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東京理科大学の村上康文名誉教授「（新型コロナウイルスの）配列を見れば人の手が入っているとわかる」「スパイクがACE受容体にくっつくと塊が細胞内に入ってミトコンドリアを破壊する。ミトコンドリアが破壊すると細胞は死ぬ。それが心筋とかで起きると心筋炎。仕組みがもう分かっているのだからやめるべき」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　東京理科大学の村上康文名誉教授のお話を、及川幸久氏がツイッターのスペースで流しました。約1時間30分の内容なので、時間の無い方は記事の引用元で、インタビューの文字起こしをご覧ください。
　新型コロナウイルスが研究所で作られたものだということは、「配列を見れば人の手が入っているとわかる」と村上康文氏は言っています。
　ドイツの複数の大学グループが発表した論文「SARS-CoV-2 mRNAワクチン接種を繰り返した後、非炎症性IgGアイソタイプへのクラススイッチ」には、「1回目または2回目のmRNAワクチン接種後まもなく、IgG反応は主に炎症性アイソタイプIgG1およびIgG3からなり…2回目のワクチン接種から数ヵ月後、SARS-CoV-2特異的抗体は、非炎症性IgG2、特にIgG4で構成されるようになり、3回目のmRNAワクチン接種やSARS-CoV-2変異株によってさらに増強された」と書かれています。
　IgG抗体に関して宮澤大輔医師は、“ワクチンはIgGという抗体を作るが、IgG1からIgG4の4つのタイプがあり、IgG1とIgG3はウイルスに結合するとマクロファージに貪食させることで排除に働く、「抗体」のイメージ通りの働き。一方でIgG2とIgG4は逆にこの物体は異物ではありませんよ、という標識になり寛容的に働くことが分かっています”と分かりやすい説明をしています。
　この件について村上康文氏は、「抗体は二つに分かれていて…炎症を誘導して熱を出してウイルスをやっつける抗体、抗体を作るけど炎症を誘導しないもの。IgG4は炎症誘導性が無い。ウイルスに付くだけ。排除できない。大きな塊が形成されると血栓、詰まる。発熱もしなくなる。感染しても気が付かずに、実はウイルスは増えているが熱も出ない、炎症も誘導されない。ワクチンは免疫を抑制してはいけない。有効性が長くなくてはいけない。その定義から外れている。」と言っています。
　また、スパイクタンパク自体に有毒性があり、“スパイクがACE受容体にくっつくと塊が細胞内に入ってミトコンドリアを破壊する。ミトコンドリアが破壊すると細胞は死ぬ。それが心筋とかで起きると心筋炎。仕組みがもう分かっているのだからやめるべき”と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 23/3/5
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3/5 スペース　村上康文先生インタビュー
引用元）
note 23/3/6　スーナちゃん
（前略）
及川
初期は自然界のウイルスといわれていた
 
村上
配列を見れば人の手が入っているとわかる。早くから言われていた。普通だとあり得ない配列。どうしても試験管内で変異を入れると跡が残る。我々が見てわかる痕跡がある。スパイクは二つに切断されるがそこに長い人口配列が入っている（中略）… 一つのユニークな配列で、フーリン切断部位。大きなタンパクを二つに切断する酵素。人体にある。肝臓、腎臓、ほとんどの臓器で発現している。どうせだったらウイルスのスパイクタンパクが二つに切断されやすくするんであれば、体中で発現する酵素を選んで、それで切断されやすくする方がいいじゃないですか。それで選ばれた遺伝子がフーリン。今回のコロナだけに入っている。前のコロナにはない。なんと2016年に発明としてモデルナが特許を出願した配列がそのまま入っている。（中略）… 100%同じ配列が入っている。有名な話。
（中略）
及川
先週の日曜日、ウォール・ストリートジャーナルでスクープ。エネルギー省が機密文書を作っていてその報告書、ワクチンは自然発生ではなく研究所で作られたものであるというものが書いていた。（中略）… アメリカの主要メディアで大騒ぎ。武漢で作ったとなる。村上先生に言わせるとそんなこと前からわかっていたと
（以下略）

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画像の出典: pixabay

プロジェクト・ヴェリタスのファイザー潜入取材を影から成功に導いたファイザーの内部告発者デビー・ベルナルさんの「感動的スピーチ」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　2月22日の記事で、ファイザー潜入取材で注目を浴びたプロジェクト・ヴェリタスの創設者でCEOのジェームズ・オキーフ氏が、臨時取締役会の社内クーデターによってCEOを解任されたことをお伝えしました。
　そのジェームズ・オキーフ氏ですが、及川幸久氏は動画の1分5秒で、“3月4日、シーパックというアメリカの保守系団体が主催する年に1回の大きな大会に、講演者の一人として登場したんですね。…ジェームズが大成功させたのがファイザーのスクープなんですけど、このスクープが成功した影には、ファイザーの内部の内部告発者がいたってことだったんです”と言っています。
　7分58秒の所で、ジェームズ・オキーフ氏は「私はある一人の人物と話しました。彼女は公の場に出るのは嫌がりました。ところが、その後、再会しました。ファイザーの社員が彼女を部屋に連れ込み、尋問しました。赤いバンが彼女の自宅まで来て、彼女と彼女の愛する人に嫌がらせをし、命の危険まで感じました。これらの出来事で彼女は奮い立ちました。彼女は私と一緒にこの舞台に来る決意をしました。たった今。彼女の名前はデビー。ファイザーのデビーです。」と言って、ファイザーのインサイダーであるデビー・ベルナルさんを紹介しました。
　デビーさんは、“遺体袋に入るか、「交通事故」に遭うか、心配でした。でも、恐怖の霊は主からのものではないことを悟りました。…私たちは皆、恐れを抱かないことを学ぶ必要がある”と言っています。
　デビーさんの「感動的スピーチ」は9分30秒からです。これは見逃してはいけない。
（竹下雅敏）
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2023.3.6【米国】ジェームズ・オキーフの感動的スピーチ【及川幸久−BREAKING−】※多言語字幕ありMulti-verbal subtitles※
配信元）
YouTube 23/03/06
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配信元）
Twitter


画像の出典: pixabay 1 & 2

世界中の政府からのコンテンツ削除を求める法的要求があったツイッター社、 「その中で最も多いのは日本からの要求」｜ ツイッターを利用して完全な偽情報を書き込んでいた、オバマ政権時の大統領令によって設立された機関GECと、GECから資金提供を受けているDFRLab

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ツイッター社の報告によると、世界中の政府からコンテンツ削除を求める法的要求があったが「その中で最も多いのは日本からの要求であった」とのことです。
　引用元の記事によれば、ツイッター社は、“法的要求の54%に対して、特定の国のコンテンツへのアクセスを「保留」するか、アカウント保有者に報告されたコンテンツの一部または全部の削除を要求した”ということです。
　記事には、「法的要求のうち95%は5カ国からで、日本、次いでロシア、トルコ、インド、韓国であった」と書かれていますが、欧米諸国は別のやり方でコンテンツ削除を求めたようです。
　その様子は、“続きはこちらから”のマット・タイビ氏の「ツイッターファイル＃17」から推測できます。最初のツイートにGEC（グローバル・エンゲージメント・センター）の画像を貼り付けています。
　GECは、オバマ政権の2016年の大統領令13721によって設立された機関で、GECの公式サイトには「米国、その同盟国、パートナー国の政策、安全、安定を損ない、影響を与えることを目的とした外国の国家および非国家のプロパガンダと偽情報の取り組みを認識し、理解し、暴露し、対抗するための米国連邦政府の取り組みを指示、指導、同期化、統合、調整する」とあります。
　二つ目のツイートに出てくるアトランティック・カウンシルの「デジタル・フォレンジック・リサーチ・ラボ（DFRLab）」は、“米国政府、特にグローバル・エンゲージメント・センター(GEC)から資金提供を受けている”ということです。
　DFRLabの公式サイトには「私たちの使命」として、“オープンソース調査を使用して、偽情報がいつどこで発生するかを特定、公開、説明すること。人々のための、人々による政府の基盤として、客観的真実を促進すること。民主的な制度と規範を、デジタル・エンゲージメント・スペースで弱体化させようとする者から保護します”と書かれています。
　そのDFRLabはツイッターに、「不正な行動に従事している…そしてヒンズー教のナショナリズムをより広く行っている」と疑われる人々の膨大なリストを送信しましたが、これは完全な偽情報で、リストにあるのは普通のアメリカ人でした。DFRLabはブラックリストを作成していたわけです。
　似たような事件として、「ツイッターファイル＃15」で、ロシアのBotを追跡調査する専門機関「ハミルトン68」が詐欺情報機関だと暴かれたというのがありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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Twitterが政府からコンテンツ削除を要求される件数が過去最多となり、日本がリードしている
引用元）
The Japan Times 22/01/26　エリザベス・カリフォード
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
Twitterによると、昨年1月から6月にかけて、世界各国の政府がコンテンツの削除を求める法的要求を合計43,387件行い、最も多かったのは日本からの要求だったという。

Twitterは、ソーシャルメディア企業が火曜日に発表したデータによると、昨年1月から6月にかけて、世界中の政府が過去最多のユーザーアカウントからコンテンツの削除を要求し、その中で最も多かったのは日本だったと発表しました。

同プラットフォームは、最新の透明性報告書のデータによると、この6ヶ月間に各国政府が196,878のアカウントからコンテンツの削除を求める法的要求を43,387件行ったと述べています。

法的要求のうち95%は5カ国からで、日本、次いでロシア、トルコ、インド、韓国であったという。同サイトは、中国や北朝鮮を含むいくつかの国でブロックされている。
（中略）
同社は今夏、ジャーナリストや報道機関が投稿したコンテンツの削除を求める政府からの要求が2020年に世界で急増したと発表していたが、こうした要求の対象となったアカウントの数は、最新の報告期間で14%減少したという。
（以下略）

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画像の出典: Pixabay 1 2 3 4 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

23/2/27 フルフォード情報英語版：中国は、欧米諸国への大規模なDEW【指向性エネルギー兵器】攻撃後、第三次世界大戦の終結を呼びかける

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　２月２７日のフルフォード・レポート（英語版）です。今回もウィンドランダー氏によって書かれています。私たちがこれまで竹下先生から学んできた真実が、様々な公の場で暴露されてきているようです♪余談ですが、フルフォード氏のサイト（英語）がリニューアルされました。

✅中国の新華社通信：アメリカは独立以来、多くの戦争を挑発し、軍事的覇権を乱用、コロナ禍中、世界市場に何兆ドルも投入し、新興国にそのツケを払わせたことなどを強く批判。
”米国は、真剣な内省を行わなければならない。自分たちがしてきたことを批判的に検証し、傲慢さと偏見を捨て、覇権主義的、支配的、いじめ的なやり方をやめなければならないのだ。”

✅オーストラリアの情報筋：ニュージーランド・ネイピアの災害はDEWが使用された
”ニュージーランドの情報筋によると、攻撃された場所は国連の秘密基地で、「国会占拠の最終日の対立の際、すべての警備員がそこから来た。彼らはまた、アンティファを使って潜入し暴力で開始した。警備員らはこれに先立ち、消火ホースを使った訓練を受けていた。」”

✅元オーストラリア陸軍特殊部隊中佐のリカルド・ボシ氏：この戦争【ウクライナとロシアの戦争】はハザール・マフィアを相手に行われている
”ハザール・マフィアは核兵器によるハルマゲドンに備えて、南半球に広範な基地網を構築していたことも分かっている。つまり、ニュージーランドにあるハザール・マフィアの基地に対する西側のホワイトハットの作戦であって、中国の作戦ではなかった可能性がある。”
【動画より概訳】
ボシ氏：「ロシア人は何世代にも渡り地球を破壊しているハザール・マフィアらと戦っている。」
インタビューしている人：「それが今、オーストラリアと何の関係があるのですか？」
ボシ氏：「彼らはオーストラリアを支配している、他の国同様にね。実際にロシアと他国の軍らは、地下戦争で地球の害虫駆除をしているんだよ。」

✅ポーランド情報筋：昆虫食・製品で人口削減
”また、「食料の供給を遮断し、昆虫製品に置き換える計画もある。糞や廃棄物、有害なカビを餌にする昆虫の工場が建設されている。それらは表示なしに粉砕されたり、生きたまま食品に加えられる…すべて人口削減のためだ」とポーランド情報筋は警告している。デービッド・ロックフェラー・ジュニアは、昆虫食を推進していると公言しており、フィリピンにそのような食品の工場をつくっている。”

✅ビル・ゲイツの実験室で育てた肉：発癌性があると研究発表

✅大司教のカルロ・ヴィガーノ：グローバリストらの悪事を公然に指摘

✅米国株式会社は今ロシアの金を盗んでいる

✅オハイオ州に向かう環境科学者が飛行機事故で死亡

✅ロシア軍：アメリカはウクライナで大規模な偽装放射能汚染を実施し、ロシアのせいにする計画だった
”「放射性物質が入った複数のコンテナが、税関の検査を通らずにヨーロッパ経由でウクライナに運ばれていた。キエフ政権が管理する放射線危険施設の近くで汚染イベントを起こし、ロシア軍のせいにする計画だった。」”

✅ポーランド情報局：アメリカはウクライナの援助金をマネーロンダリングするために軍用のガラクタを高値で買っている
（popoちゃん💖）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：中国は、欧米諸国への大規模なDEW【指向性エネルギー兵器】攻撃後、第三次世界大戦の終結を呼びかける
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/2/27
投稿者：ウィンドランダー

中国とロスチャイルド家は和平交渉したいが、スイス本部のハザール・マフィアとロックフェラー支配の偽バイデン政権は２０２５年までにハルマゲドンを目指す？


China calls for end of World War III after massive DEW attack on Western country February 27, 2023
Last week China reacted to a massive directed energy weapons (DEW) duel by proposing peace talks to end the undeclared but ongoing, hybrid World War III. The call came after a devastating Tsunami and earthquake hit a UN military base in a Western country in an apparent reaction to the recent earthquake attack on Turkey. 先週、中国は大規模な指向性エネルギー兵器（DEW）の決闘に反応し、宣言されていないが進行中のハイブリッド第三次世界大戦を終わらせるための和平協議を提案した。この提案は、トルコで最近起きた地震への反応と見られる、壊滅的な津波と地震が西側諸国の国連軍基地を襲った後に行われた。

The destruction of a Western city is subject to a complete news black-out (see below for details and evidence) but it was almost certainly caused by DEWs on par with anything the United States can wield. 欧米の都市が破壊されたことは、完全に報道されないが（詳細と証拠は後述）、米国が行使できるものと同等のDEW【指向性エネルギー兵器】によって引き起こされたことはほぼ間違いないだろう。

The Chinese are trying to de-escalate the situation by saying East and West must now choose between mutually assured destruction or mutually assured love. 中国は、東西は今、互いに確実な破壊か、互いに信頼できる愛のどちらかを選ばなければならないと言って、状況を緩和しようとしている。

Let us recall what has just happened: ここで起こったことを思い出してみよう。

On January 28, Western embassies sent warnings to their citizens about a possible terrorist attack. 1月28日、欧米の大使館から自国民にテロの可能性があるとの警告が出された。

February 1-2, the embassies of the United States, Great Britain, Germany, France, Italy, Denmark, Holland, Switzerland, Sweden and Belgium are closed in Istanbul 2月1日〜2日、イスタンブールの米国、英国、ドイツ、フランス、イタリア、デンマーク、オランダ、スイス、スウェーデン、ベルギーの大使館が閉鎖される。

February 3, the USS Nitze equipped with HAARP Systems enters Istanbul harbor. 2月3日、HAARPシステムを搭載したニッツェ（ミサイル駆逐艦）がイスタンブール港に入港。

February 3, Turkish interior minister Suleyman Soylu launches an attack on the American ambassador to his country, saying: “Take your dirty hands off of Turkey. I’m being very clear. I very well know how you would like to create strife in Turkey. Take your grinning face off from Turkey.” 2月3日 トルコのスレイマン・ソイル内相が、駐日アメリカ大使への攻撃を開始し、こう述べた。「トルコから汚れた手を離せ。私ははっきり言っている。あなたがトルコでどのように争いを起こしたいか、私はよく知っている。そのニヤニヤした顔をトルコから離せ。」

From February 5 to February 6, an earthquake occurs with an epicenter on the same tectonic fault as Istanbul. 2月5日から2月6日にかけて、イスタンブールと同じ地殻変動断層を震源とする地震が発生した。

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To understand just how powerful these weapons are, the coastline in most countries in the Eastern Mediterranean increased by 7 meters or more and the canals of Venice dried up. The corporate media is trying to cover this up with tales of drought and low tides but these stories do not hold water (pardon the pun). これらの兵器がいかに強力であるかを理解するために、東地中海のほとんどの国の海岸線が7メートル以上増加し、ベニスの運河が干上がったのである。企業メディアは、干ばつや干潮の話でこれをごまかそうとしているが、そんな話は通用しない。
https://mashable.com/video/venice-canals-dry-climate-crisis-italy
Now the Turkish earthquake has been followed by a devastating counter-attack and threats to destroy Switzerland and Israel. Faced with the prospect of total annihilation, the Rothschild family has already agreed to negotiate peace. そして今、トルコの地震に続いて壊滅的な反撃があり、スイスとイスラエルを破壊すると脅されている。完全な消滅の危機に直面したロスチャイルド家は、すでに和平交渉に合意している。
https://www.bbc.com/news/world-europe-64762219
However, the Rockefeller-controlled fake Biden administration and the Khazarian mafia headquarters in Switzerland are still aiming to start a total nuclear Armageddon by 2025. That means they are the last barriers to world peace. しかし、ロックフェラーに支配された偽バイデン政権とスイスのハザール・マフィア本部は、依然として2025年までに全面核ハルマゲドンを開始することを目指している。つまり、彼らは世界平和への最後の障壁なのだ。
https://kyivindependent.com/news-feed/abc-news-biden-dismisses-chinas-proposed-peace-plan
These events, by the way, were portrayed in the corporate propaganda media as a Chinese peace proposal for Ukraine supported by the French and Ukrainian Presidents (Rothschild slaves) Macron and Zelensky and opposed by Rockefeller’s fake President Joe Biden. ところで、これらの出来事は、企業のプロパガンダメディアでは、フランスとウクライナの大統領（ロスチャイルドの奴隷）マクロンとゼレンスキーが支持し、ロックフェラーの偽大統領ジョー・バイデンが反対する中国のウクライナへの平和提案として描かれた。

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「昆虫を黙って食事に提供したら犯罪ですよ」弁護士の解説動画 〜 刑法「傷害罪」「業務上過失傷害罪」「詐欺罪」/ 民法「損害賠償請求」

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　昆虫食推進について、ちょっと変わった切り口の反対動画がありました。「昆虫を黙って食事に提供したら犯罪ですよ」というタイトルです。思わず「そうだよねー！」とうなずきました。昆虫食を心配する人々に「科学的根拠のない風評の流布だ」として法的措置をチラつかせる企業もあるようですが、さすが親方日の丸がバックにいると強気だ。
　これに対して弁護士の方が消費者の立場で「昆虫食を推進する流れ」に反対する法的な解説をされました。これまで日本の食文化になかった昆虫食がなぜ唐突に現れたのか不思議でたまらないご様子です。
　内閣府の「食品安全総合情報システム」にある資料からは、コオロギに細菌、アレルギー、重金属（カドミウム等）の危険や毒性があることが確認できます。相手が食べたいと思っていて食べさせる場合は問題にならないけれども、一般的な国民にとっては性質的にも感情的にも「欲しい」と全然思わない昆虫を、黙って（隠して）食べさせる場合の法的な問題を考えます。
　成立しうる犯罪は、まず刑法204条「傷害罪」です。アレルギーが出たなど「人の身体を障害したもの」は犯罪が成立するための要件に該当すると考えられます。また、飲食店で提供された昆虫食でアレルギーなど体調を崩した場合、刑法211条「業務上過失致死傷罪」の可能性もあります。さらに、一般の人はピザやパスタは小麦粉が原料だと認識して注文しますが、その常識に反してコオロギ粉を加えて提供して代金を取った場合、「人を欺いて財物を交付した」刑法246条１項「詐欺罪」の可能性も十分にあるそうです。それに付随して、騙されたと訴えられた場合は、代金弁済の他、精神的慰謝料、弁護士費用などもかかります、と親切にアドバイスされていました。
　こうしたリスクを防ぐためには、飲食店は「コオロギ粉を加えています」などと、きちんと昆虫食の明示をすることが必要だとあります。
　これに対して、昆虫食を食べたくない人々は「私たちは昆虫を食べたくない」と意思表示をすることが大事です。嫌だと思っていることを法律や規則で無理やり押し付けられることは憲法13条「幸福追求権」の侵害になります。
もしも昆虫食を食べて具合が悪くなった場合は、医師の診断書を取っておくことも大事だそうです。
　そして最後に、「昆虫食は嫌だ」という国民の声を無視して、政府や国会、地方自治体が横暴な立法や規則を設けるのであれば、「不服だ」という意見を集め、みんなで力を合わせて幸福追求権を侵害するなと国家賠償請求をする手段があると解かれています。
　なんだかデジャブを感じる昆虫食対策です。
（まのじ）
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