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モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らすエドワード・ダウド氏 ~ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がる

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月24日の記事で、世界最大の資産運用会社であるブラックロックとバンガードを取り上げました。
 ブラックロック社の元ファンドマネージャーのエドワード・ダウド氏は、米国疾病予防管理センター(CDC)のデータを示し、25~44歳のミレニアム世代の超過死亡率が、秋に入ってから84%増加したことを示しました。これは過去最悪で、“強制接種と追加接種が秋に死亡率を加速させている…これは、すべての年齢層におけるワクチンによる超過死亡の直接的な証拠だ”と言っています。
 “続きはこちらから”のAlzhackerさんの一連のツイートによると、エドワード・ダウド氏は「モデルナとファイザーについて、投資家が見捨てるべき沈没船として警鐘を鳴らしている」ことが分かります。
 その理由はワクチンを提供した製薬会社が、「実際の死亡リスクを故意に隠していた明白な証拠」があり、こうした詐欺行為は、“緊急使用許可の下でのワクチン訴訟からの免責を無効にする”からです。
 エドワード・ダウド氏は、“どんなに努力しても死体を隠すことはできない”と言っています。そして「ワクチンを受けた人の中には、何が起こっているのか理解していない人がたくさんいる。彼らの多くは投資の世界にいる。彼らの多くは賢い人たちだが、彼らも騙された。…彼らは地獄のように怒っていて、あなたはウォール街という眠れる巨人を目覚めさせてしまった」というのです。
 人類の「目覚め」が、世界経済フォーラムが目指すグレートリセット、第四次産業革命、世界全体主義を打ち砕くのですが、「ウォール街という眠れる巨人」が目覚め、自分たちが騙されたことに気づき、“地獄のように怒って”いて、まずはモデルナやファイザーなどのワクチンメーカーを叩き潰すだろうというのです。
 こちらの記事によると、エドワード・ダウド氏が保険会社や葬儀場からの死亡統計を掘り下げ始めた後に、“モデルナの最高経営責任者ステファン・バンセルはTwitterを突如閉鎖し、4億ドルのモデルナ株を売って、船で逃亡した”とのことです。
 ウォール街という眠れる巨人の目覚めは、人類の目覚めに繋がります。エドワード・ダウド氏は、“世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない”と予測しているようで、「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だ…パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしている」と言っています。
 投資の世界に、まともな事を言う人がいるのに驚きました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コビド危機は世界債務を帳消しにするための詐欺だったのか?
引用元)
(前略)
エドワード・ダウドは、コビド危機は各国政府の制御不能な債務危機を解決するために捏造されたものだと主張する。
(中略)
彼は20年にわたる金融危機の経験から、帳簿をきれいにするために潜在的な不正行為が行われていると警告している。
(中略)
ダウトはファイザー社に注目し、奇妙なものを見た。最高財務責任者のフランク・ダメリオが2021年11月に退社していたのだ。「目の前に大きなチャンスがあるのに、会社を辞めることはないだろう」とダウド氏は言う。
(中略)
直感もいいが、2021年末までには、確固たる証拠と、より多くの情報が必要だ。葬儀社の活動状況や保険金の支払い状況を見れば、何かが見えてくると思ったのだ。
 
そして、インディアナ州の記者、マーガレット・メンゲは、インディアナ州の商工会議所が開催した仮想記者会見に参加した。保険大手のワンアメリカ社のスコット・デイヴィソン最高経営責任者は、特に若者の間で全死因死亡率が40%増加しており、それはコビッドだけではないと述べた。「死亡者数は膨大な数に上っている」とデイヴィソン氏は語ったが、ワクチンとの関連は明らかにしなかった。
 
しかし、世界経済フォーラムが2020年に発表したようなリセットの方法はない。ダウド氏は、「今後6ヶ月から12ヶ月の間に、多くの混乱とトラブルが起こると思います。」
 
「その裏側にはルネッサンスがあると信じているが、暗い時期もあるだろう。」
 
「私がみんなに言っているのは、お金よりも、コミュニティや、気の合う仲間を持つことが大事だということです。」
 
「我々は部族に戻るのだ。グローバルからローカルになる。それは苦しい作業になるだろう。パンデミック対策をコントロールしている連中は、グローバルなコントロールを望んでいるが、我々はローカルに戻ろうとしているんだ。」
(以下略)

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自民・公明両党が夏の参院選へのアピールで「年金生活者に一人5000円ポッキリ、一回こっきりの給付金」を要請 〜 公金で公然と選挙買収を行う政権は支持しない

 自民・公明両党が岸田首相に「年金生活者の方へのコロナ対策」として臨時の給付金を支給するよう要請しました。なぜコロナ対策なのかと言うと「コロナの影響で経済低迷→賃金低下→毎年の年金額の改定に影響→4月から0.4%の引き下げが決定している」だから、その減額分を支援する目的で給付するのだそうです。内容は「一人あたり5000円ポッキリ!たった一回限りでしかもこれまで別の支援策を受けている非課税世帯は対象外」という冗談のようなものを速報で宣伝しています。年金生活者の方を支援するならば年金額を上げれば済むじゃん。
・・・知っています。国民は「5000円」と聞いた瞬間に、選挙買収だなと気づきました。「夏の参院選に向けて高齢者にアピールする狙い」と政府広報NHKも恥ずかしげなく証言しています。政府自民党は選挙でお金をバラまくのがあまりにも当たり前で、公金であろうと寄付金であろうと違和感はない利権集団なのであった。
 高齢者に5000円配るのであればその分を現役世代にとか子育て支援に、などのコメントも多く見られましたが、その抗議は危険です。国民を分裂させ生活困窮の真犯人を見失います。全ての国民に条件をつけずに十分な給付をすべきなのに、それができない無能政権を支持しないことが大切かと。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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年金生活者ら支援 5000円支給の方向で調整 政府与党
引用元)
新型コロナの影響が長引く中、受給額が減る年金生活者らを支援する必要があるとして、政府・与党は新たな給付金を設ける方針で、1人あたり5000円を支給する方向で調整しています

年金の支給額は物価と賃金の変動に応じて、毎年改定されていて、新年度の来月分からはいまより0.4%引き下げられることが決まっています。

政府・与党は、新型コロナの影響が長引く中、受給額が減る年金生活者らを支援する必要があるとして、新たな「臨時特別給付金」を設ける方針です

具体的には、年金を受給している高齢者などおよそ2600万人を対象に、1回かぎりで1人あたり5000円を支給する方向で調整しています。

一方で、すでに別の支援策を受けている住民税が非課税の世帯は対象とせず、1000億円余りと見込まれる財源は今年度予算の予備費を充てる方針です。

新たな給付金の創設には夏の参議院選挙に向けて高齢者らにアピールするねらいもあるものとみられます。
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配信元)

西側および日本のメディアは誰もドネツクで起きている惨劇について語らず、誰も非難しなかった ~必見の動画「ウクライナとアメリカがひた隠しにしたい真実」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“3月14日、ウクライナ側は国際法で禁止されているクラスター爆弾搭載の戦術ミサイル「トーチカU」をドネツクの住宅地に向けて発射。…ミサイルの破片により、20人以上の一般市民が亡くなった”というニュースをお伝えしました。
  “西側および日本のメディアは誰もドネツクで起きている惨劇について語らず、誰も非難しなかった”わけで、ペスコフ報道官は、「我々は、欧州の指導者も、ホワイトハウスのサキ報道官も、米国のバイデン大統領も、国際機関の指導者も、NATOの指導者も、ドネツクについて昨日も今日も何も語らず、ウクライナ軍が発射したミサイルで死亡した民間人について何も言わなかったことに非常に失望しています」とコメントしています。
 こうした報道の非対称性は、今に始まったものではありません。「ウクライナとアメリカがひた隠しにしたい真実」をご覧になると、そのことが良く分かります。この動画は必見です。
 動画の1分5秒以降で、「トルコとアメリカによるシリアへの不法侵攻の時は抗議をした? しなかったに違いない。サウジアラビア人に飢えに苦しめられてるイエメンの人々を気にしたことがある? きっと、していないだろう。偽りでイラクやアフガニスタンに侵攻したことを気にかけたり、気に留めたことが? あなたにとって彼らは人間ではないのか? アメリカの爆撃によるイラク人とアフガン人の結婚式での子供や民間人の殺害に対して、なぜ黙ったままなのか? ああ、おそらく彼らは褐色の人々で、あなたにとって価値が低いのでしょう。
 キエフが東部のウクライナのロシア人を爆撃し始めたとき、あなたの偽善的な涙はどこにあったのか。…ウクライナ軍が違法なクラスター爆弾で意図的にズグレッサの子供ビーチで子供たちを爆撃した時、一滴でも涙を流した? きっと、そうじゃないだろう。でもしょうがない。主流メディアは、あなたに何も知らせないままだから。
 米国とその同盟国は8年間、ウクライナに数十億ドル相当の殺傷力のある武器を投入してきた。8年間、ウクライナ人は東部で自国民と戦争をしている。…あなたたちの税金がウクライナで何に使われていたと思う? その通り。あなた方の税金は、西のウクライナ人が東のウクライナ人を殺すために使われた。…もしあなたが、この20年間にイラク人やアフガニスタン人、シリア人、リビア人、ユーゴスラビア人、そして東欧の住民のために涙していたとしたら、ウクライナの軍事施設のために偽善の涙を流すだろうか? その涙は拭き取って、あなた方の政府が何をしてきて、何を未だに行ってるか考えてほしい。」と言っています。
 “続きはこちらから”のスコット・リッター氏は、国連の大量破壊兵器主任査察官だった人で、“イラクのサダム・フセイン政権は、大量破壊兵器を保有していない”と主張しイラク戦争に反対。ディープステートを怒らせたことで、後のジュリアン・アサンジと同様に、冤罪で名誉を傷つけられた。
 動画の1分20秒以降でスコット・リッター氏は、“ゼレンスキーは武装を解除させるために前線を視察し、アゾフ大隊に武装解除を訴えたが連中に笑われ、追い出された。「私はウクライナの大統領だ」というと、「黙れ、殴るぞ」と言われた。彼は去らざるをえなかった。「ミンスクに合意したら首を吊らせる」と言われた。…このような人たちは本来なら逮捕され解散させられるべきなのに、軍は彼らを吸収してしまった。その結果、ネオナチが至る所に存在するようになった。そして最大の恥はイギリス、アメリカ、カナダの軍隊がウクライナに行き、その軍隊にNATOの戦術、NATOの装備を与えていることだ。…我々はナチスを訓練した。”と言っています。
 元駐ウクライナ大使の馬渕睦夫氏の話から、ウクライナをナチス化しロシアを解体しようとしているのは、3月3日の記事で見たように、ジョージ・ソロスの御主人様のロスチャイルド家だと分かるはずです。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 

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ウクライナのミコラ・アザロフ元首相の告発「第三次世界大戦と核兵器を使用したロシアへの攻撃を防ぐため、ロシア政府はこの状況を止め、ウクライナの秩序を回復することを決定した」 ~プーチンはウクライナ東部の数十万の命を救った

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は必見です。ウクライナのミコラ・アザロフ元首相は、「第三次世界大戦と核兵器を使用したロシアへの攻撃を防ぐため、ロシア政府はこの状況を止め、ウクライナの秩序を回復することを決定した」というメッセージをFacebookで公開しました。また、“ロシアのプーチン大統領は、ウクライナでの特別軍事作戦を命令することで、ドネツクとルハンスク(ドンバス地域の総称)の数十万人の命を救った”と発言しています。
 9分以降では、ウクライナ国内の米国生物兵器研究所についての話です。アザロフ元首相によれば、ウクライナ国内の米国生物兵器研究所の話を進めたのは、ユシチェンコ(親米)大統領時代(2005年1月~2010年2月)のティモシェンコ元首相だということです。
 アザロフ元首相は、“2005年以来、米国は生物兵器施設をオデッサ、ヴィーンヌィツャ、リヴィウ、ヘルソン、テルノピリに建てた。強調したいのは、米軍の研究所だという事実だ。(10分45秒)”と言っているようです。
 2010年にユシチェンコ(親米)政権は崩壊、親露派のヤヌコビッチ政権が誕生、アザロフ氏が首相に就任。2013年に米政府(オバマ政権)に施設閉鎖を書簡で通告。その後、2014年にクーデターが起こり、オバマ政権によって組織的に親米派に置き換えられたとのことです。
 全体の流れが非常に良く分かります。
(竹下雅敏)
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2022.3.12【ウクライナ】ウクライナ元首相の告発❗ プーチンはウクライナ東部の数十万の命を救った‼ 【及川幸久−BREAKING−】
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コロナ報道、ウクライナ報道、現代はすでに「認知戦」に入っている 〜 世界中のメディアを抑えるビル&メリンダ・ゲイツ財団 / 事実を伝えるオリバー・ストーン監督「ウクライナ・オン・ファイヤー」が次々削除

 「認知戦」という言葉をよく目にするようになりました。フェイクだろうとなんだろうと自陣の都合の良い情報を浴びせ「人々の脳を統制する」戦略で、現在、世界はすでにその段階にあるというものです。これはナチスの十八番でもありました。InDeepさんは「基本、プロパガンダ」で真実を求める議論が封殺されたコロナワクチンの2年間を説明されています。そしてここでも出てきたビル&メリンダ・ゲイツ財団が世界中のメディア、ジャーナリスト機関へ多額の援助を行っていたことを示すデータベースを紹介されていました。CNN、NBC、ルモンド、シュピーゲル、BBC、アルジャジーラなどなど、、日本の報道がないのは当然でお金を出さなくてもシッポを振ってCNNやBBCのコピーをするので大丈夫。今の異常なロシア叩きのソースがCNNであれば、まず置いておくのが賢明ですね。
 「ウクライナ・オン・ファイヤー」というオリバー・ストーン監督の映画が徹底的にネット削除の対象になっているようです。Googleなどひどい検索エンジンではわざと「ウインター・オン・ファイヤー」というプロパガンダ動画に誘導されるようです。「2016年製作のドキュメンタリー。ウクライナを巡る矛盾や歴史的経緯について掘り下げた作品。ウクライナ情勢が急展開を見せるなか、プロパガンダ渦巻く世界を捉えるうえで必見。」と長周新聞が紹介する通り西側にとって明かされては都合の悪い真相に切り込んでいます。それがYouTubeはもとよりニコ動も次々削除され、怒ったストーン監督が著作権放棄をしてRumbleで自由に視聴できるようにされました。さらに長周新聞では日本語字幕のついたodysee動画も紹介されていました。これまで時事ブログやseiryuu氏の「ユダヤ問題のポイント」シリーズでロシア・ウクライナ情勢はある程度知っていたつもりでしたが、観始めるなり凄まじい内容に圧倒されました。ウクライナが東西の狭間で利用され利用してきたナチズムの激しい歴史は1940年に遡るものでした。今の単純な「ロシアに侵攻されたウクライナ観」を突き崩し、仕掛けられた認知戦をかわすためにもお勧めです。
 Facebookはロシアへのヘイトを容認し、YouTubeもTwitterもGoogleもなりふり構わぬ検閲の激しさを増す中、Cargo氏のツイートが興味深いものでした。どんどん消される「ウクライナ情勢に関する情報は「『Way Back Machine』に保存登録することをお勧めする。『SAVE(保存)』しておけば記事内容が消されても復元できるようになる。」とアドバイスされていました。お金で支配できない、欧米に都合の悪い事実を伝える情報機関は遮断し尽くす認知戦です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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真実を報じ続ける世界中のメディアへのゲイツ財団からの贈り物
転載元)
認知戦3年目

まあ、この2年間というのは、「プロパガンダ、ということを実生活で確認できる日々」だったという貴重な時間を過ごしたとは言えそうで、特に過去1年ほどのコロナワクチンについての、さまざまなメディアの報道が、

「基本、プロパガンダ」


であることは、それ以前から mRNA ワクチンのことを調べていれば、すぐにわかるわけで、

「問答無用に国民に接種を進める」

「議論をさしはさむ予知を作らない」


という態度は、普通に考えれば異常であり、現実に大多数の国民の人体に使用される薬に対しての「議論」があるのが当然だと思われます。しかし、専門家たちもメディアも「議論は論外」としてきました

私自身としては、ワクチン展開の以前までに見たさまざまな論文や研究から、このワクチンは「明らかに危険だ」ということ以外の判断がつかなかったのですが、あるいは、そのような意見を述べられる専門家の方々も数多くいらっしゃいましたが、そういう議論はすべて封殺されていました。

プロパガンダというより、認知戦の渦中にいる感じでしょうか

メディアに「何かが起きている」らしいことはわかるのですけれど、昨年末くらいに明らかになった資料により、世界中のメディアとジャーナリスト機関が、「多額の金銭的な援助を受けていた」ことがわかっています

以下は、昨年 11月27日のアメリカのザ・ディフェンダー(ロバート.F.ケネディ・ジュニア氏が主催するサイト)の記事の一部です。

オリジナルの記事では、ビル&メリンダゲイツ財団の「公約助成金データベース」というページの企業の個別ページにリンクしていますが、ここでは大変ですので、していません。それに関しては、すべての国、組織は以下のゲイツ財団のページ下にある検索から探すことができます。
Bill & Melinda Gates Foundation / Committed Grants Database

(中略)
ビル・ゲイツ氏は主要なメディアに 3億1900万ドル (約360億円)を授与していたことが文書で明らかに

Conflict of Interest? Bill Gates Gave $319 Million to Major Media Outlets, Documents Reveal
childrenshealthdefense. org 2021/11/17

メディア Mint Press は、ビル&メリンダゲイツ財団が、30,000を超える個別の助成金を整理した後、メディアに資金を提供するために 3億ドル以上の寄付を行ったことを明らかにした。

この現金の受取人には、CNN、NBC、NPR、PBS、The Atlantic など、アメリカで最も重要な報道機関の多くが含まれる

ゲイツ氏はまた、英国のBBC、ガーディアン、フィナンシャル・タイムズ、デイリーテレグラフなどの報道機関にも寄付をしている。そして、Le Monde(フランス)、Der Spiegel(ドイツ)、ElPaís(スペイン)などの著名なヨーロッパの新聞など、無数の影響力のある外国の組織を後援している

アルジャジーラのような世界的な大手放送局も同様だ
(以下略)


(中略)
コロナのパンデミックからワクチンキャンペーン、あるいは現在の「ロシア」についてまでのすべての報道の正体はこれが要因のようです
(以下略)

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