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独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第32楽章 ドイツのお隣の国、オーストリアの塩の道、ザルツカンマーグート

昨日、健康ショップをぶらぶらしていたら、ある方が、お店の方に、
『トリファラとか、アマラキは、売っていないのか』と聞いていました。
お店の方は、わからないようでした。
私は、アーユルヴェーダのハーブであることがすぐにわかりました。
トリファラ、アマラキは、アーユルヴェーダのハーブですよと
お店の方に口添えしてみましたが、あまりわかっていないようでした。
私は、以前、インドからアーユルヴェーダのハーブを送ってもらおうと
オンラインにて注文しようとしたら、ドイツには、送ることができないと
言われてしまいました。
ドイツには、大きな製薬会社があるので、許可も難しいようです。
やっと、ドイツ製のアシュワガンダやイギリス製のトリファラが
健康ショップで売られはじめたくらいです。
(ですので、インドからのお話が非常に楽しみです・・)

第32楽章は、ドイツのお隣の国、オーストリアの塩の道、ザルツカンマーグート です。
(ユリシス)
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お塩の話


私は、ベルリンのオーガニックストアで、ヒマラヤのピンクソルトを
いつも購入
しています。他にスペイン産のヨード入りの大西洋の塩もあるのですが、
今の時代、もう海も怖いのかな・・と思い、岩塩の方がいいのかなと思っています。
そして、いつもアジアショップで、インドのスパイスも購入しているのですが、
最近、その中で、インドのブラックソルトというものを発見しました。
ブラックソルトとは? と調べてみると、興味津々となりました。
今では、食事にも、そして、お風呂にも入れて、硫黄温泉を楽しんでいます。
まみむさんの記事の最後にも書かれていましたが、塩を取ることは大事ですね。

ブラックソルト Author:FotoosVanRobin[CC BY-SA]


以前書いた記事
息子の野球観戦で熱中症になりそうになったとき、
塩おにぎりの一口で生き返った
という実体験からもわかります。

私は、子供を手塩にかけて育てているかも・・ということで、
ドイツのベルリンでも朝から塩まみれになって、おにぎりを毎日にぎっております。

この『手塩』は、室町時代にできた言葉で、本当は、
浄化する意味で食事のお皿に塩を添えた
そうなのです。
江戸時代になり、塩加減になったそうです。
本来の意味は、浄化なのですね。
子供を本当に浄化しながら、育てるためにも
ガヤトリーマントラの除霊と浄化の祈りが大切
ですね。
さらに、タカキウチュウノヒカリノヒメミコ様
唱えております。


日本では、首都圏などで、子供を手塩にかけて育てて、中学受験を
させている方も多い
かと思いますが、こちらの記事を読んで
スッキリしない
印象がありました。

貧困問題と難民問題がごちゃごちゃになっている印象と、
小学生に本質を伝えることができずに、間違った先入観を
持たせてしまう
問題があると感じます。

例えば、上記の記事から、取り上げてみると、

(問)難民に関連してのべた文として正しいものを、次の中から二つ選び答えなさい。

 ア 難民を保護するために、国際連合の加盟国は、助けを求めて自国に来るすべての人びとを受け入れる義務がある。
 イ イスラエルとパキスタンとの間では領土の主張などをめぐって争いが続き、多くの難民が発生した。
 ウ 近年、「ロヒンギャ」とよばれる人びとがミャンマーで迫害を受けて国外に逃れたことで多くの難民が発生した。
 エ 近年、シリアから逃れた人びとの多くは、政府が難民を積極的に受け入れているブラジルに渡っている。
 オ 「国境なき医師団」などのNGO(非政府組織)は、感染症の予防、安全な水の確保などをして難民を助けている。

(正解)ウ、オ

上記のイ ですね。
パレスチナのことを、パキスタンと故意にすることで、小学生の頭は混乱します。
また、パレスチナ問題は、1948年にイスラエルが強引に独立宣言したことが問題であるとはっきり教えるべきだと思ってしまいます。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=150818

手塩にかけて子供を育てるためにも、親が本当の構造を
学びたいもの
です。
シャンティフーラの時事ブログを子供さんと一緒に読んでいれば、
このような問題も簡単に回答できる
のでは・・と思います。

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スマートメーター発火の原因は人災だったのか 〜 東京新聞の新たな取材から:「スマートメーター交換のメリットはゼロ!」ザウルスでござる

 東京新聞が果敢にスマートメーターを追っていますが、また新たな問題が明らかになっています。「ザウルスでござる」さんのピックアップ記事によると、以前に火災や異音が続いたスマートメーターの不良品は東電によって取り替え作業が進んでいるそうですが、その後の東電発表では、2018年12月に不良品とは別の原因による火災が7件もあったそうです。さらに2018年の暮れから2019年2月までの間に、同じエリアで4件のスマートメーター火災があり、それらはどうやら設置ミスの可能性が高いそうです。
 現場で交換作業をする人は、東電 PGの座学と実技研修に合格し「委託従事者証」を持つ人達ですが、合格は比較的簡単で、国家資格の「電気工事士」など持たない素人でも作業を行える状況です。その上、給料が歩合制のため設置の数をこなさないと生活ができない仕組みになっています。
「ザウルス」さんは、参考として交換作業の求人広告を掲載されていますが、こんなに簡単にできるもの?とかなり不安になります。
 こうした状況の背景には、東電が2020年までに早急にスマートメーターへの交換を済ませたいという方針があります。設置を急ぐあまり、素人でもどんどん雇われて、この不景気のもと、数をこなすために粗雑な設置がどんどん増えてもおかしくない中での発火事件でした。
 東電がどこまで責任を負うのか全く期待できませんが、それ以上に電磁波被曝のことを考慮すると、「ザウルス」さんの、「スマートメーターに交換するメリットは(中略)はっきり言って、ゼロである! むしろデメリットの方が圧倒的に大きい」は正鵠を射ています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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止まらないスマートメーター火災 「増えた素人」現場に続々
引用元)
相変わらず次世代型電力計スマートメーターの火災が止まらない
2018年の大みそかから、4件起きている。ここのところ、不良品に代わって、取り付けミスによる火災が目立つ。なぜそんなことが…。
取材を進めた。どうやら「経験不足では?」と、不安を感じてしまう作業員も現場に出ているようだ。 
(以下略)

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“人類にとって非常に危険”だと警告されてる5G ―特に脳に与える影響が甚大 ~健康被害だけではなく、人々の感情もコントロールできる5G

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォードレポートでも、5Gが“人類にとって非常に危険”だと警告しています。特に脳に与える影響が甚大だということです。記事では、“5Gを商用展開するには小型の基地局を100メートルごと、いたる所に設置する必要がある”と書かれていますが、道路に埋設する計画があるようです。その上を人が歩く可能性があり、何が起こるのか予測できません。
 その下の記事は、ワイヤレス機器が持つ潜在的な危険について、“世界40か国の およそ250人の研究者たちが国連および世界保健機関(WHO)に対する請願書に署名した”とのことです。電磁場の放射がガンを引き起こしたり、DNAに深刻なダメージを与える可能性があるとのことです。
 確か、“フランスでは3年前、ついに児童施設でのWi-Fi使用を禁止する法案が可決・成立した”のですが、理由はWi-Fiによる健康被害を懸念してのことです。こうした動きは、フランスだけではなく各国に広がっているようです。
 電磁波に対する規制がゆるゆるで全く危機感がないのは、我らが日本です。支配層にとってのモルモットなのではないかとさえ感じます。
 5Gが怖いのは、健康被害だけではなく、人々の感情もコントロールできることです。暴動を引き起こしたり、沈静化させたりすることも可能であるとわかっています。おそらく、ターゲットを選んで個人を攻撃することも可能だと思います。
 人間だけの問題ではないので、5Gの推進による自然環境の破壊が大き過ぎるように思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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5G導入の危険性、加速する欧米の決裂と内部抗争
引用元)
先週、2人の内部告発者から同じ内容の警告が寄せられた。 「現在、商用化が進められている5G(第5世代移動通信システム)は、人類にとって非常に危険である」と。
 
【 5G導入の危険性 】
その内部告発者の1人は5Gの技術開発に携わる海外の大手通信機器メーカーの幹部だ。彼によると、5G向けの電波(周波数)は従来の3Gや4Gとは大きく違い、人間の脳内で観察される周波数に極めて近いため、人体、特に脳に与える影響が甚大。しかも3Gや4Gが商用展開される際には様々な観点から安全性に関する調査が行われていたが、5Gの場合は何故か会社の上層部が十分な調査もせずに商用化を急いでいるという。

5Gを商用展開するには小型の基地局を100メートルごと、いたる所に設置する必要がある。電磁波は周波数が高くなるほど波長が短くなり、建物など障害物の影響を受けやすくなるからだ。そうなると我々の生活環境には5Gの高い周波数波が溢れ、常に人体が晒される。先述の通り、5Gの電波(周波数)は人間の...(以下有料部分)
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AirPodsは脳のガンを招く? 学界がワイアレス機器への規制強化を呼びかけ
転載元)
世界40か国の およそ250人の研究者たちが国連および世界保健機関(WHO)に対する請願書に署名した。この中には電磁場を作り出すワイアレス機器が持つ潜在的な危険についても書かれた。こうした機器とはWi-Fi、セルラーデータ、ブルートゥースを用いるデバイスのことをさしている。
スプートニク日本
科学者らは、電磁場の放射はガンやDNAのダメージなど深刻な病気を人間に起こしかねないと主張している。国際がん研究機関はすでに電磁場は人体にとって発がん性となりうると規定している。研究者の間でも特に憂慮を呼んでいるのがワイヤレス・イヤホンのAirPоdsだ。

研究者らの憂慮の理由は、AirPоdsには電話ないしタブレットからの音楽をユーザーの耳に直接的に伝えるためにブルートゥースが使用されており、これが耳管の組織を損ね、危険な電磁放射線の作用を起こす点だ。

ロシア人研究者らは現段階ではモバイルフォン、ブルートゥース・ヘッドセットが実際に人体に悪影響を及ぼすとは見なしていないものの、ワイアレス・ガジェットの使用が大々的に開始されはじめて20年もたっていないことから、こうした機器が長年使用されれば慢性病やガンの拡大につながらないとは言えないと考えている。このためロシアの医師らはワイヤレス機器の放射には慎重に対処し、できるだけ電磁波のワイヤー付きのヘッドセットを用いるよう呼び掛けている。

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「白雪姫」を目覚めさせる王子さまの「キス」は準強制わいせつ罪にあたるのか?

パータ様からの情報です。
 ある日、竹下家より「面白い情報」が届きました。
まあ、嬉しい。ユーモア記事になるかな?
・・・見ると予想に反して、今回の情報は社会ネタ。しかも内容が濃い。
笑えるポイントがいくつかある上に、時事記事としても捨てがたいものを含んでいます。
これは果たしてユーモア記事か、時事問題なのか?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「白雪姫」を目覚めさせる王子さまの「キス」、準強制わいせつ罪にあたる?
引用元)
王子さまがキスすると、眠っているお姫さまが目覚める——。そんな「白雪姫」の一場面について、ネット上で「準強制わいせつ罪にあたるのではないか」という議論が巻き起こった。きっかけは、大阪大学の牟田和恵教授(社会学・ジェンダー論)のツイートだ。
(以下略)
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発端は、電車内で居眠りをしていた女性にキスをした男が、準強制わいせつ罪の「疑い」で逮捕された、というニュースでした。


 このニュースに対する反応が男女で異なるのは想像に難くないのですが、リプ欄の女性達のコメントが思わず「うまい!」と言いたくなるほどの拒絶感を言い当てています。





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安倍政権は国保料(税)を大幅値上げさせる方針、しかし全国知事会が要求する公費1兆円投入を実現すれば、なんと国保料(税)は約20万円も値下げできる

 今ですら異様に高過ぎる国保料(税)が、2019年からさらに「大幅値上げの危険が迫っている」ことをしんぶん赤旗が報じました。
安倍政権は、昨年4月から「国保の都道府県化」という名の下に、一般会計から国保会計への繰入を行わないことにし、その結果、『保険料(税)の値上げを抑えてきた自治体や、子育て世帯、低所得者、障害者、ひとり親家庭など、実情にあわせて独自の減免をしてきた自治体は、大きな値上がりを強いられる』というひどいことになるそうです。
試算では、全国で8割の自治体が保険料(税)値上げとなり、平均値上げ額は、約5万円にもなります。しかも値上げの基準となる「標準保険料率」とは、このために安倍政権が作ったもので、毎年のように引上がる仕組みになっているというふざけたものです。
 しかし冷静に考えると、憲法に照らしても地方自治体が住民の福祉のために行う施策を国が禁止したり、値上げを強制することはできず、市町村町がこうした圧力を拒否することは可能であると指摘しています。
 さらに、高過ぎる国保料(税)を、せめて「協会けんぽ」並みの負担率にするため、全国知事会が国保に公費1兆円の投入を要求し、また全国市長会も国庫負担の割合を引き上げるよう求めています。
 もしもこの1兆円の投入が実現された場合、20万円程度の国保料(税)の引き下げとなるそうです。
これは大きい。インドア派キャンパーさんが解説されるように「逆に言うと、所得が20万円増えるという話」なわけですね。
 ことほど左様に、国がその気になれば国民の暮らしは一気に楽になるのでしょう。popoちゃんの「メキシコ便り」を見ても、そう確信できます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国保料(税)の連続・大幅値上げか、公費1兆円投入で大幅値下げか――統一地方選挙の一大争点に
引用元)
(前略)
 2019年度以後、全国の自治体で、国保料(税)の連続・大幅値上げの危険がせまっていることが、各都道府県が発表した「標準保険料率」に基づき、市区町村(東京23区を含む)の国保料(税)を算出した結果で明らかになった。

(中略)

 その仕掛けとは、「標準保険料率」の水準に合わせて国保料(税)を引き上げることを、市区町村に強要していくということである。

(中略)

 安倍政権は、「法定外繰入の解消」の号令をかけ、実際の国保料(税)を「標準保険料率」に合わせることを市区町村に求めている。市区町村の国保料(税)を「標準保険料率」に合わせようとすると、これまで国保料(税)の値上がりを抑えてきた自治体や、子育て世帯や低所得者、障害者、ひとり親家庭など、それぞれの自治体が実情にあわせて独自の減免をしてきた自治体は、大きな値上がりを強いられることになる。

(中略)

 現在明らかにされているのは18年度と19年度の「標準保険料率」だが、「標準保険料率」自体が、高齢化による給付費の増加などによって毎年のように引き上がる仕組みになっている。「標準保険料率」というゴールまで走ることをせまられる上に、ゴール自体がドンドン引き上げられていく。市区町村はいま、二重の国保料(税)引上げの圧力にさらされているのである。

(以下略)

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配信元)