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ぴょんぴょんの「闘う医師たち」 ~イギリスのサムエル・ホワイト医師

日本でも闘う医療関係者たちがいます。
外国でも、ドクターナガセのような医師がいます。
公で、本当のことを言いにくい世界で、
当たり前のように本当のことが言える方たちは、
真の英雄だと思います。
(翻訳はDeepLを参考にしました。)
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「闘う医師たち」 ~イギリスのサムエル・ホワイト医師

ジョン・オルーニーが声を上げたきっかけの一つだったサム・ホワイト医師


くろちゃん、お茶菓子、持って来たよ〜!

おう、しろか、ちょっと待て。
膝の上にくろまるが寝てるから、よいっしょと。

あれあれ、外は春だと言うのに、うす暗い部屋で何ゴソゴソやってるの?

見ればわかる。

あ、また紙芝居だね。

そうよ、続々、新作が登場さ。

あ、オルーニーさんだ。

イギリスの葬儀社内部告発 ジョン・オルーニー氏へのインタビュー


ああ、時事ブログで紹介された、ジョン・オルーニーの動画に感動して、今、紙芝居にしてるとこだぜ。

あんな温和そうな人が内部告発って、そうとう勇気がいったと思うよ。

オルーニーが声を上げたきっかけの一つが、サム・ホワイト医師だそうだ。
「私は彼の発言を聞いて、この人は皆のために自分のキャリアを犠牲にしたんだと分かった。それが私を奮い立たせたんだ。」
(29:05)

サム・ホワイト? 誰だろう?

イギリスじゃ、知らない者がいないくらいの有名人さ。
ホワイト医師は、NHSに登録されたGP(General Practitioner)、いわゆるかかりつけ医だったが。

サム・ホワイト医師

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ロシアから石油をルーブル・ルピーのメカニズムで購入するメガ契約を結ぼうとしているインド 〜 世界の通貨市場も揺るがす可能性がある「ルピー・ルーブル」交換方式で行われる二国間貿易

竹下雅敏氏からの情報です。
 ワシントンの反ロシア国際十字軍は、米国とその属国で構成されており、BRICSや南半球の大半の国々は、「嘘の帝国」から離れようとしています。
 “ユーラシア経済連合(EAEU)と中国は…米ドルをバイパスする新しい通貨・金融システムの設計に着手している。…インドは、ロシアから石油をルーブル・ルピーのメカニズムで大幅値引きして購入するメガ契約を結ぼうとしている”とあります。
 「ルピー・ルーブル」交換方式で行われる二国間貿易は、“西側の対ロ制裁に対抗するために考案されたもの…この仕組みは、間違いなく米国とその同盟国から激しい反発を受けるだろう。世界の通貨市場も揺るがす可能性がある”ということです。
 クレディ・スイスのZoltan Pozsar氏は、ロシア制裁はドルの地位を脅かすとして、“最も必要な時期に奪い去られる危険を考えると、運用担当者にとって安全のためドルを保有する合理性がますます薄れる。こうした認識が各国中銀にドル以外の通貨への外貨準備の分散を促す”と警告、ゴールドや他のコモディティが裏付けとなる「ブレトンウッズ3」になると言っているようです。
 岸田文雄首相はインドのナレンドラ・モディ首相との3月19日の共同記者会見で、「ロシアのウクライナ侵攻は、国際秩序の本質そのものを揺るがす重大な事件です。毅然とした態度で対応していかなければなりません。」と述べたのですが、会談後に発表された共同声明は、“ロシアを非難することなく「暴力の即時停止」を促した”ということです。
 「ルピー・ルーブル」交換方式で行われる二国間貿易を思い止まるようにインドに派遣されたものの、岸田首相は見事に失敗したということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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光り輝くものは、必ずしもロシアの黄金ではない
引用元)
www.DeepL.com/Translator(無料版)で翻訳
(前略)
ユーラシア経済連合(EAEU)と中国は、セルゲイ・グラジエフが監修し、ブレトンウッズ体制に対抗する目的で、米ドルをバイパスする新しい通貨・金融システムの設計に着手している。
(中略)
世界第3位の石油輸入国であるインドは、ロシアから石油をルーブル・ルピーのメカニズムで大幅値引きして購入するメガ契約を結ぼうとしている。
(中略)...
米国とその属国である日本、韓国、EUはペトロダラーの圏内にとどまるだろう。インドは、中国と同様、そうではないかもしれない。
(中略)
確実な証拠はまだない。しかし、クレムリンは、制裁によって凍結される可能性の高いロシアの外貨準備を餌に、最終的にはペトロダラーが崩壊するような賭けに出たことは確かかもしれない。結局のところ、「南半球」の圧倒的大多数は、ポズナール氏によれば、「貨幣」としての裏づけのない米ドルは絶対に信用できないと、今までに完全に理解しているのだ。
(中略)
ロシア、中国、そしてユーラシア大陸の広大な地域がカジノ資本主義から徐々に離れ、ルーブルは金の裏付けがある通貨に再変換され、ロシアは自給自足、生産的な国内投資、南半球の大部分との貿易接続に焦点を当てることができるのは確かである。
(中略)
結局のところ、多極化した世界は東側で立ち上がりつつあるのだ。
(以下略)

プーチン大統領「ロシア国民は、真の愛国者とクズや裏切り者を見分けることができる」〜 自浄作用の優れているロシア、西側のフェイクニュースを信じている愚かな態度の日本政府と野党

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でプーチン大統領は、“西側は、いわゆる第五列に賭けるだろう。…このような人々は、この非常に高いカーストの廊下に座ることを許されさえすれば、自分の母親を売る用意がある。しかし、彼らは…私達の国民に最大限の損害を与えるために、消耗品としてのみ必要とされることを忘れているか、全く理解していません。…ロシア国民は、真の愛国者とクズや裏切り者を見分けることができる…このような自然で必要な社会の自浄作用は、我が国の連帯、結束、いかなる困難にも対応できる態勢を強化すると確信している”と言っています。
 こちらのツイートによると、“マクドナルドはロシアで847店舗を閉鎖して退店。ロシア人はロゴを90度回転させ、新しい店舗を「ワーニャ伯父さん」と名付けた。品揃えは全店共通で、ロシア産の食材のみを使用するため、価格は安くなる。”とのことです。価格は安くなるし、ロシア産の食材のみなので安全ですね。ロシアの自浄作用は優れているようです。
 “続きはこちらから”でプーチン大統領は、“どうしようもなく呆れたことは…いわゆる「文明国」の態度である。ヨーロッパやアメリカの報道機関は、ドネツクでのこの悲劇に気づこうともせず、まるで何事もなかったかのようにふるまう。…これは単なるモラルの低下であり、完全なる非人間化である”と言っています。
 西側の報道のすべてがフェイクという異様な状況が続いています。しかし、ワクチンの危険性に気づかない人たちは、ウクライナに関しても、こうしたフェイクニュースを信じているようです。
 日本政府の愚かな態度に対して、ロシア外務省は、「公然と非友好的な立場を取り、我が国の利益に損害を与えようとする国家と二国間関係の基本となる条約の締結について協議することは不可能であるため、ロシアには現状において日本との平和条約に関する交渉を継続する意思はない。…二国間の相互活動と日本自身の利益を傷つけたことの全責任は、互恵的協力と善隣関係の推進ではなく反ロシアの方針を意図的に選択した日本政府にある。」との声明を出しています。
 愚かなのは野党も同様です。「しんぶん赤旗」によると、“偽情報を流しているのはプーチン政権の方です。…ウクライナの政権指導者を「ネオナチ」と中傷し「非ナチ化」を要求するのも、デマ宣伝の上に政権転覆を狙っているからです。”という認識です。
 レベルが低すぎて、どうにもならない感じですが、世に倦む日日さんは、“デマとか中傷だったら、何でウクライナが停戦交渉のテーブルに「非ナチ化」のアジェンダを載せるんだよ。”とツイートしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領 腐敗した西側に宣戦布告
配信元)

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ウクライナ侵攻で裏切り者露呈 社会を「浄化」 ロシア大統領府
引用元)
(前略)
ドミトリー・ペスコフ(DmitryPeskov)大統領報道官は「このような状況では、大勢の人が裏切り者としての正体を現す」「裏切り者は自らロシア社会から消える。職を辞する者もいれば、国を去る者もいる。このようにして浄化が行われている」と述べた。
(中略)
ぺスコフ氏は、ロシア人の「圧倒的多数」がプーチン氏を支持していると主張した。

プーチン氏は16日、テレビ中継された政府の会合で、西側がロシア社会の分断を試みていると指摘。「精神的に」西側にくみしている「第五列(スパイ)」が存在すると激しく非難。「ロシア人は真の愛国者と裏切り者を常に見分けることができる。裏切り者は口に飛び込んできたハエのように吐き出すのみだ」とけん制した。

「こうした自然かつ必要な社会の自浄作用が、わが国をひたすらに強くすると確信している」と続けた。

また、西側のメディアとSNS大手が「うその帝国」を築いてロシアに対抗していると非難した


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[Twitter]見てくれたまえ!!!🤣🤣🤣

竹下雅敏氏からの情報です。
雑な合成、フェイク合戦、頭の悪さ……。
何を笑えばいいのか?
(竹下雅敏)
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配信元)

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欧米メディアによるロシア・バッシングの洗脳は本家アメリカでも凄まじい状況、すでに完敗であることを知らずに8割の米国民が軍事行動に賛成

読者の方からの情報です。
ロシアによるウクライナ侵攻から3週間が経ちました。
2022年3月15日に発表された「ウクライナ情勢に関する、米国の世論調査」の記事をお送りします。
米国の、市民も政治家も党派を超えて、日本の状況と同じように、深く洗脳されていることがわかる結果になっているようです。

特に驚くのは、
国民の圧倒的多数(85%)が「厳格な経済制裁」の維持に賛成している。共和党員(85%)民主党員(88%)が同程度の割合で賛成。

「NATO諸国に大量の米軍駐留」を賛成する人が過半数(77%)に及ぶ。共和党の75%、民主党の81%がこの立場を共有

「米国が ロシアとの核衝突のリスクを冒してでも軍事行動をとる 」というシナリオに、約3分の1(35%)が支持している。両党で同程度の割合(共和党36%、民主党35%)が、ロシアとの核衝突の危険があっても軍事行動をとることに賛成。

アメリカ人の10人に7人近く(69%)が、数千人の「ウクライナ難民を米国に受け入れる」ことに賛成。これには両党の過半数が含まれているが、民主党は共和党よりも大幅に賛成率が高い(80%対57%)

米国の対ロシア・ウクライナ政策には、党派を超えての支持がある: 共和党員のほぼ4分の3(73%)が、ロシアの侵攻に対応するために同盟国と緊密に協力することは正しいアプローチだと回答。民主党ではさらに多くの人(85%)が同じ意見。

ロシアの侵攻に対するバイデン政権の対応に半数近くが賛成:「米国のウクライナに対する対応は、適切な量より少なすぎる」という意見が多い
など

多くのアメリカ人は、すでに「ロシアに完敗した」という自国の状況を、全く認識していないようです(日本も同じ状況)。
ベトナム戦争、イラク戦争、アフガン敗北などの苦い経験を経て、さらに、コロナやワクチンの災禍を受けても、いまだに、米国は全てにおいて一番、「世界の警察」、国際秩序維持の抑止力としての存在感を示したい。驚くことに、経済制裁せよ!が85%、核兵器使用も厭わないが35%!
また、ウクライナ侵攻への有色人種の支持が高く、70%のアメリカ人が難民受け入れに賛成。いかに、共産主義の「ポリティカルコレクトネス」に洗脳されてしまったかを窺い知ることができます。日本も他人事ではありません。
今回のウクライナにしても、なにせ、マスコミの責任は重い。
情報統制・検閲・隠蔽により、国民も政治家も正しい情報が得られない状況にある、というのが大きな原因でしょう。
(Sho-Momo)
 ネット上では相変わらず「ロシアが市民を無差別攻撃」だの「かつてシリアを攻撃したロシアが何を言うのか」などの頭を抱えたくなる妄言が溢れています。いわゆる西側メディア「のみ」を盲信していればこうなってしまう。しかしこの洗脳メディアの本家アメリカもひどい状況でした。
 Sho-Momo様の世論調査の解説の他に、アメリカのジャーナリストの冷静なブログ記事を送っていただきました。1つ目は、アメリカで24時間365日浴びせ続ける虚偽のロシア・バッシングが今の世論調査の結果となっていることを伝え、「覇権国家アメリカが、世界舞台で衰えつつある権力と影響力を保持するために、この戦争を起こすことを想像してみてほしい。」愚かな妄想が地球上の生命を消滅させると警告しています。
 2つ目の記事では、安保理でロシア側が証拠を突きつけて、あらゆるフェイクニュースを覆して見せています。しかしこれほどの無実を訴えても、西側メディアは絶対にそれを報道しないで隠し通します。最後のバチカン、フランシスコ法王の発言は象徴的です。著者はありのままを評しています。「フランシスコは、天使ではなく、法の支配でもなく、悪魔の側に立ち、数え切れない回数で、彼の忠誠が本当に立っている場所を示した。」この方は、バチカンが何者かをご存知のようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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米国 Pew Research Center 調査報告:
ロシアのウクライナ侵攻に対する米国の対応について、国民はさまざまな見解を示している
引用元)
《翻訳の上、要約》

[調査機関] アメリカ「ピューリサーチセンター(Pew Research Center) 」:「超党派のファクト・タンク」(*)
[調査目的] 「ロシアのウクライナ侵攻とバイデン政権の対応に対するアメリカ人の意識をより深く理解する」ために実施
[調査方法] 「この分析のために、2022年3月に米国の成人10,441人を対象に調査を行った。この調査に参加した人は全員、当センターのアメリカン・トレンドパネル(ATP)のメンバーであり、このパネルは、全国の居住地の住所から無作為抽出で募集したオンライン調査パネルである。この方法により、米国のほぼすべての成人が選ばれる可能性が高まる。この調査は、性別、人種、民族、党派、学歴、その他のカテゴリー別に、米国の成人人口を代表するような重み付けがされている。
ATPの調査方法について詳しくはこちら。ここでは、レポートに使用した質問とその回答、およびその方法について説明している」

(*)「Pew Research Center は、世界を形成する問題、態度、傾向について一般の人々に情報を提供する超党派のファクト・タンクです。世論調査、人口統計調査、コンテンツ分析、その他のデータ駆動型社会科学研究を行っています。私たちは政策的な立場をとることはありません。」


アメリカ人の約半数(47%)がバイデン政権のロシア侵攻への対応を支持。42%が、米国はウクライナにもっと支援を行うべき。支援が多すぎると答えたのはわずか7%。

ウクライナ侵攻に対するロシアへの「厳しい経済制裁」について:アメリカ人の意見はほぼ一致。共和党員(85%)と民主党員(88%)が同程度の割合で賛成。国民の圧倒的多数(85%)が厳格な経済制裁の維持に賛成。約10人に6人のアメリカ人(63%)が厳しい制裁に強く賛成

「NATO諸国に大量の米軍を駐留させる」ことに賛成する人が過半数を占め(77%)、共和党の75%、民主党の81%がこの立場を共有

ほとんどのアメリカ人(62%)は、米国が 「ロシアとの核衝突のリスクを冒してでも軍事行動をとる 」ことに反対。しかし、約3分の1(35%)は、このシナリオでの軍事行動を支持。両党で同程度の割合(共和党36%、民主党35%)が、ロシアとの核衝突の危険があっても軍事行動をとることに賛成。

アメリカ人の10人に7人近く(69%)が、数千人の「ウクライナ難民を米国に受け入れる」ことに賛成。これには両党の過半数が含まれているが、民主党は共和党よりも大幅に賛成率が高い(80%対57%)
(以下略)
(DeepL翻訳 チェック微修正 by Sho-Momo )


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