アーカイブ: *陰謀

グレート・リセットの医療専制政治を押し付けた同じ詐欺師が、ウクライナの生物兵器研究所に関与している

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の2分55秒で、“新型コロナウイルスが人工の生物兵器であることも正式に判明しており、NIHとピーター・ダスザックのエコ・ヘルス・アライアンスから資金提供を受けていたことも分かっています。それが中国の武漢で製造されたことも判明しています。…国連のグレート・リセットに関わる全員が、今やウクライナの最大の同盟者であることは偶然だというのでしょうか?”と言っています。
 私はまだ、新型コロナウイルスが人工の生物兵器であることや武漢で製造されたことが判明しているとは思っていませんが、その可能性が極めて高いと考えています。
 5分10秒で、“グレート・リセットの医療専制政治を押し付けた同じ詐欺師が、ウクライナの生物兵器研究所に関与しているのです。これはすべて、米国防省の国防脅威削減局(DTRA)を通じて税金で賄われています。米国企業Black&Veatc社は、2003年以来、DTRAと緊密に協力して生物兵器研究所を建設してきました。Black&Veatc社は、キエフでMETABIOTA社と事務所を共有しており、…METABIOTA社が2015年に設立された際、ハンター・バイデンのローズモント・セネカ・テクノロジー・パートナーズから3億ドルの資金提供を受けました。…またこのMETABIOTA社は、ピーター・ダスザックのエコ・ヘルス・アライアンスと提携しています。エコ・ヘルス・アライアンスは、ファウチ博士が2014年に武漢の研究所に機能獲得研究の資金を流すために利用した団体です。2014年、METABIOTA社、エコ・ヘルス・アライアンス、武漢ウイルス研究所は、共同で中国のコウモリに由来する感染症を研究していました。METABIOTA社は、CIAのフロント企業として知られるIn-Q-Telと協力しています。In-Q-Telは、米国国防総省、NIH、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、グーグル、ナショナルジオグラフィック協会などから資金提供を受けています。METABIOTA社の創設者であるネイサン・ウォルフは、エコ・ヘルス・アライアンスの役員であり、DARPAの国防科学研究評議会のメンバーでもあります。ネイサン・ウォルフは2012年、「ウイルスの嵐・パンデミック新時代の幕開け」と題する本を執筆し、友人である小児性愛者ジェフリー・エプスタインやバイオベンチャー投資家ボリス・ニコリックに感謝の言葉を述べています。ボリス・ニコリックは、ジェフリー・エプスタインの死後、彼の遺言執行者に指名、ネイサン・ウォルフはギレーヌ・マクスウェルと仲良くしているところを何度も目撃されています。またネイサン・ウォルフはクラウス・シュワブのヤング・グローバル・リーダーの一人であり、世界経済フォーラムが掲げる「グレート・リセット・アジェンダ」を実現するためのトレーニングを受けています。”と言っています。
 悪の巣窟という言葉がピッタリですが、全員が「小児性愛者」であり、ジェフリー・エプスタインと相棒のギレーヌ・マクスウェルとの繋がりがあるという感じです。
(竹下雅敏)
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ペンタゴンが資金提供したウクライナの『BIOLABS(生物兵器研究所)』の目的と「クラウス・シュワブ」「ハンター・バイデン」との繋がり。
配信元)
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配信元)
 
 

[YouTube]3.11地震波形

読者の方からの情報です。
東日本大震災を彷彿とさせる16日に起こった地震にはドキリとしました。

ところで、3.11の震災の年は、東京でフィギュアスケート世界選手権が予定されていましたが、急遽、開催地はロシアに変更されました。
ロシアでの世界選手権のオープニングセレモニーで、氷上に3.11の「地震波形」を映し出し、世界に人工地震を示唆してくれたと当時話題になった動画です。
もちろん日本のテレビではカットされて放送されませんでしたが・・。
(まゆ)
今「狂人」と言われるプーチン大統領は、原爆を落とされた日本に心を寄せていた。
(まのじ)
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【玖】 人工地震
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ジョージ・ソロス「今は特にロシアが最も重要です。…今我々が直面しているのは、ロシアの復興とEUの分裂です。これは非常に悲しい事態です。しかし、私の財団は、この状況に貢献してきた」 ~日本政府がウクライナ難民を受け入れる背景

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“日本の公安調査庁は、ネオナチ組織が「アゾフ大隊」なる部隊を結成した”と記していることをお伝えしました。
 冒頭の動画の12分33秒~13分17秒で、“つい最近、機密解除されたCIAの公式文書では、1946年以来、米国情報機関とウクライナの民族主義者の強い結び付きがあり、ウクライナの民族主義組織やその指導者ステパン・バンデラの正体を把握していたことが、このCIAの報告書から明らかになりました。1945年9月のOSS(CIAの前身)の報告者によると、バンデラは第二次世界大戦中、恐怖政治を展開していたことで、指導者として高い評価を得ていました。第二次世界大戦後、バンデラとウクライナのナチス指導者たちは、ヨーロッパに逃れ、CIAが彼らをかくまったのです。CIAは後に、ステパン・バンデラや他のウクライナ人を隠していたことを移民帰化局(INS)に報告していました。”と言っています。
 “続きはこちらから”でジョージ・ソロスは、「今は特にロシアが最も重要です。…今我々が直面しているのは、ロシアの復興とEUの分裂です。これは非常に悲しい事態です。しかし、私の財団(the Open Society Foundation)は、この状況に貢献してきたと思います。私は特にウクライナに関わってきたので、(ウクライナからの対ロシア戦略に)成功すると思います。(2014年騒乱後の)新しいウクライナはEU加盟を心から望んでいます。…実のところ、世界の多くの人々が、我々の財団と何らかのかたちで接点を持っています。我々の財団は政府や市民社会の内部に入り込んで、幅広く活動しています。」と言っています。
 こうした事から、ウクライナをナチス化したのは、ロスチャイルドやソロス達の支配下にあるアメリカであったことが分かります。
 さらに、「中国は政治介入の余地がないが、経済民主化でウクライナのような“開かれた社会”になれば我々の介入や政治改革が可能」だが、「中国が経済改革のチャンスに失敗した場合に起こるシナリオは、中国が外部とのいくつかの紛争によって権力を固持し、結束するという事態になるでしょう。中国と日本のあいだの紛争が引き起こされるというシナリオを想定しています。その暁には世界にとって非常に悲惨な状況になると思います。私の考えでは長期的にはこれが最も重要な政治的課題だと思います。」と言っています。
 ツイートには、「ソロスのこの講演(2015)後に、日本で憲法改正の流れ、台湾-ミャンマー-新疆ウイグル自治区の"民主化"支援、尖閣問題、北方領土問題、ウクライナへの軍事品支援etc…が次々と進行中」とあります。
 ここで「ウクライナのネオナチ組織C14(S14)の記者会見」の様子をご覧ください。“我々は今非常に多くの武器を提供されている…我々がどれほどの武器を持っているか、どれほどのベテランを有しているか…想像してみたまえ、ロシアが崩壊して5つとかの分裂したロシアになることを。我々の組織はヨーロッパ大陸に非常に多くの若者の構成員を有していて、たぶんイギリスにはもっと多くいる。…我々の目的は、既に崩壊した「ヨーロッパの一員」になることだけではなく、グローバルレベルのいくつかの新しい政治同盟や政治的チャレンジに関わるものだ。”と言っています。
 公安調査庁は、ネオナチ思想を有する組織のネットワークが世界的に拡大を続けており、彼らの目的は「政府機関、少数派の人種等に対する暴力を通じて、社会の崩壊や混沌を加速させ、人種的に純粋な白人社会を創出すること」だとしています。
 こうした流れを考慮すると、日本政府がウクライナ難民を受け入れる背景が見えてきます。“政府機関、少数派の人種等に対する暴力を通じて、社会の崩壊や混沌を加速”させることで、人々は憲法改正、緊急事態条項を受け入れるようになります。これはソロスが敵視する中国を破壊するために、「日本と中国の戦争」を計画しているということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナ・オン・ファイヤー 日本語字幕(字幕改正版)最新
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極右過激主義者の脅威の高まりと国際的なつながり
引用元)
(前略)
国際的なつながりを有する極右組織~「アトムヴァッフェン・ディビジョン」~
 
「アトムヴァッフェン・ディビジョン」(AWD、ドイツ語で核兵器師団の意)は、米国で2015年に設立されたネオナチ思想を有する組織で、政府機関、少数派の人種等に対する暴力を通じて、社会の崩壊や混沌を加速させ、人種的に純粋な白人社会を創出することを目的としているとされる。同組織メンバーは過去に少なくとも5件の殺人に関与したほか、米国各地で訓練キャンプに参加しているとされる。AWDは、2020年1月に幹部らが逮捕され、3月に解散を発表したが、メンバーは同年7月に「国家社会主義者同盟」なる新たな組織の設立を発表しており、引き続きその動向が懸念されている。

主なAWD関連組織

AWDメンバーは、欧州各国に渡航してネットワークを構築しているとされ、同地域を中心にAWDに忠誠を誓う又は同組織の影響を受けた組織が複数存在する(右図参照)。
 
このうち、「ゾネンクリーク・ディビジョン」(SKD)については,2019年6月、父がアイルランド系、母がアフリカ系の米国人であるメーガン妃と結婚したヘンリー王子に対する攻撃を奨励したとしてメンバー2人が逮捕された。英国警察は、同国の極右組織の中でSKDが最も過激な思想を保持していると指摘している。また、エストニアで設立されたとされる「フォイヤークリーク・ディビジョン」(FKD)は、欧州各国にメンバーを有し、2019年、ベルギーの欧州議会議員に対する殺害予告、英国警察に対する攻撃の呼び掛け等を行ったとされる。英国内務省は、2020年、SKD及びFKDを相次いでテロ組織に指定した。このほか、「AWDドイツ」が同年6月に新たな関連組織「アトムヴァッフェン・ロシア」の存在を発表するなど、AWDのネットワークは拡大を続けている模様である。

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モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らすエドワード・ダウド氏 ~ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月24日の記事で、世界最大の資産運用会社であるブラックロックとバンガードを取り上げました。
 ブラックロック社の元ファンドマネージャーのエドワード・ダウド氏は、米国疾病予防管理センター(CDC)のデータを示し、25~44歳のミレニアム世代の超過死亡率が、秋に入ってから84%増加したことを示しました。これは過去最悪で、“強制接種と追加接種が秋に死亡率を加速させている…これは、すべての年齢層におけるワクチンによる超過死亡の直接的な証拠だ”と言っています。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんの一連のツイートによると、エドワード・ダウド氏は「モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らしている」ことが分かります。
 その理由はワクチンを提供した製薬会社が、「実際の死亡リスクを故意に隠していた明白な証拠」があり、こうした詐欺行為は、“緊急使用許可の下でのワクチン訴訟からの免責を無効にする”からです。
 エドワード・ダウド氏は、“どんなに努力しても死体を隠すことはできない”と言っています。そして「ワクチンを受けた人の中には、何が起こっているのか理解していない人がたくさんいる。彼らの多くは投資の世界にいる。彼らの多くは賢い人たちだが、彼らも騙された。…彼らは地獄のように怒っていて、あなたはウォール街という眠れる巨人を目覚めさせてしまった」というのです。
 人類の「目覚め」が、世界経済フォーラムが目指すグレートリセット、第四次産業革命、世界全体主義を打ち砕くのですが、「ウォール街という眠れる巨人」が目覚め、自分たちが騙されたことに気づき、“地獄のように怒って”いて、まずはモデルナやファイザーなどのワクチンメーカーを叩き潰すだろうというのです。
 こちらの記事によると、エドワード・ダウド氏が保険会社や葬儀場からの死亡統計を掘り下げ始めた後に、“モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセルはTwitterを突如閉鎖し、4億ドルのモデルナ株を売って、船で逃亡した”とのことです。
 ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がります。エドワード・ダウド氏は、“世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない”と予測しているようで、「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だ…パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしている」と言っています。
 投資の世界に、まともな事を言う人がいるのに驚きました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コビド危機は世界債務を帳消しにするための詐欺だったのか?
引用元)
(前略)
エドワード・ダウドは、コビド危機は各国政府の制御不能な債務危機を解決するために捏造されたものだと主張する。
(中略)
彼は20年にわたる金融危機の経験から、帳簿をきれいにするために潜在的な不正行為が行われていると警告している。
(中略)
ダウトはファイザー社に注目し、奇妙なものを見た。最高財務責任者のフランク・ダメリオが2021年11月に退社していたのだ。「目の前に大きなチャンスがあるのに、会社を辞めることはないだろう」とダウド氏は言う。
(中略)
直感もいいが、2021年末までには、確固たる証拠と、より多くの情報が必要だ。葬儀社の活動状況や保険金の支払い状況を見れば、何かが見えてくると思ったのだ。
 
そして、インディアナ州の記者、マーガレット・メンゲは、インディアナ州の商工会議所が開催した仮想記者会見に参加した。保険大手のワンアメリカ社のスコット・デイヴィソン最高経営責任者は、特に若者の間で全死因死亡率が40%増加しており、それはコビッドだけではないと述べた。「死亡者数は膨大な数に上っている」とデイヴィソン氏は語ったが、ワクチンとの関連は明らかにしなかった。
 
しかし、世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない。ダウド氏は、「今後6ヶ月から12ヶ月の間に、多くの混乱とトラブルが起こると思います。」
 
「その裏側にはルネッサンスがあると信じているが、暗い時期もあるだろう。」
 
「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だということです。」
 
「我々は部族に戻るのだ。グローバルからローカルになる。それは苦しい作業になるだろう。パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしているんだ。」
(以下略)

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ウクライナのテレビ司会者は「すべてのロシア市民の絶滅」を呼びかけ、「子供たちを殺すことによって、彼ら(ロシア人)は決して成長せず、国は消えるだろう」と言った ~ウクライナのネオナチを支援している米国

竹下雅敏氏からの情報です。
 駐日ロシア連邦大使館によると、ウクライナのテレビ司会者は「すべてのロシア市民の絶滅」を呼びかけ、「子供たちを殺すことによって、彼ら(ロシア人)は決して成長せず、国は消えるだろう」、「ロシアという国、ロシア人という民族が滅び、二度と蘇らないことを願おう。お前たちは地球上から消し去らなければならないゴミだ」と言ったとのことです。
 3月10日の編集長の記事で、“ウクライナでは…ネオナチ・反ロシア思想の洗脳教育が子どもにもされてきた”ことを示すJ Sato氏のツイート動画を取り上げていました。これとドイツ在住ペガサスさんの「ウクライナの排外主義者のインタビュー!」を見ると、先の駐日ロシア連邦大使館の情報はフェイクではないことが分かります。
 タマホイさんのツイート動画を見ると、ウクライナのネオナチを支援しているのが米国であることが分かります。“続きはこちらから”は、イギリスのガーディアン紙やBBC(英国放送協会)が2018年に取り上げたウクライナの極右集団の様子です。
 日本の公安調査庁は、“2014 年…「ウクライナの愛国者」を自称するネオナチ組織が「アゾフ大隊」なる部隊を結成した”と記しています。そして、“極右過激主義者は、フェイスブック、テレグラム等の主要なソーシャルメディアだけでなく、Gab、4chan 等の掲示板や投稿サイトを利用し、プロパガンダ活動を含む交流を行っている”と書かれているのですが、「Facebookはウクライナのネオナチ・アゾフ連隊を称賛する投稿を2019年に禁止していたが、今回撤回。ロシアを攻撃するアゾフ連隊を称賛してよいことにポリシーを変更」したとのこと。
 Amazonはウクライナのナチ部隊「アゾフ大隊」の部隊章入り商品を販売しており、駐日ロシア連邦大使館は「Amazonはアゾフ大隊の戦闘員を支援しているのか?」とツイートしています。
 ワクチンで人類を大量殺戮しようとした連中が、ウクライナのネオナチを支援している様子が窺えます。日本政府もその中に入っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 

 

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