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23/8/14 フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画

 前回同様、前半はフルフォード氏の事前レポート、後半はウィンドランダー氏の最新情報になります。
 フルフォード氏と関係が深いと思われる白龍会、その「白龍会の地球計画」における提案事項を取り上げています。その提案事項というのは以下の通りになります。
  • 一人一人から盗まれた200万ドルかそこらを返す
  • すべての人に現在住んでいる場所の所有権が与えられ、公私を問わずすべての借金が帳消しになる
  • 資金を生み出し分配するプロセスのコントロールを、選挙で選ばれた国民の代表に戻す
  • 世界銀行、国連、世界経済フォーラム、BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】などを新しい機関に置き換える

 白龍会と他のグループとの裏交渉の結果として、「イギリス連邦、国防総省、ロシアなどが、破綻したIMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、世界銀行などのシステムに代わる、さまざまな補完的国際未来計画組織の設立を支持している。」とのことです。

 ウィンドランダー氏の最新情報では、ハワイのマウイ島山火事で使用されたとみられる「指向性エネルギー兵器(DEW)」の保有を国防総省(ペンタゴン)が認めていることに触れていました。関連情報として時事ブログの記事も合わせてご参照ください。
 また、今現在45万人ものアメリカ人が「赤身肉アレルギーを抱えている」ようで、その「赤身肉に対するアレルギー反応を誘発するダニ媒介性疾患であるアルファ・ガル症候群(AGS)の患者が急増」している中、「2023年6月、オキシテック社がマダニの実験で高い効果があったと報告した後、ゲイツ財団は480万ドルの追加資金を提供した」ということです。

PS. 夏の北海道、道東が一番涼しく過ごせました。とある日の別海町の気温が最高19℃最低16℃で、寒くて目を覚ましました。居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。
(ぺりどと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画
転載元)

一人一人から盗まれたお金


The White Dragon Society plan for the planet.
By
Benjamin Fulford
August 14, 2023
16 Comments
The ancient ruling bloodlines of the planet are trying to negotiate a surrender with the White Dragon Society and their white hat allies. The main obstacle to replacing the current dystopian regime ruling the West is now the question of what alternative is going to replace it.
地球の古代支配者の血統は、白龍会とそのホワイトハットの同盟者と降伏の交渉をしようとしている。西側を支配している現在のディストピア*政権に取って代わるための主な障害は、現在、どのような代替案がそれに取って代わるかという問題である。

For this reason, the WDS is presenting a set of proposals. These are not meant to be a definitive conclusion but rather a starting point for constructive debate about how we as a species are to navigate into the future. このため、白龍会はいくつかの提案を提示している。これらは最終的な結論ではなく、我々人類がどのような未来へ進むべきかについて、建設的な議論を行うための出発点となるものである。

Before we do this, though, let us confirm the current system is going to collapse. Thomas Jefferson was prophetic when he said: しかしその前に、現在のシステムが崩壊しようとしていることを確認しておこう。トーマス・ジェファーソンの言葉は予言的であった。:

If the American people ever allow private banks to control the issue of their currency, first by inflation, then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all property until their children wake up homeless on the continent their Fathers conquered…. I believe that banking institutions are more dangerous to our liberties than standing armies…. The issuing power should be taken from the banks and restored to the people, to whom it properly belongs.
もしアメリカ国民が民間銀行に通貨発行を管理させるようなことがあれば、まずインフレになり、次にデフレになり、銀行と企業がその周囲で成長し、彼らの子供たちは自分たちの父祖が征服した大陸でホームレスとして目覚めるまで、国民からすべての財産を奪うだろう...。私は、銀行機関は常備軍*よりも自由にとって危険だと考えている。発行権を銀行から取り上げ、本来それが属するべき人民の手に取り戻すべきである。

トーマス・ジェファーソン大統領
Wikimedia_Commons[Public Domain]
画像はシャンティ・フーラが挿入

He was right. If a privately owned central bank creates $1 trillion out of thin air and then distributes it to its cronies, it will be in effect stealing that trillion from the American people. By one calculation “$450 trillion in income was siphoned away from US workers between 1975 and 2018: Due largely to the effects of inflation, a massive and invisible decline in real wages was experienced by US workers in the form of forgone income that went unnoticed by most US families.” 彼は正しかった。民間が所有する中央銀行が、何もないところから1兆ドルを作り出し、それを取り巻きに配れば、事実上その1兆ドルをアメリカ国民から盗むことになる。ある計算によれば、『1975年から2018年の間に、450兆ドルの所得がアメリカの労働者から吸い上げられた。それは主にインフレの影響によるもので、実質賃金の目に見えない大幅な下落が米国の労働者によって経験されており、多くのアメリカの家庭には気づかれない形で収入が失われたのだ。』
https://global.chinadaily.com.cn/a/202212/23/WS63a4ff78a31057c47eba5ceb.html
This works out to $1.46 million stolen from every man, woman and child in the United States. If you start with 1972, when the US dollar was taken off the gold standard, update that to 2023 and use real inflation data it works out to more than $2 million per person. これは、米国のすべての男性、女性、子どもから一人あたり146万ドル盗まれた計算になる。米ドルが金本位制から外れた1972年から始めて、2023年の実際のインフレデータを使って計算すると、一人あたり200万ドル以上になる。

Now though, the banksters have killed the goose that laid the golden egg. They cannot steal anymore from the American People. しかし今、銀行家は金の卵を産んだガチョウを殺してしまった。これ以上アメリカ国民から盗むことはできない。

Here is the math: The US median income is $31,000 while the median home price is $437,000 so, at the current mortgage interest rate of 7.12% the monthly mortgage payment would be $2,942. That means the annual payment would be $35,304. In other words, if the average American did not pay for food, utilities or anything else, they still could not afford to buy a home. This means the system is broken beyond repair. ここで計算してみよう。:アメリカの所得中央値は31,000ドル、住宅価格中央値は437,000ドルなので、現在の住宅ローン金利7.12%で計算すると、月々の住宅ローン支払額は2,942ドルとなる。つまり、年間支払額は35,304ドルになる。言い換えれば、平均的なアメリカ人が食費や光熱費、その他の支払いをしなかったとしても、住宅を購入する余裕はないということだ。つまり、この制度は修復不可能なほど崩壊しているということだ。

The FRB criminals use various statistical lies to try to cover this up. For example, they will say per capita GDP is $70,000. However, that number hides income inequality by dividing total income by total population. For example, if Bill Gates walks into a cafeteria and starts buying everything, the per capita income of the people there shoots up even though they will not be able to buy any food. The median income is the level at which half the people are above and half below and so reflects reality. FRB【連邦準備銀行】の犯罪者たちは、これをごまかすために様々な統計上の嘘をつく。例えば、一人あたりGDPは70,000ドルだと言うだろう。しかしこの数字は、総所得を総人口で割ることで所得格差を隠している。例えば、ビル・ゲイツがカフェテリアに入り、あらゆるものを買い占め始めたとしたら、そこにいる人々の一人当たりの所得は、食べ物が買えなくなるにも関わらず、急上昇する。収入の中央値とは、半分の人が上回り、半分の人が下回る水準であり、現実を反映している。

画像はシャンティ・フーラが挿入

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日本維新の会のマスコットキャラクターに馬場代表の見識を問う総ツッコミ、他にも資産15億円の社会福祉法人乗っ取り疑惑 / 「維新は菅前首相の別働隊」、維新議員と旧統一教会との関係は

 ネット上にケッタイなブタがウロウロしていると思ったら、イノシシなのだそうです。日本維新の会のマスコットキャラクターのデザインが新たに決まって、そのお披露目だったようです。ところが直後から「維新の志士なのに新撰組の羽織を着てる!」と盛大なツッコミが入りました。敵対組織のファッションを採用するとは自虐が過ぎます。しかもそのキャラを採用したのは、維新の馬場代表だそうです。いっそ馬場代表の顔にしちゃえば?いや、維新らしくミャクミャクにすれば?など笑いものになって楽しませてくれています。
 久しぶりに「維新ぺディア」のサイトを覗くと、さすが話題満載で、一連の関西万博の特集がトップでした。直近の「馬場氏が選考した維新マスコットは「維新の志士」なのに、なぜか敵の「新選組」の羽織?」もエントリーされています。さらに「馬場代表に新疑惑。保育園長の個人財産や社会福祉法人理事長の座を悪徳手法で強奪した疑い」もありました。この資産15億円とされる社会福祉法人「ドレミ福祉会」の乗っ取り疑惑は、文春の掲載からすでに10日経っていますが、馬場代表の説明はありません。国会議員として、公党の代表として犯罪性が有るのか無いのか答える必要があります。
 先の記事で取り上げたアクセス・ジャーナル山岡俊介氏の動画(21:30〜)では、菅前首相と維新について触れていました。「今伸びている維新は菅前首相の別働隊だから(菅氏は)力を持っている」「維新がガッチリ(菅さんに)ついている」、菅前首相が政権に復帰し、次の選挙でまたしても維新が伸びると維新が与党になる可能性があり、さらに維新の背後にいるのは「売国奴・竹中平蔵」だと指摘されていました。
 ところで、維新ぺディアでも指摘していないことがありました。維新の馬場代表、藤田幹事長をはじめ、少・な・く・と・も、13名の所属議員が旧統一教会と関係していたということです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[マウイ島山火事]“FEMAと赤十字で他の援助は入れない”ようにされているため、現場のくわしい状況を知ることや被災者の救済が難しい状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な火災に関しては、様々な疑問があり自然災害とは考えにくいということを、これまでお伝えして来ました。
 “マウイで山火事が起った場所は「日立が15分都市」計画を開始した場所だった”ということや、“ハワイのジョシュ・グリーン知事は今年の1月3日、「マウイ島は米初のスマートシティ/15分都市の1つになる」と発表していた”という事実を考慮すると、スマートシティ計画の邪魔になる建物や地元の人々を焼き払ったと見た方が辻褄は合います。
 元海兵隊の男性は、「今どこに軍がいる? ヘリはどこか? 何故軍が援助しない。」と言っており、“FEMAと赤十字で他の援助は入れない”ようにされているため、現場のくわしい状況を知ることや被災者の救済が難しくなっています。
 被災者の男性は「上水道に石油が入り、水が飲めない」と言っており、こちらのトッポさんのツイート動画では、「今、水道の問題が起きています。水は飲んでも安全ではないと言われています。煮沸しても安全ではない。…また、政府当局が持ち込んだ飲料水が、何らかの理由で人々を病気にしている…熱や悪寒、その他の病気に見舞われている。」と言っています。
 こうした邪悪な計画に一番関与していそうなオバマ元大統領が、「今、マウイとラハイナで困っている人たちを助けるためには、私たち全員が一丸となって、できることをする必要があります。ハワイ赤十字への寄付にご協力ください」とツイートしていることから分かるように、「赤十字には寄付しないように」。
 また、YouTube動画『2023.8.17【ハワイ】ハワイ・マウイ島と山火事とオバマ』の7分20秒のところで及川幸久氏は、“マウイのオバマ邸は無傷だったということで…今回のマウイの山火事の後に、ビデオメッセージで…寄付を呼びかけています。その寄付するあては、自分のオバマファウンデーション。ご自身の財団を持っているんですね。そこに皆さんにお願いしたいと、マウイの困っている人たちのために…自分のファウンデーションに寄付をしてくださいということを言われています”とオバマのビデオを紹介しているのですが、オバマファウンデーションへの寄付など論外であることは明らかでしょう。
 アーロン大塚氏は「寄付するならマウイ・ストロング・ファンドかな?」とツイートしていますが、ここは大丈夫だと思います。
(竹下雅敏)
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[キノシタ薬品さんの編集動画] 戦争に加担したメディアと、新型コロナワクチン推進に加担したメディアが重なる「NHKスペシャル」

 キノシタ薬品さんの、とても面白い編集の動画がありました。2011年に放映されたNHKスペシャル"日本人はなぜ戦争へと向かったのか 第3回「熱狂はこうして作られた」"の内容に、現在の新型コロナワクチンへの日本人の盲信、熱狂を重ねたものです。
元の番組は、政権に媚びたマスコミ・メディアへの批判精神あふれるものですが、なんのことはない、現代も全く同様で反省もなく人々を大本営の意図のままに誘導していることがオーバーラップする編集になっています。
 メディアによって「熱狂」が作られていくこと、軍によるメディアを使った世論操作があったこと、意図的に感情を煽るような報道、、それぞれにワクチンに関する報道が重なっています。
かつての「満鉄線の爆破は、関東軍が仕掛けた謀略だ」という決定的な事実を知らされた新聞記者たちは、しかしその事実を国民に対して敗戦まで伏せていたという部分に、"英国保健安全保障庁が「ワクチン接種者の抗原原罪」を認めた"という情報が重なってきます。国民の重要な判断材料は隠蔽して恥じるところがない。
政権が世論を味方につけるためにメディアを使った場面では、NHKあさイチの番組で川崎医大の中野貴司医師がワクチンを積極的に勧めているシーンを重ねてあります。この人物、直近のワクチン分科会で「今のmRNAワクチンは効果も安全性も予定していない。そんなものを子供にどんどん打たせるのはだめだ」という寝返り発言があったようです。おいおい。
日本と海外での報道の落差、「日本の世論と世界の認識は離れていきます」のナレーションが恐ろしい。
「ラジオは神様みたいなものと思っていました。」という善意の人々は、今、NHKニュースが真実だと思う人々と重なります。
(まのじ)
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ハワイのマウイ島の火災に関するたくさんの異常な点 / “驚いたことに、この災害の本が既に出版されています。原因は「気候変動」らしいです”

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な山火事を取り上げました。現在の情報では、“106人の死亡が確認されているほか、1300人以上が行方不明、2,200棟以上の建物が損壊した”ということです。
 アーロン大塚氏のこちらのツイートにある地図をご覧ください。ニュースではマウイ島の山火事と報道されているのですが、実は「山火事はマウイ島の別の場所」で起こっていて、「ラハイナの山の手は燃えていない」のです。ラハイナの町は、山火事が原因で燃えたのではないようです。
 こちらの『マウイ島地図』をご覧ください。大火災が起こったラハイナとマウイ島東部にあるマカワオの位置を確認できると思います。マカワオの南東約3kmに位置するのがオリンダです。
 こちらに『Olinda Fire(オリンダ・ファイア)』と呼ばれる不思議な光が記録されています。動画の冒頭にある監視カメラの映像で、2023年8月7日(月)22時47分に閃光が現れ、その後山火事が発生したことが分かります。この映像記録は、今回の火災が指向性エネルギー兵器によって起こされたことを確信させるものです。
 冒頭の動画で及川幸久氏は、今回の火災の異常な点として、“この日8月8日、マウイの学校は休校になっている。…ハワイの夏休みは7月末までです。今、もう学校やってるんです。ただこの日は休校になっている。そして親は仕事してますから、その間子供たちは家にいるようにと学校から言われている。ハリケーンが来た。そしてそのハリケーンで停電になっている。…電力会社なんですが、電線がハリケーンで…切れた。そうなると電力会社はその電源を切るはずなんですが、この日電力会社は電源を切っていない。これが原因で火事にもなっている。警報のサイレンも鳴っていない。テキストメッセージも送られてきていない。さらには、警察はラハイナから…車で逃げようとしている人々をブロックしてるんですね。封鎖してるんです。…そして現場に派遣された消防士たちが活動しようとしたら、消火栓が空だった。こんなことが全て偶然で一緒に起きるものなのか”と言っています。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧ください。日立の『ハワイの新しいスマートグリッド:JUMPSmartMauiプロジェクト』には、“ハワイ州マウイ島におけるアイランドグリッドプロジェクト(通称「JUMPSmartMaui」)は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、株式会社みずほ銀行、株式会社サイバーディフェンス研究所と共同で実施しています”と書かれています。
 また、“驚いたことに、この災害の本が既に出版されています。原因は「気候変動」らしいです”というのだから、この件は自然災害ではないということでしょう。
(竹下雅敏)
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2023.8.16【ハワイ】続報:マウイ島の人々の危機は続いている。支援方法のご案内【及川幸久−BREAKING−】
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