2019年9月20日 の記事

新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力している、トランプ大統領とQグループ、プーチン大統領の地球同盟(アライアンス)の中核メンバー

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは、非常に優れた記事です。トランプ大統領がディープ・ステートと戦っていることは明らかですが、こと経済分野で何をしようとしているのかが、とてもよくわかります。
 トランプ大統領とQグループは、プーチン大統領と共に、地球同盟(アライアンス)の中核メンバーだと考えています。彼らは、新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力していると思われます。ところが、この方面の情報はまるで上がってきません。
 9月9日の記事で、ディビッド・ウィルコック氏の“新たな金融システムを設立するための東洋と西洋の条約批准については…ついに両者が合意に達し、署名されました”という貴重な情報を紹介しました。
 ところが、昨日の地球ニュースのフルフォード氏の発言を見る限り、フルフォード氏は、ディビッド・ウィルコック氏のこの情報を知らないのではないかと思いました。ただ、ディビッド・ウィルコック氏の言う、西洋と東洋の合意は、あくまでも地球同盟内のものではないかという気がします。
 現状では、武力においては、地球同盟側がディープ・ステートに対して圧倒的優位に立っていると思いますが、依然として、金融とメディアはディープ・ステート側が権力を握っています。なので、今の段階で市場崩壊が起こると、各国首脳や財務大臣、そして中央銀行総裁らは、そのほとんどがディープ・ステート側の人間なので、庶民のためになることを一切やらないと思われます。
 記事では、ディープ・ステート側が“株式バブルを崩壊させ…ヘリコプターマネーを作り出そうとしている”とあります。また、彼らは、米ドルに代わる仮想通貨を作り出そうとしていると書かれています。
 アシュター司令官や銀河連合を光の勢力と勘違いしている人たちは、よくGESARAについて語ります。金融システムが一新されて、一人当たり3,000万円が毎年30年間振り込まれると信じているようです。実体経済をはるかに上回るお金が人々の預金通帳に振り込まれたら、何が起こるかを少し考えてください。あっという間に、ハイパーインフレになります。通貨の価値が全くなくなるのです。
 ベネズエラの人たちが一足先に経験したように、地球規模で飢餓との戦いになるのは目に見えています。しかし、地球の人口を5億人ほどに減らしたいと考えている連中にとっては、これは最善の計画になるでしょう。
 記事をご覧になると、ディープ・ステート側は株式バブルを崩壊させ、ヘリコプターマネーを作り出そうとしているとあります。まさに、これがGESARAではないでしょうか。
 もちろん、地球同盟(アライアンス)は、このような地球規模の大混乱をもたらさないように、実体経済を損なわないように、新金融システムに移行しようと奮闘努力しています。彼らは、銀河連合ではなく、銀河国際連合の指導に従っているのです。ところが、ほとんどのチャネリング信奉者は、こうした基本的な区別がついていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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EUが崩壊すればグローバリズムが崩壊する?
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/harley-schlanger-european-union-goes-first-then-house-of-cards-collapses-video-2985145.html
(ビデオ)
9月19日付け


(中略)
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めること米産業に損害を与えているグローバル化(自由貿易協定)を止めることグラス・スティーバル法(市中銀行と投資銀行の完全分離)の復活です。

1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は(責任を追及されずに)ベイルアウトで救済されたのです。
(中略)
現在、2つの相反する集団(トランプと反トランプ)の戦いが進行中です。
反トランプは(中略)… シティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。(中略)… このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
(中略)
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは:
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
(中略)
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
(以下略)

政府と千葉県の初動の遅れが台風被害を大きくし、未だに関係閣僚会議さえ一度も開いていない安倍首相 ~千葉単体で東日本大震災時を超える被害に!

竹下雅敏氏からの情報です。
 政府と千葉県の初動の遅れが台風被害を大きくしたことは、明らかです。これほど大きな被害が出ているのに、“安倍首相は未だに関係閣僚会議さえ一度も開いていない”のです。メディア報道も異常で、千葉県の対応や東電の批判はしても、政府の対応をほとんど問題にしません。
 リテラは、“国や地方自治体にクライシスマネジメント(最悪の状態を想定した危機管理)が欠如していたことこそ問題にすべき”と指摘。官邸が「2,3日で復旧する」という甘い見通しで内閣改造を優先したという事実は、猛烈に批判されても仕方がないものです。ところが、ネット工作員の影響なのか、 「批判するよりまず復旧」とか、「国を批判するな」という書き込みが結構あるようなのです。ネットでも、言論統制はかなり進んでいるのではないかと感じています。
 あべぴょんは、批判されることを何より恐れているので、あべぴょんの言う「こんな人たち」を、現場からもネット上からも、排除したいはずです。この政権が長引くほど、言論統制が強まると見て良いでしょう。
 冒頭のツイートのリンク先をご覧になると、なすこさんの漫画が出てきます。災害対応など面倒なことをしなくても、韓国を叩けば支持率が上がる。これまでの経験で、大災害の時に“酒盛りしてても高支持率”だったことを学んでいる以上、彼らが災害対策など熱心に取り組むはずがないというのです。その通りかも知れません。面白い漫画なので、ぜひご覧ください。
 “続きはこちらから”では、今回の千葉県の農林水産関係の被害総額だけで、東日本大震災での千葉県の被害額を超えたというのです。ようやくあべぴょんは、「激甚災害」への指定に向けて準備を進めるよう指示したとのこと。
 今回の千葉県の災害は他人事ではありません。明日は我が身だと思った方が良い。その時、この男が首相のままで良いのかということを、よく考えてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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台風被害はそっちのけ…安倍自民“無能幹部”の呆れた実態
引用元)
(前略)
台風15号の発生から1週間以上が経過したが、県内ではいまだ約3万戸(19日午前9時現在)が停電。被災者からは「もう限界」といった声が上がっている。政府の初動対応は妥当だったか――菅官房長官は「適切だ」と言い張るが、政権幹部の動静を追うと、多くは台風そっちのけだった。初動の遅れが原因で、「天災」が「人災」となったのは間違いない。
  ◇  ◇  ◇
 日刊ゲンダイは、台風が首都圏に上陸した9日から、経産省が「停電被害対策本部」を設置した13日までの安倍首相や閣僚、党幹部の行動をSNSなどでチェック。最もヒドイのが、安倍首相だった。

 安倍首相は9日午前中に気象庁長官と5分程度、面会しているが、以降は特段、災害対応とおぼしき動きはない。組閣当日の11日は関連式典に追われ、翌12日夜は日本歯科医師会のパーティーに出席。連日午後6時から8時半ごろには私邸に戻っている。唯一、午後11時すぎと遅い帰宅となった13日夜は、都内の高級ピザ店で秘書官と食事。災害対応の陣頭指揮を執った形跡は全く見られない。
(以下略)
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千葉の復旧遅れ テレビで政府の責任追及がタブーに! 坂上忍は「国より千葉県、森田健作」 羽鳥慎一は「復旧が第一」と批判封じ
引用元)
(前略)
安田陽・京都大学大学院特任教授は、千葉県が災害対策本部を設置したのが10日、経産省の停電被害対策本部の設置が13日だったことにくわえ、〈政府全体の災害対策本部に至っては17日現在も設置されていない〉と言及し、〈大規模災害では電力のみならず、医療や食料の提供、避難場所の確保などさまざまな課題があり、政府や都道府県による対策本部を速やかに設置し、意思決定・情報発信していくことが必要〉と指摘(東洋経済オンライン18日付)。今回の災害対応の問題点をこう述べている。

〈大規模災害時には、正確な情報を得られず不確実性がある中で、意思決定をしていかなければならない。これが「クライシスマネジメント」(最悪の状態を想定した危機管理)の考え方だ。むしろ、国や地方自治体にクライシスマネジメントが欠如していたことこそ問題にすべきだ。〉

 国民の生命と安全を守る責任がある国が、危機管理を放棄し、被災地無視で内閣改造までやってのけた。この愕然とするような現実が目の前で起こったのに、「国は責任ない」と大合唱する──。メディアだけではなく、国民にまで“政権忖度”が浸透してしまったのか。ともかく、異常な状況だと言うほかないだろう。
編集部
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配信元)
 

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「この件に関するエビデンスを出したまえ」「こ、こちらです」

竹下雅敏氏からの情報です。
厳格に論拠を求められる世界に、ぱあ〜っと幸せを振りまく
最強の切り札。
(まのじ)
エビデンスとは、証拠・根拠、証言、形跡などを意味する英単語 "evidence" に由来する、外来の日本語だそうです。(編集部)
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配信元)




”汚染水という表現はやめた方がいい。あれは処理水!”として、F1原発汚染水を、わざわざ大阪湾にもってきて放出するというのか?~納得のいく処理などされていないというのに

 大阪の松井一郎大阪市長と吉村洋文大阪府知事が、東京電力福島第1原発の放射性物質を含む処理水を、大阪湾に放出する可能性についてのたまったようです。そんなことしたら、大阪湾や瀬戸内海の内湾が、死の海になってしまうではないか!とごく当たり前に思い浮かぶ懸念は、彼らにはまったくないようです。これは一体全体、どういうことなのでしょう。まさか、人口削減させたいわけではないでしょうが。
 東電は、多核種除去設備(ALPS)で処理すれば、トリチウム以外の62種類の放射性物質を除去できる!と説明していたわけですが、浄化されたはずの一部のタンクの汚染水からは、基準値の約2万倍のストロンチウム90などの放射性物質が検出された、というのが実態です。納得のいく処理などされていないのです。
 そんな生半可な処理で、原発汚染水を海洋放出するなど論外のはずですが、それでも安倍政権はやはりアンダーコントロールと言い張り、大阪府と大阪市は、”汚染水ではなく、あれは処理水なので放出すべき”と言うのでしょうか。韓国の「原発汚染水は深刻な国際問題だ!」との訴えが、至極まっとうに聞こえます。世界の人たちは、忖度はしないでしょう。藤原直哉氏のツイートにあるように、もはや爆笑もの、すごい府知事と市長です。

 皆様、原発汚染水はオオマサガスの"元素変換"技術でかなり無害化できるようです。吉村府知事、松井市長、もし処理水として放出されるのでしたら、ぜひ今一度"処理"をしていただきたい。蘇りの魁として。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大阪湾への原発処理水放出に言及 科学的根拠条件と松井、吉村氏
引用元)
(前略)
 東京電力福島第1原発の放射性物質を含む処理水を巡り、松井一郎大阪市長と吉村洋文大阪府知事は17日、科学的に環境被害がないという国の確認などを条件に、大阪湾で放出する可能性に相次いで言及した。(中略)

 処理水の受け入れについては、橋下徹元大阪市長がツイッターやテレビ番組で取りあげ「(国が海洋放出を認める)方針が決まれば、吉村知事は大阪湾に放出するだろう」と指摘していた。
(以下略)
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汚染水、浄化後も基準2万倍の放射性物質 福島第一原発
引用元)
(前略)
 福島第一原発の敷地内のタンクにたまる汚染水について、東京電力は28日、一部のタンクから放出基準値の最大約2万倍にあたる放射性物質が検出されていたことを明らかにした。今回分析した浄化されたはずの汚染水約89万トンのうち、8割超にあたる約75万トンが基準を上回っていたという。

 東電や経済産業省によると、多核種除去設備(ALPS)で処理した汚染水を分析したところ、一部のタンクの汚染水から、ストロンチウム90などが基準値の約2万倍にあたる1リットルあたり約60万ベクレルの濃度で検出された。東電はこれまで、ALPSで処理すれば、トリチウム以外の62種類の放射性物質を除去できると説明していた。
(以下略)
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引用元)





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独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第45楽章 ドイツ人気質とベートーヴェンは虐待サバイバーだった!?

『日本人や日本はいつも小さいもので、綺麗で整頓されている。
 ヨーロッパはいつもごちゃごちゃである・・・』
こんなことをドイツ人の先生は言われました。
フェスティバルなどの話題を話していた授業中のことです。
日本人として、嬉しくなってしまいますよね・・

第45楽章は ドイツ人気質とベートーヴェンは虐待サバイバーだった!?です。
(ユリシス)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツでも人気のヨガ


語学学校のドイツ語の先生は、ヨガの先生でもあります。
授業で外交上の建前などが嘘になるのかどうか・・などの議論があり、
みなさんいろいろな意見を言っていましたが、私はシャンティフーラで
学んだ通りに、ヤマ・ニヤマについて語ってみたところ
ヨガの先生ですのでよくこの辺りも知っていて、アヒンサー、サティヤなどを
ドイツ語で解説するという展開に
なりました。
クラスには、南米、ジョージア、スペイン、アジア出身の生徒がいますが、
ヤマ・ニヤマについて知っていた方はいませんでした。
授業の後、チャクラについて先生に話しをしてみると、
ピンガラー菅、イダー菅についてもよくご存知で、
詳しく勉強しているのだな・・・と思いました。



ベルリンの書店に行くと、ドイツでは、ヨガは人気なようで、本屋のコーナーには、
ヨガ関連の本などもたくさん置いてあります。
ドイツ人がなぜヨガに興味を持つのだろう?と聞いてみました。
竹下先生が東洋医学セミナーの中で東洋医学は2500年以上の歴史があり、
自律神経について考えている医学である。それに対して西洋医学はたった
200年くらいの歴史であるとおっしゃられていました。
同じように、ヨガは伝統があるので信頼できるとドイツ語の先生は言われました。

色々と深く考える方は、
西洋人でも東洋哲学方面に興味を持たれる方が多い
のかな・・。
ドイツ人は歴史が好きな方が非常に多く、
ドイツは2つの世界大戦に負けていますので、
色々と考えるだろうな・・ドイツも長い歴史の中で領土が増えたり、減ったり・・。
ドイツ人は、日本人と似ていて、わりと几帳面で規則正しいと思いきや・・・
いつも抑圧感があるのか、イベントなどでは激しい行動も多く、まるで鬱憤をはらすかのようにモノも壊すし・・
との息子の意見でした。


音楽家ベートーヴェン


さてさて、わりと激しい音楽といえば、じゃじゃじゃじゃーん、
ドイツの音楽家ベートーヴェンを思い出します。

Wikimedia_Commons[Public Domain]
ルートヴィヒ・ヴァン・ベートーヴェン

ベートーヴェンは1770年神聖ローマ帝国時代に以前の西ドイツの首都ボンで生まれました。



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