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22/04/25 フルフォード情報英語版:弾圧を強めても数学的に絶望的なハザール・マフィアにコントロールされたG7政権

 4月25日フルフォード・レポート(英語版)です。気になったところを掻い摘みまとめてみました。ルペンの賄賂とパキスタンとアフガニスタンがアヘン戦争に突入したという情報が、一番popoちゃん的にインパクトありました!

1️⃣G7:破産?
G20の財務相が先週の会合後、初めて声明を出さなかった。もし、彼らが正直であれば、破産を宣言したことだろう。スーパーインフレの原因は、FRBが2020年3月以降、不換紙幣の「特別引出し権」を209%増加させたから。歴史からスーパーインフレは必ず政権交代につながる。

2️⃣カナダ:政府は狂っている
カナダ人は国会議員に電話し、犯罪の証拠を突きつけよとウィンドランダー氏は呼びかける。例として不正選挙の証拠写真を挙げる。カナダでは2022年4月14日、児童保護を口実に、子供を政府の所有物にする法案を可決。😱カナダの国民が首相に罵る動画、首相の処分は時間の問題、支配層への増悪は欧米のあちこちで起こっている。

3️⃣フランス大統領選挙:ルペンは賄賂をもらった
マリーヌ・ルペン3億ドルで「負ける」ことに同意。今、彼女にはギロチンの刑が避けられない。マクロンは偽物というMI6。こちらの竹下先生の記事「明らかに影武者です。本物は既に死亡していると思われます。」を是非、ご一読を♪)

4️⃣ウクライナ:ゼレンスキー薬漬け、もうすぐ消える?!
ゼレンスキーはバイデン同様、薬漬けのアバター。彼の机の上にコカインと思われるものが動画に。明らかにハイのご様子。ウクライナ軍とナチス軍のほとんどは、1日に3錠の「戦争化学物質」で半永久的にハイになり痛みに鈍感になっている。ゼレンスキーのお役目ほぼ終了。なので、もうすぐ事故に遭うだろうと言うモサド。

5️⃣パキスタンとアフガニスタン:アヘン戦争に突入
タリバン政府が、中国とパキスタンと連携して、ケシの生産を止めると発表すると、ハザール・マフィアのヘロイン押し売り部門は戦火に突入した。国連によれば、アフガニスタンは年間9000トン以上のアヘンを生産。これは2700億ドルのディープ・ステイト産業。これがアヘン生産に反対するパキスタン大統領イムラン・カーンのような指導者を転覆させた理由。ビル・ゲイツはパキスタンの政治家に賄賂を渡したらしい。

 このほかに、中国の習近平は3期目目指す、それに関連する上海のロックダウンの2つの側面。アメリカ西海岸港ではトラック積載契約量7週連続減少の情報も。そして最後に宇宙人や宇宙に関する動画盛り沢山!
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:弾圧を強めても数学的に絶望的なハザール・マフィアにコントロールされたG7政権
投稿者:ウィンドランダー 

G7破産?!


KM controlled G7 regimes are mathematically doomed despite increased repression Despite resorting to extreme fascist repression, the Khazarian mafia slave regimes of the G7 are mathematically doomed. The reason is financial. They made the fundamental mistake of thinking that numbers on financial institution computers were real and not imaginary. This is why, for the first time in my memory, the G20 finance ministers did not issue a statement after meeting last week. If they had been honest, they would have declared bankruptcy. 極端なファシスト的抑圧に頼ってはいるが、G7のハザール・マフィアの奴隷政権は数学的に絶望的である。その理由は、金融にある。彼らは、金融機関のコンピューター上の数字が架空のものではなく、実在すると考えるという根本的な間違いを犯したのだ。このため、私の記憶では、G20の財務相が先週の会合後、初めて声明を出さなかった。もし、彼らが正直であれば、破産を宣言したことだろう。

IMF Director Kristalina Georgieva came close to making such an admission at the meeting when she said “We printed too much money and didn’t think of unintended consequences…We are acting like 8-year-olds playing soccer chasing the ball.” IMF 【国際通貨基金】のクリスタリナ・ゲオルギエヴァ理事は、会議でそのような告白をするところだった。「我々はお金を刷りすぎ、意図しない結果を考えなかった...我々はボールを追いかけてサッカーをしている8歳の子供のように行動している 。」と述べたのだ。

As the Zero Hedge Article linked below notes: 下記リンク先のZero Hedgeの記事にもあるように。
Since the Lehman failure in 2008, the combined balance sheets of some of the major central banks have increased from just under $7 trillion to $31 trillion (Fed + ECB + BOJ + PBOC, according to Yardini Research). The steepest part of the rise was from March 2020, when assets for the Fed and ECB soared…if the global conflict is financial, the West has lost it already. The geopolitical consequences are another story for a later day.
2008年のリーマンショック以降、一部の主要中央銀行のバランスシート【貸借対照表】の合計は7兆ドル弱から31兆ドル(FRB【連邦準備銀行】+欧州中央銀行+日本銀行+中国人民銀行 Yardini Research調べ)に増加した。上昇の最も急な部分は2020年3月からで、FRB【連邦準備銀行】と欧州中央銀行の資産が急増している...世界の対立が金融であれば、欧米はすでに敗北している。地政学的な帰結はまた別の機会に話す。
https://www.zerohedge.com/markets/era-financialized-fiat-dollar-standard-ending https://www.zerohedge.com/markets/era-financialized-fiat-dollar-standard-ending

The Fed has increased fiat “special drawing rights” by 209% since March of 2020. Because GDP has not increased by 209% since then, all of this money is fueling hyper-inflation. History shows hyper-inflation always leads to regime change. FRB【連邦準備銀行】は2020年3月以降、不換紙幣の「特別引出権」を209%増加させた。GDPはその後209%増加していないため、この資金がすべてハイパーインフレを煽っているのだ。歴史を見ると、ハイパーインフレは必ず政権交代につながる。

The Fed – U.S. Reserve Assets, March 2022 (federalreserve.gov) FRB【連邦準備銀行】 - 米国の準備資産、2022年3月 (federalreserve.gov)

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ロシアのラブロフ外相への新華社通信のインタビュー ~いつまでも西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続ける人々

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアのラブロフ外相への新華社通信のインタビューが、ロシア連邦外務省から出ていました。駐日ロシア連邦大使館のテレグラムには「ウクライナ政府が、情報空間におけるものも含め、シニカルな挑発を止めることが不可欠だ。ウクライナの軍事組織は、ドネツクやクラマトルスクで行ったのと同様に、一般市民を人間の盾として利用して都市の銃撃という蛮行を働いている。拘束したロシア軍人に対しては野獣じみた虐待を行い、その残虐行為をインターネット上で公開している。」とする発言の一部を取り上げていました。
 こうしたロシア側の発言は、これまで時事ブログで取り上げた様々な情報から、すべて事実だと言えます。時事ブログは、人々が攪乱情報に惑わされないようにするために、3.11以降に始めました。ちょうどシリア戦争が始まった年で、このアメリカによる侵略戦争を最初から追いかけて来ました。
 ウィキペディアなどでは「シリア内戦」と表記されるのですが、内戦ではなくシリアを舞台にテロ組織「ISIS(イスラム国)」を利用した代理戦争でした。トランプ氏は2016年8月の米大統領選の演説で、“オバマ氏はIS創設者。共同創設者は「いかさまヒラリー・クリントン氏」だ”と発言しています。
 こうした経緯を見ていれば、西側の主要メディアが流すニュースは嘘ばかりでシリア、イラン、ロシア側の情報が正しかったことを、私たちは理解しています。そして現在、私たちはウクライナ側が流す情報のすべてが嘘であることを知っています。
 ワクチンも含めて、いつまで人々は西側の主要メディアのフェイクニュースに騙され続けるのでしょうか。人々が「自分たちは騙されている」と気づけば、第3次世界大戦は避けられるのです。
 しかし、岸田政権の「対ロシア制裁」を支持し、“アメリカのブリンケン国務長官は、今年6月にスペインで開かれるNATO(北大西洋条約機構)の首脳会議に、日本も参加する見通しだと明らかにしました”と言うNHKニュースを評価しているようでは、どうにもなりません。
 板垣英憲氏は、“バイデン政権は日本を戦争に巻き込もうとしている。NATOサミットに日本が出席するようなことになったら、それこそ大変なことになる。…NATOには戦争をするための費用がない。そのため、バイデンは、なんとか日本にカネ出させたいと考えている”と記していますが、日本が出した金で第3次世界大戦を起こされたのではたまりません。
 「地底人と最低人の戦い」は、いつまで続くのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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S.V.ラブロフ ロシア連邦外務大臣による新華社通信(中国)へのインタビュー
転載元)
質問:ウクライナ危機の核心は何だと思われますか? この問題を解決するために、国際社会は何ができるのか。
 
セルゲイ・ラブロフ:ウクライナ危機を語るとき、まず、冷戦終結後、一極集中の世界秩序を目指した米国を中心とする西側諸国の長年の破壊的な政策について語らねばならないだろう。そうした行動の重要な要素の1つが、NATOの無謀な東方拡大であった。そして、同盟を拡大しないというそれぞれの政治的約束がソ連の指導者になされていたにもかかわらず、である。ご存知のように、この約束は空文化したままである。この数年、NATOのインフラはロシア国境に近づき続けている。
 
欧米人は、自分たちの行動によって、他人の安全を犠牲にして自国の安全を強化しないという国際公約をあからさまに破っていることに、決して惑わされることはない。特に、ワシントンとブリュッセルは昨年12月、西側辺境におけるわが国の安全保障を保証するロシアのイニシアチブを傲慢にも拒否している。その中には、NATO拡大プロセスの停止、ウクライナにおける脅威となる兵器の配備の放棄、同盟の軍事インフラをNATO・ロシア関係に関する建国法が締結された1997年当時の構成に戻すことなどが含まれていた。
 
米国やNATO諸国が、ウクライナをロシア抑止の手段の一つとして常に考えてきたことはよく知られている。長年にわたり、彼らは積極的に反ロシア感情を煽り、キエフに西側かモスクワか、という人為的で誤った選択を迫ってきたのである。
 
2014年2月にキエフで起きた違憲クーデターを最初に誘発し、その後支援したのは集団的な西側諸国であった。ウクライナで民族主義者が権力を握ると、すぐにドンバスで大虐殺を行い、他の地域ではロシアのものをすべて破壊し始めた。クリミアの人々が2014年の住民投票でロシアとの統一に賛成したのは、まさにこのような脅威があったからであることを思い出してほしい。
 
過去何年もの間、米国とその同盟国はウクライナ国内の紛争を止めるために何もしてこなかった。彼らは、キエフに「ミンスク対策パッケージ」に基づく政治的解決を促す代わりに、キエフ政権に武器を「送り込み」、ウクライナ軍と民族主義大隊を訓練し武装させ、総じてウクライナの軍事的・政治的発展を担ったのである。キエフ当局が進める積極的な反ロシア政策を後押ししたのである。要するに、ウクライナの民族主義者たちが交渉プロセスを混乱させ、「ドンバス問題」を力づくで解決することを奨励したのである。
 
私たちが深く懸念したのは、ロシア国境に近いウクライナで、米国防総省の支援を受けて実施されている未申告の生物学的プログラムについてであった。そしてもちろん、ロシアの国家安全保障にとって受け入れがたい脅威となる、軍事核戦力の獲得というウクライナ指導者の隠された意図も無視することはできなかった。
 
このような状況下では、ドネツク人民共和国とルハンスク人民共和国を承認し、ネオナチによる大量虐殺、ウクライナの非軍事化、非国家化から人々を守ることを目的とした特別軍事作戦を開始せざるを得なかった。ロシアは、自衛権に関する国連憲章第51条に基づいて、ドネツクおよびルハンスクの公式要請により、DNRおよびLNRとの協力および相互支援に関する二国間協定に基づく義務を履行する枠組みで行動を実施していることを強調したい。
 
2月24日に開始された特別軍事作戦は、計画通りに厳密に展開されている。そのすべての目標は、敵の反対を押し切ってでも必ず達成されるでしょう。私たちは今、西側社会の古典的な二重基準と偽善の現れを目撃しているのだ。キエフ政権への支持を公に表明しながら、NATO諸国は政治的合意による作戦の完了を阻止するためにあらゆる手段を講じている。あらゆる種類の武器がポーランドや他のNATO諸国を経由してウクライナに流入している。これらはすべて「反侵略」を口実に行われているが、実際には米国と欧州連合は「最後のウクライナ人まで」ロシアと戦うつもりで、国際関係の独立体としてのウクライナの運命にはまったく無関心である。
 
西側諸国は、自らの地政学的野心を満たすために、世界の全地域のエネルギーと食糧の安全保障を危うくする用意があるのだ。そうでなければ、欧米人が作戦開始とともに開始し、止めようともしない反ロシア制裁の無制限なフライホイールを他にどう説明すればよいのだろうか。
 
米国とNATOがウクライナ危機の解決に本当に関心があるのなら、まず、正気を取り戻し、キエフへの武器・弾薬の供給を止めるべきである。ウクライナの人々が必要としているのは、スティンガーやジャベリンではなく、緊急の人道的問題なのです。ロシアは2014年からやっている。この間、ドンバスには数万トンの人道支援が届けられ、キエフ政権から解放されたウクライナの一部で特別軍事作戦が始まって以来、DNRとLNRにはすでに約1万5千トンの人道支援が届けられている。
 
第二に、キエフがメディア空間を含む皮肉な挑発を止めることが不可欠である。ウクライナの武装勢力は、市民を人間の盾として、ドネツクやクラマツルクで行ったような野蛮な砲撃を町に対して行っている。動物虐待で、拘束されたロシア軍人をあざ笑い、その残虐行為をインターネットで公開するのです。そして同時に、西側の後援者と西側に支配されたグローバルメディアの助けを借りて、ロシア軍の戦争犯罪を非難しているのである。言ってみれば、起きていることの責任を悪いほうに転嫁している。
 
欧米はキエフを遠慮なく「白紙化」し、隠蔽することをやめるべき時が来ている。そうでなければ、ワシントン、ブリュッセル、その他の西側諸国の首都は、ウクライナの民族主義者の血生臭い犯罪に加担した責任を自覚するはずだ。

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イスラエルの哲学者ユヴァル・ハラリ「Covidは極めて重要です。これが人々に合法的な監視を受け入れるよう説得させるものだから。…次の段階で、監視対象となるものは、我々の皮膚の下です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画でイスラエルの哲学者ユヴァル・ハラリは、“Covidは極めて重要です。これが人々に合法的な監視を受け入れるよう説得させるものだから。…今のところ、私たちがみているものは、民間企業や政府が集めているデータ、それは我々がどこへ行くか、誰に会うか、どの映画を見るかなどですが、次の段階で、監視対象となるものは、我々の皮膚の下です。…体温は何度? 血圧はどのくらい? どんな病気を持ってるの? 今、人類はいまだかつてないほどの大きなパワーを開発しているんです。私たちは、本当に創造と破壊の聖なるパワーを得ようとしているところだ。我々はまさに、人類を神へとアップグレードしている最中なんだ。”と言っています。
 2月8日の記事でユヴァル・ハラリは、「まもなく、少なくとも一部の企業や政府は、すべての人々を体系的にハッキングできるようになるでしょう。私たち人間は、私たちがもはや神秘的な魂ではないという考えに慣れる必要があります。」と言っていたことを紹介しました。
 ジョージア・ガイドストーンによれば、「人類は5億人以下を維持する」ということですから、ウイルスやワクチン、飢餓、戦争などで相当な数を殺す計画だと思いますが、支配層の100万人は、遺伝子を強化するワクチンで寿命を延ばし「超人」となり、奴隷として支配される5億人は、ワクチンで「ロボット人間」に退化させられる。その他は殺されるという計画だったのでしょう。
 しかし、「22/04/18 フルフォード情報英語版」によれば、“ハザール・マフィアは態度を変えた。今、彼らは90%の人々を「ベーシック・インカム」にし、ドラッグでハイにしながらビデオゲームをさせると言っている”ということなので、彼らの計画は、うまく行っていないことが分かります。
 トランスヒューマニズムも諦めてもらえると有難い。イーロン・マスクが我々のリーダーだと思っている人が多いうちは無理ですが…。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユバル・ノア・ハラリ 人類家畜化、生体認証監視方法と人類再設計計画を語る
配信元)
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トランスヒューマニズムの理論家がAI未搭載者を「役立たずの人間」と呼ぶ
引用元)
(前略)
トランスヒューマニズムは、純粋な優生学である。自らを「H+」と呼び、人間以上、人間より優れていることを意味します。(中略)… 驚くべきことに、トランスヒューマニズムの価値観は、ビッグテック、大学、そしてグローバリストのテクノクラートとなるべきダボス会議の人々など、社会の最上層で受け入れられているのだ。
(中略)
イスラエルの哲学者ユヴァル・ハラリは、この運動の主唱者の一人である。彼は、AIと人間のハイブリッドが必然的に支配するようになると考えている。そして、これらのコンピュータ・プログラムに心を合わせることを拒否する私たちは、「役に立たない階級」、あるいは「役に立たない人間」とみなされるようになると考えているのだ。
(中略)
「役立たず」はどうなるんだ?
 
  「問題はもっと退屈で、彼らをどうするか、基本的に無意味で無価値なのに、どうやって人生の意味を見出すかだ"」Harariは続けた。「現時点での私の最良の推測は、薬物とコンピュータゲームの組み合わせです。」
(中略)
ハラリの言うとおり、われわれがやがて「ブレイブ・ニュー・ワールド」のカースト制に陥るとしても、強化されていない人間は、最も重要で強力な人間の特性である「愛する能力」を保持することができるのである。

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「イーロン・マスク氏によるTwitter買収($44B)が成立し、非公開企業へ」というニュースの背景 ~習近平派とは別の派閥によってツイッター社が買収された

竹下雅敏氏からの情報です。
 4月19日の記事で、“イーロン・マスクは、中国共産党から土地をもらい、工場を中国の上海に移転して、資金繰りまで助けてもらっていた。借りている金の金利が高いので、「ツイッターの後ろで言論統制をやっているのは、サウジアラビアの王子の後ろにいる中国共産党だ」という事を、買収提案をしながらそれとなくバラして、金利を負けてくれという交渉をしているのではないか”という深田萌絵氏の説を紹介しました。
 「ツイッターの後ろで言論統制をやっているのは、サウジアラビアの王子の後ろにいる中国共産党だ」というのは本当だと思うので、イーロン・マスクのツイッター社買収が本当に起るかどうかは様子を見ていたのですが、「イーロン・マスク氏によるTwitter買収($44B)が成立し、非公開企業へ」というニュースが流れたのは驚きました。
 この報道に対しアマゾンの元CEOジェフ・ベゾスは、「マスクがツイッターを買収したら、中国が影響力を持つだろう(5分10秒)」と言っているのだとか。
 深田萌絵氏は動画の6分20秒で、“今のツイッターはサウジ王室経由で中国の習近平派の浙江財閥系の影響を受けている。それを中国国安の金で買収する。その時に習近平にかなり寄っているジェフ・ベゾスが「ちょっと待った」と言っている。…これは、中国の派閥争いの影響を受けているという説の信憑性が高くなった”と言っています。
 2月26日の記事でカナダのロマーナ女王は、「中国のDS・カバルの中国共産党は、すでに地球アライアンスによって排除済み」と言っていたことを紹介しました。このことは私の認識と一致しています。なので今回、中国の別の派閥によってツイッター社が買収されたというのは納得できます。
 「22/04/18 フルフォード情報英語版」によると、米宇宙軍司令部の最も高い情報筋は、「イーロン・マスクと彼のスターリンク衛星システムは、ハザール・マフィア・カバールの計画を打ち負かすための同盟のプログラムの一部である。」ということでした。また、「ドナルド・トランプ米大統領は安全で、現在コロラドスプリングス近くのシャイアン・マウンテン宇宙軍基地にいる。」と言う事でした。
 2月25日の記事のコメントで、“SSPアライアンスの情報ではイーロン・マスクは「悪玉」ですが、フルフォード情報では「善玉」です。私の直観では、SSPアライアンスの情報が正確です”と記したように、米宇宙軍・トランプ(替え玉)・イーロン・マスク(替え玉)の線は、エレナ・ダナーンが接触している「世界の銀河連邦」と繋がっており、私は信用していません。彼らはトランスヒューマニズム推進者です。
 実際、先の「22/04/18 フルフォード情報英語版」には、“同盟は、すべての人間を「役に立つ飯食い」にすることを提案し、庭を作り、小動物を養い、その他創造に貢献するよう求めている。我々は神ではないかもしれないが、我々は皆、地域の創造物の管理者であり、地域の植物や動物、さらにはケイ素【シリコン】などをベースにした生命体の数を増やすことで、地域をより良くしていくことができる。”と書かれていました。
 このようにフルフォード氏の言う「ホワイトハット同盟」とは「地球同盟(アース・アライアンス)」とは別の組織であり、私の考えとは相いれません。
(竹下雅敏)
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【ツイッター買収事件簿(3)】アマゾンCEOジェフ・ベゾスがツイッターの中国支配懸念を表明?【深田萌絵TV】
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配信元)
 
 
 

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BioNTech社がファイザー製ワクチンの重大な有害事象を認める / EU議員が欧州委員会に製薬会社との契約内容を公開するよう提訴 / ワクチン義務化を目論む「Covid19」国際サミットにプーチン大統領が招かれない意味

 ファイザーワクチンを開発したBioNTech社が2021年の年次報告書を発表し、ありがたいことにJ Satoさんが要点をまとめて下さっていました。それによると、ファイザーワクチンの新たなリスクファクターとして「緊急承認は取れたものの、有効性・安全性が不十分で本承認は取れない可能性がある」「重大な有害事象の発生で、臨床試験・本承認が遅延・終了となる可能性がある」ことを追加しました。散々な被害を出した後で、開発の張本人が本承認はムリかも、と認めています。
 またEU議員5人が欧州委員会に対し、「製薬会社と締結したコロナワクチンの契約の透明性を求めて欧州委員会を提訴」したとあります。製薬会社の利益のための守秘義務条項に拘束された「ワクチンの単価、前払い金、寄付金、責任と賠償を明らかにするよう求めている。」EUと製薬会社から、国々の主権を取り戻す訴訟とも言えます。
 読者の方から、ホワイトハウス発、5/12に国際的なサミット「Covid19」が行われるとの情報をいただきました。これだけワクチンの薬害が明らかになってもまだヌケヌケと「パンデミックに終止符を打つためにワクチン接種を解決策とし、将来の健康危機にも対応する」ことを目的としたオンライン・サミットの「最終目的は、世界中のワクチン接種義務化、そして今後も投資家たちが持続可能に儲かり続けるための健康システムを創出すること」です。ワクチン接種証明による人々の監視、規制でしょうか。
 興味深いことに、このサミットにロシアのプーチン大統領は招かれていません。プーチン大統領は「西側の」新世界秩序には与しない。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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