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自民党の中では一番マシな議員である石破茂氏が新総裁に選出! ~総理大臣になったら長尾和宏医者を厚生労働大臣に任命すると男の約束

竹下雅敏氏からの情報です。
 深田萌絵さんはゲル総裁の誕生について、“私、今日はね、本当に驚いた。本当に驚いた。石破さんが総理になる日が来ると思ってなかったんですよ(2分18秒)。…国会議員からはそんなに好かれていないという、そういう2人の中で、最後の決戦はどちらがより嫌いかみたいな、そういう戦いになった…。最終的に麻生さんが高市を推します。高市さんを推しますってことを表明して、麻生さんを嫌いな人が石破に走った。そうなんだ、麻生さん嫌われてるんだ(4分48秒)。…石破総裁誕生の瞬間の壇上に上がる石破さんね。この時の麻生さんの表情がやばい。…ずっとしかめっ面で、よっぽど嫌いなんですね。(6分10秒)”と話しています。
 私は自民党総裁選になんの関心もなかったので、石破茂氏が勝ったと聞いた時に、それほど驚きませんでした。
 石破茂氏はゲル閣下アンパンマンの間を行ったり来たりする人で、ゲル閣下のときは「出動せよ! って言われた時に…それに従わなければ、この国における最高刑、死刑があれば死刑…」と言い、機嫌が良くてアンパンマンのときは、新総裁の決意表明のように「国民を信じ、勇気と真心を持って真実を語り、この日本をもう一度、皆が笑顔で暮らせる安全で安心な国にするために、全身全霊を尽くしていく」というような事を言います。
 アンパンマンのときには、確かに国民の安全と安心を真剣に考えているようで、例えば「2024年 自民党総裁選挙 石破茂 政策集」の【外交・安全保障】では、“日本の地位の強化を主眼とする日米同盟の対称化を進め、同盟の持続性を高めます。併せて、日米地位協定の改定の検討を始めます。”とあり、【地方創生 2.0】では、“「地方こそ成長の主役」との発想に基づき、地方がそれぞれの特性に応じた発展を遂げることができるよう、日本経済の起爆剤としての大規模な地方創生策を講じます。”とあります。
 私は石破茂氏が地方創生担当大臣だった時に、地方を回って地元の人々と直接対話するなど、実績を上げていたことを知っているので、自民党の中では一番マシな議員だと思っています。
 問題なのは、石破氏が緊縮財政派であることと、いつゲル総裁に変貌するのか分からないところです。ただ、櫻井よしこ氏が「石破氏を総裁にしてはいけない!」と言っているので、やはり石破氏が一番マシなのではないかと思います。
 面白いのはツイートにあるように、今年の2月に石破茂氏は『長尾チャンネル #43』にゲスト出演して、“総理大臣になったら長尾和宏医者を厚生労働大臣に任命すると男の約束”をしたというのです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧になると、これは事実だと分かります。引用元をご覧になると、長尾和宏氏は「僕はいつも本気だ。望むことも本気だ。」と書いています。
 石破氏は「国民を信じ、勇気と真心を持って真実を語り、この日本をもう一度、皆が笑顔で暮らせる安全で安心な国にする」と言っているので、この約束が守られるのかどうかを、期待しないで見守っていましょう。
 “長尾和宏氏に厚生労働大臣ができるのか?”というのは愚問です。誰が厚生労働大臣になっても武見敬三よりはマシだからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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正直、石破総裁になるとは思わなかった!石破押しの山崎拓さん呼んでたの覚えてる!?
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調査ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏「私たちのオンライン生活とオンライン活動に対する、前例のない監視の枠組みを実際に作っているということです。」 ~政府請負企業であるパランティアがCIAに代わって、一般のアメリカ人を対象にプロファイリングを行ってきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 トム・ビリュー氏はQuest Nutrition(クエストニュートリション)の共同設立者で、メディア企業「インパクト・セオリー」の設立者です。
 インパクト・セオリーのディスカッションの中で、調査ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏は、“ビル・バーがトランプ政権で司法長官だったときのことなんですが、彼はDEEP【破壊・早期関与プログラム】と呼ばれるプログラムを導入しました。これは、司法省が罪を犯す前の段階で訴追できるような枠組みを作ったんです。つまり、ソーシャルメディアへの投稿を理由に、人を起訴したり逮捕したりできるという考えです。そして、それ以来、アメリカでは実際に何度かそういうことが起きています。さらに最近では、イギリスでも同じ政策が導入されていて、ソーシャルメディアへの投稿などを理由に、20ヶ月の懲役刑が言い渡されたケースもあります。…トランプ大統領はソーシャルメディアのプラットフォームに対し、ユーザーのプロファイリングを行い、潜在的な銃撃犯が犯行に及ぶ前に特定するよう求めました。…結局、それは実現しませんでしたが、とても問題のあることです。…そしてこの政策は、アメリカの民主党の一部からも支持されています。…実際、アメリカの諜報機関であるFBIやシークレットサービス、イギリスとイスラエルの諜報機関も巻き込んだ、より広範な取り組みが行われています。世界経済フォーラムに拠点を置く「サイバー犯罪対策パートナーシップ」と呼ばれるものです。…つまり、オンラインでいわゆる誤情報を発信した場合…サイバー犯罪者とみなされる可能性があるものもあり、私はそれを非常に懸念しています。さらに彼らは、インターネットへのアクセスにデジタルIDを必須にするべきだと主張しています。…これはつまり、私たちのオンライン生活とオンライン活動に対する、前例のない監視の枠組みを実際に作っているということです。…それには、例えば、政権に関係なく多くの契約を獲得している政府請負企業であるパランティアなども含まれます。彼らはCIAに代わって、一般のアメリカ人を対象に、数十年にわたってオンライン活動に基づいたプロファイリングを行ってきました。”と話しています。
 ShortShort Newsさんのツイートには元動画へのリンクがあります。Alzhacker氏の記事『エリートはいかにしてローマのようにアメリカを崩壊させるか: ブラックロック、トランプvsカマラ、市場暴落|ホイットニー・ウェブ』に全体の翻訳があります。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、政府請負企業であるパランティアがCIAに代わって、一般のアメリカ人を対象にプロファイリングを行ってきたと言っていましたが、パランティアの創業者で現会長はピーター・ティールです。
 そして、トランプ陣営の副大統領候補であるJ.D.ヴァンスは、ピーター・ティールの弟子なのです。
 二つ目の動画をご覧ください。ニック・フエンテス氏は、アメリカの極右政治評論家およびライブストリーマーということですが、“正直なところ、もうトランプに勝ってほしくもないんです。移民問題について、彼がどんなに正論を言っているように聞こえても、どうでもいいんです。…私たちはイスラエルの属国であり、トランプは属国の王様のように立候補しているのです。…この政権のメリットは何なのでしょうか?…J.D.ヴァンスの仲間です。…「トランプが当選すれば、ハイテク検閲に強気になるだろう」という人もいる。トランプは、いわゆるインターネット上の反ユダヤ主義を撲滅するために政府を使うとほのめかしている。…だから、実際には、民主党政権下よりも、トランプの方が言論の自由を許してくれるかどうか、自信がなくなってきた。”と話しています。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。米軍は今年、中東での空爆のターゲットを特定するために、パランティアの「メイブン・スマート・システム」を使っているが、AIターゲティング技術をより多くの米軍人に拡大するために、パランティアと1 億ドルの契約を行ったということです。
 ホイットニー・ウェッブ氏の情報を考慮すれば、AIターゲティング技術が政府に反対する一般市民に拡大されることは必然のように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアのラブロフ外相が語るアメリカのジャイアニズムとディープステート 〜 西側首脳の劣化が激しい中でロシアが世界の良識を代弁している

竹下雅敏氏からの情報です。
 西側首脳の劣化が激しいなかで、ロシアの声は世界の良識を代弁しているように見えます。
 ロシアのラブロフ外相は、アメリカの要求する「ルールに基づく国際秩序」ですが、“そのルールは、私たちがよく言うように、その時々の気まぐれで、神のみぞ知る、と言うわけです”と話し、具体例としてコソボ独立クリミア独立を挙げて、“セルビアからコソボを分離させようとしたとき、彼らは住民投票もなしに一方的に独立を宣言し、これは民族自決権の実現だと述べました。そして数年後、ウクライナ民族主義のナチスがキエフで政権を掌握した後、クリミアの住民が住民投票を行い、多くの外国人監視員の下、ロシアとの再統一を支持したとき、アメリカはこの行為を非難し、領土保全の原則に違反していると述べました”と語っています。
 この件に関しては、『プーチン大統領とグテーレス国連事務総長~セルビアからみた宇戦争』も面白いので参照してください。
 要するに「ルールに基づく国際秩序」とはダブルスタンダードのことであり、ウォルフォウィッツ・ドクトリンのことであり、より分かりやすい表現ではジャイアニズムのことなのです。
 ジャイアニズムは「おまえのものはおれのもの、おれのものもおれのもの」という言葉に由来しており、“自らの所有物(占有物)については当然に自分の所有権を主張しつつ、他者の所有物に対してさえも全く法的な根拠なしにその他者の所有権を否定し、所有権が自分に属することを暴力的に主張するという、極端に利己主義、独占主義的な思想を指す。”というものなので、まさに今のアメリカ、イスラエルそのものと言えるでしょう。
 ラブロフ外相は、世界の多数派(BRICS、グローバルサウスなど)はこうした現状を終わらせることに関心を持っているとし、“特別軍事作戦は世界的な意味を持っています。なぜなら、それは例外なくすべての国が平等である多極的な世界秩序を擁護するものだからです”と話しています。
 二つ目の動画でラブロフ外相は、“もちろん、10月7日のテロ攻撃は言語道断であり、まともな人間なら誰でも非難するでしょう。しかし、犯罪に対して別の犯罪で報復すること、特に、禁止されている民間人への集団的処罰を用いることは、受け入れられません。…一部の人々が「私たちはユダヤ民族であり、ホロコーストの犠牲者だったのだから、今後は何をしても許される」という考えで行動するのは、非常に悪い傾向です。これは、まさにヒトラー率いるドイツとヒトラーのイデオロギーの特徴であった選民思想の表れなのです。”と話しています。
 こうした当たり前のことを堂々と発言できるロシアを、世界の多数派は頼りにしているのだと思います。
 三つ目の動画では、アメリカではディープステートが暗躍しており、バイデン大統領が国を率いることができないような状況でも歯車が回り続けている。“この機械は、アメリカの覇権を脅かす競争相手を決して許さないように設計されています。…私はアメリカの指導者について、いかなる幻想も抱いていません。トランプ大統領は、4年間大統領を務めている間、プーチン大統領と何度か会談し…とても友好的な態度でしたが、ロシア連邦に対する制裁は…それまでより非常に深刻なものが科されました。結局のところ、私たちは自分たちを頼りにするしかないという結論に達しました。ホワイトハウスや他の西側の首都に、親切なおじさんがやってきて、すべてがうまくいくと期待することは、私たちの歴史上、二度とあり得ないでしょう”と言っています。
 四つ目の動画では、“昨年、ちょうど1年前のことですが、私はフランスの経済大臣ブルーノ・ルメールの声明を読みました。彼は、ヨーロッパ、特にフランスの産業界は、エネルギー供給にアメリカ産業の4倍の費用をかけていると述べていました。これが、アメリカが目指し、そして達成したことなのです。彼らは常に競争相手を排除します。彼らはロシアに競争相手を見出し、ウクライナに反ロシア、嫌露、ナチス的な政権を作り上げ、我が国との戦争に駆り立てたのです。EUもまた、アメリカの競争相手でした。そして今、ヨーロッパ大陸の発展傾向を正しく理解しているとすれば、EUはもはや競争相手ではなく、今後も競争相手にはならないでしょう。…ヨーロッパの官僚たちは、アメリカが定めた方針に素直に従っています”と話しています。
 日本の政治家・官僚もアメリカが定めた方針に素直に従って、日本を破滅に追い込んでいますね。劣化した西側首脳との格の違いを見せつけられたスカイニュース・アラビアのインタビューでした。
(竹下雅敏)
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ぴょんぴょんの「〈トランスニストリア〉と呼ばないで(2)」 ~〈トランスニストリア〉の名づけの親は〈ルーマニア〉

 前回は、〈オスマン帝国〉によって、〈モルダヴィア公国〉の中の、今の〈モルドバ共和国〉の地域が〈ロシア〉に割譲され、〈ロシア〉がその地を〈ベッサラビア〉と命名したこと。一方、〈ベッサラビア〉を〈ロシア〉に取られた〈ルーマニア公国〉は、周囲のルーマニア語圏を吸収して〈ルーマニア王国〉になったことを話しました。
 今回は、第二次世界大戦で、ナチス政権になった〈ルーマニア〉が、〈ドイツ〉とともに〈ソ連〉に侵攻し、取ったドニエストル川東岸地域を〈トランスニストリア〉と名づけたところから、ふたたび〈ソ連〉に占領され〈モルダヴィアSSR〉に引き戻されるところまで話します。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「〈トランスニストリア〉と呼ばないで(2)」 ~〈トランスニストリア〉の名づけの親は〈ルーマニア〉

〈ソ連〉のテーマパークみたいな「沿ドニエストル共和国」


はあ〜、今日も歴史の話かあ。

しょっぱなから、ため息つくなよ。

だって、あの辺り、一生行くことないし、まったく興味ないし。ってゆうか、あんなとこに行く物好きいるの?

知らねえな? あそこ、めっちゃおもしれえんだぜ。これを見ろ。


ウソ! まるで、〈ソ連〉のテーマパークみたい。

「沿ドニエストル共和国」に行った動画もいっぱいあるが、その中でもオススメはこいつだ。



ほんとだ、まるで〈ソ連〉のまんまだ。

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24/9/16 フルフォード情報英語版:先週末に起こりかけた核ハルマゲドンを受け、緊急世界サミットを招集

 冒頭、「ハザール・マフィアは必死に全面核戦争を起こそうとしており、先週末にはそれがほぼ成功しかけた」と言っています。この核戦争寸前の事態を受けて、「諜報機関の間では、西側諸国の軍事情報機関のホワイトハットとBRICS連合を交えたサミットを開催しようという声が高まっている」と言っています。
 「先週、米国内で核兵器が使用された」という情報がありました。これは「ロサンゼルスのゲティ美術館の地下で発生したもので、地元のニュースでは、マリブ地区を襲った深さ約6マイルのマグニチュード4.7の地震として報道された」というものです。これによって、「DUMB【地下深層軍事基地】が排除された」とのことです。
 大統領選候補のカマラ・ハリスの夫である「ダグラス・エムホフの近親者は、子供向け思春期阻害剤の最大手メーカーである製薬会社アッヴィの株を所有している」ということです。「思春期を阻害すると、拷問を受けた子供たちからアドレノクロムを採取する期間を長くすることができる。なぜなら、思春期を迎えるとすぐにアドレノクロムの生成を停止するからだ。」と言っています。
 不法移民問題について、「オランダは…EUの移民政策からの脱退を要請する予定である。」「ドイツも無制限な移民の受け入れを停止することを決定した。」とあり、さらに他のEU諸国もこれに続く流れになっているようです。
 「先週、BRICSの情報長官たちが集まり、テロ資金供与とマネーロンダリングに対抗することを決定した。これにより、テロの主要スポンサーであるアメリカ、イスラエル、スイスは、ハマスのようなフロント組織を閉鎖しない限り、資金援助を打ち切られることになる。」と言っています。BRICSは「159の参加国が新しい決済システムを採用」するなど、「世界の金融システムを掌握しようとしているため、これを実行できる立場にある」のだそうです。
 自動車産業の未来の姿は、電気自動車(EV)ではなく、水素自動車だと言っています。「テスラEVやすべてのEVは3~5年で時代遅れになる」と言い、タイや日本は水素自動車の生産に取り組んでいるとのこと。また、「石油は無限に存在し、地球によって生産されるものであり、私たちが信じ込まされてきたように、死んだ恐竜から産出されるものではない」らしく、ガソリン車がなくなることはないとのことです。
  • (カナダのトルドー首相)…彼はカナダ国立公文書館が第二次世界大戦後にカナダに逃れたナチスの戦犯900名のリストを公表することを阻止しようとしている。
  • ウクライナでナチスによる核戦争やテロの試みが続いているのは、動員されたウクライナ軍の大多数が持ち場を離れるか、戦闘参加を拒否するか、あるいは軍を離れる方法を見つけようとしているためである。
  • 来週、史上初めて、パレスチナ(ユダヤ)の代表が国連総会で議席を与えられることになる。…これがハザール・マフィアが絶望的になっている理由の一部である。
  • 先週、マレーシア当局は、2つの州にまたがる20の施設に対して一斉捜査で400人以上の子供たちを救出し、『ウスタズ』と呼ばれるイスラム宗教教師を含む171名の大人を逮捕した。…この組織はスーパーマーケットからコインランドリーまで幅広い事業に携わっており、インドネシア、シンガポール、エジプト、サウジアラビア、フランス、オーストラリア、タイなど複数の国で事業を展開している。
  • ドナルド・トランプがメキシコとカナダを含む北米合衆国の初代大統領になるだろうとアジア秘密結社筋は語っている。その証拠に、カナダ、メキシコ、アメリカは、いずれもこの秋に政権交代に向かっている。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:先週末に起こりかけた核ハルマゲドンを受け、緊急世界サミットを招集
転載元)

先週末にはほぼ成功しかけた全面核戦争


Emergency world summit called for after nuclear Armageddon almost happened last weekend
By
Benjamin Fulford
September 16, 2024
5 Comments
The Khazarian mafia is desperately trying to start an all-out nuclear war and nearly succeeded over the past weekend. This prompted MI6 to send the following warning to the Chinese, the Russians and the US space force:
ハザール・マフィアは必死に全面核戦争を起こそうとしており、先週末にはそれがほぼ成功しかけた。これを受け、MI6【《英》軍事情報活動第6部】は中国、ロシア、そして米国の宇宙軍に次のような警告を送った。

Please refrain from all engagements until such time as we can establish meaningful diplomatic engagement. We have actionable intelligence of fifth columns. Stand down all nuclear capability worldwide. Thank you. xxxxx for Elizabeth II R, CC: Sir Richard Moore, Director General, SIS (MI6).
意味ある外交交渉が確立できるまで、一切の交戦を控えてほしい。我々は内部協力者の確実な情報を持っている。全世界で核戦力を停止してほしい。エリザベス2世に代わり、リチャード・ムーア、SIS(MI6)長官。


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