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アーカイブ: ＊陰謀

画像の出典: サンクチュアリ教会が賛美するAR15ライフル Wikimedia_Commons [Public Domain]

参政党の神谷氏は、文鮮明の四男・文國進氏が経済的支援を行っている「サンクチュアリ教会」と接点か ～Qアノンの活動に縁が深い宗教団体「サンクチュアリ教会」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、山上徹也容疑者は、統一教会の教祖・文鮮明の7男の文亨進（ムン・ヒョンジン）氏が設立した「世界平和統一聖殿（サンクチュアリ教会）」の信者ではないかという噂があるが、日本サンクチュアリ協会はこれを明確に否定していることをお伝えしました。
　2012年に文鮮明が死去、妻の韓鶴子（ハン・ハクチャ）は、“教祖から後継者に指名されていた息子たちを追放し、自身の独裁体制を構築。日本の教団組織をその指揮系統下に置き、政界工作に従事させる。…文亨進は15年に米国で「サンクチュアリ教会」を設立。そのサンクチュアリ教会に対しては、文教祖より銃砲会社を受け継いだ四男・文國進が、経済的支援を行っている。”ということです。
　NHK党幹事長の黒川あつひこ氏はこちらのツイートで、「参政党の神谷氏は、文鮮明の四男派で統一教会の幹部だったと、ジャーナリストの副島隆彦氏が発言している」「これが事実ではないのであれば、神谷氏は副島隆彦氏を名誉毀損で訴えるべきだ。訴えないのであれば、ほぼ事実なのだと私は認識する。」 と言っています。
　もしも、副島隆彦氏の発言が正しければ、参政党の神谷氏は四男・文國進氏が経済的支援を行っている「サンクチュアリ教会」との接点を持つことになります。
　このサンクチュアリ教会は、Qアノンの活動に縁が深い宗教団体で、“トランプ氏を支持し、YouTube などでもQアノン陰謀論を発信。連邦議会襲撃のまさにその時、彼（文亨進）もまたQアノンに交じって議事堂前での抗議活動に参加していた”とあります。
　“続きはこちらから”のツイートには、「我那覇真子さんもサンクチュアリ教会の広告塔です。」とありますが、我那覇真子さんはトランプ支持の立場から取材を行っただけなのかも知れません。
　私は彼女をよく知らないのですが、こちらのnoteに「安倍晋三元首相とも2018年元旦に我那覇真子氏は首相官邸に招待され会見している。」とあり、櫻井よし子氏と我那覇真子氏らがあべぴょんと一緒に映っている写真があります。
　そして我那覇真子氏は参政党の神谷宗幣と対談しており、今回の選挙では参政党を応援していました。
　豚ゴリラさんのこちらの動画「反日カルトが憲法改正を叫ぶ！」では、国際勝共連合（統一教会）の大学生が、渋谷で憲法改正を支持するデモ活動を行った様子が映っています。
　今回の選挙で参政党に票を入れた人は、ほとんどが「反ワクチン」を支持して参政党に入れたのかも知れませんが、こうした背景を考慮すれば、結果的に「憲法改正」を支持したことになるのです。憲法が改正され徴兵制が復活したとしても、国民をこうした手口で誤誘導する連中は、“騙された方が悪い”としか考えないのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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統一教会から分派「サンクチュアリ教会」指導者が来日　文鮮明7男は集会でアブナイ発言を連発
引用元）
デイリー新潮 22/7/12
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
信者に祈祷して回る文亨進（6月25日撮影）

米国でトランプ前大統領を支持し武装化を唱える“銃の教会”と呼ばれる宗教団体をご存知だろうか。その指導者が、よりによって参院選の真っ只中に来日。
（中略）
ジョー・バイデン氏が勝利した2020年の米国大統領選。当時、政府の中枢はディープステート（影の政府）に支配されていると言い出し、ドナルド・トランプ氏をそれと戦う英雄として支持する陰謀論集団「Qアノン」が、選挙は不正に操作されたと主張した。バイデン氏の当選が確定した21年1月6日、Qアノンは連邦議会を襲撃。警官1人を含む5人の死者を出した。下院特別委員会では現在、クーデター未遂とも言えるこの事件を調査する公聴会が開かれている。

実を言うと、一連のQアノンの活動に、日本にも縁が深いある宗教団体が加わっていた。
 
ペンシルベニア州に本部を置く「サンクチュアリ教会」だ。指導者は、日本で霊感商法などが長らく問題視されてきた統一教会（現・世界平和統一家庭連合）の教祖・文鮮明（ムン・ソンミョン＝2012年死去）氏の7男・文亨進（ムン・ヒョンジン＝42）氏だ。トランプ氏を支持し、YouTubeなどでもQアノン陰謀論を発信。連邦議会襲撃のまさにその時、彼もまたQアノンに交じって議事堂前での抗議活動に参加していたのだ。
（中略）
大統領選の一般投票の前日、ニューヨークに拠点を置くネットメディア「Religion Unplugged」は、亨進氏がYouTubeライブで「将来の迫害に対してドナルド・トランプ大統領のために武装して死ぬ準備をしなければならない」との趣旨のスピーチを行ったと報じた。
 
6月22日、この“Qアノン教団”の指導者が30年ぶりに来日したのだ。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 

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画像の出典: 左より 安倍晋太郎、岸信介、安倍晋三
Wikimedia_Commons[Public Domain] 1 & 2 & Author:首相官邸 [CC BY]

岸信介、安倍晋太郎、安倍晋三、三代にわたって統一教会と深い関係にあった売国奴だった ～統一教会や国際勝共連合などはCIAの工作組織

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2016年の記事ですが、ゆるねとにゅーすさんが統一教会を取り上げ分り易い解説をしていました。
　昨日の記事で、「統一教会は、74年以降、秘書を無償で自民党議員に提供し、その斡旋を受けた議員は数百人。」ということでした。自民党二階派「志帥会」重鎮は、“自民党の議員はほとんどが、統一教会に応援してもらっている。実際にそれは酷い状態であり、それも安倍晋三たち幹部がやってきたことだった。”と言っていました。
　ゆるねとにゅーすさんは、“安倍総理の祖父・岸信介と文鮮明が握手を交わしている写真が残っており、特に自民党（清和会）と特別な関係を作ってきた…安倍晋太郎氏も統一教会と深い関係を持っていたようで、晋太郎氏は統一教会の信者を秘書として（無償で）自民党議員に大量に送り込み、さらには議員に対して統一教会のセミナーにも勧誘していた”と書いており、三代にわたって売国奴だったことが分かります。
　また、“統一教会は、設立と活動のプロセスにおいて、特に韓国・日本・アメリカの政界や裏社会と深く関わりがある…創価学会や生長の家など、他にもあるけど、これらは基本的に同じもの（アメリカ裏社会が関与している工作組織）と考えておおよそ差し支えない”とありますが、私も統一教会や国際勝共連合などは、CIAの工作組織だと見ています。
　昨日の記事で、全国霊感商法対策弁護士連絡会（全国弁連）の事務局長・山口広弁護士の記者会見での発言を紹介しましたが、その部分を切り取った動画があったので貼り付けました。
　藤原直哉氏は、「安倍氏の支持者には嫌韓の人が多い。しかし、日本の政界で最も韓国と近かったのが岸・安倍氏だった。」と言っていますが、ツイートを見ると「日韓トンネル推進全国会議」役員総会の写真に、世界平和統一家庭連合（統一教会）の田中富広会長が映っているのが分かります。
　“続きはこちらから”は、政府があべぴょんの国葬を行う方針を固めたということで、「#安倍晋三の国葬に反対します」というハッシュタグが現れトレンド入りしたらしい。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍一族や安倍政権と深い関わりがあるといわれる「朝鮮統一教会」って一体なに！？
転載元）
ゆるねとにゅーす 16/8/22
（前略）
統一教会の”宗教”としての側面

かつてはテレビでも中継された「合同結婚式」

出典：人生の道しるべ

統一教会の中でも特徴的なのが、「教祖（文鮮明）のインスピレーションで信者同士を結婚させる」というスタイルだ。

このような信者同士の婚姻は「合同結婚式」として一大イベントで行なわれ、これがかつてのワイドショーで「奇怪な光景として」特集されたこともあった。
 
ちなみに、この合同結婚式によってカップルになったのは、日本だけでも1万組以上に達しているらしいけど、その中でも最も印象的だったのは、当時人気だった女優の桜田淳子が参加した合同結婚式だっただろう。
（中略）
統一教会は、悪質な霊感商法を多数行なってきたことでも知られている。
 
ただの壷を「霊界から開放されるため」と言ってみたり、ただの高麗人参を「血を清める」などと謳いながら高額で販売。

中には「これを購入しないと、あなたの大事な人に大変なことが起こる」などと脅しめいた文句で、相手を軟禁状態に置くような、完全な犯罪行為といってもいい商法を展開し、その結果、莫大な資金を集めることに成功しているようだ。
（中略）
安倍総理の祖父・岸信介元総理と深い交流のあった教祖・文鮮明
 
統一教会は、設立と活動のプロセスにおいて、特に韓国・日本・アメリカの政界や裏社会と深く関わりがあるといわれている。

日本では、安倍総理の祖父・岸信介と文鮮明が握手を交わしている写真が残っており、特に自民党（清和会）と特別な関係を作ってきたとされている。
 
↓1973年11月23日、統一教会本部を訪れた岸信介元総理（右）と握手を交わす文鮮明（左）。

出典：涼のブログ


出典：世界の真実を探すブログ

多くの自民党議員と関係を持ってきたみたいだけど、中でも安倍総理の祖父の岸氏との関係はとりわけ深かったようで、“闇社会のフィクサー”と呼ばれた笹川良一や児玉誉士夫らとともに、文鮮明が創設した政治団体「国際勝共連合」の設立に共に尽力したことが知られている。
 
また、岸氏の息子（安倍総理の父）の安倍晋太郎氏も統一教会と深い関係を持っていたようで、晋太郎氏は統一教会の信者を秘書として（無償で）自民党議員に大量に送り込み、さらには議員に対して統一教会のセミナーにも勧誘していたと言われている。
（中略）
ちなみに、この文鮮明が作った国際勝共連合は、現在も活発に活動を続けており、同団体の学生組織がつい最近に安倍総理の応援演説を行なっていたことも判明しているし、安倍総理本人が官房長官時代に統一教会の関連団体のイベントに祝電を送っていることも分かっている。
（中略）
（中略）

まとめ


日本には、政治と関係が深い宗教は創価学会や生長の家など、他にもあるけど、これらは基本的に同じもの（アメリカ裏社会が関与している工作組織）と考えておおよそ差し支えないかと思う。

（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 
 
 
 

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画像の出典: photo-ac

ユニークな「煽り坂46 ・最悪ミスリード大賞 選抜総選挙」、怒りを発散させ、ミスリードの内容を検証し、誤情報をばら撒き続ける者達の記録となる企画

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　以前に、一般の企業経営者の方が中心となって、新聞に新型コロナワクチンについての意見広告を出す取り組みをされていました。当初、全国紙からは断られ、地方紙からの掲載でしたが、市民からの寄付も続々集まり、ついに日経など全国紙にも掲載を果たしました。
　その企業「ゆうネット」さんが、今度は「煽り坂46 ・最悪ミスリード大賞 選抜総選挙」と銘打って「社会に大きな害をもたらした発言をした人」3人を選んで投票するというユニークな試みをされました。最初は単に「おもしろいな」という感想でしたが、次第にとても良く考えられた企画だと気づきました。4度目のワクチンを打てという社会にあって、未だに国も製薬会社も新型コロナワクチンの安全性を保証していません。目に見える形で現実にワクチン被害は広がっています。なのに今なおメディアで専門家と称する者、マスコミ、政治家などワクチンが安全だ、有効だという誤情報を撒き散らし、被害を拡大させている状況に、私たちは日々怒りを感じつつ耐えています。ゆうネットさんは、こうした負の感情を吐き出し、同時に彼らの誤情報の中身を検証し、記録するという大事な取り組みとして企画されたのでした。先日、トップ10の発表があり、井上正康先生の解説や一般の方々のコメントも交えた10人のミスリーダー達を確認しました。非常に印象に残ったのは第４位に食い込んだ山中伸弥氏でした。山中氏のミスリードには恐らく多くの方が怒りよりも辛い落胆を感じたと思うのですが、井上先生は山中氏の「死んだような目」の背景を推し量って解説しておられました。
（まのじ）
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配信元）
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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝68 ― ケネディ大統領暗殺前夜２

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　2017/10/23の竹下さんの記事では、「闇の権力がケネディ大統領をコントロールできなくなり、闇の権力に逆らった大統領がどうなるかという見せしめの意味での公開処刑だった」との見解を示されています。
　全くこの通りでしょうが、ケネディ大統領と同時期に同様に「闇の権力がそのコントロールが不能となり、暗殺司令を発した大統領」がいます。フランスのシャルル・ド・ゴール大統領がその人です。
　ケネディ大統領とド・ゴール大統領の暗殺作戦は、並行したような形で展開されていました。しかし結果としては、ケネディは公開処刑というべき形で暗殺、一方のド・ゴールは数十回にも渡る暗殺攻撃を“奇跡的”に逃れています。
　ケネディとド・ゴールの両者に共通する一つの態度は、当時のアルジェリア独立戦争に関してです。そして、両者の暗殺の中核になるキーワードがあります。PERMINDEX（パーミンデクス）がそれです。PERMINDEX（パーミンデクス）はコードネーム「ジャッカル」とも言えるでしょう。
　パーミンデクスを詳細に記した人物は『300人委員会』のジョン・コールマン博士、『ケネディとユダヤの秘密戦争』のマイケル・C・ハイパーの二人ぐらいでしょう。マイケル・C・ハイパーはどうもその犠牲になった模様でもあります。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝68 ― ケネディ大統領暗殺前夜２

ケネディ暗殺と重なるフランス大統領暗殺問題


「ジャッカルの日」という映画があります。1971年出版のフレデリック・フォーサイスの同名の小説を映画にしたものです。これのウィキペディア記事「作品概要」の冒頭には次のようにあります。

1960年代のフランスを舞台に、シャルル・ド・ゴール大統領暗殺を企てる武装組織「秘密軍事組織（OAS）」が雇ったプロの暗殺者「ジャッカル」と、大統領暗殺を阻止しようとするフランス官憲の追跡を描いたスリラー小説である。

これはこの通りで、この映画は実話に基づいたものです。1960年台、フランスの「秘密軍事組織（OAS）」は、幾度も自国の大統領となったシャルル・ド・ゴールの暗殺作戦を実行しますが、全てが失敗に終わっているのです。

ケネディ大統領の暗殺が1963年であり、ド・ゴールの暗殺問題と時期が重なり、ケネディ暗殺とド・ゴール暗殺問題は実は密接に繋がってもいるのです。

このフランス大統領暗殺問題のもとにあったのが、アルジェリア独立戦争でした。北アフリカに位置する仏領アルジェリアにて独立を求める闘争が勃発、1954年にはアルジェリア戦争にまで発展し、この戦争は泥沼化していきます。

Wikimedia Commons [Public Domain]

そのような中でフランスでは、1958年10月にド・ゴールが大統領に就任し、第五共和政が開始されました。ド・ゴールは将軍として第2次世界大戦中はナチスドイツによって敗退したフランス軍をレジスタンス部隊（自由フランス軍）として率いて北アフリカ戦線で戦い、ノルマンディー上陸作戦後は祖国に戻って連合国と共に戦って1944年8月にはパリを開放した人物です。

左からアンリ・ジロー、フランクリン・ルーズベルト、ド・ゴール、ウィンストン・チャーチル（1943年）
Wikimedia Commons [Public Domain]

「フランスのアルジェリア」を信じて戦う現地駐留軍やフランス人入植者の末裔（コロン、またはピエ・ノワール）らの期待を一身に背負って大統領に就任したのがド・ゴールだったのです。しかし一方で、フランス国内では厭戦気分が蔓延し、アルジェリア独立を容認する国民が大多数を占めている現実もありました。

さて、1959年9月、ド・ゴールはアルジェリア人に民族自決を認めると発言したのです。アルジェリア駐留軍や入植者の末裔（コロン）たちにすれば、これは大いなる「裏切り」であり、彼らは大反発し叛乱を起こしていきます。ド・ゴールのウィキペディア記事に次のようにある通りです。

コロンは激しく反発し、1960年1月にアルジェ市でバリゲードの1週間と呼ばれる反乱を起こした。1961年4月にアンドレ・ゼレール、ラウル・サラン、モーリス・シャール、エドモン・ジュオーの4人が反乱し、ド・ゴールが速やかに鎮圧した（将軍達の反乱）。右翼組織OASもテロによりアルジェリア領有の継続を主張したが、1962年にド・ゴールは独立を承認した。ド・ゴールはこの間に度々OASのテロと暗殺の標的となった。

「バリケードの1週間」（1961年）
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかし、仕掛けたOASの暗殺は全て失敗、OASは弱体化、そのOASが組織外から「ジャッカル」のコードネームで呼ばれる超一流の狙撃手で、要人暗殺もビジネスとするプロの暗殺者を雇う、これが映画のストーリーでした。


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画像の出典: Pixabay 1 & 2 & 3 & 4 & 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

22/07/04 フルフォード情報英語版：第二次アメリカ革命は、世界革命である

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　７月４日フルフォード ・レポート（英語版）です。今回のレポート、popoちゃん的にイマイチでした。😑

1️⃣G7の世界的支配力は低下、その代わりにBRICSの人気が上昇中らしい。
イラン、サウジアラビア、アルゼンチン、インドネシアなどがBRICSに参加申請。

2️⃣オランダ：農民が激怒
オランダでは硝酸塩の規制に激怒した農民が、政治家の芝生に糞尿が投げ込み国境や空港が閉鎖されていると。

3️⃣ポーランド：新「ヨーロッパ連合」を支持するデモ開始
“ポーランドなどでは、リスボンからウラジオストクまでの「ヨーロッパ連合」を支持するデモが始まっている。”

4️⃣EU：経済データ、真っ赤なウソを公表

5️⃣アメリカ世論調査：８５％のアメリカ人は現政権に不満
”アメリカ人の85％がこの国は間違った方向に進んでいると考えている。また、「政府は腐敗しており、私のような普通の人々に対して不正を行っている 。」と考えている人が非常に多いことも示している。”

6️⃣モサド情報筋：ジネオス猿痘ワクチン製造の筆頭株主インベスコ、WEFと連携
”ヴァンガードとブラックロックは、ジネオス猿痘ワクチンを製造しているBavarian Nordicの大株主の一人である。筆頭株主はインベスコで、『偶然』だが、世界経済フォーラムと連携している。”

　以下のレポート内に読者様からのトランプ元大統領の情報がありますが、本物のトランプ氏はすでに亡くなっていると竹下先生は何度も言及されています。トランプさんはどんな人で何を企てていたのか、より詳しい情報にご興味ある方は、映像配信・宗教学講座 中級コース 第70回 地球の改革の経緯２（前半）（後半）を是非ご覧ください♪ 時事アレルギー持ちのpopoちゃんでも、裏で何が起こっていたのかがわかると、かなり時事が面白くなってきだぞ❣️😊
（popoちゃん💖）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：第二次アメリカ革命は、世界革命である
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 22/7/4
投稿者：ベンジャミン フルフォード

ゼレンスキー：国連安保理からロシアを排除したい


The second American revolution will be a world revolution A second American revolution is underway but this time, it will affect the whole world and not just the United States. On a global level the “rules-based world order” (we rule you obey) is negotiating a surrender to the world freedom alliance, multiple sources agree. This can be confirmed in many different and seemingly unrelated news items. 第二のアメリカ革命が進行中だが、今回はアメリカだけでなく、全世界に影響を与えるだろう。世界レベルでは、「ルールに基づく世界秩序」（我々が支配し、あなた方が従う）が、世界自由同盟への降伏を交渉しているというのが複数の情報筋の一致した見方である。このことは、多くの異なる、一見無関係に見えるニュース項目でも確認することができる。

Let us start with the world’s response to Khazarian Mafia actor Vlodomyr Zelinski’s call to kick Russia out of the UN Security Council. This was the Russian response: “Excluding Russia from the United Nations Security Council (UNSC) is possible only if the entire organization is disbanded and created anew,” Russian First Deputy Permanent Representative to the UN Dmitry Polyansky said. まず、ハザール・マフィアのヴロドミル・ゼリンスキーが、ロシアを国連安保理から追い出そうと呼びかけたことに対する世界の反応から見てみよう。これがロシアの反応である。「ロシアを国連安保理から排除することは、組織全体を解体し、新たに創設する場合にのみ可能である。」とロシアのドミトリー・ポリアンスキー国連第一副代表は述べた。
https://tass.com/crimea-and-sevastopol/1474833 https://tass.com/crimea-and-sevastopol/1474833

That is exactly what is being negotiated this week as the G20 country representatives gather in Indonesia. Here Russian Foreign Minister Sergei Lavrov will lay out the case for a complete overhaul of the UN etc. “The fact is that emerging markets are catastrophically underrepresented,” Lavrov points out. 今週、G20の各国代表がインドネシアに集まり、まさにその交渉が行われている。ここでロシア外相のセルゲイ・ラブロフが、国連等の全面的な見直しのケースを提示する予定である。「事実、新興国市場は恐ろしいほどに過小評価されている。」とラブロフ氏は指摘する。
https://www.reuters.com/world/europe/russias-lavrov-join-g20-foreign-ministers-meeting-indonesia-2022-06-28/ https://www.reuters.com/world/europe/russias-lavrov-join-g20-foreign-ministers-meeting-indonesia-2022-06-28/
https://tass.com/politics/1474555 https://tass.com/politics/1474555


G7：世界のGDPの31％、世界の人口の11％のみの支配→ハイブリッド戦争に負ける


The move to replace and revamp the Khazarian mafia-controlled UN, World Bank, BIS, IMF etc. is being backed up by an international boycott of the KM-controlled G7 group of countries. The G7 now only controls 31% of world GDP and 11% of the world’s people. This means they will lose the hybrid war now being waged against them. ハザール・マフィアが支配する国連、世界銀行、BIS【国際決済銀行】、IMF 【国際通貨基金】などを置き換え刷新する動きは、ハザール・マフィアが支配するG7グループの国際ボイコットによって支えられている。G7は現在、世界のGDPの31％、世界の人口の11％を支配しているに過ぎない。これは、現在彼らに対して行われているハイブリッド戦争に負けることを意味する。


BRICS: イラン、サウジアラビア、アルゼンチン、インドネシアなどが参加申請


As we reported last week a whole group of countries including Iran, Saudi Arabia, Argentina and Indonesia have applied to join the BRICS (Brazil, Russia, India, China and South Africa) in a public rejection of the G7 bloc. 先週お伝えしたように、イラン、サウジアラビア、アルゼンチン、インドネシアなどの国々がBRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）への参加を申請し、G7ブロックを公に拒否している。
https://www.msn.com/en-us/news/world/iran-applies-to-join-brics-group-of-emerging-countries/ar-AAYWs37?ocid=uxbndlbing https://www.msn.com/en-us/news/world/iran-applies-to-join-brics-group-of-emerging-countries/ar-AAYWs37?ocid=uxbndlbing
https://www.zerohedge.com/geopolitical/escobar-exile-main-street-sound-unipolar-world-fading-away https://www.zerohedge.com/geopolitical/escobar-exile-main-street-sound-unipolar-world-fading-away

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