2017年8月7日 の記事

[創造デザイン学会]ウドー・ウルフコッテの『買収されたジャーナリスト』の英語版が発禁?

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツのジャーナリストで、ベストセラー『買収されたジャーナリスト』の作者であるウドー・ウルフコッテ氏は、時事ブログでも何度か取り上げました。驚いたことに、氏は今年の1月13日に56歳で心臓発作で亡くなっているというのです。どう考えても、殺されたと考えるよりないでしょう。何よりも、氏の著作が“ 北米とヨーロッパ全域で販売禁止”という事実が、この事を確信させます。
 CIAにとって、この本がいかに都合が悪いかがよくわかります。CIAがジャーナリストを買収できるのは、ドルが基軸通貨で、いくらでも刷れるからです。なので、麻薬、武器、人身売買というCIAの資金源を断ち切り、FRBの通貨発行権限を取り上げれば、彼らはすべての力を失うのです。
 ゴールドを裏付けとする新金融システムがいずれ始動するのは確実なので、彼らの終わりもすぐそこまで来ていると言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウドー・ウルフコッテの『買収されたジャーナリスト』の英語版が発禁?
転載元)
【訳者注】ウドー・ウルフコッテ(本年 1 月没)については、このサイトで早くから注目し、ジャーナリストの勇気ある決断の鏡として取り上げている。(中略)…本は読まなくてよい。彼のビデオ告白と、ここにあるような解説を読むだけで十分である。
http://www.dcsociety.org/2012/info2012/160205.pdf
http://www.dcsociety.org/2012/info2012/170628.pdf

(中略) 

James F. Tracy August 1, 2017, Information Clearing House


ドイツのジャーナリスト Udo Ulfkotte のベスト セラー『買収されたジャーナリスト』(Gekaufte Journalisten,(英)Bought Journalists)の英訳 版が、北米とヨーロッパ全域で、発売禁止された 模様である。

(中略) 

Amazon.com も、この本は「現在、入手不能」、ただし独立販売者からの購入の機会はあるとし、中古品の最低価格は 1309.09 ドルだと言っている。この本の扱っている内容と、市場からの不可思議な消失から、いかに強力な権力が、その普及を妨げようと しているかがわかる。

『買収されたジャーナリスト』は、
2014 年の発売につづいて、ドイツの主流ニュースメデ ィアから、ほとんど完全に無視された。「どんなドイツの主流ジャーナリストも、私の本に ついて報道することを許されていません」とウルフコッテは述べた。「それをやれば、彼または彼女はクビになるでしょう。だから、ここには、どんなドイツのジャーナリストも、書くことも話すこともできないベストセラーがあるのです1」

(中略) 

出版社が、“政治的に”危ういか、何か別のことで“面倒を起こす”本を引き受けたと判断した場合、それは業界で “privishing” として知られる方法を取ることがある。「Privishing とは privately publish(ひそかに出版する)をくっつけた言葉で、一般大衆に開かれた本当の出版とは反対のものだ」と調査ジャーナリストの Gerald Colby は書いている。

Privishingは、しばしば著者に知らせないで行われる。それは単に契約違反や、責任問題が起こる可能性があるからである。しかし Tayen Lane はこの場合、どんな法的な問題も起こすことはないだろう。ウルフコッテは 2017 年 1月 13 日、56 歳で、心臓発作のため亡くなった4。

ウドー・ウルフコッテは、著名なヨーロッパのジャーナリスト、社会科学者、移民改革活動家である。『買収されたジャーナリスト』を書き、最も重要なメディア産業の一員でありながら、深層国家への警告者の一人となったとき、ウルフコッテは、ドイツの国家警察による繰り返される家宅捜索に苦しめられ、自分の生命の危険を感じた。彼はまた、1988 年のイラクのクルド地域での毒ガス攻撃を目撃したことから生じた健康問題が、前からあったことを認めていた。

情報局がいかに、西洋のジャーナリズムに中心的に登場するかというウルフコッテの証言が、特に説得力をもつ理由は、彼が長年、主流ニュース・ネットワークの上層部で仕事をしていたからである。

(中略) 

中東全体にわたって特派員として勤務しながら、ウルフコッテは最終的に、CIA、ドイツ情報局(BND)、 英 MI6、それに、イスラエルのモサドの諜報員と知り合いになった。彼らのすべては、西洋に近い国々に自由に旅行できる彼の身分を羨ましがった。彼の編集者たちは、このような情報収集作業に、易々と協力してくれた5。このような特殊の立場のジャーナリストのこと を、“非公式諜報員”と言う。

https://youtu.be/sGqi-k213eE
(CIA の圧力の下で、アメリカのための物語を書くヨーロッ パのメディア――ドイツのジャーナリスト)

“非公式諜報員”とは、ジャーナリストが本質的に CIA のために働いているが、それは公式の職務ではない場合にそう言われます」とウルフコッテは説明する。「このやり方は、両当事者ともこの契約の報酬を得るが、同時にそれは両側に、もっともらしい否定の口実を与えるものです。CIA が若いジャーナリストを選んで、個人教育します。突然、ドアが開いて、報酬が入ってきます。そして自分でも気づかぬうちに、あなたは自分の全生涯を彼らに捧げてしまうのです。それが基本的なその仕組みです6」彼はまた、後悔して「CIA や他の 情報局、特にドイツの秘密部局の職員が書いた論文を、自分の名前で公表した」ことを認め ている7。

(中略) 

思想や表現の自由にリップ・サービス以上の価値を与える社会であるなら、『御用ジャーナスト』は、大学生の必須読み物になるであろう――特に、ジャーナリズム計画を学んでいて、メディア産業に職を求めようとする人々にとっては。

実は、ジャーナリズムの教授たちの中には、声望あるニュースメディアでの長い生涯の後で、アカデミーに移ってきた人々もあって、ウルフコッテの説明しようとする諸関係について、同じインサイダー知識をもっている。ジャーナリストかつ教育者である者として、彼らは 2 重の責任を負っている。これが今まで以上に強調されなければならないのは、彼らがかかわっているプロの、知的な企ての全体が(そしてそれは、国家の加速度的な市民の劣化に直接つながって)滑稽劇になっているからである。『御用ジャーナリスト』の発禁は、いかにウルフコッテの死後の検閲者たちが、この重要な調査と浄化を、妨害しようとしているかを示している。

(以下略) 

核心に迫る新たな証言:今治市職員の官邸訪問時に加計学園幹部が同行、下村博文文部科学相(当時)も同席

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年4月2日に、今治市の職員2人が首相官邸を訪問していますが、この件で、8月8日発売の「週刊朝日」では、核心に迫る新たな証言として、“問題となっている訪問には、複数の加計学園幹部が同行”しており、“下村博文文部科学相(当時)もやってきて言葉を交わした”というのです。
 下村元文科相は、加計学園の秘書室長(当時)から200万円分のパーティー券代を受け取っていながら政治資金収支報告書に記載がないということで、ヤミ献金の疑惑があります。
 下村元文科相は、加計学園の秘書室長が窓口となり、現金を集め、取りまとめ役として持参しただけだと弁明しましたが、 11名の具体的な個人名や企業名は明らかにされておらず、ヤミ献金疑惑は何も払拭されていません。
 「週刊文春」が入手した2014年4月21日の日報には、秘書室長が下村氏の秘書に、“文科省に何度連絡しても取り合ってもらえない。面会させてもらえないか”と担当部署への口利きを頼んでおり、秘書は〈事務方を通して、お願いをいたしました〉と対応したということです。
 今回、首相官邸で加計学園幹部と共に、今治市の職員と下村元文科相が会っていたとなると、もはやヤミ献金ではなく、賄賂ではないでしょうか。下村元文科相は確か、都議選が終わったらきちんと説明すると言っていたと思いますが、どうなったのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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速報 安倍政権が隠蔽した加計学園幹部、首相秘書官、今治市の”謀議” 官邸で特区申請前に
引用元)
(前略) 

2015年4月2日、愛媛県今治市の職員2人が「獣医師養成系大学の設置に関する協議」のために首相官邸を訪問(中略)…本誌はこのときの面会相手が経済産業省出身の柳瀬唯夫首相秘書官(当時)だったとスクープ(7月23日速報)。

(中略) 

実は、問題となっている訪問には、複数の加計学園幹部が同行していたのです。加計学園側から今治市に連絡が行き、官邸訪問が実現したようだ。(中略)…首相秘書官から『準備、計画はどうなのか』『しっかりやってもらわないと困る』という趣旨の話があった。(中略)…面会のため一行が官邸内に入ると、下村博文文部科学相(当時)もやってきて言葉を交わしたそうです。『やあ、加計さん。しっかりやってくれよ』というような話も出たと聞いています」

(以下略) 


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配信元)


華麗に宙を舞うロシアのスホーイ戦闘機

竹下氏からの情報提供です。
 反重力装置が備わっているかのように舞うロシアのスホーイ戦闘機。こんなに壮大で微細な宙返りができるとは。
 水を得たカエルの声援をBGMに、その華麗なる演武は…感謝するタコの如し。
(しんしん丸)
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un "baile" increíble del SU-35S ✭ MAKS 2017 Rusia
配信元)

社会保障改悪続きだった4年半 バラまき外交とは裏腹

 以前コメントでも言及しましたが、安倍政権は「自助自立」を謳って様々な社会保障費を削減し、この4年半で社会保障制度は改悪に改悪が重ねられてきました。今回紹介する長周新聞の記事ではその詳細が記されていますが、その内容はまさに驚くべきものです。平等な医療は消え失せ、年金は減らされ、介護は自己責任化・・・。このような棄民政策は、とても人間の思いつくものではありません。もっとも、サイコパス犯罪集団のあべぴょんフレンズに、「国民のため」などという意識の一かけらもないのはとっくに分かり切ったことなのですが。将来この非道の改悪が見直されるときには、それに合わせて、常識とされてきた西洋医学そのものに対しても見直しの眼が向けられるべきではないでしょうか。仮に元の社会保障制度に戻したとしても、それだけでは恐らく意味がないのであり、首を傾げてしまいます。今回の記事とはまた別問題なのですが、そもそも現行の医学そのものがオカシイのです。国民全体が健康かつ幸福であるためには、改悪された制度の改善はもちろんのこと、本物の医療や本物の農業へ向けての本質的な転換が求められているはずです。
(牛サマディー)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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社会保障改悪続きだった4年半 バラまき外交とは裏腹
転載元より抜粋)

際限ない負担増 高齢者や家族直撃




Pixabay




安倍政府が2018年度予算編成で社会保障費1300億円の削減に乗り出している。
(中略) 2012年末の再登板以来、社会保障は次次と改悪をくり返してきた。お友達への国有地払い下げや大学設置への優遇など権力の私物化には熱心でさらに外遊に行く度に札束外交をくり広げている者が、国民生活の向上のためにはカネを使わないという歪な構造を露呈している。この四年半で社会保障はどうなったのか見てみた。

 安倍自民党が主導し、成立した社会保障制度改革推進法は条文から「だれでも、いつでも、どこでも保険証があれば平等な医療が受けられる」とした「国民皆保険制度の堅持」を抹殺し、「原則としてすべての国民が加入する仕組みを維持する」にとってかえた。

(中略)

 2013年には「規制改革会議」を立ち上げ、「医療の成長産業化」に向けて「規制改革実施計画」を閣議決定した。その中身は、①混合診療の実質解禁、②医療機器の承認業務の民間開放、③治験前臨床試験の有効活用、④一般医療品のインターネット販売規制の見直し、⑤医療関連業務における労働者派遣の拡大、⑥社会福祉法人(医療法人)と株式会社等との公正な競争環境の整備――だった。


 これらは今日、国民皆保険制度を柱とする日本の医療を崩している。「平等な医療」など影も形もなくなってしまい、高価な新薬・新技術を使う自由診療と基本部分を保険診療でまかなう「混合診療」の未曾有の拡大で、月1000万円をこえる診療報酬請求が増大した。一部のカネのあるものだけが高度集中医療を受けることができ、それ以外のものは懐次第で医療を受けることができないというものだ。非正規雇用が働く人人の四割に達し、年収200万円以下が2000万人を突破するもとで、無保険であったり短期保険証しかない人人が増え、保険証はあっても休んで受診することが経済的に困難な人人が激増している。映画監督マイケル・ムーアがアメリカの医療問題を告発した映画『シッコ』とそっくりな世界が日本社会でも広がりつつある。

(中略)
2013年、安倍政府の社会保障制度改革国民会議、小泉改革でうち出した年金給付額の「マクロ経済スライド」による削減をうち出し、支給開始年齢の六五歳への引き上げに加えて、68歳や70歳での支給の検討をうち出した。また「年金積立金管理運用独立行政法人」の運用資金配分を変更し、リスクの大きい株式、外債への投機を拡大した。国民の財産である年金積立金で米日財界のために株価を買い支える暴挙に及んだ。

 介護保険制度改悪要支援切り 利用料は増



pxhere〔CCO〕



もっとも改悪の重点を置いたのが介護保険制度だった。2013年から検討していた介護報酬の大幅な引き下げ、要介護1、2への介護予防の大半を占めるホームヘルパーによる訪問介護、通所介護のデイサービスを介護保険から外し、市区町村の介護予防総合事業への丸投げを2015年度に実施した。


介護報酬の引き下げは基本報酬を4~7%も引き下げるもので、地方を中心に小規模介護事業者の倒産・廃業があいついでいる。このもとで介護職だけの手当てをしても介護福祉士やホームヘルパーの人材確保は難しく、施設をつくっても開けなかったり、ショートステイのベッドを一部閉鎖するなど、介護なしの事態はますます広がっている。


 要支援1、2の認定者は、要介護者全体の3割強を占め、全国で約150万人にもなる。これらの人人が2015年4月から2017年4月の3年間で、すべて所定の市区町村の総合事業に移行させられた。だが政府が計画したボランティアやNPOなど地方には満足におらず、無資格者を一定の研修で参入させる計画もスムーズには進んでいない。また市区町村総合事業の報酬が平均して現行介護報酬の2割カットという実情にあり、既存の介護事業者の参入も少ない。このため移行の最終年度となった今日、これまでどおりの介護予防サービスが受けられない要支援者が全国各地にあふれている。(中略)
 また、2015年度の改悪では「現役並み所得」を口実に介護保険利用料の2割負担を実施した。介護利用料負担は必要になれば生涯続き、重くなるだけで一定期間で終わることはない。このため、生涯にわたる負担が困難で、特別養護老人ホームをはじめ介護施設からの退出を余儀なくされたり、在宅介護で利用していたデイサービスやショートステイの回数を減らし、介護者に過度な負担を強いるものになっている。
(中略)
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17/7/31 フルフォード情報英語版:西側の制度の破綻とその解決策

 フルフォード氏は夏休み、とのことで、2週にわたって、現在までの「おさらい」レポートです。
 過去10年間に、フルフォード氏が様々な権力中枢から得た情報に基づき、「西側」の支配層を分析されています。氏の見解では、現在、世界権力の最上部の真空状態を狙って、欧州王室血族とグノーシスイルミナティが対立する中、中国が有利なカードを握っているとみています。支配層のグループと、国家単位の動きが並行して語られるので、理解が難しく感じられます。
 時事ブログからの、プーチンを中心にした世界「改造」の情報とは異なりますが、とは言え、日本の動向が大きな鍵であることは確かのようです。日本人の責任、大きいぞ?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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西側の制度の破綻とその解決策
投稿者:フルフォード

読者へ
年次休暇の為、今回と次回のレポートは、私に予期せぬ出来事が起きて休暇を中断する事態にならない限り、事前に書かれたものとなります。

pixabay[CC0]


これまで、ちゃんと頭を使って考えてきた者にとっては、西側のリーダーシップと政府に深刻な欠陥があることは明白だ。ほぼずっと戦争状態にあり、1960年代後半から実質生活水準が低下してきた米国は特にそうだ。米国では、人口の10%未満しか議会やメディアを信頼していない状態に陥るほど支配階級が無視されている。支配階級の、私がハザールマフィアと呼ぶグループによるプロジェクトが不満の主な原因となっている。そのプロジェクトは、人類を奴隷にし、自分たちは神のような支配者になろうとするものだ。

米軍と政府機関のホワイトハットがこれを解明し、ドナルド・トランプは大統領として目に見える行動を取ってきた。 しかし、トランプは破産している企業の最高経営責任者(CEO)として就任したのだ。彼がどれほど懸命に努力しても、いつかやらねばならない不可避なことがある。それは正式なアメリカの破産宣言だ。米国は破産している。

米国の累積貿易赤字は10兆ドルを超えており、1976年以来、世界の貿易赤字を拡大している。さらに、米国政府には19.1兆ドルの負債があり、未払債務は128兆ドル。つまりそれは、米国のGDP18兆ドルの7倍になる。 これにより、完全子会社プエルトリコが債務残高1230億ドルでデフォルトした今年5月3日に、「株式会社アメリカ」政府も事実上破産した。
つまり、ドナルド・トランプがどんなにがんばっても、初の正式な倒産宣言なしには、米国の問題を解決することなどできないということだ。
しかし、米国の破産は他国の破産と同じではない。一例を挙げると、 倒産を宣告すると、米国は世界中に800箇所ほどある米軍基地を運営し続けることが不可能になる。

著者が、米国を破産させるというアジア人の考えに初めて賛同した10年前、米軍が派遣してきたエージェントは、米国の財政が打ち切られれば、米国はアジアへの中東の石油供給を断つと説明した。これにより、にらみ合いのこう着状態が数年間続いている。
世界で最強の国家間のこのようにハイレベルのにらみ合いに巻き込まれるようになったおかげで、著者は惑星地球を支配している者を直に見ることができた。 以下の情報は、CIA、NSA、P2フリーメーソンロッジ、MI6、アジアの秘密結社などの情報源との10年間に及ぶ会談に基づいている。


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