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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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EUが崩壊すればグローバリズムが崩壊する？
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 19/9/20
（前略）
https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/harley-schlanger-european-union-goes-first-then-house-of-cards-collapses-video-2985145.html
（ビデオ）
9月19日付け
（中略）
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めることと米産業に損害を与えているグローバル化（自由貿易協定）を止めることとグラス・スティーバル法（市中銀行と投資銀行の完全分離）の復活です。
1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は（責任を追及されずに）ベイルアウトで救済されたのです。
（中略）
現在、２つの相反する集団（トランプと反トランプ）の戦いが進行中です。
反トランプは（中略）… シティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。（中略）… このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
（中略）
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは：
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
（中略）
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
（以下略）
https://beforeitsnews.com/economy/2019/09/harley-schlanger-european-union-goes-first-then-house-of-cards-collapses-video-2985145.html
（ビデオ）
9月19日付け
（中略）
トランプが優先的に取り組んでいることは、終わりのない戦争を止めることと米産業に損害を与えているグローバル化（自由貿易協定）を止めることとグラス・スティーバル法（市中銀行と投資銀行の完全分離）の復活です。
1999年にビル・クリントン大統領の民主党政権によってグラス・スティーバル法が廃棄されてしまいました。
その結果、2000年代前半にバブルを発生させてしまったのです。また、市中銀行が預金者の預金を使って不動産担保証券に投機するようになりました。しかしバブルが崩壊したときに不良債権を抱えた銀行は（責任を追及されずに）ベイルアウトで救済されたのです。
（中略）
現在、２つの相反する集団（トランプと反トランプ）の戦いが進行中です。
反トランプは（中略）… シティ・オブ・ロンドン、ウォール街を中心とする金融利権集団です。彼等は、米国のグローバル化を進め、国内の工場を国外に移転させ国内の空洞化により大量の失業者を発生させ、ハイテク産業をベースにした経済から金融、消費経済へとシフトさせました。（中略）… このようなことをやってきた欧米の経済はもうじき崩壊します。
（中略）
ディープステート、エスタブリッシュメント側がやろうとしていることは：
FRB、欧州中央銀行、ウォール街の銀行は、株式バブルを崩壊させ、トランプの経済政策を失敗に終わらせようとしています。株式バブルが崩壊すれば、トランプの支持率も急落するからです。
FRBはヘリコプター・マネーを創り出そうとしています。イングランド銀行は米ドルに代わる仮想通貨を創り出そうとしています。
（中略）
我々は銀行に投機をさせないようにするための銀行改革が必要です。市中銀行の目的は預金者の預金を保護し預金を建設、インフラ、小売業、中小零細企業、最先端技術に投資することです。これがトランプが米国民に訴えていたことです。しかしトランプが正しい政策をしようとすると反トランプ派がそれを邪魔します。
（以下略）
トランプ大統領とQグループは、プーチン大統領と共に、地球同盟（アライアンス）の中核メンバーだと考えています。彼らは、新金融システムへのスムーズな移行のために、背後で尽力していると思われます。ところが、この方面の情報はまるで上がってきません。
9月9日の記事で、ディビッド・ウィルコック氏の“新たな金融システムを設立するための東洋と西洋の条約批准については…ついに両者が合意に達し、署名されました”という貴重な情報を紹介しました。
ところが、昨日の地球ニュースのフルフォード氏の発言を見る限り、フルフォード氏は、ディビッド・ウィルコック氏のこの情報を知らないのではないかと思いました。ただ、ディビッド・ウィルコック氏の言う、西洋と東洋の合意は、あくまでも地球同盟内のものではないかという気がします。
現状では、武力においては、地球同盟側がディープ・ステートに対して圧倒的優位に立っていると思いますが、依然として、金融とメディアはディープ・ステート側が権力を握っています。なので、今の段階で市場崩壊が起こると、各国首脳や財務大臣、そして中央銀行総裁らは、そのほとんどがディープ・ステート側の人間なので、庶民のためになることを一切やらないと思われます。
記事では、ディープ・ステート側が“株式バブルを崩壊させ…ヘリコプターマネーを作り出そうとしている”とあります。また、彼らは、米ドルに代わる仮想通貨を作り出そうとしていると書かれています。
アシュター司令官や銀河連合を光の勢力と勘違いしている人たちは、よくGESARAについて語ります。金融システムが一新されて、一人当たり3,000万円が毎年30年間振り込まれると信じているようです。実体経済をはるかに上回るお金が人々の預金通帳に振り込まれたら、何が起こるかを少し考えてください。あっという間に、ハイパーインフレになります。通貨の価値が全くなくなるのです。
ベネズエラの人たちが一足先に経験したように、地球規模で飢餓との戦いになるのは目に見えています。しかし、地球の人口を5億人ほどに減らしたいと考えている連中にとっては、これは最善の計画になるでしょう。
記事をご覧になると、ディープ・ステート側は株式バブルを崩壊させ、ヘリコプターマネーを作り出そうとしているとあります。まさに、これがGESARAではないでしょうか。
もちろん、地球同盟（アライアンス）は、このような地球規模の大混乱をもたらさないように、実体経済を損なわないように、新金融システムに移行しようと奮闘努力しています。彼らは、銀河連合ではなく、銀河国際連合の指導に従っているのです。ところが、ほとんどのチャネリング信奉者は、こうした基本的な区別がついていません。