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テロを抑え込み大成功だったロシアの戦勝記念日、ナチスに打ち勝った先人たちを誇るヨーロッパの人々 〜 国内を極貧に陥れたアメリカ、そして次は日本

 日本のマスコミは意地でも認めたくないでしょうけれど、ロシアの戦勝記念日のパレードは、ナチスに打ち勝った先人たちを誇る全国民的な祝典として大成功だったそうです。政府はテロを懸念して人の集まる場所には出ないようにとアナウンスしたにも関わらず、あふれんばかりのパレードが埋め尽くしていました。大手メディアに対抗する熱心な善意の人々の情報拡散により、次第に事実が明らかになってきて、なんと「ウクライナが負けても良い」と思うアメリカ国民が43%という世論調査も出ています。折も折、ペンタゴン報道官が、ロシア侵攻前にアメリカ、イギリス、カナダによるウクライナへの武器提供を認める発言をし、ロシア側の言い分を裏付けています。
 そのアメリカ国内では、かつて活気のあった都市がまるで廃墟のようになっている様を紹介しています。レポートしている人は、バイデンに向かって「ゼレンスキーに170億ドルも与えている場合か」と抗議しますが、いやいや、米下院は追加支援を400億ドル承認したらしいですよ。
 そして目隠しをされたままの日本も、国内にお金を使わなければ廃墟になる都市が出現するでしょう。改憲して緊急事態条項を創設すると、その先にあるのは「今のウクライナ」だと。18歳から60歳までの徴兵、野党の非合法化、野党党首の逮捕・拷問、和平交渉団はスパイ容疑で射殺、あるいは不自然な行方不明。
 合法的に政治を変える最後のチャンスかもしれません。
(まのじ)
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「ついに予想された動き」米ランド研究所が「ワシントンは日本の再軍備を支援すべき」対中戦での前線に立たされる日本 / 米、イスラエルの軍需産業とその株主は笑いが止まらぬ最高益

 米国防総省のシンクタンク「ランド研究所」が「ワシントンは日本の再軍備を支援すべき」とする報告書を発表しました。PickUpさんのツイートでは「ついに予想通りの動き」「中東、東欧(ウクライナ)に続き、次の標的は日本」と喝破されています。ソロスが狙っていた軍需産業計画には「日中戦争のシナリオ」があるとも。浮き足立った憲法改正の動きや防衛費増額の流れと一致しています。
 RTの記事によれば、米国の中距離ミサイルを受け入れてくれる同盟国はないため、代わりに「日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援するべきであると主張している。」日本の南西諸島や九州に配備することで台湾海峡の海上阻止作戦に貢献する可能性があるとしています。米国の対中戦に日本を利用するわけですね、ウクライナのように。
 ロシア関連で良い記事を連発しているIWJでは少し前に、ウクライナ紛争によって軍需産業が静かに大儲けをしているという記事が出ました。自民党が「国家安全保障戦略」で5年以内の防衛費増額を提言し、NATOのドイツ、デンマーク、フィンランド、スウェーデンなどが国防費を増額する動きを見せる中、2月24日以降、アメリカのロッキード・マーティン社、ノースロップ・グラマン、レイセオンなど軍需産業株は最高値を続出させ、「まさに、軍需産業とその株主にとっては、この『好景気』に笑いが止まらない状況」と伝えています。さらにイスラエルの防衛産業エルビット・システムズの株価は、2月22日時点と比較すると26%も上昇し、「目が覚めた。我々は未曾有のチャンスを手にしており、その可能性は狂おしいほどだ」との関係者の罰当たりな「歓喜の声」を伝えています。連中は何が何でもウクライナに停戦させたくないでしょう。それどころか今後は日本が金儲けの生贄にされそうです。
 ここまで現実を見せられて、まだアメリカ様に従いますか、日本。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の新戦略は、中国に対抗して日本を武装化すること
引用元)
米国のミサイルを受け入れてくれる同盟国がないため、米国は代わりに日本の再軍備を奨励すべきであると、新しい報告書は述べている

太平洋地域の同盟国の中で、中距離ミサイルを受け入れてくれる国はないと、国防総省の戦略策定を担当するシンクタンク、ランド研究所は新しい報告書を発表した。その代わりに、ワシントンは日本が中国の船を脅かすために独自のミサイルを開発するよう奨励するべきだと、著者は助言している。
(中略)
(中略)アメリカは「日本が地上発射型の対艦スタンドオフミサイルを開発し、配備する努力を支援する」べきであると主張している

「これらのミサイルはまだ中国を深く攻撃することはできないが、もし日本の南西諸島や九州に配備されれば、台湾海峡、東シナ海、中国の東海岸の一部の船の動きをカバーできるようになり、それによって中国の資産を戦争計画上の危険にさらす範囲を広げ、台湾海峡での海上阻止作戦に貢献する可能性がある」と、報告書は結論付けている。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝58 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン2

 小泉政権、安倍政権、つまり清和会の政権下の日本において、不可解な死を遂げた多くの人々が報道されました。表向きは自殺とされるが、ドアノブにネクタイをかけての首吊りとか“ありえない自殺”が多数でした。こういった不可解な死を遂げた方々にマスコミ関係者が多数いました。「政権に都合の悪い報道をしたので消されたな」と思えました。もっとも日本のこの10年は、メディアの情報統制も酷くなり、不可解な死を遂げた人々の報道自体も少なくなっていますが、いずれにしても「メディアには暴力装置が隣り合わせで監視を受けている」のは事実でしょう。
 日本のメディア支配を辿ると、当然ながら電通と裏天皇グループとなりますが、ブロンフマンにも行き着きます。ブロンフマンはギャング団の代表格ながら、エドガー・ブロンフマンなどは兵器製造企業を経営しながらADLの名誉副会長、世界ユダヤ人会議の議長を長年勤めた名士でもあり、イスラエルの顔とも言えることを前回に見ました。
 しかし、最近はブロンフマン一族の威光にも陰りが出てもいます。エドガーの孫娘で遺産相続人のクレア・ブロンフマンは、ハリウッドに深く浸透したネズミ講兼小児性愛犯罪セックスカルトのNXIVMのメンバーとして逮捕され、6年以上の禁固刑を言い渡されたことが報道に出ているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン2

メディア業界の実態


メディア業界は、業務としては通信社の情報提供、経営としては広告収入によって成立しています。広告収入なしにはメディアは運営不能であり、日本のメディアを全面完全支配しているのは「日本の広告業界のガリバー」とも称された「電通」である、これはごく常識的な話です。電通は「共同通信社」「時事通信社」とは一体と表現しても良い関係でもあります。


電通は裏天皇グループの、具体的には五龍会の黒龍会に所属する企業です。つまり、日本メディアを支配する電通は八咫烏の意図の元に動いており、電通は日本のメディア支配の他には国政選挙を取り仕切っていることもよく知られている事柄です。

この電通は、外部からは「カナダに本拠地がある世界最大手の広告会社」のオムニコム(OMC)を通じてブロンフマン一族の支配下にもあることを、『黄金の金玉を知らないか?』の2016.05.19記事にわかりやすく説明され、記事の最後は次のようにくくられています。

メディア業界というのは上はヤクザでその上はマフィアなのです。
これは裏を知ってる人の常識です。

残虐、凶悪の殺人集団がニュースや芸能界をプロモートしている。
まぁ、前から皆様も何となく気づいていた通りの話です。

一般民衆はメディアによって「情報支配(洗脳)」を受けており、そのメディアを一般民衆は上品で常識・良識的なインテリ集団のように思い込んでいるフシがありますが、実際には、メディアとは暴力装置からのプロモートを受けているのです。金融支配と情報支配と暴力支配はいわば三位一体のような関係にありますが、特に情報支配と暴力支配は渾然一体の関係なのです。

メディアを制するものは、大衆を制す。

日本メディアを支配する電通がブロンフマン一族の支配下にもあるというのは、メディアを巡る構造上から自然的にそうなるのですが、それ以外でも電通とブロンフマン一族が強い繋がりがあるのは間違いのないところです。

メディアを巡る構造について、ブロンフマン一族はランベール一族、そしてロスチャイルド家の親族になっており、『オルタナティブ通信』からの情報として、ランベール一族は「世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営」とのことですし、そもそもロスチャイルド家は、19世紀には3大通信社「アヴァス、ヴォルフ、ロイター」の三社をその傘下に置いていたのです。

ロスチャイルド=ランベール一族が西側世界のメディアを傘下に置き、そのメディアのプロモートを暴力の実行部隊のブロンフマン一族に託していた、こういう構図になっていたでしょう。この構図から電通もブロンフマン一族の支配下にあることになります。

ただし、ブロンフマン一族はロスチャイルド=ランベールからのメディア支配の構図を除いても、それ以前の時点から電通と背後の裏天皇グループとは密接な関係にあったはずなのです。


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ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利で間違いなし! ~ロシアのザハロワ報道官「バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「EUの10ヵ国がルーブル建てでロシアから天然ガスを購入」と題するスプートニクの記事によれば、“EUの10ヵ国がルーブル建てによる天然ガスの購入に対応するため、ロシア政府系の銀行に口座を開設した”ということです。
 バイデン政権は、ロシアがウクライナに介入せざるを得ないように追い詰めました。ロシアのウクライナ侵攻を理由にして、ロシアを国外送金の国際銀行間通信協会(SWIFT)システムから締め出せば、ルーブルは暴落しロシア経済は混乱する。混乱に乗じてカラー革命を仕掛けてプーチンを倒すつもりだったのだろうと思います。
 しかし、プーチン大統領は柔道の名手で、相手の力を利用すれば体の小さな者が大きな者を倒せることを知っていました。プーチン大統領は、2022年3月31日付大統領令で、ロシア産天然ガスを購入する非友好国企業にルーブルでの支払いを求める方針を明らかにしました。
 これで攻守は逆転、“あれよあれよと言う間に、とうとうロシア・ルーブルはユーロよりも価値が高くなりました”。プーチン大統領は、“ロシアは西側のかつてないほどの制裁の圧力に持ちこたえた。ロシア経済状況は安定しており、ルーブル相場も2022年初頭の水準に戻りつつある。”と勝利宣言。
 記事をご覧になると、バイデン米大統領の国家安全保障担当副顧問で、世界的な対ロシア制裁の立役者であるダリープ・シン氏が長期休暇を取る予定で、戻って来るのかどうかも分からないようです。ロシアのザハロワ報道官は、“バイデン米大統領陣営がホワイトハウスから逃走している”と指摘しています。
 カナダのロマーナ女王はテレグラムで、「アメリカ軍最高司令官とロシアから、アメリカとロシアの間の公式な仲介役として要請されました。」と記しています。これらのことから、ウクライナでの戦いは、ロシアの勝利に終わると見て間違いないわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シン米制裁調整官、ホワイトハウスを一時離脱へ-関係筋
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

バイデン米大統領の国家安全保障担当副顧問で、世界的な対ロシア制裁の立役者であるダリープ・シン氏が、近いうちに長期休暇を取る予定であると、事情に詳しい2人の関係者が26日に明らかにした。
 
シン氏は家族の問題に対処するために休暇を取ると、関係者の一人は述べた。休暇の開始時期や終了時期は不明。
 
シン氏は、ロシアのウクライナ侵攻に対応してロシアの銀行、オリガルヒ、企業、政府要人を標的とした米国とその同盟国間の制裁を調整する重要な役割を担っている。
 
このニュースを最初に報じたワシントンポストによると、ホワイトハウスは、カマラ・ハリス副大統領の首席経済顧問を務めるマイク・パイル氏など、複数の後任者を検討しているという。

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ままぴよ日記 95 「ドキュメンタリー映画『夢見る小学校』」

新緑が照り輝く季節になりました。
フキノトウから始まり、つくし、わらび、せり、ノビル、フキ、ウド、筍‥‥田舎に住んでいると自然に集まってきます。昨日はワサビ菜を頂いたので、夜遅くまでワサビ漬けを作っていました。私にとって春は保存食を作る季節でもあります。瓶に詰めたらひと安心です。

今年の春は、母の介護、愛犬の病気、コロナワクチン等で、心穏やかでいられないのですが、野草と触れ合っていると落ち着き、元気をもらいます。

私の隣で愛犬が寝息を立てています。今日は少し調子がいいようです。
さあて、久しぶりに子育ての事を書こうかな。
(かんなまま)
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日本の学校、アメリカの学校


アメリカに住んでいる14歳の孫が「自分の性格はあまり好きじゃないけど、自分の事は大好きだよ!」と言いました。8種体癖なので何かにつけてややこしい自分を知っているけれど、そんな自分を含めて好きと言えるのは最高です。

4年前、日本の学校に通っていた時は、自分を抑えて先生の期待に応え、クラスでも目立たないように頑張っていました。先生にとっては何の問題もない子でしたが、本人はとても疲れて帰ってきていました。家で弟に意地悪をしたり、ちょっとしたことで爆発して泣き叫んでいた時期がありました。

4歳年下の弟も自分の好きなペースで好きな事に没頭したいのに、それが全くできない学校で神経をすり減らしていました。先生から注意されるのが怖くて、家に帰ってきてからも息を抜くことができずに宿題に取り組んでいました。

字がマスからはみ出したらやり直し。定規で線を引いていないとやり直し。ドリルのページを書いていないだけでやり直し。次々に宿題が上乗せられて膨大な量になります。その全てが嫌で泣きながら宿題をするので時間はかかるし、宿題がトラウマになっていきました。

忘れ物をしても宿題が増えるので、何度もランドセルをチェックします。二人とも学校に行く前に緊張してトイレに駆け込むようになりました。


それがアメリカの学校に行ってから、すっかり解消されたのです。振り回されていた宿題がない。評価されるテストがない。姿勢を注意されることもないし、ソファに座ったり、絨毯に寝転んで授業を受けても誰も何も言わない。自分の思いついたことを言っても認めてくれるし、人と違ったことを言ったり、したりすると逆に「凄いね!」と褒めてくれるのです。

重たいランドセルもなし、教材や文具は全て学校にあるので忘れ物がありません。塾もないので2時に学校が終わったら自由!!

孫達は日本の学校を経てアメリカの自由な学校を体験したので、まさに水を得た魚のように学ぶ楽しさを感じ取ることができたのです。学校が楽しくて仕方がない。休みなんかないといいのに…と信じられない事を言い出す始末です。

世界を見渡したら、そんな学校の方が多いのに日本の子ども達は知りません。

授業も、学年で履修しなければいけないカリキュラムはありますが、それをいつどういう風に教えるかは先生に任されています。学年専任の先生なので熟練工のようなものです。どんな授業をしたら子ども達が楽しく学ぶか?先生も授業づくりに工夫を凝らします。

ほとんどの授業はチームで課題に取り組むプロジェクト学習です。子どもに選択肢が与えられて、みんなで考え、調べて、実践したことを発表します。

日本の先生は教える教科書、教材も指定されて、綿密なカリキュラムに縛られています。教え方も、初めに「めあて」があり、その期待された答えに導きます。例えていうなら子どもに塗り絵をさせるのが日本の教育です。線をはみ出さないように、指定された色を丁寧に塗る。それはきれいですが、これでは自分がどうしたいのか?がわからない子になってしまいます。


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