冒頭、「ワグネルの乱」について、これは「シリコンバレーにある人工知能に端を発している」と言っています。乱自体は失敗はしたものの「計画の第一段階」であり、「第二段階」は「ベラルーシを占領し、ポーランドを侵略し、NATOと核戦争を始めるという筋書き」だったみたいです。ですが、フルフォード氏は“AIが作り出した「ベラルーシ発」の新たな核戦争ストーリーに騙されてはいけない”と言っております。時事ブログの6月25日と6月28日の記事も合わせて参照してください。
　ロシアが懸念していることにある種の「気候現象」があるとして、“気候変動に関する世界軍事諮問評議会（GMACCC）と呼ばれる組織が、「気候緊急事態」への対処のために大規模なNATOとEUのプロジェクトを呼びかけている”ことを挙げています。「ロシア側はまた、過去1カ月間に世界中で発生した一連の不自然な巨大地震を指摘」してるそうです。またカナダでは、“気候変動省が「気候変動と戦うため」として、取調室、武器庫、生物学的実験室などを備えた施設を建設している。”のだという。さらに“ポーランドでは、奴隷政府が「地質・鉱業法の抜本的変更」を採決した。これは、人々と動物の健康と生命を脅かし、基本的権利と財産を奪い、国を完全な崩壊へと導くものである。”と言っています。
　世界経済フォーラムは、聖書を人工知能によって「書き換える」ことを呼びかけているらしい。ユヴァル・ノア・ハラリは、“聖書は「フェイクニュース」でヘイトスピーチに満ちており、エリートたちはAIを使って聖書をすげ換えて、統一された「実際に正しい宗教」を作ることができる”と主張しており、世界経済フォーラムによれば、“神、イエス、キリスト教は「フェイクニュース」であり、人類はこれを否定しなければならない。”のだそうだ。
　「ウクライナの臓器、奴隷、薬物、そして時代遅れの武器を売り払って得た金」で動いているバイデン政権は、中国にもインドにもすり寄ろうとして「失敗に終わった」と言っています。そしてその「最大の収入源である日本」については、徳仁天皇と雅子皇后が、「オランダに対してインドネシアの独立のために戦った日本軍を含む人々のために建てられた墓地を訪れた」ことを挙げ、これを「ハザール・マフィアと決別する意思を示した」ものだと言っています。
　主流メディアも、「バイデン沼の真の支配者に目覚めつつある」としてブラックロック社の重役のインタビュー内容を紹介しており、その中で、“ブラックロックは「世界を動かす」ことができる。誰が大統領かではなく、誰が大統領の財布をコントロールしているかが重要だ。候補者を買うこともできる。上院議員はクソ安い。1万ドルあれば議員を買える。誰が勝とうが私のポケットの中だ。”と語っています。
　6月29日の時事ブログでも取り上げた、7/4に公開される映画『サウンド・オブ・フリーダム』についても触れ、映画の中で俳優ジム・カヴィーゼルは「子どもたちの組織的な性売買を暴露」しており、この映画は「コロンビアの性売買組織から子どもたちを救う使命を帯びた元政府捜査官の実話に基づいている。」とのこと。「アドレノクロムはヘロインの10倍も強力だ...1樽のアドレノクロムと子供の体の一部...価格は77,000ドル【約1100万円】...それはウクライナの生物兵器研究所に送られる...すべて3文字の機関によって組織されている」と言っています。
　ウクライナについては、

• ミハイル・ブロツキー駐ウクライナ・イスラエル大使は、ステパン・バンデラのようなファシスト指導者をウクライナの「民族的英雄」と呼んだ。
• ウクライナにはナチスとナチスの協力者に捧げられた記念碑が国中に362基あるという。これはどの国よりも多い。
• バンデラと彼のグループが約140万人のユダヤ人の死を統括していたにもかかわらず、「ホロコースト生存者の記憶を保護するための団体は一つもなかった」。

といった情報も提供してくれています。
　いつものUFO情報の後に、「このような情報については、空飛ぶ円盤に実際に乗る機会があってから、空飛ぶ円盤を完全に信じるよう読者には勧める。」と言って記事を締めくくっています。

　アメリカのアントニー・ブリンケン国務長官が、「アメリカの民主主義に取って代わる政治劇場の支配権を中国に提供した」と言っています。特に、「クリエイティブ・アーティスト・エージェンシー（CAA）の支配権を提供した」とのことですが、「中国側は、すでにそのほとんどを支配しているため、これを断った」ということです。このCAAは、ハリウッド4大エージェンシーの1つで、「ジョー・バイデンのような政治俳優をコントロールしている」ところのようです。CAA本部の上空写真は、こちらのグーグルマップでもしっかりとあの「目」を確認できます。
　「先週末、アメリカ全土で軍の動きがあったという報告を複数受けている。これは、日本の軍将校が6月18日のバイデン政権を打倒するための米国の大きな動きについて伝えた内容を裏付けるものだ。」として、ニューヨーク州をはじめとする18州を挙げて、その実際の様子を示す動画や画像をたくさん載せています。
　日本の将軍（？）なる人物による、「日本とアメリカの両方で7月の最初の10日間までにすべてが終わるだろう」「ドナルド・トランプが大統領になり、ジョン・F・ケネディ・ジュニアが副大統領になる」といった情報も紹介していました。
　日本でも、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は6月15日、北京市政府と提携し、感染症対策のために今後5年間で5000万ドル（約70億円）を寄付すると発表した。」といった報道がされていましたが、これにも触れており、提供したのはお金だけでなく、「広範な衛星ネットワーク」も含んでおり、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「ビル・ゲイツの企業の一つが61,000基の衛星を持っていて、地球上のあらゆる場所を監視できる」と言っています。ちなみに、ゲイツのような者は、「イスラエル、ウクライナ、アメリカの支配が大きく崩れつつあるため、今は共産主義の中国にしか逃げられない」として中国の保護を求めたのだろうと推測しています。
　現在、ウラジミール・ゼレンスキーと最高司令官であるヴァレリー・ザルジニーの両名が「行方不明になっている」と言っています。さらに、「戦争に見せかけたウクライナ人男性の大量虐殺が続いている」として、「これまでに35万人以上のウクライナ人男性が虐殺され、その多くは怪我をした後に臓器を摘出されている。現在、18歳から60歳までのすべてのウクライナ人男性が徴兵され、死に追いやられている。」と言っています。
　ハザール・マフィアの最大の武器であった米ドルの支配が失われつつあり、「サウジアラビアは、かつての宿敵イランをはじめ、パキスタン、湾岸諸国、トルコ、エジプトと軍事同盟を結んでいる。中国もまた、パレスチナの国家承認を固く支持する立場を表明している。」とのこと。また、「イスラエルが生き残るためには、ハザール・マフィアの指導者を打倒し、近隣諸国と和平を結ぶしかない」とも言っています。さらに、「ケニアのウィリアム・ルト大統領が、大陸間貿易で米ドルを捨てるようアフリカ諸国に呼びかけている」とのこと。そして、ロシアで開催されたサンクトペテルブルク国際経済フォーラム（SPIEF）において、SPIEF組織委員会のアントン・コビャコフ事務局長は、「G7奴隷国のボイコット要請にもかかわらず、130カ国から17,000人が集まった」と語っており、その中には「非友好的な25カ国から150社ほどの企業が参加」して、「総額460億ドルの取引が成立した」という。
　『アトランティック』誌のプロパガンダライターであるピーター・ホテズ医学博士は、“医師は「陰謀論者」と議論してはいけないと主張”しているそうです。まさにその主張通り、「ハザール・マフィアが間違っている」と主張するテーマについて、RFK Jr.と討論するという、（地球上で最も聴かれている）ポッドキャストでの「10万ドルのオファーを断った」そうで、さらに「150万ドルに引き上げられたが、それでも彼は拒否している」のだそうです。
　2億3000万人以上のアメリカ人がCovid-19ワクチンを接種しており、「現在アメリカでは3つのCovidワクチンすべてがリコールされている。これは、ワクチン接種者に対する戦争犯罪裁判が避けられないことを意味する。」と主張しています。
　“連邦準備制度理事会のスタッフは、「銀行摩擦」について語る研究論文を発表している”として、「これは、人々が銀行からお金を引き出すことを阻止し、銀行パニックを防ぐことを意味する。つまり、あなたのお金を差し押さえる準備をしている可能性がある」と言っています。
　最後はいつものUFO関連情報なのですが、元FBI特別捜査官ジョン・デスーザの言葉を紹介しています。「私たちを攻撃するのはエイリアンではない。あなた方の政府が人工の機体で攻撃してくるのだ」