月別アーカイブ: 9月, 2017

ハリケーン・イルマの被害は最小限度に…人工ハリケーンを仕掛けた勢力に完全勝利 〜プラズマレベル以上の階層で秘密結社の解散命令〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハリケーン「イルマ」は、猛威を振ったとはいえ、これを作り出した連中が期待したほどの破壊力はなかったようです。
記事によると、イルマは、“カテゴリー4のハリケーンとして10日、フロリダ州最南端に…上陸した。11日までに熱帯低気圧に変わり…北上を続けている”とあります。
 9月10日の記事で、“イルマも含め、今後アメリカを襲う予定のハリケーンの勢力が弱まるならば、この全面天候戦争を仕掛けた連中の思惑は外れたことになります”とコメントしましたが、真意は、“ハリケーンの勢力が急速に弱まるならば、この気象戦争に勝利したことになる”という意味でした。
 そして、 9月11日の記事では、“今回のアメリカの水面下での内戦の決着はすでについた”とし、10日の21時(日本時間)に“ロックフェラー派の重要人物が相当数処刑された”として、事実上の勝利宣言をしました。
 11日にイルマは熱帯低気圧に変わり、ハリケーン「カトリーナ」ほどの被害を与えなかったことは、今回の気象戦争で出来るだけ被害を少なくしようとした側の勝利であったことを物語っています。
 実は、9月9日午後9時に掲載した記事で、秘密結社の解散命令について触れ、“メンバーを脱退しない者は…プラズマ体が消滅するのではないか”とコメントしましたが、実際にほぼこれに近いことが起こりました。
 プラズマレベル以上の階層において、全ての秘密結社の解散命令が、9月10日午前0時に出たようです。これは強制的なもので、あらゆる秘密結社が強制的に解散させられました。これに不満を持つ連中は、10日の21時にプラズマ体を破壊されました。プラズマ体が破壊されても、狭義の肉体のレベルで反抗する者は、11日の21時に肉体の深層の意識が滅ぼされ、12日の21時には、肉体の中層の意識が滅ぼされました。
 例えば、肉体レベルで現在でもフリーメーソンの会員である者は、よほど善良な者は例外として、現在、狭義の肉体の表層の意識のみになっていると考えて結構です。
 ここを滅ぼされると、精神が破綻します。フリーメーソンのメンバーは社会の上層部に多く、テレビ画面でそうした人物を見ると、もはや抜け殻のように生気のない人物として見えると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハリケーン「イルマ」が猛威 3人死亡、650万世帯で停電
引用元)
(CNN) 米フロリダ州を直撃した大型ハリケーン「イルマ」の影響で、同州を中心に米南東部で大規模な洪水が発生し、数百万世帯が停電に見舞われている。暴風雨の影響は少なくとも9州に及び、ジョージア州やサウスカロライナ州では倒木の下敷きになるなどして少なくとも3人の死亡が確認された。フロリダ州で約650万世帯が停電しており、地域によっては復旧までに数週間かかるとみられている。

イルマはカテゴリー4のハリケーンとして10日、フロリダ州最南端に延びる列島のフロリダキーズに、続いて同州南西部のマルコ島に上陸した。11日までに熱帯低気圧に変わり、米東部標準時の同日午後5時現在、最大風速は約22メートル。勢力を弱めながら北上を続けている。
(以下略)

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配信元)

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ハリケーン発生方法にはPatent(特許)がある
転載元)
こちら、特許ナンバーUS 20030085296 A1
Hurricane and tornado control deviceの中身、

 
 
(中略)

キーとなるのはサウンド発生システムで、そのデシベル音波の強弱・方向・設置数により、制御可

(中略)
1)ハリケーン、竜巻の発生方法
2基の音源を用い、渦を発生させる、(付帯番号の詳細解説は原文参照、)

 
 
 *上から見る、(異方向にして渦を作る)

 
 
2)速度(後ろから押す)、及び進行方向の制御

 

(中略)
追記)あらら、早速、誰かが使ってるーー、

 

台風18号 きょう午後 先島に最接近 猛烈な風やしけに厳重警戒
 

 

泉田前新潟県知事が自民党から出馬 古賀氏「究極のペテン師では?」 〜世の中の流れを見抜く能力が無い日本の政治家〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 驚いたことに、泉田前新潟県知事が自民党から出馬することになったようです。経産省の先輩である古賀茂明氏は激怒しているようで、講演の中で泉田氏のことを、“究極のペテン師では?”とまで言っています。裏切られたと感じるのは、古賀氏だけではなく、脱原発を願うすべての人でしょう。
 しかし、泉田氏の新潟県知事時代の言動をよく考えると、“「福島原発事故の検証が先決」と強調し、柏崎刈羽原発の再稼働に慎重な姿勢を取り続けてきた”わけで、明確に脱原発の立場に立っていた訳ではありません。その言動からは、原発防災対策に一定のめどがつけば、再稼働容認とも受け取れるものです。
 そう考えると、泉田氏の立場は当初から一貫していたのかも知れません。泉田氏の立場は、結果として原発再稼働に歯止めをかけるものになっていたわけで、私たちが勝手に、泉田氏を脱原発の立場だと勘違いしていたのかも知れません。
 この点に関する古賀茂明氏の仮説は、説得力があります。確かに古賀氏の推測する通り、泉田氏はいずれ国政に進出するつもりで、“出る時には自民党から出たい”という立場の人だったのでしょう。
 こうしてみると、泉田氏は、世の中の流れを見抜く能力が無い人だとわかります。今、世界がどのような方向に動こうとしているのか、その中で日本がどういう位置にあるのかが全く分かっていないのだと思います。
 日本には、世界的な視野を持った政治家はほとんど居ないと思いますが、この件は、そうした思いを確認しただけではなく、泉田氏にとって致命的な選択になったと感じます。意地悪な言い方をすれば、“泉田氏にムチが効かないことを悟った自民党が、アメを差し出すとコロッと寝返った”と思われかねません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)



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泉田前新潟県知事と自民党との間に“密約”があった? 元同僚の古賀茂明氏が内情を暴露
泉田氏の知事選出馬断念の陰に二階幹事長との“密約”説

 新潟県知事時代に「福島原発事故の検証が先決」と強調し、柏崎刈羽原発の再稼働に慎重な姿勢を取り続けてきた泉田裕彦・前知事に対して「がっかりした」「脱原発ではなかったのか」「変節したのか」といった批判が噴出している。

(中略) 

元経産官僚の古賀茂明氏は千葉市での講演で、「究極のペテン師では?」と疑問を呈示しながら「新潟県知事選を降りた時の密約説(古賀仮説)」を披露した。

(中略) 

去年、泉田さんは(知事選四選)出馬を突然やめました。やめる2日くらい前に電話がかかってきて、『古賀さん、もう疲れてしまいました。私の代わりに出ませんか』と冗談半分で言ったりしたのですが、なぜやめたのかわからなかった。これは全くの推測なのですが、『この時から二階(俊博)幹事長と話をしていたのではないか』という仮説を立てると全てがすっきり理解できることに気づきました

(中略) 

 県知事選最終盤に泉田氏は上京し、二階幹事長に会うだけではなく、官邸で安倍首相とも面談。その様子がテレビや新聞で報じられた。

(以下略) 

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「NAVERまとめ」の情報更新終了のお知らせ

いつもご愛読をいただき、誠にありがとうございます。

「シャンティ・フーラのNAVERまとめ」では、これまで時事ブログ上で掲載し切れなかった様々な国内外の情報を、日々ご協力者の方の尽力のもとに、皆様にお届けしてまいりました。

しかし残念ながら、「NAVERまとめ」運営会社の都合による一部サービスの廃止の影響により、これまで掲載してきた情報が削除されることになりました。また、今後のまとめの更新ができなくなりました。

これまでシャンティ・フーラのNAVERまとめをご愛読下さった皆様に感謝いたします。なお、削除されてしまう情報には貴重なものが多いため、後日シャンティ・フーラのサイト上で公開する予定です。

今後ともよろしくお願いいたします。

(シャンティ・フーラ合同会社)

[YouTube]猫のしっぽが振り子時計とシンクロ!

竹下氏からの情報提供です。
あいつ、気になるヤツ。
なんでかシンクロしちゃうんだよな。
(ぴょんぴょん)
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Tick tock kit kat
配信元)

沖縄県が日米地位協定の見直し案:17年ぶりに県が独自に

 沖縄県が、17年ぶりに独自にまとめた日米地位協定の見直し案を作成し、翁長知事が、11日には防衛省、12日には外務省へ提出しました。布施氏のツイートによると、今この時期、アメリカ政府の対応も軟化しており、しかも外務大臣である河野氏は、かつて日米地協定改定への活動もしていたようです。まさに密約の抜本改定の最大のチャンス。
 「知ってはいけない」著者の矢部宏治氏は『対米従属の本質は「アメリカへの従属」というよりも「米軍への従属」であり、しかもその本質は精神的なものでなく、法的にガッチリと押さえ込まれているものだ』と述べています。地位協定の改定は、今、日本人が主権を取り戻す重要な節目だと思います。
 これまで改定を阻んできたものは、実は、本土で暮らす国民の無関心と無知という、沖縄県民の厳しい指摘があります。17年ぶりの覚悟を共にしたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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沖縄県が日米地位協定の見直し案
配信元)

引用元でご覧ください



在日アメリカ軍の地位や基地の運用などを定めた日米地位協定をめぐり、沖縄県の翁長知事は12日、外務省を訪れ、17年ぶりに沖縄県が独自にまとめた地位協定の見直し案を提出した。

(中略) 

翁長知事は、日米地位協定に関し、17年ぶりに刷新した独自改定案の要請書を提出し、アメリカ軍機の墜落事故などを念頭に、基地の外で発生した事件・事故で、日本側主導による捜査権を認めるよう求めた。

さらに、アメリカ軍施設周辺の住民に影響を及ぼす事柄については、日米合同委員会で地方自治体の意向を尊重することなども、地位協定に盛り込むよう要求している。

(以下略) 

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<沖縄知事>日米地位協定、見直し案を提出 県が独自作成
沖縄県の翁長雄志(おなが・たけし)知事は11日、防衛省で小野寺五典防衛相と会談し、県が策定した、在日米軍の法的地位などを定めた日米地位協定の見直し案を提出した。(中略)… 

 翁長氏は会談で「米軍基地に起因する事件や事故、環境問題を抜本的に解決するためには改定が必要だ」と訴え、小野寺氏は「沖縄の負担軽減のため知恵を出していきたい」などと応じた。【秋山信一】

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配信元)


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