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長尾医師の動画2本:映画「ワクチン後遺症」が露骨な上映妨害にあっている / 薬害の責任追及を予感して「手のひら返しをする医師が現れ始めた、賢い」「医師も政治家もどんどん手のひら返しを」

読者の方からの情報です。
 読者の方から長尾医師の動画を2本紹介いただきました。
一つは、映画「ワクチン後遺症」の上映妨害のこと。「後遺症の患者を診ている長尾和宏医師、京都大学ウイルス研究所の宮沢孝幸准教授、ジャーナリストの鳥集徹氏、薬害被害者の救済に取り組む弁護士・元国会議員の青山まさゆき氏、市長として後遺症患者の受け皿をいち早く整備した南出賢一・泉大津市長」らの訴えを中心に、メディアが取り上げようとしない、実際に後遺症に苦しむ方々の証言を記録した映画です。
ところがその上映が露骨な妨害にあっています。長尾医師によると、一旦上映の決まっていた映画館が「おそらくどこかの圧力で」中止となり、さらに予定されていた有料配信も複数の会社側から「諸々の事情で」断られ、テレビのCMもダメ、徹底的に妨害をされています。苦肉の策で現在「ホール上映」という形で公開されています。しかし数少ないホール上映に行けない方々からの要望で「DVD貸し出し」が開始され、それを使った「自主上映会」の方法でなんとか多くの人々に観ていただけるようにと呼びかけられました。
この映画を観た外国の方々から、自国で上映して良いか「ボランティアで字幕つけまっせ、どうでっか」という話もあるそうです。製作した日本よりも先に海外で知れ渡りそうです。
 もう一つの紹介動画は、政治の話でした。
公式のワクチン接種後の死亡者約1500名の死因は全て今現在「不明」で、日本法医学会も解剖をしないという不自然が続いています。国はそもそも死因を究明する気は無く、国会議員も見て見ぬ振り。それどころか弱者の味方をするはずの野党が「ワクチンが遅い」と推進する「あほ」を見せられています。
しかし、長尾医師の予言を待つまでもなく、これから世界を巻き込む巨大な薬害事件に発展することは明らかで、今後その責任追及、裁判、補償の長い長い戦いが始まります。
そして今、そろりと「テレビで打て打てと言っていた医者達が手のひら返しをし始めた。賢い。それでいいんです。賢い医者、賢い政治家はどんどん手のひら返しをしてほしい。」と長尾医師はけしかけておられました。しれっと手のひら返しをする厚顔無恥を非難するよりも、一人でも被害者を出さないことが重要という、どこまでも患者さん想いの町医者、長尾先生でした。
(まのじ)
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#651_上映拒否! 配信お断り!「記録映像 ワクチン後遺症」 長尾和宏コロナチャンネル
配信元)
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#652_「ワクチン打て打て!」だった医者たちよ、掌返しをするなら今だぜ 長尾和宏コロナチャンネル
配信元)

ロバート F. ケネディ Jr.によるビル・ゲイツのワクチン・アジェンダ徹底検証、裏のイルミナティNo.2のクラウス・シュワブの巨大な影響力と世界経済フォーラムに関連しているシュワブのファミリー

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“ロバートF.ケネディJr.は、ワクチンに関する啓発活動の最前線に立って活動し続けており…ビル・ゲイツによるグローバリズムのワクチン・アジェンダを徹底的に検証しています。”と言っています。
 ビル・ゲイツにとって、ワクチンとは福祉という形をとった戦略であり、マイクロソフトのグローバルなワクチンIDプロジェクトを含み、“このプロジェクトによってビル・ゲイツは国際的医療政策を独裁的に支配できるようになります(1分11秒)”と言っています。
 ビル・ゲイツは慈善活動という形式を利用してWHO、ユニセフ、GAVIワクチンアライアンス、PATH財団を管理し、さらにコロナウイルスワクチンの開発を促進するため、12の製薬会社に5000万ドルを寄付しているということです。
 次の動画では、トランプ大統領が、“WHOはコロナ危機管理に失敗した”として、WHOへの拠出金の停止を発表したことから、ビル・ゲイツがWHOへの最大の寄付者となったこと、ビル・ゲイツは米国の中央保健官庁であるCDC財団への大口寄付者でもあることから、“WHOとCDCはゲイツのワクチン帝国のマーケティング拠点となっている(1分27秒)”と言っています。
 FacebookとGoogleはワクチン情報を検閲するために、PolitiFactという「ファクトチェッカー」を雇いましたが、PolitiFactはゲイツ財団の助成によって創設された(3分40秒)とのことです。このようにして、“ビル・ゲイツは公共のメディアやソーシャルネットワークを金で支配下に置き、ワクチン接種報告に対する検閲を金で操作しています”と言っています。
 ここまではロバートF. ケネディJr.による「ビル・ゲイツによるグローバリズムのワクチン・アジェンダ」の検証です。
 “続きはこちらから”のIn Deepさんの記事は、パンデミックに関する何もかもの背後に「世界経済フォーラム」がいるというもの。“バイデン、トルドー、アーダーン、メルケル、マクロン、ドラギ、モリソン、習近平の共通点は、厳しいロックダウンを課した国や、自身の国家の法律を無視した人たちだが、彼らは全員、世界経済フォーラム(WEF)に関連しているクラウス・シュワブのファミリーだ”ということです。
 クラウス・シュワブがこれほど大きな影響力を持っているのは、彼が裏のイルミナティ(ブラックサン)の頂点(No.2)にいたからです。クラウス・シュワブのファミリーはイルミナティのメンバーであるか、過去にメンバーだったと見て良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロバートF. ケネディJr. :「ビル・ゲイツ」グローバリズム独裁のワクチン・アジェンダ
配信元)
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ビル・ゲイツによるグローバルメディアと検閲のコントロール
配信元)

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カナダで繰り広げられている“シュワブのグレート・リセットのための死闘” 〜 予断を許さないディープステートと地球同盟(アース・アライアンス)の戦い!

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月20日の記事で、オーストラリアの首都キャンベラの抗議デモで指向性エネルギー兵器が使用されたことをお伝えしました。冒頭のツイートによると、カナダの首都オタワでも長距離音響装置(LRAD)が目撃されたということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。2月14日の記事で世界経済フォーラムの創設者・会長のクラウス・シュワブは、「私はトルドー首相のレセプションに出席しました。彼の内閣の半分、あるいは半分以上が実は世界経済フォーラムのヤンググローバルリーダーであることを知りました。」と言っていたことを紹介しました。
 このクラウス・シュワブの発言について、「カナダ議会の議長が、世界経済フォーラムのアジェンダに賛同するカナダの政治家は誰かと質問された。議長はおどおどし、音声が聞こえないと言って質問を却下した。」ということです。
 2月19日の記事で、クリスティア・フリーランド副首相兼財務大臣は、“フリーダム・コンボイに寄付した個人および法人の情報は、銀行と共有し、すでに口座凍結を行い、今後さらに進める。トラックが抗議に使用された会社の法人口座を凍結する。車両保険も停止。脅しではなく実行する。資金の流れも何を計画しているかも把握している”とカナダ国民を脅迫していたことをお伝えしました。
 そのクリスティア・フリーランドは、“ヤンググローバルリーダーの卒業生でもあり、シュワブに忠誠を誓っている”とのことです。恐らく、先のカナダ議会の議長も同じなのでしょうね。
 ツイートには、“クリスティア・フリーランド副首相は、市民的自由の抗議行動を絶対的に破壊・粉砕し、すべての反対勢力を排除できるようにするために、「緊急事態法」の一環として導入された侵襲的な金融モニタリングシステムを恒久化するつもりだ”とあります。
 いくら何でもやり過ぎだと思うでしょうが、“これは、シュワブのグレート・リセットのための死闘”なのです。これはカナダ政府と平和的な抗議者の戦いではなく、ディープステートと地球同盟(アース・アライアンス)の戦いだからです。
 J Sato氏のツイートの、「元連邦警察官でフリーダム・コンボイ発起人の1人」という男性は、中国共産党の工作員のようです。「銃と警棒で武装した警察」はカナダ政府が投入したもの。しかし、「皆一様に制服の肩にある警察官番号と氏名の部分を隠している」警察は、地球同盟(アース・アライアンス)の部隊です。
 私の調べでは、クリスティア・フリーランドは既に処刑され消えているようです。しかし、現在の情勢は双方互角であり予断を許しません。
(竹下雅敏)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第40話 ― 消去されている戦争犯罪人

 コロナワクチンには言うまでもなく、遺伝子組み換えの技術が使用されています。遺伝子組み換え技術のルーツを尋ねると、ベトナム戦争の枯葉剤に突き当たります。
 ベトナム戦争で、ベトコンのジャングルに隠れてのゲリラ戦法に手を焼いた米軍が、先ずはジャングルを破壊するために、無差別に大量に枯葉剤を撒き散らしたのでした。結果、この枯葉剤という猛毒薬が、ベトナムの一般民衆にどれほどの被害を与え数々の悲劇を生み出したものか…。米兵でさえもその被害にあっています。極めて残酷で卑劣な作戦を実行に移した米軍、この残酷で卑劣な作戦が、結局のところは現在のコロナワクチンにまで結びつくのですが、こういった背景には何があり、誰がいたのか?
 米軍の無差別大量の枯葉剤の散布の原型は、太平洋戦争での日本への無差別絨毯爆撃にあります。日本の場合は爆弾と、紙と木と土で作られた日本民家を効率良く焼き尽くすため、焼夷弾が雨霰と投下されました。これで家屋が、街が、人々が焼き尽くされ破壊されました。ベトナム戦争では焼夷弾を枯葉剤に置き換えただけです。これでベトナムのジャングルが、人々が殺され、人々の生活と環境が破壊されました。
 太平洋戦争での日本への無差別絨毯爆撃(原爆投下も)と、ベトナム戦争での枯葉剤散布は同一の文脈から起きています。明らかな戦争犯罪であり、しかもその戦争犯罪が全く問題とされなかったことが、現在のコロナワクチンの接種に繋がっているのです。こういった背景には誰がいたのか?
 ジャングルを枯死させ、農耕地を壊滅させるための枯葉剤を製造したのはモンサント社です。そして、モンサント社とはロックフェラー傘下の企業だった、こう事実を指摘すればおおよその察しはつくでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第40話 ― 消去されている戦争犯罪人

東京裁判の最大の問題点


1946年(昭和21年)5月3日から1948年(昭和23年)11月12日にかけて、「極東国際軍事裁判」「東京裁判」、以下東京裁判と表記)が行われました。これは日本が占領下の中での戦争犯罪人を裁く裁判であったのですが、東京裁判の場合は日本のA級戦犯の容疑者がその対象となっていました。

極東国際軍事裁判(東京裁判)の様子
Wikimedia Commons [Public Domain]

私も誤解していたのですが、戦犯はA級、B級、C級の3つに別れ、「A級戦犯=平和に対する罪」、「B級戦犯=(通例の)戦争犯罪」、「C級戦犯=人道に対する罪」となるようです。私はA級が最も罪が重く、B、Cと罪が軽くなると思っていましたが、A、B、Cの戦争犯罪の分類は、罪の軽重を表す分類ではなかったのでした。ただし、東京裁判にてA級戦犯で起訴された28名のうち7名が死刑となったので、A、B、Cの分類が罪の軽重を表すとの誤解が広まったのも自然ではあるようです。

さて、東京裁判は歴史上非常に重要な位置づけとなるものです。なぜならば、東京裁判は太平洋戦争の総括を行う裁判だったからです。総括が次の進路を決定づけます。すなわち、東京裁判がその後の戦後の日本、そして米国の進路を決定づけた、との言い方も成立するのです。

だから非常に重要なものだったのですが、更に重大な点を指摘すれば、東京裁判は大変な欠陥裁判だったという点です。その最大の問題点とは、東京裁判では本当の悪辣な戦争犯罪人が全くその姿・名前さえも出されなかった、ここに東京裁判の最大の問題点が集約できるでしょう。

初めから裁判の対象から外れていた真の戦争犯罪人は、罪を問われる以前の段階でのうのうと特権生活を享受し、その後も権力者支配者としてこの地上世界を動かし、それが歴史として刻まれていくのです。最初から裁判の対象から外れていた真の戦争犯罪人とは誰か?

その本当の戦争犯罪人たちのごく一端は、第38話で紹介した岩波書店の『始まっている未来 新しい経済学は可能か』のp12の宇沢博士の以下の語りの中にも表れていました。

マクナマラの立てた計画が最初に大規模で実行に移されたのが、1945年3月10日の東京大空襲でした。下町を中心に一面火の海と化し、一晩で8万人を超える人が殺され、5万人近い負傷者が出て、30万戸近い家屋が焼失するという大惨事になった。(日本爆撃は)その後、拡大され、日本中の主な都市を巻き込み、最終的には、広島、長崎の原爆投下という、これまで人類が犯した最大の罪を犯すことになったわけです。
ずっと後になって、The Fog of Warというドキュメンタリー映画のなかで、マクナマラは当時のことを振り返って、こう言っています。
「ルメイ少将は『もし我々がこの戦争に負ければ、我々は戦争犯罪人として処刑されていただろう』と言っていた。彼は正しかったと思います。彼と、多分私も、戦争犯罪人になるようなことをしていたんです。」
(木村太郎『東京新聞』2009年7月11日)


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岩手医科大学「周産期実績」に掲載された2021年の「胎児合併症」の件数が激増、このタイミングで「新出生前診断」の検査対象を拡大

 岩手医科大学「地域医療連携便り」という広報誌の中にある「周産期実績」のグラフがネット上で取り上げられていました。2013年以降毎年の入院数を始め症例ごとの数字が記されています。中で「胎児合併症」は2013年から2020年までは3件から10件の間を推移していますが、2021年は一気に135件という数字になっています。他の項目の増減と比較しても異常です。21/10/10時事ブログ記事ではワクチン接種した親から生まれた赤ちゃんの遺伝子の異常を知らせていますが、この数字の増加がワクチン接種と無関係と考えるのは無理があります。
 かつて、311の後の福島で奇形児の出産が増加したという情報がありました。現地の看護師さんの告発も多く見られました。しかし国が正しい情報を収集するどころか隠蔽し実態は未だに不明のままです。
「なるべく報告をあげるな」と圧力をかける、これまでのワクチン副反応に対する国の姿勢からすると、こうした胎児合併症の数字も今後、実態を反映するものとなるか疑問ですが、現場の良心に期待したい。
 このタイミングで、妊婦の血液から胎児の染色体異常を検査する「新出生前診断」が35歳未満にも引き下げられ、検査可能な認定病院の数も増やすと報じられました。なにかヒヤリとするものを感じる記事です。
(まのじ)
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配信元)
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周産期実績
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