アーカイブ: 陰謀
Author:Palácio_do_Planalto [CC BY] & Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA]
ウクライナにナチスが居ることをまったく話さないロバート・F・ケネディJr ~ロシアの特別軍事作戦は「無益」ではなく、残忍なのはウクライナ軍の方である
6月22日の記事で、サンクトペテルブルクでのアフリカの代表団との会議でのプーチン大統領の発言を紹介しました。
プーチン大統領は、“ロシアは…ルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国を認め…友好協力条約を締結することによって、国連憲章に完全に則って、彼らに援助を提供する権利があった。…我々は、国連憲章51条のもと、自衛権条項を発動して、彼らを支援する権利を有していたのです”と話し、ロシアの特別軍事作戦が、“国際法および国連憲章の観点からは欠陥のないもの”であることを示しました。
ロシアの特別軍事作戦が違法なら、7月8日の記事で紹介した「あべぴょんの論理」を論破しなければなりません。“コソボは独立しようとしました。しかし力が無かった。力が無かったからセルビアに抑えられた。これを良しとせずに、NATO諸国がセルビアを攻撃したわけですよ。…コソボの時には武力でもって現状変更したんですよ。…コソボにNATOがやって独立させたんなら、その論理では、当然ウクライナ問題に適応されてもいいでしょう、ということを安倍さんが言ってるんですよ”という話です。
ロバート・F・ケネディJrは、ウクライナのナチスから解放されたマリウポリの映像を見たことが無いのだろうか。ロシアの特別軍事作戦は「無益」ではなく、残忍なのはウクライナ軍の方である。
ロバート・F・ケネディJrは、7分54秒のところで、“私は代理戦争だと思います。ホワイトハウスのネオコンが望んだ戦争です。彼らは20年前からこの戦争を望んでいた。アフガニスタンを利用したのと同じように、ウクライナを米露の代理戦争の駒として利用したいと言ってきた”と説明し、18分35秒では、“ウクライナが戦争でロシアに勝てると考えるのは理解できない…それに、ロシアがこれまでに展開した軍事力はごくわずかです。そして今は大量生産能力を持つ中国がその戦力を支えています。絶望的な状況なのに、私たちは騙されています”と言っています。
ロバート・F・ケネディJrが非常に頭の良い人であることは、彼のワクチン関連の知識の深さを見てもよく分かります。それなのに、ウクライナ紛争に関しては、ウクライナにナチスが居ることをまったく話さないのです。
そして、「ウラジーミル・プーチンは、ウクライナでの戦争を避けることができたはずです。」などと平気で言えるのです。このインタビュー動画を見て、“本質的には嘘つきなんだな”と思いました。
南アフリカのシリル・ラマポーザ大統領の発言を聞いて下さい。
南アフリカは国際刑事裁判所(ICC)加盟国だから、プーチン大統領が8月に南アフリカに来たら逮捕する義務があると言われ、シリル・ラマポーザ大統領は、“プーチンは国家元首だ。国家元首を、おいそれと逮捕できると思うか? あなたの国はイラクでどれだけの犯罪を犯した? イラクとアフガニスタンで他国が起こした犯罪は何件ある? 彼らを逮捕したのか? してないだろう?…大量破壊兵器はどこにあった? トニー・ブレアはイラクに行き、大量破壊兵器があると主張した。英国でそれに立ち向かった人はいたか? イラクとアフガニスタンでは、100万人以上もの人々が亡くなっているが、大量破壊兵器など存在しなかった。我々は、ロシアとウクライナでの戦争がどういったものなのかを知っている。我々は平和を望む、それが重要なのだ”と答えています。
こう言う返答は痛快ですね。正直に思っていることを言う人が増えると、世界は良い方向に向かいます。
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください🇺🇸ロバート・F・ケネディJr
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) July 13, 2023
ロシア・ウクライナ紛争についてのインタビュー全文
・1997年から始まったアメリカの挑発
・ネオコンの父、ズビグネフ・ブレジンスキー
・NATOの侵略
・JFKの言葉
・現CIA長官の当時のスタンス
・ヒトラーに打ち勝ったロシア人
・見せかけのミンスク合意
・ドンバスの悲劇… pic.twitter.com/1sX7dZhlDH
南アフリカはICC加盟国なんだから、プーチンがBRICS会議で8月に訪問したら逮捕しろよ?
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) July 15, 2023
🇿🇦南ア
はぁ?しねーよ。国家元首をおいそれと逮捕できるか。お前らイラクとアフガニスタンの戦争犯罪者逮捕したか?大量破壊兵器どこにあった?そもそもこっちはロシア・ウクライナ戦争がなんなのか知ってんだよ pic.twitter.com/QR2OOXeuzj
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Kan NIshida氏による厚労省の人口統計の死因別死亡者数データ解説 〜「魔の2022年」の真摯な検証を
2022年に「不慮の事故」による死亡者数が一気に増えています。前年比にしたグラフでは、他の突出した年にはそれぞれ「東日本大震災」「阪神大震災」など理由が付されています。2022年には何があったか。
3つ目のグラフでは、度重なるブースター接種の時期とコロナ関連死者数の山がきれいに相関しています。これに「因果関係なし」と言ってしまえる理屈があるのでしょうか。
「不慮の事故」の死者数を見て沈んでいると、5つ目のグラフでは「心疾患」による死者数が重ねてあって、その異常さにギョッとします。
Kan Nishida氏は「魔の2022年」と書かれました。公的には説明されていない「魔」が何であるか、真摯に検証しなければ死者は報われません。
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— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) July 13, 2023
厚労省の人口統計の死因別死亡者数データを見てたら、不思議なものを見つけちゃいました。
2022年、「不慮の事故」による死亡者数が一気に増えています。 pic.twitter.com/Tx1Q5OH7pH
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— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) July 13, 2023
どれだけ増えているか見るために、前年比にしたのがこちら。
前年比で不自然に大きく増加する場合、普通はそれを説明する何らかの災害があります。
2022年は??? pic.twitter.com/MX295iglbg
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— Kan Nishida 🇺🇸❤️🇯🇵 (@KanAugust) July 13, 2023
やはり、2022年は「ワクチンを打ちまくった年」として後世に語り継がれることになるのでしょうか。 pic.twitter.com/i3m5ICfmfQ
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マイナンバーカードの問題について、面白い視点から解説した動画 ~苫米地英人氏「世界の全データを、ごく特定の人たちが全部見れるようにするっていう指令が、もう何年も前に各国政府に来てるわけですよ。そういう存在があるっていうことが陰謀論に言われちゃんうんですけど、事実なんですね。」
SAMEJIMA TIMESは、マイナンバーカードの問題を利権の観点から説明しています。2分57秒のところで、“税金というのは財務省のポケットに入ります。医療、介護、年金、社会保険料は厚生労働省のポケットに入る。1本化すればいいものを、それぞれが自分の財布を膨らませるために、どんどんどんどん税金も社会保険料も引き上げてきたんですね。…消費税増税を進める時に使ったキーワードが「税と社会保障の一体改革」という名前だった。…これは自分たちの税と厚生労働省の社会保障を一本化して…全部財務省が仕切ってやる、こういう発想だった。マイナンバーカードはこの延長線にあるんです。…一言でいうと、財務省が厚労省の利権を奪う。…全部のシステムを独り占めしよう、こう言う狙いなんですよ”と言っています。5分以降は、この利権争いに警察庁も絡んでいるという話です。
冒頭の動画で、獨協大学経済学部教授の森永卓郎氏は、“例えば今週の週刊現代で、もう年収とこのマイナンバーの情報が大量に中国に漏れたんじゃないか、そういう情報漏洩があった時とか、マイナンバーカードを落っことしちゃったとか、そういう色んなことが起こった時に、どうやって収拾させるんですかっていうリスク管理をきちんと全部作ってからやんないといけないのに、今全然できてないわけですよね(1分10秒)”と言っているのですが、苫米地英人氏の見解は異なります。
2分11秒のところで苫米地英人氏は、“世界の全データを、ごく特定の人たちが全部見れるようにするっていう指令が、もう何年も前に各国政府に来てるわけですよ。そういう存在があるっていうことが陰謀論に言われちゃんうんですけど、事実なんですね。そういう中の一つとして、全ての人間の遺伝子情報、健康情報、財務状況、税務から会計から何から何まで…全部が居ながらにして世界でこうやって(クリックするだけで)見れるようにしなさい(という指令)から始まってるっていう大前提なんで、それが今世界の中心が中国に移っちゃったんで…中国に漏れるように最初から設計されているとしか思えない”と解説しています。
完全に「陰謀論」と見なされる事柄を、苫米地英人氏は「事実なんですね」と言っているわけです。世界経済フォーラム(WEF)の言動をみていれば、「中国に漏れるように最初から設計されている」と考えた方が自然でしょう。
映画『サウンド・オブ・フリーダム』は大ヒット、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録 ~この大ヒットは、人々が深い闇をのぞき込むことを可能にし、王室や政府の地位にいる権力者が、人身売買や児童売買に関与している事に気付かせる
ジム・カヴィーゼル氏は、 “ティムは、彼らが目撃する地獄を見せてくれました。…子どもに対して極悪なことがなされている。…幼い子どもたちが虐殺され続けるのを容認していたら、この世界に、そしてこの国に裁きがくるでしょう”と言っていました。
映画は独立記念日の7月4日に公開されましたが、驚いたことに、“映画は大ヒット、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録した”とのことです。
“続きはこちらから”のタマホイさんのツイート動画は、6月22日の記事で既に紹介したものですが、「人身売買や児童売買の恐ろしさについて、なぜもっと認識されないと思いますか?」との質問に対し、ティム・バラード氏は「思い当たる理由は2つあります。1つは、あまりにも闇が深く、この問題を直視することが難しいからです。そして、自分の子供に嫌でも重ねてしまう。私もそうだったからよくわかります。でも、他にも何かあると思います。そこには何か思惑のある人々がいる。…ハリウッドやジェフリー・エプスタインで見られるように、彼らは政府の地位にいるんです。だから、それを止めさせようとしたりすると、信憑性がなくなるほど誇張したり、存在しないかのように思わせようとする力が働くのは間違いありません」と答えています。
『サウンド・オブ・フリーダム』の大ヒットは、人々が深い闇をのぞき込むことを可能にし、王室や政府の地位にいる権力者が、人身売買や児童売買に関与している事に気付かせるでしょう。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
How Jim Caviezel's Faith-Based 'Sound of Freedom' Became This Summer's Unlikely Box Office Hit https://t.co/oDc1ocHptF
— Variety (@Variety) July 9, 2023
「サウンド・オブ・フリーダム」は先週火曜日に公開され、独立記念日の祝日に1,420万ドルという大ヒットを記録した。
(中略)
「7月4日の数字と同様、今日の数字も我々の予想を上回っており、この勢いを持続させるつもりだ」と、この映画をバックアップしている独立系スタジオ、エンジェル・スタジオの劇場配給責任者であるブランドン・パーディーは声明で述べた。「満員の劇場、完売の劇場、そして多くの場所で自然に起こったスタンディング・オベーションについて、国中からメッセージを受け取っています。信じられないような口コミのおかげで、この映画を見ることは必須となりました。」
パーディーはまた、AMC、シネマーク、リーガルの全米3大映画館チェーンに対し、「1年で最も忙しい映画シーズンに『サウンド・オブ・フリーダム』を公開する勇気をもってくれたこと」に感謝した。
(中略)
オープニング・ウィークエンドの観客は熱狂的で、シネマスコアは「A+」。現在公開中の映画で、この高得点をつけたのはこの作品だけだ。チケット購入者は圧倒的に女性が多く、45歳以上の観客が50%以上を占めた。
(中略)
批評家たちは、ロッテン・トマトで76%の評価を得ているこの映画に対して、ほとんど好意的だ。バラエティ誌の主任映画批評家オーウェン・グライバーマンは、「ハリウッドがほとんど避けてきた、現代における重大な犯罪の恐怖のひとつに本物の光を当てた説得力のある映画」と称賛している。
(以下略)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください『サウンド・オブ・フリーダム』はいかにしてこの夏のヒット作となったのか?https://t.co/n8BX1Pxig5
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) July 10, 2023
この映画が、ありそうでなかった興行的救世主になりつつある
児童の性的人身売買を題材にしたこの信仰に基づく映画は、公開6日間で4,000万ドルという驚異的な興行収入を記録した…
ティム・バラードさんにはウクライナの件も期待してますhttps://t.co/sURtNjD5oi
— タマホイ🎶🍃🗻🧷 (@Tamama0306) July 10, 2023
1分50秒~3分35秒で、“この人(シーモア・ハーシュ)が政府の内部の情報源から聞いた言葉をそのまま出してきています。…バイデン政権はウクライナ戦争の失敗に直面して瀕死の状態になっていると。…さらには、政権内部で大きな権力闘争が起こっているが、バイデンは気づいていない。…さらにはウクライナ戦争というと、もともとこのウクライナの戦争を仕掛けたのは、ヴィクトリア・ヌーランド、現時点ではアメリカ国務省の国務次官ですよね。…実は国務省のナンバー2に昇格するはずだったんです。…それ(ウクライナ戦争)がうまくいっていないので、この人の昇格もそのままになっている…ということを言っています。それらを総合して、シーモア・ハーシュの情報源の人はこう言っているそうなんですね。「瀕死の政権のパンくずを奪い合うアリたちのようだ」と。”ということです。
もう一つ、今のアメリカの状況を理解するのに、ちょうど良い動画を見つけました。
渡辺惣樹(わたなべそうき)氏はLGBT運動と大企業の関係について、“LGBTの理論的な話というのは、アメリカの大手企業では中堅マネージャーに徹底的に教え込むカリキュラムがあります。…大企業自体がアメリカ国民を教育する義務がある。いわゆる批判的人種理論に目覚めさせるべきだ。つまり、ポリティカル・コレクトネスを大企業がやるべきだというような、おかしなおかしな人たちが今、アメリカの企業を経営しております。ですから、アメリカの大企業はLGBTに代表される少数民族保護、あるいは自由な性指向を認めようというような動きと提携して動いています。(1分15秒~3分)”と説明しています。
こうした大企業の取り組みの例として、米ビール大手アンハイザー・ブッシュのブランド「バドライト」を挙げています。
“バドライトというアメリカでナンバーワンの売り上げを誇るビールに、そのトランスジェンダーの元男性を使った途端に、強烈なカウンターパンチが来ました。今、25%から30%の売り上げ減になっています。こんなことは今までありませんでした。…他にもディズニーは、アメリカのそういったLGBT運動に積極的に参加してきました…ディズニーというのは、ポリコレの先頭をいく会社になっています。…行き過ぎたいわゆる同性愛の賛美、それからトランスジェンダーの賛美、そういうことを積極的にやってきたのがディズニーです。それに対しても多くの批判が出ていまして、ディズニー映画が赤字になるということも最近増えております。私がここで何を言いたいかと言いますと、アメリカの国民は、今までサイレントマジョリティー、本当にサイレントだったんです。ところが、このバドワイザー不買運動をきっかけにサイレントではなくなりました。…アメリカという国が今動き出したということを、日本の皆さんは気づいてください。(4分44秒~8分40秒)”と言っています。
こちらのタマホイさんのツイートによれば、テスラCEOのイーロン・マスクは、「すべての子どもは、人格/アイデンティティが結晶化する前にアイデンティティの危機を経験する」「したがって、少なくとも18歳になるまでは、後悔するかもしれないような、取り返しのつかないような手術や不妊治療薬を許可すべきではない」と発言していたのだが、ついに「親が反撃する時だ!」とツイートし、トランスジェンダー政治に対して、子供たちをイデオロギーから守るよう呼びかけた、ということです。