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22/06/27 フルフォード情報英語版:アンゲラ・ヒトラー、ドイツで副官ら【ハザール・マフィアのリーダー達】を集め、第四帝国*の喪失を悼む

 6月27日のフルフォード ・レポート(英語版)です。ロシアが熱い🔥ロシア関連の情報満載です。”ロシアが西側諸国の防衛の目をくらませるために、ヨーロッパの軍事衛星をすべて打ち落とした”にはびっくり😱!またロシアは”ウクライナからアメリカの大量殺戮計画の証拠を得た”😱!ロシアは情報の全面開示派と竹下先生はおっしゃってましたね♪ では以下、気になったところ挙げてみました。

1️⃣ハザール・マフィアの本拠地、イスラエルの主要紙エルサレムポスト:古い時代の終わりを認める
“中世から繰り返されてきた古い地政学的システム、世界秩序の死が近づいているのだ。ペスト、戦争、飢饉のこのサイクルが、西洋の覇権の最後となり、新しい世界秩序の誕生となるようだ。新しい世界秩序は、おそらく産業革命よりずっと以前に世界の富と権力の中心であったアジアとアフリカにパワーバランスを取り戻すだろう。”

2️⃣ロシア:ヨーロッパの軍事衛星をすべて打ち落とした
”ロシアは、大統領アバターのウラジーミル・プーチンが地下シェルターに運ばれる中、4機の核爆撃機を発射した。” ”これは、ロシアが西側諸国の防衛の目をくらませるために、ヨーロッパの軍事衛星をすべて打ち落とした後のことであると情報筋は言う。” 表向きには「異常な太陽熱で人工衛星が軌道上から落下」と報道されているよう。

3️⃣ハザール・マフィアに支配された国際システム(UN,IMF, BIS,世界銀行など)の終了間近

4️⃣ロシアとイギリスはヨーロッパ統一に合意

5️⃣BRICS首脳会談
☑️米国株式会社主導の戦後体制の終焉に同意 ☑️アルゼンチンがBRICSへの加盟要請 ☑️IMFの代わりにCRAの使用に合意 ☑️加盟国の通貨を基にした国際基軸通貨を創設も呼びかけた

6️⃣ロシア:ウクライナからアメリカの大量殺戮計画の証拠を得た、アメリカだけが生物毒素兵器禁止条約の署名に同意しなかった
ロシアのニコライ・パトルシェフ安全保障理事会書記長は、“ワシントンが世界の人口の大部分を殺そうとしていた軍事生物学的計画が証明されたとの証拠をウクライナから得たと述べている。これらの計画は「文明世界の特別な注意を必要とする。」、なぜならアメリカだけが生物毒素兵器禁止条約に署名することに同意しなかったからである。”

7️⃣イタリアP3フリーメーソン情報筋:今後のハザール・マフィアの計画
ゴムマスク・フランシス法王を辞任させ、食糧供給するアフリカの法王を救世主として登場させ、アフリカなどでのハザール・マフィアの支配を取り戻す。

8️⃣ロシア:ウクライナの最新作プロパガンダ映像「撮影には40人以上の俳優が起用され、参加者全員に25ドルの現金報酬が支払われた」

9️⃣欧州王室:トップ・カバールの人々のほとんどは、今や降伏している。
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:アンゲラ・ヒトラー、ドイツで副官ら【ハザール・マフィアのリーダー達】を集め、第四帝国*の喪失を悼む
*ナチス政権下のドイツをいう第三帝国の次に来るものという意味でネオナチの台頭をいう語。(wikiより)】
転載元)

ハザール・マフィアの本拠地:イスラエルの主要紙エルサレムポストでさえ古い時代の終わりを認める


Angela Hitler gathers lieutenants in Germany to mourn loss of Fourth Reich In an echo of History, Angela Hitler gathered her lieutenants at her father’s castle in Bavaria to vow to fight the last Ukrainian in the face of inevitable defeat by overwhelming Russian forces. This so-called G7 meeting is part of an emergency gathering of Khazarian mafia leaders who now face both military defeat and war crimes tribunals. 歴史の反響の中で、アンゲラ・ヒトラーはバイエルン*にある父親の城に副官たちを集め、圧倒的なロシア軍による敗北が避けられない中で、最後のウクライナ人を戦わせることを誓った。このいわゆるG7会議は、軍事的敗北と戦争犯罪法廷の両方に直面しているハザール・マフィアのリーダーたちの緊急集会の一部である。
  【*バイエルン州はドイツ連邦共和国の連邦州のひとつで、ドイツの南部に位置する。日本語では通常バイエルン州と呼称される。州都はミュンヘンである。(wikiより)】

A look at the situation in Europe, the US and around the world makes it very clear we are dealing with the end of an era. Even the Jerusalem Post, the flagship newspaper for the former Khazarian mafia stronghold of Israel, admits this now: ヨーロッパ、アメリカ、そして世界中の状況を見れば、私たちがひとつの時代の終わりを迎えていることは明らかである。かつてのハザール・マフィアの牙城であるイスラエルの主要紙、エルサレムポストでさえ、今やこのことを認めている。

We are nearing the death of the old geopolitical system and of the world order that has kept repeating itself from the medieval ages.
中世から繰り返されてきた古い地政学的システム、世界秩序の死が近づいているのだ。
It seems, finally, that this cycle of plague, war and famine will be the last of Western hegemony and the birth of a new world order, a new world order which will probably bring back the balance of power to Asia and Africa, which were the centers of global wealth and power long before the industrial revolution. ペスト、戦争、飢饉のこのサイクルが、西洋の覇権の最後となり、新しい世界秩序の誕生となるようだ。新しい世界秩序は、おそらく産業革命よりずっと以前に世界の富と権力の中心であったアジアとアフリカにパワーバランスを取り戻すだろう。

https://www.jpost.com/opinion/article-710365 https://www.jpost.com/opinion/article-710365

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NATOが新たに採択する「戦略概念」で、初めて中国にも言及する方向になっている / スプートニク「日本は中国や北朝鮮といった隣国の敵になる可能性があるが、それは、日本領内に、これらの国にとって脅威となる米軍基地や米軍部隊が配備されているからである」

竹下雅敏氏からの情報です。
 NHKニュースによれば、NATOの首脳会議に日本の総理大臣として初めて出席する岸田総理大臣は、日本の防衛力を抜本的に強化する方針を伝え、国際社会の最大かつ共通の戦略課題は中国だと指摘するようです。
 “NATOが新たに採択する「戦略概念」で、初めて中国にも言及する方向になっている”と言うことなので、会議をする前からNATO首脳会議の中身は決まっているわけです。
 “続きはこちらから”の動画で三橋貴明氏は、“今日本は代理戦争やる実力すらないから、とりあえず防衛費増やせ、武器買え、空母買え。その時に(アメリカが)どうするかというと、代理戦争をさせる。別のやつに中国と戦わせればいいんです。…つまりはアメリカとしては、中国と日本がですね、ガチガチやって核ミサイル飛んできたって、どうせ東京じゃないかということで。…ウクライナは、核保有国のロシアと戦っている事実上アメリカとかNATOの代理戦争みたいなもの。それが東アジアをやろうとした時に、日本以外にできる国はないよね。ウクライナの立場になる国はない。日本国民は核うたれる可能性を感じつつ中国と戦うっていうのが一番、アメリカにとって一番都合が良いんです。”と言っています。
 スプートニクは、“日本の近隣諸国には、日本と軍事紛争を起こすための根拠などない…尖閣諸島や竹島問題など、それほど深刻でない領土問題は存在しているが、それらは戦争の引き金となるようなものではなく、話し合いによって解決しうるものである。”とし、“日本は中国や北朝鮮といった隣国の敵になる可能性があるが、それは、日本領内に、これらの国にとって脅威となる米軍基地や米軍部隊が配備されているからである。”と指摘しています。中国、北朝鮮、ロシアの脅威はアメリカなのであって日本ではないという訳です。
 “古い政治的対立が再燃すれば…日本にとっては必要のない戦争に参戦せざるを得なくなる。…日本の自衛政策は…地域でくすぶる紛争を平和的に解決するための外交的努力に基づくべきだ”と言っています。
 こうした状況を考察すれば、日本は憲法9条のおかげで守られてきたことが分かります。東アジアで、中国との代理戦争を日本にやらせたいアメリカは、先に日本の憲法改正をさせなければならないからです。
 このことから分かるように、今回の参院選では改憲・創憲派の政党には票を入れてはいけないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岸田総理 NATO首脳会議に出席へ 日本の総理として初 対中国で連携強化を表明へ(2022年6月29日)
配信元)
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首相 中国対応強化でNATOとの協力内容まとめた文書大幅改訂へ
引用元)
スペインを訪れている岸田総理大臣は29日、NATO=北大西洋条約機構の首脳会議に出席し、中国への対応を強めるため、NATOとの具体的な協力内容をまとめた文書を大幅に改訂することを確認する見通しです。
 
スペインのマドリードを訪れている岸田総理大臣は、日本時間の午後から開かれるNATOの首脳会議に日本の総理大臣として初めて出席します。

この中で岸田総理大臣は、日本を取り巻く安全保障環境が厳しさを増していることを踏まえ防衛力を抜本的に強化する方針を伝えるとともに、自由や法の支配など価値観を共有する国々との安全保障での協力を強めていく方針を示すことにしています。
(中略)
そのうえで、国際社会の最大かつ共通の戦略課題は中国だと指摘し、NATOが新たに採択する「戦略概念」で、初めて中国にも言及する方向になっていることへの支持を表明するものとみられます。

さらに中国への対応を強めるため、日本とNATOの具体的な協力内容をまとめた文書を大幅に改訂することを確認し、サイバーや海洋安全保障など新たな分野での協力を進展させる方針で一致する見通しです。
(以下略)

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米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するロイド・オースティン米国防長官 〜 これからの戦争はAI(人工知能)とドローン、ロボット兵士が主力に?

竹下雅敏氏からの情報です。
 米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、陸軍のワクチン接種率は米陸軍当局が公表している96%よりかなり低く、「12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態」だということです。
 米陸軍のウェブサイト上の記事によれば、“米国陸軍は、468,459人の現役兵士がCOVID-19の予防接種を受けたと発表…この数字は、少なくとも1回のワクチン接種を受けた現役部隊の98%に相当し、96%(合計461,209人の兵士)が完全にワクチン接種を受けている。”ということになっているのですが、実際にはワクチンを接種していない兵士の数はかなりのもので、匿名を条件に内部告発をした現役の陸軍高官は、国防総省は依然としてワクチン接種を受けていない兵士を分離する計画だが、それを実行に移すと「戦闘不能」になってしまうため、“兵士を分離するのを延期すること”になるだろうと言っています。
 冒頭のツイートの書き込みによると、添付されている動画は、2021年9月のものだということですが、“昨夜、国防長官が全ての現役軍人にメールを送った。「午前10時までに、ワクチン接種を済ませること。さもなければ、軍事裁判所に送る」という内容だ。早速、F-22のパイロット12名が退職した。世界で最も優秀な、訓練されたパイロット達だ。つまり、12機の数十億、数百万ドルの飛行機が飛べなくなる。…そして、16名のB-52爆撃機のクルーも退職した。これは、たった2つの空軍基地での出来事にすぎない。…だから、未だにワクチン強制接種に反発しない愚か者達、未だに黙っている者、ワクチンを支持している者達は、我々を窮地に追い込んだ責任を負うべきだ。我々は、途方に暮れている。…こうした状況は、どのマスコミも報じることがない。そうした情報は遮断され、情報統制が行われるに違いない。だが、今こそ、人々を目覚めさせなければならない。皆さん、早く準備を始めるべきだ。そこでのんびりしている貴方も、もはや、米国の生活は、もうのんびりできなくなるはずだ。…”と言っています。
 ロイド・オースティン米国防長官の経歴は、“最終階級は陸軍大将。…退役後は大手軍需産業であるレイセオン・テクノロジーズの取締役に就任し、2017年9月18日からは大手鉄鋼会社ニューコアの取締役となった。…2018年5月29日、医療サービス大手のテネット・ヘルスケアの取締役に就任”ということで、完全に軍産複合体の人間です。
 彼らが何故、米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するのかですが、恐らくこれからの戦争はAI(人工知能)とドローン、ロボット兵士が主力となり、多くの軍人は要らないと考えているためでしょう。
 “続きはこちらから”の動画は、おまけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独占:内部告発者は、12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態で、陸軍は6月30日の期限をずっと先に延ばすかもしれないと述べています。
引用元)
(前略)
米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、米陸軍当局は、ワクチン未接種の隊員はごくわずかであると公言し、96%以上の隊員が完全に接種済みであると報告している。

しかし、陸軍のワクチン接種率は実際には96%よりかなり低く、陸軍がこの期限を実施した場合、最大12万人の軍人の損失により「戦闘不能」になると、上級レベルの情報にアクセスできる現役の陸軍高官が The Defender に語った。

匿名を条件に語ったこの関係者によれば、陸軍は6月30日の期限をもっと先に延ばすことを強く検討しているが、今度の期限が近くなるまで、あるいは期限が過ぎてからも、日付変更を発表することはないだろうとのことだ。
(中略)
「陸軍は12万人の兵士を分離できないことを知っている」と内部告発者は主張している。“戦闘不能”になってしまうからだ。このことも、実際の数字が厳しく守られてきた理由だという。
(中略)
「国防総省は、あまりにも多くの軍人が拒否しており、それについてできることはあまりないことを知っている」と内部告発者は語った。
(中略)
これとは別に、マット・ゲッツ下院議員(フロリダ州選出)は先週、国防総省に対し、米軍のあらゆる部門から除隊したすべての兵士を、同じ階級、手当、後払い給与で復職させるよう要求した。
(以下略)
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配信元)


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22/06/20 フルフォード情報英語版:欧米の金融幻覚が現実に激突

 6月20日(月)フルフォード・レポート(英語版)です。いよいよでしょうか?フルフォード氏によると、最近の金融市場は、普通の市場の動きではなくシステムの崩壊であるとのこと。またガス、石油の供給が途絶えてしまいそうなヨーロッパは、一番最初に倒れるだろうとのこと。

1️⃣ダウ平均株価は下がり続け、米国債も最大の暴落!
”ダウ平均株価は過去12週間のうち11週間下がり続け、これは過去に一度も起こったことのないことである。…通常、株価が下がると、人々は「安全」を求めて債券が上昇する。しかし、…最大の暴落を経験している。… 金融業界のトップクラスのベテランたちの間では、このままでは株価は90%下落するというのが意見の一致になっている。”

2️⃣情報源:ビットコインはペンタゴンにより作られ、ハザール・マフィアが支配
フルフォード氏によると、ロスチャイルドやロックフェラーの手先らは、今、全株式取引の70%をコントロールする人工知能システムの奴隷。彼らは今、すべての住宅と不動産を買おうとしている。ハザール・マフィアらがあまりにも多くの富と権力を蓄積したため、市場の崩壊は、大多数の人は影響を受けず、主に市場を所有する0.01%の人々に影響を与えるだろう。

3️⃣ロシア連邦保安庁の情報筋:ヨーロッパ、ガス供給停止に直面、石油も途絶える?!
”最初に倒れるのはヨーロッパだろう。ロシアや他の国々はヨーロッパへのガスを止めてしまった。…石油にもしわ寄せが来ている。2011年にムアンマル・カダフィが殺害されて以来、欧州勢がリビアから盗んできた石油が途絶えてしまったのだ。…また、ウクライナ最大の製油所が破壊され、ヨーロッパの石油のもう一つの主要な供給源が断たれた。”

4️⃣プーチン:「欧州連合は政治的主権を完全に失った...現実からの剥離は近い将来エリートの交代をもたらすだろう。」 ラブロフ外相:「ヨーロッパとの接触はロシアの優先事項から外れている 。」

5️⃣中国:ロシアと協力
習近平はロシアと協力して「国際秩序とグローバル・ガバナンスをより公正で合理的な方向へ押し進める。」と言った。

 記事の後半、”日本で強制送還が始まったこと、そしてこの国の多くのディープ・ステートの工作員がグアムの米軍基地に連行されていることを確認することができる。”とフルフォード氏は書いています。が。。。6月20日の竹下先生の記事のコーリー・グッド氏の引用が頭にこびり付いているpopoちゃんです。「アライアンスの最上層部が、臆病風に吹かれ、裏切りました。…アライアンスは私たちを扇動して、抗議運動を起こさせたいのです。なぜなら、アライアンスは誰も逮捕するつもりがないからです。大衆が目覚めて、振り子が反対側に振れるまではね。
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:欧米の金融幻覚が現実に激突
転載元)

ダウ平均株価は下がり続け、米国債も最大の暴落!


Western financial hallucination crashes into reality No matter how hard you try to avoid reality, it eventually catches up to you. This is the lesson the privately-owned Western central banks are now learning as their fiat money hallucination crashes into the real world. The across-the-board collapse in financial markets seen recently is no ordinary market move. It is a system’s collapse. どんなに現実から逃れようとしても、結局は現実に追いつかれる。これは、不換紙幣の幻覚が現実の世界に墜落する中で、欧米の民間中央銀行が学んでいる教訓である。最近見られた金融市場の全面的な崩壊は、普通の市場の動きではない。システムの崩壊である。

The Dow Jones industrial average has been down 11 out of the past 12 weeks; something that has never happened before. The closest was in the great crash of 1929 when it fell 10 out of 11 weeks. Normally, when stocks fall, bonds rise as people rush to “safety.” However, US Treasuries are having their biggest collapse since Nixon took the US dollar off the gold standard in the early 1970’s. Crypto-currency markets for their part are down two-thirds from their peak and have evaporated $2 trillion in imaginary money. ダウ平均株価は過去12週間のうち11週間下がり続け、これは過去に一度も起こったことのないことである。最も近いのは1929年の大暴落で、11週中10週が下落した。通常、株価が下がると、人々は「安全」を求めて債券が上昇する。しかし、米国債は、1970年代初頭にニクソンが米ドルを金本位制から外して以来、最大の暴落を経験している。暗号通貨市場はピーク時から3分の2に下落し、2兆ドルの架空通貨が消失した。

The consensus among top financial industry veterans is that stocks are going to fall 90% before this ends. 金融業界のトップクラスのベテランたちの間では、このままでは株価は90%下落するというのが意見の一致になっている。

Today, June 20th, all financial markets in the US are closed, supposedly for a Juneteenth holiday. However, since the summer solstice on June 21st is a key day for Satanic sacrifices, CIA sources say “they” aregoing to use this as an excuse to shut banks and steal people’s savings. 今日6月20日は、ジューンティーンス【奴隷解放記念日】の祝日で、米国のすべての金融市場が休みとなる。しかし、6月21日の夏至は悪魔の生け贄のための重要な日であるため、CIAの情報筋によれば、「彼ら」はこれを口実に銀行を閉鎖し、人々の貯蓄を奪おうとするのだ。

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ヨーロッパ誌のウォルフラム・ワイマー氏「ロシアはすでに勝っています。…ウクライナは我々が武器を送っても立ち向かう強さはありません。更にロシアは世界の制裁合戦でも勝利をおさめています。…世界の重要な国々が西を捨てました。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツのテレビ局がウクライナの事実を、ようやく報じました。ヨーロッパ誌のウォルフラム・ワイマー氏は、“気分が悪い現実かも知れませんが、向き合わなければならないと思います。ロシアはすでに勝っています。…私が心配しているのは、この後政治的にどこに向かうのかです。何故なら、ドンバスはすでにロシアが制圧しました。もう時間の問題です。制圧したエリアは広大です。オランダとベルギーを合わせた大きさですよ。クリミアへも繋がっている。この先どうやってロシアが負けるんですか。ウクライナは我々が武器を送っても立ち向かう強さはありません。更にロシアは世界の制裁合戦でも勝利をおさめています。中国は当然飛びつきましたね。インドはかつてないレベルでロシアとの貿易を開始しています。ブラジルや南アフリカなど、世界の重要な国々が西を捨てました。…世界の支持が得られていないのです。それを認めなければいけません。マクロン大統領の姿勢は、この事実を反映しているのです。この戦争は勝てません。最短で終わらせるべきです。…”と言っています。
 ダグラス・マクレガー元陸軍大佐は、“ウクライナでの戦争の起源と行為について、アメリカ国民に何ヶ月も嘘をついてきたマスコミは、今や、アメリカ、イギリスや他の欧米大衆を、ウクライナの軍事的崩壊に備えさせている。…キエフのモスクワとの戦争は敗北した。…アメリカと同盟国の軍事援助や、アメリカとNATO地上軍による直接の軍事介入以外の援助は、この厳しい現実を変えることはできない。”と言っています。
 随分前からマクレガー元陸軍大佐は、“これ以上、NATO がウクライナに武器を供給するのは危険だ。万が一、ロシアとNATOが接触すれば、世界大戦の危機に陥る。”と警告していましたが、“続きはこちらから”のRTの記事を見れば、ロシアは最強の防空システムと、既存のあらゆる防空網に対して「無敵」の最新の核搭載大陸間弾道ミサイル(ICBM)を今年中に配備するということです。
 頭の悪いネオコンも、既に勝負はついていることが分かるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 
 

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