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20/08/17 フルフォード情報英語版: Covid-19キャンペーンは創造主に対する悪魔の全面的な叛逆のしるし

 フルフォード氏は、コロナウイルス単体は風邪レベルだからフェイク、別に死ぬようなシロモノじゃない、との立場です。5Gや人工呼吸器の合わせ技だと大量死に繋がると見ていますが、この大袈裟な“パンデミック騒ぎ”こそ、カバールが崖っぷちの絶体絶命だという印(しるし)だそう。ようは末期症状だということでしょうか。
 アメリカの内戦が激化した結果、ニューヨークはゴーストタウンと化し、トランプとカバールが血で血を洗う抗争を繰り広げています。経済崩壊は、航空業界や材木業界といった実体経済にまで影響を及ぼしています。

 そんな中、ロシアがきな臭くなってきました。やはり現代社会においては、どう釈明しようが半永続的に権力の座に留まろうとするのは受け入れられないようです。とはいえ対立候補もイスラエル子飼いの工作員、偽プーチンを操るハンドラーもユダヤ教悪魔崇拝派閥のラビということで、まともな人材は日本同様に不足していそう。
 カナダはこれまた日本同様に、“善意”と“正義感”から隣人を積極的に密告する人が増加しているらしく、かつての共産主義国家を笑えなくなってきました。
 結局は、一人一人の民度が問われているんですよね。禍を転じて福となす、となるのやら。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Covid-19キャンペーンは創造主に対する悪魔の全面的な叛逆のしるし
投稿者:フルフォード

カバールは崖っぷち


現在進行中の“Covid-19パンデミック”キャンペーンなるものは、創造主に対して悪魔が起こした全面的な叛逆である。何故なら、政府が真実を弾圧するべく積極的に戦っている場合、それは真実を創造した主、すなわち宇宙の創造主に逆らって動いていることになるからだ。

今現在、悪魔に支配された企業メディアと配下の奴隷政府らは、パンデミックについて嘘を吐き、そのことを暴露しようとする人々を積極的に殺害している。歴史を見れば判ることだが、真実を恐れ、抑圧を強める政府というのは、余命いくばくも無い。


カナダでの夏休み


【私は】カナダの家族や友人を訪問し、実に驚愕【の体験】をして、この結論に達した。こういった人々は、未だにフェイク企業ニュースのバブルの中で暮らしている。あらゆる反証が揃っているにもかかわらず、Covid-19が本物の危険であると本気で信じているのだ。

私の姉は疫学の専門家で、カナダの大手大学病院の医長を務めており、当初からこの所謂エピデミックの最前線に立ってきた。本来のパンデミックの定義を満たさない存在への広範な過剰反応、というのが彼女の至った結論だ。

彼女によると、呼吸器疾患(肺炎、結核、インフルエンザ、“Covid-19”など)による全体の死亡率は平年より低い。しかし、癌検診や其の他の病気治療などが中止されているため、「全体の死亡率が下がっているかどうかを【確定的に】判断するには時期尚早」とのこと。いずれにしても、我々が扱っているのは医学的な問題ではなく、政治的な問題であることは明らかだ。

興味深いのだが、実際にカナダに行って彼女と話をするまで、彼女にこの件について質問した私のメールはすべて第三者によってブロックされていたことが判明した。言い換えると、医学上の真実を弾圧するために、政府機関が個人のメールを検閲しているという訣だ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

もう一つ【現地で】見て【分かった】のは、カナダのような安定した民主主義国家を、密告者【だらけ】のファシストないしは共産主義の国に変えてしまうことが如何に簡単だったかという点だ。

例えば、私は冷戦中に西洋のプロパガンダがどう言っていたかを覚えているのだが、ロシア人は国内旅行のために身分証明書を見せなければならないのだぞ、これ【こそ】共産主義【国家】の抑圧のしるしではないか、と言っていた。そして現在、カナダ国内を旅行するのに写真付きの身分証明書が必要なのだ。

おまけに到着した際、国境警察は私が2週間の自主隔離をする必要があり、さもなくば刑事罰に問われる、と言ってきた。それ自体は湖畔の自分のコテージに泊まるので問題はない。

興味深かったのは、義理の姉や地元の店のおばさんといった人たちが、人前で私を見ようものならすぐさま情報提供しようと待ち構えていたこと。自分たちは“パンデミック”なるものから人々の命を救っていると心から信じ込み、【自ら進んで】密告者と化したのだ。我々が直面しているのは、いつもの風邪と同じくらいに致命的【※皮肉です】なしろものだという事実にも関わらず、この有り様である。

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ヒドロキシクロロキンやアジスロマイシンなど、新型コロナウイルスに「有効な薬は存在する」にもかかわらず、COVID-19を治療薬のない重大感染症であるかのように印象づける有力メディア

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルス対策として「ロックダウン」を採用した国は、例外なく感染率・死亡率が上昇しました。この悪しき見本になった国が中国だということです。ところが台湾が中国とは異なる民主的な手法で、見事に新型コロナウイルスを抑え込んでしまったのは、このパンデミック騒ぎを仕掛けた連中には誤算でした。
 トランプ米大統領は、“習近平国家主席とは以前、非常に良好な関係にあったが、新型コロナウイルスの世界的大流行(パンデミック)を受けて関係は変化し、習主席とは長い間話をしていない”と発言しており、WHO脱退を国連に正式通告台湾に急接近していることから、トランプ大統領が中国やWHOをどう見ているかが分かります。
 日本では、ロックダウンは行わず「外出自粛要請」にとどまりましたが、それでも2020年4~6月期の国内総生産(GDP)速報値は「年率換算で27.8%減」という壊滅的なものです。今はまだ、「医療崩壊」を恐れる声の方が強いのですが、京都大学大学院教授の藤井聡氏は、“単に「経済を回すか感染症対策か?」という次元の問題ではありません”と言っているように、いずれ新型コロナウイルスで死ぬよりも経済的困窮によって死ぬ人の方が多くなるのではないかと思われます。
 ヒドロキシクロロキンやアジスロマイシンなど、新型コロナウイルスに「有効な薬は存在する」にもかかわらず、“有力メディアはCOVID-19を治療薬のない重大感染症であるかのように印象づけ”ています。「危機を煽りたい勢力」は、“ワクチンを「魔法の薬」であるかのように宣伝している”わけですが、その目的は「ワクチン強制接種」であり、“それは全人類を恒常的に監視するための仕組み作り”であるのです。
 日本の政治家やジャーナリストは、「櫻井ジャーナル」が指摘するこうした事柄を、果たして理解しているのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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COVID-19を恐怖する人びとが受け入れた政策が社会を破壊しつつある
引用元)
(前略)
アメリカの場合、患者数や死亡者数の水増しはヨーロッパより露骨だ。アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFOXニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。
(中略)
有力メディアはCOVID-19を治療薬のない重大感染症であるかのように印象づけ、ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬やワクチンを「魔法の薬」であるかのように宣伝しているが、有効な薬は存在する。

アメリカの巨大な医療利権集団は否定しているが、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。
(中略)
COVID-19を悪霊として描き、人びとを脅している勢力はワクチンを強制接種させようと目論んでいるが、それは全人類を恒常的に監視するための仕組み作りだとも見られている。ナノチップが開発され、5Gが実用化されれば、それは現実になる。
(以下略)
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配信元)
 
 

商船三井「わかしお」のモーリシャス沖事故・船員コストを抑えるため未熟な船員を乗船させていた可能性

 商船三井の大型貨物船「わかしお」によるモーリシャス沖での燃料流出事故が深刻です。市民レベルでは募金や髪の毛の寄付活動などが始まっていますが、日本政府は「支援」という他人事のような対応ではなく、日本の責任問題として重油の処理活動をすべきではないのか。この事故の経緯と本質的な問題を長周新聞が指摘しておられました。
 長周新聞では、2018年に山口県周防大島で起きた貨物船の衝突事故の際も背景に鋭く迫っていましたが、今回も同様の問題を指摘されています。すなわち、安全な航行のためには技術と経験豊富な船員が不可欠にも関わらず、人件費を抑えるため未熟な船員に任せ、安全よりも経済性を優先させたがために起こるべくして起こった事故だった可能性が高いです。とりわけ読んでいて辛かったのが、かつての日本は船舶の安全基準が世界的にも厳しく、海洋汚染にも素早く対応し、国際的な信用も高かったと言います。ところが近年は人材派遣業者を通して外国人を低賃金で雇い入れ、船員コストを優先させたことで、人材の質が著しく劣化したとあります。モーリシャス沖の航行にしても「海図をきちんと読み解き判断できる」人材が乗船していなかったようでした。
 かつて信頼を得て誇り高く仕事をしておられた船員さん達には耐えられない屈辱的な事故だと思います。そして日本にとっても、これまで培ってきた信用を全て反故にする事態です。せめて国として誠意をもってあらゆる技術を総動員し、各国の協力をも仰ぎ、最大限の努力をすべき時ではないか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国際的信用にかかわる重大事故 モーリシャス沖で座礁した貨物船から重油1000㌧流出
転載元)
インド洋に浮かぶ島国モーリシャス沖で7月26日、国内海運大手の商船三井が運航する大型貨物船「わかしお」(全長約300㍍、重量約10万2000㌧)が座礁し、船体から1000㌧をこえる重油が流出して国際問題に発展している。現地では、約127万人が暮らす島の生活環境や世界有数のサンゴ礁が生息する豊かな海洋資源を大規模に汚染する事態となり、モーリシャス政府は「環境緊急事態」を宣言した。国際的信用にかかわる大事故であり、当事者である船主、運航当事者並びに日本政府の早急な対応が求められている

 (中略)事故当時は、船主である長鋪汽船が手配したインド人3人、スリランカ人1人、フィリピン人16人の乗務員計20人が乗船しており、全員救出された。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
座礁して船体が割れた貨物船「わかしお」

 9日に会見した商船三井によると、「わかしお」はモーリシャスの陸から20㌔以上離れて進む予定だったが、実際には陸からわずか2㌔弱の至近距離にある岩礁に乗り上げた。現地捜査当局の調べに乗務員3人は、事故前夜に船員らの誕生パーティーを開き、「WiFi(無線LAN)に接続するために島に接近した」とものべているほか、「陸地に衝突するコースで航行していた」との報道もある。(中略)

座礁地点は、国際的に重要な湿地保全を目的にしたラムサール条約の指定地域でもあり、希少なマングローブが自生する湿地帯が広がり、海洋公園や自然保護区もある。湿地帯から沿岸地帯におよぶ広範囲に広がった汚染は、モーリシャスの主要産業である漁業や観光業にも深刻な打撃を与えている

 同国首相は7日に「環境における非常事態」を宣言し、「われわれは座礁船を引き揚げる技術を持ち合わせていない」として、かつての宗主国であるフランスに支援を要請。フランスは8月10日までに国防省の指揮の下に海軍を出動させ、150㌔離れた仏領レユニオン島から重油処理設備を現地に運んだ。現地では住民やボランティアなども出動し、仮設のオイルフェンスを設置し、沿岸まで到達した重油をバケツで汲み上げる作業に追われている

 海難事故の責任を規定する「船主責任制限条約」と「バンカー条約」によると、海洋での油濁事故の場合は、第一義的に船の所有者が賠償の義務を負っているが、事故原因の全容や損害の規模もいまだ明らかになっていない。運航者である商船三井は、11日に社員6人を現地に派遣したと発表しているがコロナ対策による外出制限で作業にあたれず、12日に現地の首相が「船内に残っていた重油の回収は完了した」ことを明らかにした。

 国際的な非難が集まるなかで日本政府・外務省は、6人の国際緊急援助隊・専門家チームを派遣するとしたものの、対応の遅れが指摘されている。近年では、2013年に商船三井が運航するコンテナ船「MOLコンフォート」がインド洋で座礁し、船体が真っ二つになって漂流する事故が起きたほか、日本国内でも2018年にドイツ海運大手オルデンドルフ社の貨物船が瀬戸内海で山口県周防大島の橋梁に衝突し、水道管を破損させるなど前代未聞の事故があいついでおり、海運をめぐる安全基準の崩壊が指摘されている

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韓国では奇妙な宗教団体が関与した「コロナテロ」が発生!〜「アシュター」の名を口にする新興宗教やニューエイジ思想に取りつかれた「陰謀論者」には要注意!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ANNニュースは、“韓国では先週から新型コロナウイルスの感染者が急激に増え…感染者は279人…教会での集団感染が半数以上を占めています”と報道。NHKでは、“ソウルにある「サラン第一教会」では集団感染が発生…教会の牧師が隔離措置に従わなかった”としていますが、何のことか良く分かりません。
 しかし、JeongWoo氏の一連のツイートを見ると、何が起きたのかがハッキリと分かります。韓国では、8月15日は「光復節(植民地支配からの解放の日)」なのですが、この日に、“右翼と保守団体、彼らと結託した大型教会が参加した「8.15反政府集会」が行われた”らしい。
 ツイートの動画で、その集会の様子が分かりますが、“集会に参加した「愛第一(サランジェイル)教会の牧師は極右人物で、以前から様々な問題を発生させてきた人物”だということです。
 「集会当時にインターネットに流布された指令」と思われる文面には、“コロナは大詐欺劇!”と書かれています。“コロナはただの風邪”であるとか、“ウイルスは存在しない”と信じる陰謀論者が、この集会に多数集まったといえるのではないでしょうか。
 集会の様子を写した写真を見ると、“反政府集会の途中でマスクをはずして、皆で食事をしている”のが分かります。あまりにも非常識で、これでは「コロナテロ」と見なされても仕方がありません。
 スペインの首都マドリードでも、16日に「ウイルスは存在しない」「マスクは命取りになる」などと書かれた手製のプラカードを掲げた抗議デモが開かれたとのことです。
 どこの国にも、このように計り知れないバカがいるのが分かるのですが、韓国では奇妙な宗教団体が関与しているのです。時事ブログでは、陰謀に目覚めたと自称する「陰謀論者」の大半は、ある種の新興宗教かニューエイジ思想に取りつかれた「厄介な人たち」だと見做しています。「アシュター」などと言い出したら、ヤバイ領域に踏み込んでいると思います。というのも、今回の新型コロナウイルスによる「生物兵器テロ」を仕掛けた連中に指令を出している宇宙人たちが、「アシュター」の名で通信を送るからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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韓国で感染者急増 「追跡と隔離追いつけない」(20/08/16)
配信元)
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韓国 ソウル 新型コロナ 教会関係者249人が集団感染
引用元)
韓国ソウルにある教会で新型コロナウイルスの集団感染が発生し、16日までに関係者249人が感染したことが分かりました。この教会の牧師などは、ソウル中心部で週末に行われた集会に参加したとされていて、さらなる感染の拡大が懸念されています。

(中略)

ソウルにある「サラン第一教会」では集団感染が発生し、16日までの4日間で合わせて249人の関係者の感染が確認されたということです。

保健福祉省は、教会の牧師が隔離措置に従わなかったうえ、PCR検査の対象となる関係者の名簿の一部を隠蔽したなどとして、感染症予防法違反の疑いで刑事告発しました。

(以下略)
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配信元)



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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第33話 ― 伊藤博文暗殺の伏線

 前回、白龍会総裁、玄洋社の杉山茂丸と伊藤博文が奇妙で深い因縁の関係にあったことを見ました。また、ハルピン駅での伊藤博文暗殺が日本の韓国併合に繋がっていたのでした。
 杉山茂丸と伊藤博文の海外に対する方針姿勢は相容れないものでした。「日本の(武力行使を含めた)積極的海外進出」を主張していた玄洋社の韓国への主張は「日韓合邦」(日韓併合ではない)でしたが、これにしても元来の伊藤博文の姿勢とは相容れないものでした。
 そして対ロシアの方針は玄洋社と伊藤のそれは全く相容れないものでした。日露開戦を強く訴えていた玄洋社、それに対して伊藤はロシアとの戦争回避の協商路線を模索していたのです。
 更にあります。今回はその詳細を見る余裕はありませんが、日露戦争後の満州に対する方針は、玄洋社の杉山茂丸とその盟友である陸軍の児玉源太郎たちと、伊藤のそれとはこれも完全に相容れないものだったのです。
 日本は日露戦争後のポーツマス講和によって満鉄の権利を得ました。杉山たちはこの満鉄を満州の「植民地経営を具体化」に利用する方針で設立、この姿勢を憂慮した伊藤はこれを真っ向から反対したのでした。
 伊藤博文暗殺は韓国併合に繋がりましたが、それだけではなく満州国設立にも繋がっています。更には伊藤暗殺は日米開戦の遠因との指摘もあるのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第33話 ― 伊藤博文暗殺の伏線

杉山茂丸の出自 〜符合してくる事柄


杉山茂丸は、ウィキペディアの記事によると「戦国大名・龍造寺隆信の末裔」と記されています。ところが落合莞爾氏は杉山茂丸について、確かに「杉山家の家系は龍造寺氏の男系」としながらも更に次のようにも記述しています。

茂丸の実父が黒田藩主黒田長溥であることは、7歳時に長溥にお目通りして茂丸の名を頂いた話しで十分判ります。したがって茂丸の実の祖父は黒田長溥の実父の薩摩藩主島津重豪なのです。(『ワンワールドと明治日本』p286)

落合氏の説によると杉山茂丸は黒田藩主の息子であり、更に血統的には薩摩島津氏の流れとなります。蘭癖大名で有名だったのが薩摩藩主島津重豪とその息子の黒田藩主黒田長溥であり、杉山茂丸はこの血族だということになります。そして留意点があって、それは薩摩島津氏は秦氏であることです。

落合氏の説に基づく杉山茂丸の系図


この杉山茂丸に対する落合氏の見解は事実と思えます。なぜならば落合氏の説に基づくならば幾つもの事柄が「ああ、なるほど、それで」と符合してくるからです。見ていきましょう。

玄洋社の墓は黒田氏の菩提寺である博多の崇福寺にありました。これは杉山茂丸が玄洋社の実質社主であり、黒田藩主の息子であるなら「ああ、なるほど、それで」となります。

②ウィキペディアの「玄洋社」記事には次の記述があります。

 多くの玄洋社の運動家を輩出した福岡藩の藩校である修猷館

玄洋社の社員で日露戦争の影の立役者であった明石元二郎は修猷館(しゅうゆうかん)の出身でした。

また里見甫(さとみ はじめ、1896年1月22日 - 1965年3月21日)という非常に重要な人物がいました。彼は現在の電通の前身である満州国通信社の社長兼主筆を勤め、更にアヘン貿易の里見機関の主でアヘン王と称された人物です。この里見甫も玄洋社の関係者で修猷館を卒業しています。


このように元々黒田藩の藩校であった修猷館が「多くの玄洋社の運動家を輩出」し、玄洋社と非常に縁が深かったのも、玄洋社の社主杉山茂丸が黒田藩主の息子ならば「ああ、なるほど、それで」となります。

修猷館の徽章:六光星
日清戦争直後の1894年に制定。
Wikimedia Commons [Public Domain]
編集者註:六芒星についてはこちらを参照。

前回、杉山茂丸と伊藤博文が非常に奇妙で深い因縁にあったことを見ました。杉山茂丸が伊藤博文を暗殺しようとしたのが縁の始まりで、杉山は日露関係などを巡り伊藤博文を謀殺しようとしていた模様でした。

こういった背景には何があったのか? 杉山茂丸が血統としては島津氏つまり秦氏の血流だと知れば「ああ、なるほど、それで」の部分もでてきます。

八咫烏は秦氏を中心とする秘密結社です。その八咫烏は明治維新の際には長州の田布施一族と確かに手を組みました。それで薩長を主力とした勢力が成立し明治維新は成功しました。

その後ですが、明治政府は長州田布施出身の大室寅之祐を明治天皇として戴いており、薩長勢力の中でも明治政府の中で実権を握っていったのは伊藤博文を中心にした田布施一族であったといえるでしょう。

さて、明治維新で手を握った秦氏と田布施一族でしたが、しかし元々は秦氏と田布施一族は仇敵の関係にあったはずなのです。杉山茂丸は秦氏の血流であり、伊藤博文は田布施一族であって、秦氏と田布施一族が仇敵の関係にあったことを踏まえれば、伊藤博文に対する杉山茂丸の行動がある程度は理解できるのです。

1858年の日英修好通商条約以降の日本における2つの支配構造

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