNAワクチンやレプリコンワクチンを捉える必要があるのですが、これらのワクチンに反対する人たちでも、全体像を理解している人は殆どいないように見えます。
(竹下雅敏)
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21日早朝からの豪雨で能登北部がまたしても被災 〜 停電、土砂崩れ、河川氾濫、床上浸水などを知りながら日本の首相は外遊へ「こんな政府が戦争になったら国民を救おうとするわけがない。見殺しだよ。」

 21日明け方から能登半島北部で強い雨が降り始め、急激に河川氾濫や洪水が発生し、午前10時50分に大雨特別警報が出る頃には、SNS上で能登の大変な状況が伝えられていました。最初の投稿に「地震で痛手を被ったところを狙い撃ちするみたいに...」とあるように、能登北部の苦難に言葉がありません。大規模な停電や土砂崩れ、地震被災者の仮設住宅まで床上浸水に見舞われ、この地域の方々は一体どこに避難されたでしょうか。停電のため水位情報が伝わらず、氾濫河川の情報も正確ではないようです。
 林官房長官は「自治体と緊密に連携して被害情報の把握や災害応急対策に全力を尽くす」と述べたそうですが、全力を尽くすべきトップの岸田首相は能登の豪雨を知っていながら、夫婦で外遊に出かけました。この男がこの国の首相だったことがあるのか。
珠洲市の「おいこらさん」は?と見ると、ご無事のようで、炊き出しの支援を急きょ食糧物資の配達に変えて駆けつけるそうです。「おいこらさん」には申し訳ないけれど、珠洲市にこのような頼もしい方がおられて本当に良かったです。
 最後の投稿「こんな政府が戦争になったら国民を救おうとするわけがない。見殺しだよ。自分たちだけ儲けて安全なところへ逃げるんだろう。」を実感します。今、総裁選に出ている9人、能登に駆けつけるでしょうか?
(まのじ)
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レバノンで発生した通信機器の爆発では、“家庭用の太陽光発電システム、車のバッテリー、電動スクーター、ノートブック、指紋認証リーダー、iPhoneなどのさまざまな電子機器が爆発した” ~コンピュータプログラムの設計・開発段階でバックドアは盛り込まれている

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイート「レバノンで2日連続の通信機器爆発 分かっていること」をクリックして全文をご覧ください。
 レバノンで発生した通信機器の爆発では、“家庭用の太陽光発電システム、車のバッテリー、電動スクーター、ノートブック、指紋認証リーダー、iPhoneなどのさまざまな電子機器が爆発した”ということです。
 9月19日の記事で、爆発したポケベルはイスラエル諜報機関のフロント企業「BAC Consulting」が供給したものだが、BAC Consultingの財務概要の不自然さから、この企業は軍事や諜報活動の正体を隠す「ペーパーカンパニー」の可能性があるということでした。
 ロシアのタス通信は、“レバノンで爆発したポケベルはハンガリーのBAC Consultingではなくブルガリアのノルタ・グローバル社が台湾のゴールド・アポロ社から購入した可能性がある…BAC Consultingは台湾企業との契約を仲介するだけの役割しか果たしておらず、ポケベルの調達に直接関与したのはソフィアに拠点を置くノルタ・グローバル社だという。”と報じています。
 “続きはこちらから”のソルカ・ファール情報によれば、“ノルタ・グローバル社の所有者であるリンソン・ホセ氏は、レバノン各地で爆発が始まった日に姿を消した”ということです。
 爆発したポケベルはレバノンに輸入される前に爆発物を埋め込まれ、メッセージ受信後に爆発したと考えられているのですが、「インターネット機器に接続されたソーラーパネルが爆発したという情報が流れたことで、パニックはさらに拡大した。また、パソコンが爆発したという情報もあった」ということになると、爆発物を埋め込んだということ以外に、「イスラエル諜報部隊が遠隔操作でリチウム電池等を爆発させるマルウェアを、サプライチェーンに入れ込んだ可能性」も考慮しなければなりません。
 チェチェン共和国指導者のラムザン・カディロフ首長は、テスラCEOのイーロン・マスクからサイバートラックを贈られたが、“つい最近、マスクは遠隔操作でサイバートラックを使用不能にした”とテレグラムに投稿しました。
 8月30日の記事で、テレグラムの創設者パヴェル・ドゥロフ氏は、“テレグラムで働いているエンジニアにFBIが接触し、特定のオープンソースツールを使うように彼を説得しようとした”と言っていました。パヴェル・ドゥロフ氏は「それはバックドアとして機能するものだったのでしょう」と話していました。
 アメリカ合衆国連邦政府では、アメリカ合衆国内で使用されているほとんどの通信機器に、あらかじめ政府機関からのアクセスを許容するバックドアが設けられているということです。
 これと先のパヴェル・ドゥロフ氏の発言を考慮すると、コンピュータプログラムの設計・開発段階でバックドアは盛り込まれていると考えられるのではないでしょうか。
 もしもそのバックドアをCIAやモサドなどが自由に使えるとしたら、「諜報機関は、あなたをスパイするだけでなく、もしあなたが彼らの逆鱗に触れた場合、挑発や正当な手続きなしにあなたを殺害できる」のではないか。
 妄想はどこまでも続きますね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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