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画像の出典: Wikimedia_Commons [Public Domain]

ケネディ大統領暗殺事件の新たな機密ファイルが公開 ～タッカー・カールソン「ケネディは、ほぼ間違いなく陰謀の結果、殺害された。しかし、問題は、誰による陰謀なのか？ 明らかにCIAだろう。」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ケネディ大統領暗殺事件は、“テキサス州ダラス市に到着したケネディ大統領夫妻がテキサス州のコナリー知事夫妻の案内で、空港からリムジンに同乗して市内をパレードしていた最中に突然3発の銃弾が撃ち込まれたことで起こった”ことになっているのですが、“翌年に出されたウォーレン委員会の公式調査報告は、事件をオズワルドの単独犯行として大統領は後方から撃たれたと結論づけた。3発の銃弾の内1発は車列を外れ、1発がケネディの頸部に命中、貫通のうえコナリーを負傷させ、最後の1発がケネディの頭部に命中し、致命傷を与えたと結論を下した”のです。
　しかし、「CIAとFBIがケネディを暗殺したのか」という記事には、“オズワルドは逮捕後…「俺は囮（おとり）だ」と言い続けた。銃を使った際に手や頬から検出されるはずの硝煙反応もなかった”とあり、ウォーレン委員会の報告書については、“ケネディ自身と、同じ車で大統領の前に座り重傷を負ったテキサス州のコナリー知事は、ともに3カ所の傷があった。常識では6発の銃弾が発射されたと考えるだろう。だがウォーレン委員会の見解は違った。オズワルドが発射したとされる2発のうちの1発がケネディの右後頭部に命中、もう1発がケネディの右背中→喉→コナリーの背中から胸に貫通→右手首を貫通→左大腿部に到達。そう結論したのだ”と書かれています。
　ですから、手製の銃で撃たれたというあべぴょんの司法解剖で、“弾は盲管銃創（貫通していない）のだが、体内に弾が残っていない”くらいの矛盾は、たいしたことではないのです。ウォーレン委員会の支離滅裂な報告書を信じる人は、あべぴょん銃撃事件もワクチンの問題も疑問を持たないことでしょう。
　“続きはこちらから”のタッカー・カールソンの発言は非常に重要です。ようやくメディアで、このような話題を取り上げることが出来るようになったのです。
　動画のほんの一部ですが、タッカー・カールソンは、“ケネディは、ほぼ間違いなく陰謀の結果、殺害された。しかし、問題は、誰による陰謀なのか？ 明らかにCIAだろう。そうでなければ、CIAが重要な証拠を調査官から隠匿する理由がない。…私たちは、まだ隠匿されているCIAの文書にアクセスがある人物に話を聞いた。その人は、その文書の内容を深く知っていた。この方に直接、「アメリカ大統領であるジョン・F・ケネディの殺害にCIAは関与していたのか？」と聞いてみた。そして、頂いたお返事をそのまま引用する。「答えはイエスだ。CIAが関与していたと考えている。私たちが思っていたのとは全く違う国だ。嘘だらけの国だ」…このことが何を意味するのか、一度立ち止まって考えてみて欲しい。アメリカ政府内には、民主主義のコントロールを完全に超えた勢力が存在するということを意味する。これらの勢力は、それを監督するはずの選挙で選ばれた政治家よりも強力である。これらの力は、選挙の結果に影響を与える可能性がある。アメリカ大統領殺害への加担を隠すこともできる。つまり、やりたい放題なのだ。彼らは政府の中の政府を構成し、その存在そのものが民主主義という概念を嘲笑っているのだ”と言っています。
　タッカー・カールソンはディープステートの存在を認めているわけですが、“陰謀論という言葉は…今も昔も、政府が答えたくないことについて質問する人を封じ込める武器として使われているのだ（1分44秒）”と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ケネディ暗殺事件の新たな機密ファイルが公開される
引用元）
Insider Paper 22/12/15　AFP

1963年11月のジョン・F・ケネディ米大統領暗殺に関連する新たな機密ファイルが木曜日に公開されたが、ホワイトハウスは国家安全保障上の懸念を理由に、数千の文書を保留した。
（中略）
国立公文書館によると、今回の公開で合計1万3173点の文書が公開され、合計約500万ページに及ぶケネディ大統領の記録の97％がこれで公開されたことになるという。
 
ジョー・バイデン大統領は、不特定の「機関」の要請により、「限られた」数の文書が引き続き保留されると覚書で述べている。
 
これまでの文書非公開の要請は、中央情報局（CIA）と連邦捜査局（FBI）からであった。
 
バイデン氏は、「このような情報の公開を一時的に延期し続けることは、軍事防衛、情報活動、法執行、または外交関係の遂行に対する特定できる損害から保護するために必要である」と述べている。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
米国国立公文書館は、JFK 暗殺に関連する 13,000 以上の文書を公開しました。
（Google機械翻訳）


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画像の出典: ロン・デサンティス知事 Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA]

ロン・デサンティス知事は、フロリダ州最高裁判所にCOVID-19ワクチンに関する州全体の大陪審を請願し、公衆衛生公正委員会の創設を発表 ／ WHO(世界保健機関)で危機対応を統括するマイク・ライアン氏「（中国の）『ゼロコロナ政策』にともなう厳格な行動規制は、感染拡大防止に効果がなかった」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　フロリダ州のロン・デサンティス知事は、「2020年3月、4月にはロックダウンに反対する投稿をした人たちが、ビッグテックのプラットフォームから検閲されるという事態が何度も起こりました。…もし、正当な批判が受け入れられず、政策を守れないのであれば、それを見直す必要があります。しかし、エリートたちはそうではなく批判から身を守りたかった。異なる考え方をする人を誹謗中傷しようとしたのです。だから、イーロン・マスクのTwitterでもっと多くのことが明らかになると思いますし、それはとても重要なことだと思います。しかし、重要なのは、Twitterでの検閲は大部分には及ばないということです。GoogleやYouTubeなどよりもずっと小さな会社ですから」と言っています。
　ウィキペディアによれば、“大陪審は、一般市民から選ばれた陪審員で構成される、犯罪を起訴するか否かを決定する機関をいう。起訴陪審（きそばいしん）ともいう”と書かれていますが、ロン・デサンティス知事は、「フロリダ州最高裁判所にCOVID-19ワクチンに関する州全体の大陪審を請願し、公衆衛生公正委員会の創設を発表した」とのことです。請願書はこちらです。
　請願書には、大陪審を発足させる正当かつ十分な理由として、“連邦政府、医師会、その他の専門家は、COVID-19ワクチンの接種を受けることは倫理的あるいは市民的義務であり、COVID-19の接種を受けないという選択は利己的で他人を傷つけるものであるという期待を作り出している。…COVID-19ワクチンが病気の蔓延を防ぐという信念は広く浸透し、アメリカ大統領自身がそれを信じたほどであった。彼は、医療従事者や軍人を含むアメリカ国民にさまざまなワクチン接種を義務付けようとしましたが、それは、「ワクチン未接種の人々がウイルスを広げる」、「COVID-19の広がりを遅らせ、デルタ変異体や他の変異体による感染を防ぐ最善の方法はワクチンを接種することだ 」という考え方を前提にしたものでした。「これらの予防接種を受けていれば、コビドに感染することはない」とまで述べています”などの多くの事柄を記しています。
　“続きはこちらから”では、WHO(世界保健機関)で危機対応を統括するマイク・ライアン氏が、“（中国の）「ゼロコロナ政策」にともなう厳格な行動規制は、感染拡大防止に効果がなかった”と指摘したと言うので、“ようやくWHOもロックダウンは無意味だと認めたか”と思ったら、「十分な人数のワクチン接種こそが重要だ」と言うのだから、“このデブ〜！違うだろ！違うだろ！違うだろ！”とツッコミたくなります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 
 
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ロン・デサンティス知事、COVID-19ワクチンに関する州全体の大陪審をフロリダ州最高裁判所に申し立て、公衆衛生インテグリティ委員会の設立を発表
引用元）
Ron DeSantis 22/12/13
フロリダ州ウェストパームビーチ発 - 本日、ロン・デサンティス知事は、ジョセフ・ラダポ外科部長および世界的に著名な医師、研究者、公衆衛生の専門家とともに円卓会議を開催し、mRNA COVID-19ワクチンの有害事象について話し合い、連邦政府とビッグファーマに説明責任を課すための、以下を含む新たで積極的な行動を発表した。

　　・公衆衛生完全性委員会を設立する。この委員会は、フロリダの公衆衛生政策がフロリダのコミュニティと優先事項に合わせて調整されていることを保証するために、連邦公衆衛生の勧告とガイダンスを評価するために外科長官によって監督される予定です。

・COVID-19ワクチンに関連してフロリダ州民に対して行われた犯罪や不正行為を調査するために、州全体の大陪審のための請願書を提出すること。

・フロリダ州でCOVID-19ワクチンを接種した人の突然死について、検死結果に基づいてさらに調査を進める。州はフロリダ大学と協力し、他国で行われた研究との比較を行う予定です。
 
詳しくは、こちらをご覧ください。
 
バイデン政権と製薬会社は、現実の有害事象を無視し、執拗なプロパガンダによって、生後6ヶ月の子供を含む国民にmRNAワクチンの普及を押し付け続けています。今日の円卓会議では、知事と健康専門家が、深刻な有害事象をカバーするデータについて議論しました。これらのリスクには、凝固障害、急性心筋梗塞、ベル麻痺、脳炎、虫垂炎、帯状疱疹が含まれます。
 
「医療従事者は、医療介入のリスクについて、常に臨床的に適切で、倫理的実践基準に合致した方法で患者に伝えるべきです。バイデン大統領と大手製薬会社は、それが実現するのを完全に妨げています。それは間違っています」と、ジョセフ・ラダポ外科局長は述べています。「これらの新しい行動により、我々はCOVID-19ワクチンに関する真実のコミュニケーションを曖昧にしてきた勢力に光を当てます。」
（以下略）

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画像の出典: Pixabay

新型コロナワクチンの誤接種が多発している / アメリカでは病院が新生児に接種者の血液を輸血、血栓で死亡 〜 子どもであろうとかまわず犠牲にする現代の医療

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　インフルエンザワクチンの接種に来た4歳の男の子に、誤って12歳以上対象のファイザー製新型コロナワクチンを接種したとの報道がありました。幼児にインフルエンザワクチンを打つこと、よりにもよって新型コロナワクチンを誤って打ったこと、男子の接種後の高熱が「通常の副反応」「健康被害はない」と言い切ってしまう認識、もう幾重にも疑義を感じます。しかも、幼児に新型コロナワクチンを誤接種する事故が異様に多いことも恐ろしいです。医療現場はこんなに簡単にミスをするものか？「偶然が重なるとそれは必然となります。」というツイートがありましたが、現代の医療界は抵抗できない子ども達を守ろうとしていないことが許しがたい。
　アメリカでも痛ましい事件がありました。輸血が必要な新生児のために、両親はワクチン未接種者の血液を適切な手続きのもとで調達しました。ところが輸血の段階で、病院は両親が準備した血液が「見つからない」と言い出し、病院の一般備蓄された接種者のものであろう血液を勝手に、両親の同意もなく輸血してしまいました。まもなく赤ちゃんは大きな血栓が原因で亡くなりました。しかもこの病院は、その新生児が病院にいた記録はないと主張しているようです。相手が物言えぬ赤ちゃんであろうとかまわず犠牲にしている。今はこのようなことが平然と行われる可能性があると知って、子ども達を守るために十分に警戒が必要です。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第58話 ― 田中角栄政権の独自外交

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　日本の戦後史としての重要観点が米国の圧力に対する「自主路線」と「追随路線」、この両者のせめぎあいの最重要問題は在日米軍の位置づけ、ついで問題になるのが中国との関係だと孫崎享氏は指摘しています。中国との関係改善と交易のベクトルが戦後日本に常に存在していたというのです。
　戦後日本で初めて公的に中国との関係改善に成功したのが田中角栄政権で、日中共同声明を調印したのは1972（昭和47）年9月でした。田中角栄首相は独自外交の米国圧力からの「自主路線」も展開しました。田中角栄首相は裏天皇グループではなかったと思いますが、明らかに米国からの自主独立派でした。現在日本は残存するネオコン勢力に引き回されて、共産中国との戦争が危ぶまれる状態です。戦後の日中関係改善の原点をもう一度見直すべきではあるでしょう。
　2014年05月23日の（株）日立総合計画研究所の白井社長コラム第5回が印象に残りました。ここでは、日中国交正常化とは多くの先人の命がけの苦労と努力の結果実現したものであり、その当事者である周恩来首相、田中首相、大平外相たちを「井戸を掘った」人々と表現されています。日中平和友好条約について死の床にあった周恩来首相が、「中国と日本がどのように末永く仲良く国交関係を保っていけるか、この点を規定した条約でなければならない」と語ったとも。
　私達も日中双方の「井戸を掘った」人々に思いを馳せることが大切なのでしょう。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第58話 ― 田中角栄政権の独自外交

第1次オイルショックへの対応


第2次田中角栄第1次改造内閣（1973年11月25日）
Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY]

1973（昭和48年）10月、突如日本をも襲った第1次オイルショック、これに対応したのが当時の田中角栄政権でした。公的というか、表に出ている情報での第1次オイルショックの原因は、アラブ産油国が、第4次中東戦争を機に石油公示価格の引き上げを宣言し、更に中東戦争でのアラブ側の支援のため、親イスラエル政策を採る諸国に対する石油輸出の制限を発表したことによるとされます。これに対する田中政権の対応は以下のようだったとされます。

日本政府（田中角栄内閣）は大きな衝撃を受けた。日本も親イスラエル国家に加えられていたので、禁輸リストにのせられていたのである。そこで政府は急きょ、二階堂官房長官の談話として、イスラエル軍の占領地からの撤退とパレスチナ人の人権への配慮を声明した。これはアメリカのユダヤ系勢力の反発が予想されたが、石油禁輸の事態を避けるためにやむなく踏み切った。また12月には三木武夫副総理を特使としてサウジアラビア、エジプト、シリアなどアラブ諸国に派遣し、禁輸リストからの除外を要請した。これらの外交努力により、日本は結果的には禁輸国リストからはずされた。
（「第１次石油危機／オイル＝ショック」『世界史の窓』）

73年12月25日、日本は禁輸国リストから外されたとの報告が入ります。日本にとって中東の石油は生命線ですので、禁輸国リストから外されたことはなんとか日本の命脈を保てたということになるでしょう。ただ一方で、この時の中東の石油に対する田中外交にもキッシンジャーは難癖をつけたようです。

ヘンリー・キッシンジャー
Wikimedia Commons
[Public Domain]

「『その油、米国が回してくれるのか』（田中角栄のふろしき）小長秘書官の証言(20) 」という題の日本経済新聞の2018/4/30の記事で、1973年11月15日に中東からの帰路で日本に立ち寄ったキッシンジャーと田中角栄首相のやり取りが以下のようにあります。田中角栄首相の秘書官の小長氏の証言からは、田中角栄首相の日本を守ろうとする強い覚悟が見て取れます。

キッシンジャーはすぐに切り込んできた。「米国と一緒にイスラエルの味方をしてくれとまでは言わない。ただ、アラブの友好国となりアラブの味方をするのはやめて欲しい」
しかし、角栄がひるむことはなかった。そしてピシャリ。「日本は石油資源の99%を輸入、その80%を中東から輸入している。もし輸入がストップしたらそれを米国が肩代わりをしてくれますか」――。キッシンジャーが一瞬黙る。すかさず角栄が「そうでしょう」。
そのうえで畳みかけた。「アラブにある程度、歩み寄った対応をせざるを得ない、日本の立場を説明するためアラブ主要国に特使を派遣する準備を進めている」。日本はこれまで通り同盟国である米国との友好関係を維持しながら、石油資源については独自の外交を展開せざるを得ないことを毅然として説明したのだった。


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画像の出典: Pixabay 1 & 2

アンドリュー・ハフ氏「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　“エコヘルス・アライアンスは、米国国立衛生研究所からの資金提供を受けて、10年以上にわたってコウモリ由来の様々なコロナウイルスを研究してきており、武漢の研究所と緊密な協力関係を築いていた”のですが、2021年6月13日の記事でお伝えした通り、エコヘルス・アライアンスの会長はピーター・ダザックです。このような人物が、2021年2月に行われた新型コロナウイルス発生源に関するWHO調査チームの一員であったのです。
　このエコヘルス・アライアンスで、“2015年から副社長を務め、米国政府の科学者として、研究プログラムの中でも極秘計画に携わっていた”というアンドリュー・ハフ氏は、「エコヘルス・アライアンスと外国の研究所は、適正なバイオセーフティ、バイオセキュリティ、リスク管理を確保する為の適切な安全措置を取っておらず、最終的に武漢ウイルス研究所からのウイルス流出を招いた」と言っています。
　ハフ氏は、「中国がSARS-CoV-2の発生について嘘をつき、あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるために、並々ならぬ努力をしたことは驚くには当たりません」「この中で衝撃的なのは、米国政府がどのようにして私たち全員に嘘をついたかということです」と言っています。　
　「ウイルスは分離されていない。新型コロナウイルスは存在しない」という陰謀論が、“あたかもこの感染症が自然発生したかのように見せるための並々ならぬ努力”であることは明らかではないでしょうか。こうした陰謀論を多くの反ワクチン派が信じてしまった為に、「武漢ウイルス研究所からのウイルス流出」の真相を追求する時間を浪費してしまったのです。
　ハフ氏は、“中国が意図的にウイルスを放出した証拠は把握していない”と指摘しているようですが、私はウイルスの放出は意図的なものだと思っています。
　「米国政府関係者は、SARS-CoV-2による疾病の出現が、米国政府が国内外でSARS-CoV-2の遺伝子操作を財政支援した結果であることを私が直接知っているので、私を潜在的な危険人物として認識したと考えている」とハフ氏は言っていますが、氏が米国政府による大規模な隠蔽工作疑惑を解明し始めると、“当局は彼に対する大規模な嫌がらせ行為を始めた。軍用ドローンがしばしば自宅に現れ、スーパーマーケットでつきまとわれ、正体不明の車両に尾行された”ということです。
　こうした脅しに屈せず発言を続けるハフ氏の写真が最後のツイートにあります。当然のことながら、魂（ジーヴァ）が残っている人物です。魂の残っている人物の写真からは、このように美しい光が出ており、しかも人物に奥行きがあるのです。魂が消えた人の写真は平面的になります。そして、幽体、原因体も消えています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「目にしたものに戦慄した」武漢の研究所で働いていた米国人研究者、新型コロナがどのようにつくられたかを語る
転載元）
SPUTNIK 日本 22/12/6
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2022 / Johannes Eisele
 
中国・武漢市の研究所で働いていたと主張する米国人研究者アンドリュー・ハフ氏は、自身の著書『武漢についての真実』の中で、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）について、米国の支援の下で遺伝子工学を利用してつくられ、施設から「広がった」と述べている。英紙ザ・サンが報じた。
  
疫学者のハフ氏によると、米政府は中国の研究所におけるコロナウイルス実験に資金提供していた。研究者らは、自分たちがつくっているのは致死的ウイルスではなく、パンデミックの可能性を持つ人獣共通感染症を引き起こすウイルスを検出してパンデミックを防ぐことができる製品だと確信していたという。
 
またハフ氏は、研究のバイオセキュリティの質が悪かったため流出が起こったと考えているが、新型コロナウイルスがどのようにして外部へ出たのかは謎だとしている。
 
ハフ氏は、中国は「それが遺伝子操作されたウイルスであることを初日から知っていた」とし、「米国政府は危険なバイオテクノロジーを中国人に譲渡した責任がある」と指摘している。
 
またハフ氏は、「最もショックだったのは、米国がCOVID-19をめぐる状況への関与について嘘をついたことだ」とし、これは「史上最大の隠蔽」だと強調した。
 
スプートニク通信は9月、英国の医学雑誌「ランセット」の新型コロナウイルス委員会が、新型コロナウイルスの起源が実験室であるという仮説を排除しないとの考えを報告書で発表したと報じた。
 
これより先、「ランセット」の新型コロナウイルス委員会の委員長を務めているジェフリー・サックス氏は、新型コロナウイルスについて、自然界から生まれたものではなく、「米国の研究所のバイオテクノロジーから」偶然に放出されたものだと主張した。
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配信元）
Twitter 









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