アーカイブ: *陰謀

反人身売買の活動家であり作家のティム・バラード氏「米国は児童性行為の1位の消費国です。…子供たちが国内に入ると、オンラインで売られ、想像できる限りのあらゆるSNSで売られるのです」 / ウクライナ紛争でのネオナチの所業を見れば腐敗の根が「悪魔崇拝」にあることが分かる

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事でタッカー・カールソンは、“一説によると政財界の権力者から成る隠密のペド集団があり、権力を使って未成年への犯罪を隠蔽している”と言っていました。
 反人身売買の活動家であり作家のティム・バラード氏は、“2019年1月にドナルド・トランプ大統領を含む、児童性売買の問題について政治家にブリーフィングを行った”ということです。
 氏は、“現在のこの国の政策は、人身売買業者を刺激しています。彼らは1日に1400万ドル稼いでいる…国境を越えた場合、特に同行者のいない子供達には、衝撃的な統計があります。…2~12歳の子供たちの話です。同行者なしで渡ってくる子供の14%がその年齢層です。メイン州だけで1日に700人が確認されています。…米国は児童性行為の1位の消費国です。…子供たちが国内に入ると、オンラインで売られ、想像できる限りのあらゆるSNSで売られるのです”と言っています。
 こちらのブログ記事には、「アマゾンでシンプルなデスクが120万円で販売されている」と書かれていて、“Jia Qiという変わった名前のデスクが120万円くらいで販売されています。これが下の写真を見ると、2017年の4月30日から行方不明になった、シンガポール人の女の子の名前と同じです”ということです。
 人身売買撲滅のために動いている「ザ・ナザリーン基金」についての動画では、“TNFは、西アフリカ最大の人身売買ネットワークの一つを潰しています。…この犯罪集団は、何十人もの人々を拉致し、殺すという行為に及んでいる。犠牲者のほとんどは、臓器摘出や儀式での殺人のために殺害された”と言っています。
 “続きはこちらから”でプーチン大統領は、“多くのヨーロッパ・西側諸国が西洋文明の基礎を形成するキリスト教のルーツを含む自らのルーツを否定、拒絶する道を歩んでいる…これらの国々では、道徳的な根拠や伝統的なアイデンティティが否定され、国家、宗教、文化、そしてジェンダーのアイデンティティまでもが否定されたり相対化されたりしている。そこでは…神への信仰は悪魔への信仰と同等に扱っている。これらの国々におけるポリコレの行き過ぎと誇張は、小児性愛のプロパガンダを推進する政党の正統性を真剣に検討することに繋がるのだ。…キリスト教をはじめとする世界宗教に根ざした道徳観、何千年もかけて形成され発展してきたルールや道徳観がなければ、人は必然的に人間としての尊厳を失う(=獣になる)ことになるのです”と言っています。
 ウクライナは「ヨーロッパで最も腐敗した国」とよく言われるのですが、ウクライナ紛争でのネオナチの所業を見れば腐敗の根が「悪魔崇拝」にあることが分かると思います。ツイートを見ると、本質的に同じ者たちがウクライナを支持しているのが分かります。ウクライナ紛争は、悪魔との戦いなのです。
(竹下雅敏)
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タッカー・カールソン「一説によると政財界の権力者から成る隠密のペド集団があり、権力を使って未成年への犯罪を隠蔽している」 / CBSがハンター・バイデンのラップトップを本物であると結論付けた

竹下雅敏氏からの情報です。
 タッカー・カールソンは、“一説によると政財界の権力者から成る隠密のペド集団があり、権力を使って未成年への犯罪を隠蔽している”という「陰謀論」を展開し、動画の50秒の所ではパンダアイを連想させる広告を出しています。
 パンダアイの説明はツイートをご覧ください。記事には掲載できなかったのですが、パンダアイの実物はこちらのテレグラム(閲覧注意)を参照してください。
 “続きはこちらから”は、CBSがハンター・バイデンのラップトップを本物であると結論付けたというもの。
 「あっちもこっちもデクラス!エプスタイン資料、ハンター・バイデンのラップトップレポート公開!」という動画の4分5秒の所では、“マルコポーロ・グループが公開したハンター・バイデンのラップトップに関するレポートが公開されました。州法および連邦法の違反が合計459件。140件のビジネス関連犯罪、191件の性関連犯罪、128件の薬物関連犯罪が含まれている。…このレポート、上院下院議員全員に配られているということで、今後これを元に調査なり裁判が進んでいくと思うんですね。…さらに驚くべきことに、エプスタイン関連ファイルについて、判事がプライバシーの権利よりも公共の利益を優先させるという判決を下して、公開されることになったわけですよ。…これ全部暴露されればですよ、グローバリスト終わるじゃないですか”と言っています。
 私は今回の中間選挙では、共和党の議員も不正に関与していたことが分かっているので、デクラス(機密解除)がすんなりと進むとは思っていません。ただ、多くの人々がこれまでは「陰謀論」だと思っていたことが、実は事実だったということに気づく人たちが増えてくるとは思います。
 こうした「目覚め」は必然ですが、来年1月の中頃から加速すると予想しています。
(竹下雅敏)
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武漢研流出説をWHO調査団の報告書に絶対に入れないように中国が圧力かけていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 2020年3月17日にNature Medicineに掲載された論文「The proximal origin of SARS-CoV-2」は、「ゲノムデータの比較解析から推測できるSARS-CoV-2の起源について概説する。…SARS-CoV-2が実験室で作られたウイルスでも、意図的に操作されたウイルスでもないことが、我々の解析から明らかになった。」として自然発生説を主張し、ウイルスの起源に関する議論を封じ込める大きな役割を果たしました。
 ところが、J Sato氏がリンクした記事「英国の専門家が研究所流出説を封印-事実かもしれないと言われた数週間後に」には、“パトリック・ヴァランス卿は、自然発生現象がパンデミックを引き起こしたと主張する論文の発表に協力した”としてパトリック・ヴァランス卿の写真を掲載しています。
 記事によれば、フリーランスのジャーナリストであるジェームズ・トビアス(James Tobias)からの情報公開請求を受けて公開された電子メールから、“著名な科学者が中国を怒らせないために、実験室の漏洩に関する調査を事実上公的に停止させた。…研究室リークを否定していた科学者たちは密室で可能であることを受け入れていた。…このメールチェーンには、武漢の研究所の研究に資金を提供している米国アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長も関与していた”ことが分かったとあります。
 及川幸久氏の2021年8月の動画では、“武漢研流出説をWHO調査団の報告書に絶対に入れないように中国が圧力かけていた”ということです。WHO調査団のトップでデンマーク人のピーター・ベン・エンバレク氏は、2021年2月9日のWHO調査団の会見で、“自然発生説の可能性が極めて高い”と言っていたのですが、“8月13日にデンマークの国営テレビ局に出演して、「武漢研究所の再調査をすべき」と発言した(2分30秒)”とのことです。
 “エンバレク氏は、武漢研究所流出の可能性も含めて報告書に入れるべきだと言ったところ、中国政府の代表は、研究所からの流出説は一切入れるなと主張した。…エンバレク氏は、武漢研究所のスタッフの人的ミスの可能性と書けばいいのではないかと言ったら、中国政府代表は、それは絶対許さないと拒否した(4分30秒)”と言っています。
 “多数派の物語に挑戦したために「陰謀論者」の烙印を押された、ハッカーや不良科学者”の代表的な人物が、フランスのクリスチャン・ペロンヌ博士です。氏は、“もし仮に2020年の2月15日から、コヴィッド患者の皆にヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを処方していたら、ロックダウンもなく、あたかも何事もなかったかのように済んでいたと言われるのですか?…10万人の死者(フランス)もなかったというのがあなたの分析なのですか”との質問に、「もちろんです。…はい、それは明白です」と答えています。
(竹下雅敏)
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2021.8.16【武漢研究所】WHO調査団トップが真相告発!武漢研流出説を報告書に絶対に入れないよう中国が圧力かけて【及川幸久−BREAKING−】
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝74 ― ウォーターゲート事件

 1969年、アポロ計画で人類が初めて月面に降りたとされます。1970年、ベトナム戦争の中で米国がカンボジア作戦実施、これが長らく続くカンボジア内戦に繋がったとされます。1971年、ニクソンショック。1973年、第1次オイルショック。そしてチリ・クーデター。どれもがその後の世界史において重要なものです。
 これら全てが米国が主導し、ニクソン政権で起きたことです。この時代の地上世界の主人公は、善きにしろ悪しきにしろニクソン大統領だったといえるでしょう。
 そして、もう一人の主人公がいました。ヘンリー・キッシンジャーです。ニクソン政権でホワイトハウスに戻っていたキッシンジャーが、米国外交を取り仕切っていたのです。前記の事件群の中でもチリ・クーデターは重要で、その軍事クーデターのウィキペディア記事には、次のようにあります。
世界で初めて自由選挙によって合法的に選出された社会主義政権(アジェンデ大統領の人民連合政権)を武力で倒して新自由主義的な経済政策を押し付けるべく、米国政府、米国多国籍企業、シカゴ学派経済学者がチリ軍部を裏で操った。いわゆる「ネオリベ」が生まれた日として有名である。
 その後の世界を席巻する「新自由主義」を導いた発端がチリ・クーデターであり、これを策謀したのが米国外交を仕切ったキッシンジャーということになります。米国多国籍企業、シカゴ学派経済学者といえば、それを取り仕切っていたのはロックフェラーですから、デイヴィッド・ロックフェラーの権力基盤拡大を導いたのもキッシンジャーと言えるでしょう。思えば、ケネディ大統領暗殺のトリガーとなったのがキッシンジャーのホワイトハウス追放でした。
 キッシンジャーのウィキペディア記事によると、ケネディ大統領からホワイトハウスを追放された後、彼はそれ以前から密接だったロックフェラー家と更に交流を深めたことが分かります。
 この時代の主人公の二人だったニクソンとキッシンジャー、二人は外的・公的には主従の関係でした。ニクソンはキッシンジャーの能力の優秀さを見込んで、彼をホワイトハウスの中枢に置いたのでしょう。しかし、キッシンジャーが忠誠を誓っていた相手は米国大統領ニクソンではありませんでした。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝74 ― ウォーターゲート事件

嵌められた米国大統領


ニクソン政権は1969年1月から1974年8月まで。リチャード・ニクソンは1971年の2つのニクソン・ショック、1972年の沖縄返還、1973年の第1次オイルショックの米国大統領であった関係もあり、日本人にとっては印象深い米国大統領だったでしょう。それもマイナスイメージのほうが強い大統領として。

ニクソン大統領は、2期目の大統領戦に地すべり的大勝利で1973年に再選したにも関わらず、大統領辞任に追い込まれて、任期中に辞職した唯一の米国大統領となっています。 この途中辞職の原因となったのがウォーターゲート事件で、これがニクソン大統領へのマイナスイメージに更に拍車をかけています。この事件の起こりなど本当にくだらないものなのですが…。



ウォーターゲート事件のウィキペディア記事は、「1972年6月17日にワシントンD.C.の民主党本部で起きた中央情報局(CIA)工作員による盗聴侵入事件に始まった」としています。CIA工作員が盗聴器をしかけようと侵入した民主党本部がウォーターゲート・ビルで、ウォーターゲート事件と名付けられているのです。ウィキペディア記事の「概要」では、ざっとした事件内容は以下です。

  • CIA工作員の犯人グループ(注:5名)は、ニクソン大統領再選委員会の関係者だと判明。
  • ニクソン大統領とホワイトハウスは、「侵入事件は政権には無関係」と表明。
  • しかし、ワシントン・ポストなどが盗聴事件に政権内部が深く関与と発表。やがて大騒ぎに。
  • 問題になったのが、事件発覚時の大統領執務室での会話のテープ録音。ここにホワイトハウスが捜査妨害ともみ消しに直接関わった内容があるとされた。
  • ホワイトハウス側は、この録音テープの議会提出の拒絶や、事件調査のために設けられた特別検察官を政権が解任などの司法妨害を。
  • このようなニクソン政権の不正な動きに対して世論は猛反発し、大統領が弾劾対象となり辞任に。

当時メディアでは長期に渡り連日大騒ぎでした。しかし子供の私には、事件で伝えていることが煩雑すぎてなんのことか?の連続でした。そして現在でも、ウィキペディアの記事を読んでみても煩雑で、疑問点が多いのです。むしろ以下のように単純化したほうが、この事件の本質がつかめるでしょう。

  • 大統領再選委員会の関係者として潜り込んでいたCIA工作員たちが、事件を作るために盗聴器を持って民主党本部(ウォーターゲート・ビル)に侵入し、わざと警察に逮捕された。
  • 大統領は当然事件の関与は否定したが、「ディープ・スロート」なる謎の人物が、内部告発情報をワシントン・ポストに。これを始めとして、メディア群がでっち上げ事件を大々的に告発報道。ニクソンおろしの世論を作った。
  • 事件には大統領側近の裏切りがあり、そこに「ディープ・スロート」もおり、彼らが事件を計画し、指揮し進めた。

結論を言えば、ウォーターゲート事件はニクソン大統領の政治生命を奪うべく計画された謀略であり、米国民から選出された大統領をはめ込んだ一大クーデター国家犯罪といって間違いないでしょう。



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ワクチンパスポートや日本のマイナンバーカードは、デジタルなので簡単に情報共有できる、政府や企業が人々の行動を強制できる / 世界統一デジタル通貨を管理する者が、世界の支配者になる

竹下雅敏氏からの情報です。
 11月18日の記事で、“G20首脳は、すべての国際旅行を「容易にする」ためにワクチンパスポートを採用するという宣言に署名した”ことをお伝えしました。
 冒頭の動画「グローバルワクチンパスポート推進をG20首脳が署名!これがないと世界を移動できない」では、ワクチンパスポートや日本のマイナンバーカードは、デジタルなので簡単に情報共有できる、政府や企業が人々の行動を強制できる(8分30秒)と言っています。
 また、11月15日の記事で、暗号資産(仮想通貨)の交換所を運営するFTXが経営破綻したことをお伝えしましたが、動画の11分22秒で、“FTXの破綻によって…仮想通貨の市場全体が信用失墜したことになる。…そうすると、こういう民間でやってる仮想通貨が、規制が入る。…最後に残るのは世界統一デジタル通貨。こっちに向かっているんじゃないか”と言っています。
 イタリアのジョルジャ・メローニ首相は、フランスがアフリカ14カ国の植民地で発行していた紙幣について触れ、“フランスは通貨発行益を搾取しています”と本当のことを言ってしまったようです。
 “解決策は…アフリカ人を欧州の搾取から解放し、彼らが自分で生きられるようにすることです”という彼女の見解は本質を突いたものです。搾取の根本のところは、民間の中央銀行が通貨を発行している所にあるのです。
 もしもこれが世界統一デジタル通貨になった場合、誰が通貨発行をコントロールするのでしょう。世界統一デジタル通貨を管理する者が、世界の支配者になるということでしょう。オランダの政治評論家で、現在はスウェーデンに移住しているエヴァ・フラールディンゲルブルークさんは、“欧州にはデジタルコビットパスというものがすでに存在していたということです。これは携帯電話のQRコードのようなもので、バーやレストランなどの日常生活の様々な場面にアクセス権を与えるものです。それは、あなたのワクチン接種の状況に完全に結びついています。これはすべて欧州委員会から出された欧州プロジェクトの一部で、基本的に欧州デジタルIDのアイデアを中心に展開されているのです。ですからワクチン接種状況にリンクするにとどまらないでしょう。これは税金や、予防接種以外の医療記録、銀行情報等も含むでしょう。つまり基本的には、社会信用システムの初期段階に非常に近い、少なくともそれを思わせるようなシステムが、今現在すでに出来上がっているのです。私たちは文字通り中国に変貌しつつあるのです…そして、この計画は2030年までに完成させる予定です”と言っています。
(竹下雅敏)
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2022.11.19【G20バリ】グローバルワクチンパスポート推進をG20首脳が署名!これがないと世界を移動できない【及川幸久−BREAKING−】
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