2017年8月10日 の記事

地球温暖化詐欺:CO2犯人説のウソ / パリ協定から米国が離脱 温暖化対策の茶番劇が破綻(長周新聞) 〜経済発展を阻害するための二酸化炭素排出規制〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 長周新聞が、地球温暖化詐欺に関する見事な記事を出していました。記事は要約しており、赤字部分のみを目で追えば要点がわかるようにしてあります。文末にある、毎年3兆円が投じられている温暖化対策は、“教育や福祉、医療、防災に回すのが賢い”という意見に賛同します。
 冒頭の動画は大変良く出来ていて、これを見ると地球温暖化の原因が二酸化炭素であると言う説は、完全に詐欺であるのがわかります。
 22分36秒〜23分36秒では、氷の中に閉じ込められた二酸化炭素量を調べると、アル・ゴアの言った気温と二酸化炭素の関係性は真逆で、気温が上昇してから二酸化炭素が上昇する。タイムラグは800年。つまり、800年差で気温は二酸化炭素に先行しているとあります。
 29分17秒〜29分55秒では、太陽活動が活発になると、太陽黒点が出現する。黒点が増えると暖かい天気になると考えられ、小氷期には黒点がほとんどないということです。
 30分33秒〜31分57秒では、太陽黒点と気温の記録の比較のグラフが出てきます。過去に遡ってピタリと一致します。
 32分10秒〜34分では、太陽と気候のメカニズムを説明しています。雲には強力な冷却効果がありますが、実は、雲は地球に降り注がれる宇宙線と、海から上昇してきた水蒸気がぶつかることで形成されるのです。太陽が活発で太陽風が強いと、宇宙線を吹き飛ばし、地球に届く素粒子が減少し、雲が少なくなります。太陽光線が地上に届き、地球は暖かくなるというわけです。
 宇宙線が増加すると気温が低下し、宇宙線が減少すると気温が上昇するという“宇宙線の記録と6億年の気温を比較したグラフ”が、33分11秒〜33分45秒に出てきますが、ここの部分は必見です。
 動画を見ると、地球温暖化「二酸化炭素説」は、政治的なプロパガンダであることがよくわかります。支配層はマルサス主義者であり、自分たちが人類を支配しやすいように、人口を減らしたいのです。彼らは発展途上国の経済発展を望みません。経済発展を阻害するための二酸化炭素排出規制だと思えば、わかりやすいでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球温暖化詐欺:全編・CO2犯人説のウソ
配信元)

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パリ協定から米国が離脱 温暖化対策の茶番劇が破綻
引用元)
 アメリカのトランプ大統領が1日(日本時間2日未明)、自国に不利な協定であり、自国の経済を損なうとして、地球温暖化対策の国際ルールであるパリ協定から離脱することを発表した。

(中略)

もともとアメリカのゴア元副大統領が音頭をとって仕掛けたはずのキャンペーンだが、トランプの離脱表明まできて、科学者の異なる見地を封じてきた地球温暖化・CO2主因説、またそれを大前提に巨額の資金を注ぎ込んできた温暖化対策について、正面から検証することが求められている。



科学者の9割は温暖化を否定

(中略)

 地球温暖化対策の必要性が最初に叫ばれたのは1988、アメリカ上院の公聴会であった。NASA(米航空宇宙局)のハンセン博士がそこで、「地球温暖化が進んでおり危険だ。その原因は99%の確立でCO2にある」と証言したのが、その後の地球温暖化の大がかりなキャンペーンの端緒となった。

 国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)はこれを受けたもので、1990年に第1次報告書を出版、国際的な会議が発足した。この「地球温暖化説」は各国のマスメディアと政府系研究機関の連携によって、大多数の科学者の学説であるかのように振りまかれた。

 クリントン政府の副大統領であったアル・ゴアが自著『不都合な真実』で温暖化の危険を煽ったのは2001のことであった。05年にはゴアが扇動して、「温室効果ガスの排出を1990年比で6%削減する」という『京都議定書』が発効した。それは、2008~2012年のあいだに目標を達成しないと罰則を科せられるという内容だった。

 だが、アメリカ上院は京都会議の前から、議定書への参加を否決しており、当時のブッシュ大統領が同議定書から離脱した。アメリカ政府は、他国には「地球温暖化」「環境保護」を煽ってエコ・ビジネスを牽引するが、CO2削減対策にみずからを縛りつけることを拒否するという態度をとってきた。こうした内容の議定書に、中国やインドなどが「アメリカをはじめ先進国がさんざん温室効果ガスを排出しておきながら、今から産業振興と経済成長に向かう途上国の発展を抑圧するな」として、参加を拒むなど、途上国・新興国の激しい反発を受けてきた。

 また、京都議定書には、EUが産業発展で立ち後れていた東欧を含めた基準で有利な位置を確保し、1990年からCO2排出量を大きく増やしていたアメリカ、日本、カナダ、オーストラリアに削減を迫り、主導権を握ろうとする意図を反映していた。しかし、このような複雑な利害の絡みあいのもとで、排出権の売買等、毎年数十兆円の資金が投入されるようになった。それは「低炭素社会」を掲げての原子力発電の推進、風力・太陽光、バイオ燃料など自然エネルギーをはじめとするエコビジネス推進の根拠ともなってきた。こうして、本来科学的なデータを提供する機関であるIPCCは大きな政治的力を持つに至った。

(中略)

 EUでは、イングランド銀行の金利低減を含む、環境投資をサポートするための英国金融システムの変更や「メガバンク」のより小さなユニットへの分割とグリーンバンキング化を進め、ロンドンを国際的な排出権取引のセンターにする動きを強めた。

 昨年11月に結ばれたパリ協定は、「産業革命前からの平均気温上昇を2℃未満に抑え、さらに平均気温上昇1・5℃未満を目指す」というもので、各国がみずから目標を設定し、5年ごとに見直すことなどを定めた。だが、この協定は「全世界(シリアとニカラグアをのぞく)が合意した」画期的な出来事とされたわりに、目標達成を義務化できず京都議定書よりも実現性の薄いものとなっていた。

 トランプの離脱表明は、こうした欧米諸国のグローバリズムの破綻を示すものであり、新興国の追い上げと、世界的規模での新たな政治的経済危機を予測させるものである。

(中略)


現実は寒冷化の傾向に 都合よくデータ捏造

 なによりも、当初はなばなしく打ち上げられた「地球温暖化=CO2主因」説の科学的根拠は、今やまったく失われている。ゴアやIPCCの御用学者などがとりあげ、マスメディアが大大的に煽った温暖化による「地球の破滅」「異常気象」「二酸化炭素の弊害」についてのさまざまな言説が、ほとんどウソやねつ造であったことがすっかり暴露されてしまった。

 ハンセン博士が先の上院公聴会で、「このままCO2の削減対策をとらないと、地球の気温は30年に1℃上昇する。100年後には4・2℃上昇する」と発言していた。しかし、現実にはその後30年間、CO2削減対策が機能していないにもかかわらず、気温上昇は横ばいである。逆に、寒冷化に向かっているという学説が、科学者の間で勢いを増している。もはや「100年間で4・2℃の上昇」という前提はありえず、それにほおかむりした交渉は茶番劇でしかない。

(中略)

地球が過去500年にわたって25~30年で温暖化と寒冷化がくり返されていることや、(中略)… 太陽活動が著しく低下しており、2030~40年頃に太陽活動は最小になるとの予測から、「現在の寒冷化が今後60~80年続く」という研究も多く発表されている。

 当然、「温暖化詐欺」を批判する報告も各方面からあいついできた。そこでは、アメリカの気温観測ステーションの90%がいつの間にかアスファルトの駐車場やエアコンの排熱口の近くなど熱い場所に置かれ、通常より一~五℃も高めの気温をたたき出していたという事実も暴露された。また、アメリカ海洋大気圏局(NOAA)やNASAによるデータ均質化などの「補正」も問題になった。

 この間、IPCCの報告書の根拠とされる元資料のうち、5400件が環境保護団体の宣伝物などのずさんな引用や、データのねつ造であったことも判明した。

 2009年11月、イギリスのイーストアングリア大学の気候研究所で、IPCCの報告書の執筆や研修を担当する学者たちが自己暴露するメールが暴露された(クライメートゲート事件)。たとえば、IPCCが採用した科学者マンによる歴史的な地球の気温を示すために作成した「ホッケースティック曲線」と揶揄されるグラフが、中世の温暖化や400年前の小氷河期を覆い隠していたこともそうである。「ここ1000年のうちで、20世紀だけ気温が上がった」といいくるめるためのねつ造であった。

(中略)


 日本は対策費に30兆円 成果ゼロ承知で浪費

(中略)

 環境科学・生物化学者として東大教授を長く務めた渡辺正氏は、(中略)…  京都議定書発効以後、日本は温暖化対策に官民合わせて年にほぼ3兆円を投じており、総額は30兆円にものぼる。全世界では推定150兆円が使われているが、「その成果はゼロ」である。

(中略)…

温暖化対策に浪費している年3兆円もの予算は「教育や福祉、医療、防災に回すのが賢い」とのべている。

(中略)

 専門的な科学者のごく少数者がとなえる学説を、決定的なものであり、それに反する学説は「懐疑論」として異端視し、科学的な検証を阻害する風潮が学問の世界を覆ってきた。それが「原子力ムラ」ならぬ国際的に巨額の研究費に群がった「温暖化ムラ」を形成してきた。

(中略)

 「環境問題は科学的のようでいて科学的ではなくて、完全に政治的な話になってしまっている」(池田清彦・早稲田大学国際教養学部教授、生物学)

 「IPCCは自然変動をじゅうぶん研究せず、最初から炭酸ガス放出による温暖化を地球上の重大問題にすることを政治目的にしているため、気候学という学問が歪められてしまっている」(赤祖父俊一・アラスカ大学名誉教授)

(以下略)

2015年4月に首相官邸で対応していたのは柳瀬唯夫・首相秘書官(当時)だった / 補助金と土地転がしビジネスで生き長らえる加計学園

竹下雅敏氏からの情報です。
 愛媛県と今治市の担当者が2015年4月に首相官邸を訪れた件ですが、その際、加計学園事務局長が同行しており、官邸で対応したのが柳瀬唯夫・首相秘書官(当時)だったことが、“面会の経緯を知る関係者”により確認されたようです。2つ目の記事に、経過がまとめられていますが、これを見ると首相官邸訪問は、加計学園の獣医学部新設にとって決定的な意味を持つものだったとわかります。
 柳瀬元首相秘書官は、“私の記憶する限りお会いしていない”と答えていましたが、現段階でも“記憶にない”と述べています。
 これに対して藤原直哉氏は、“要介護2”とツイート。このような人物が現・経済産業審議官だというのは、かなり問題があるでしょう。
 “続きはこちらから”以降ですが、加計学園の獣医学部新設の認可判断を、文部科学省の審議会が、10月以降に先送りしたらしい。当初から予想されていた通りで、加計学園には巨額補助金が支給されるのではないかという記事も出ていました。
 加計学園は経営状態が思わしくなく、補助金と土地転がしビジネスで運営しているような状況で、国民の税金の上に寄生していると言ってよいのではないかと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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加計幹部、首相秘書官と面会 新学部提案前に官邸で
引用元)

学校法人「加計(かけ)学園の獣医学部新設をめぐり、愛媛県と同県今治市の担当者が2015年4月、協議のため首相官邸を訪れた際、加計学園事務局長が同行していたことがわかった。また、面会の経緯を知る関係者は、官邸で対応したのが当時の柳瀬唯夫・首相秘書官(現・経済産業審議官)だったと朝日新聞に認めた。

(中略)

この面会は、愛媛県と今治市が獣医学部新設を国家戦略特区に正式に提案する2カ月前にあたるが、その時期に、県、市だけでなく事業主体の加計学園が首相に極めて近い立場の首相秘書官と会っていたことになる。

(以下略)

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学部新設、面会後に動く 首相秘書官、加計幹部に応対
引用元)
(前略)

 県と今治市は07年11月~14年11月、小泉政権で始まった構造改革特区での獣医学部新設を計15回提案したが、拒まれ続けた。今治市の担当者が「獣医師養成系大学の設置に関する協議」のために上京したのは翌15年4月2日のことだ。

(中略)

 訪問から2カ月後の15年6月、県と今治市は「国家戦略特区」での獣医学部の新設を提案した。第2次安倍政権になってできた新たな制度だ。
 提案の翌日には特区ワーキンググループ(WG)のヒアリングが開かれ、県や市の幹部が出席。今治市は翌16年1月に特区に指定され、今年1月に加計学園が事業者として認められた。

(中略)

 WGには加計学園が運営する千葉科学大の吉川泰弘教授らが同席していたが、内閣府が公表した議事要旨には吉川氏の名前や発言が載っていないことが明らかになっている。

(以下略)

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柳瀬元秘書官、加計幹部の訪問「記憶にない」
引用元)
 柳瀬唯夫・元首相秘書官は7月25日の参院予算委員会で、今治市職員と首相官邸で面会したかどうか問われ、「私の記憶する限りはお会いしていない」などと答えていた。柳瀬氏は9日、朝日新聞の取材に対し、今治市職員らとの面会について「前にしゃべった以上のことはない」と答え、加計学園事務局長の同席についても「記憶にない」と述べた。

(中略)

 また加計学園は、事務局長の官邸訪問や柳瀬氏との面会についての質問に対し、「御社からの取材への対応は控えさせていただく」とコメントした。

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配信元)


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[Facebook]くらげ的な…

 昨今の豪雨。これだと傘とばないかしら
(メリはち)
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配信元)

“社会から逃亡中”の佐川長官、異例の就任会見なし 「諸般の事情」は虚偽答弁の動かぬ事実が次々と出てきたから

 理財局長から国税庁長官に出世した佐川長官が「諸般の事情」により就任会見をしないことが話題になっています。「ついに自分自身まで隠蔽か」との疑いも出ています。
 冒頭のツイートは「社会から逃亡中。この顔にピンときたらしっかり指差しして見よう。」と顔写真はあまりにマッチしていて面白いです。
 国会で安倍夫婦を擁護するためについた答弁が、ことごとく虚偽であったことを示す証拠が次々と出ていることが「異例の就任会見なし」につながっていることは誰もが思うところだと思います。
 下の記事にはその一例が出ています。佐川元理財局長が国会で「森友学園と財務省は価格交渉はしていない」と断言していたにもかかわらず、実は価格交渉をしていた録音テープが出てきたことは記憶に新しいところです。
 最近、朝日新聞の関連会社の朝日広告社が1億円の所得隠しで約5600万円の追徴課税されましたが、森友学園のスクープ記事が朝日新聞から報じられたことを思うと、意趣返しではないかと勘ぐりたくなりました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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佐川長官、異例の就任会見なし 「諸般の事情で」(17/08/08)
配信元)

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配信元)




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やりたい放題の安倍夫妻を護り、出世した男の末路
転載元)
「記録書類は廃棄したので調べようがない」
「記憶にない」

を連発して安倍首相夫妻を護った男「佐川宣寿」

(中略) 

森友学園問題】財務省の佐川理財局長「すべての記録書類を廃棄」 システムに疑問も
https://news.nifty.com/article/domestic/government/12136-384503/

その功績により財務省理財局長から国税庁長官に出世したものの、
歴代長官がしていた就任会見を行わない
とのことです。

佐川長官、異例の就任会見なし 「諸般の事情で」
http://news.tv-asahi.co.jp/news_society/articles/000107283.html

歴代がしてきたことを行わないのには理由があります。

この理由「諸般の事情による」について共産党の宮本たけし議員
は次のように言っています。



「諸般の事情による」か…。

記事では佐川氏が「森友学園に対する国有地売却を巡り、
理財局長として何度も国会で答弁して厳しい追及を受けてい」たことをあげている。

しかし、
その「厳しい追及」をしてきた者の立場で言わせてもらえば、
決して「厳しい追及」が原因ではない。

その厳しい追及を嘘とごまかしの答弁で逃げ回った挙げ句、
それが虚偽答弁であった動かぬ事実が次々と出てきたからだ。


宮本議員の言うとおり、佐川は「記録は処分した」「記録にない」
で押し通すつもりが、後から証拠が出て嘘が発覚し、恥かしくて
就任会見なんぞ開けないのです。


たとえば佐川は国会答弁で何度も、

「大阪航空局に埋設物の撤去・処分費用を依頼いたしまして、
それを見積もって、それを前提にして、私どもは不動産鑑定に
かけてございます。
それを受けましたのが5月の末でございますが、いずれにしても、
そういう価格につきまして、こちらから提示したこともございま
せんし、先方(森友学園側)からいくらで買いたいといった希望
があったこともございません」

と言ってたのです。

つまり籠池と財務省は価格交渉はしていないと断言していたのです。

しかし価格交渉をしていた録音テープが出てきました。


池田靖国有財産統括官と籠池夫妻が価格交渉していた、ということ
は当時の佐川理財局長が嘘をついていたことになります。

これで佐川の

「金額交渉はしていない。金額は土地鑑定に基づく適正なもの」

と吐いた答弁は覆ったのです。

ただし佐川は国税庁長官になってしまいました。

これでメディアも佐川を徹底的に叩けなくなります。

いつ不本意な税務調査に入られるかわからないからです。


森友や加計に神風が吹いたのと同じで、安倍が佐川に神風を吹か
せた理由もそのあたりにあるんでしょうね。

まさに姑息な官僚と安倍のwinwinの関係です。

それにしても、ここまで腐りきった国税庁長官もいないでしょう。

罪悪感と恥ずかしさで就任会見すら開けないんですから。


この安倍の「政と官」の関係に福田康夫元首相が苦言を呈するのも
当然です。

福田元首相、安倍政権を批判 「国家の破滅近づく」
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017080201001843.html

もし隣国のように、現政権が国民から弾劾を受けて失脚したら
佐川宣寿も間違いなく逮捕されるでしょうね。

[Sputnik]誰も食べない方がいい食品

 有害とされる6食品を見ると、元々の食材から出来上がりの製品までの工程が長く複雑なものばかりですね。自然な、ヘルシ~なものに見えても、製造過程に有害な物質が加えられ、あるいは、有害なもので作られている。
 先日たまたま、虫歯を自然治癒する内容の本を読んでいると、砂糖が有害となるメカニズムがコンコンと説かれていて、単に歯についた砂糖によって虫歯菌が増殖するという単純なものではなく、全身の健康のためにも断固砂糖を断つべし、な結論でした。あまねく食品に紛れ込んでいる白砂糖を退けるのは、結構大変ですぞ。
 でもどうでしょう?左右体癖でなくとも、この6食品、不味そう~と思えます。逆に、ニャンニャン母さんの野草の手料理は美味しそう!薄々分かっているのです。楽をして、安全で、安価な食べ物というのは、まず無い。「健康的なライフスタイルを送りたいなら」、自然に同調しながら、せっせと調べて努力して手塩にかけたものをいただくのが一番なのですね。(誰か、作ってくれえ~。)
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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誰も食べない方がいい食品
転載元)
もしあなたが、健康や完璧なプロポーションを持ち、健康的なライフスタイルを送りたいなら、まずは食習慣を変える必要がある。
スプートニク日本

専門家たちは、身体に害しか及ぼさない以下の6食品を食べないよう勧めている。

バナナチップス 
(中略) 
バナナチップスの調理法は、原則的にポテトチップスのつくり方を借用したものだ。スライスしたバナナを油で揚げ、ガムシロップを加える。結果、バナナチップスの体への影響は、チーズバーガーやチョコレートバーと同程度となる。


無脂肪食品 
無脂肪食品は、ダイエットをしている人たちの間でとても人気がある。だが実はそれほどダイエット効果はない。メーカーは、技術的あるいは化学的方法を用いて食品から脂肪を取り除き、その代わりとして、カロリーと一緒に失われた味を補う風味増強剤やその他の添加物を使用している。また無脂肪食品に含まれている人工的な保存料やトランス脂肪酸は、コレステロール値が高くなる原因となる恐れもある。


ミューズリー 

CC0 / PIXABAY


ミューズリーの問題は、風味を強めるためにメーカーが加える大量の砂糖と植物油にある。ミューズリー100gは、約400カロリー。このような食品が体にいいわけがない。


加工肉 

© SPUTNIK/ ALEXEI DANICHEV


これは自分の手作りではないすべての加工肉を指している。缶詰、ソーセージ、店で売られているハンバーグなど、あらゆる半製品のことだ。食事療法士たちは、このような食品の摂取を完全にやめるよう勧めている。なぜなら大量の塩、保存料、調味料、その他の「化学調味料」のほかに、血液中のコレステロール値を上げたり、肥満または心臓疾患の発症を引き起こす恐れのある有害な脂肪が含まれているからだ。


マヨネーズ 

マヨネーズをつくるために必要なのは、植物油、卵、酢、スパイスのわずか4つの材料のみ。だが店で売られているマヨネーズのラベルは、サラダ用のソースというよりも化学の教科書に近い。さらに家庭でつくるマヨネーズはそのカロリーに問題があるとしたら、店で売られているマヨネーズのカロリーは、小さな問題の一つにすぎない


マーガリン 

CC0 / PIXABAY


実際のところマーガリンは、水や乳化剤、そして主に遺伝子組み換え大豆から得られる植物性脂肪を基につくられる人工脂肪だ。さらにマーガリンには、すでにお伝えしたように、コレステロール値を上げ、心臓病のリスクを高めるトランス脂肪酸も含まれている。

(以下略)