2019年9月4日 の記事

本物の睦仁親王にすり替わって明治天皇になったのが、大室寅之祐だと言われ、その影武者が箕作奎吾 …明治天皇(大室寅之祐)の意図に基づいて行われた日韓併合

竹下雅敏氏からの情報です。
 箱コネマンさんが、時事ブログに掲載されたseiryuuさんの記事を「必読!!素晴らしい」と言ってくれました。ありがたいことです。
 箱コネマンさんが指摘している通り、私たちが明治天皇だと思っている写真の人物は、箕作奎吾(みづくりけいご)のようです。孝明天皇と中山慶子の子(本当は養子)である睦仁親王は、華奢な人物だったと言われています。こちらの記事この写真をご覧ください。
 この本物の睦仁親王にすり替わって明治天皇になったのが、大室寅之祐だと言われています。フルベッキ写真の前列中央に写っている人物です。本物黒酒さんのツイートには、満14歳の時の大室寅之祐の貴重な写真があります。フルベッキ写真の中央の人物と同一人物です。なので、この少年は大室寅之祐で、本物の睦仁親王ではありません。
 明治天皇となった大室寅之祐には影武者がいたようで、その影武者が箕作奎吾だと思われます。
 「朝鮮名は張基元 朝鮮半島から[万人幸福の世界作り]を目指した明治天皇」(ヒカルランド 張勝植著)のp29では、「2代目が保護してアメリカに亡命したフェルディナント1世の隠し子の娘が3代目の正烈と結婚し、生まれた息子が基元、つまり、長州・田布施の大室寅之祐であり、本当の明治天皇です。だから、大室寅之祐は、金髪気味なんです」とあり、このために明治天皇は、ほとんど写真を撮らせなかったと書いてあります。
 またp35には、“今の天皇、今上天皇は、明治の影武者以来、徳川家の血を引く人です”とあり、p84には、“明治天皇は、1910(明治43)年に、影武者の天皇をあとにすえて、日本を出て韓国に渡った。それは、日韓併合を明治天皇が果たして、朝鮮半島が日本に併合されたから、韓国(朝鮮半島)にわたったんです”とあります。
 この記述から、日韓併合は明治天皇(大室寅之祐)の意図に基づいて行われたとみて良いでしょう。著書の中で、しばしば「教旨」という言葉が出てきます。張勝植氏の血筋は霊能があります。「教旨」とは、一族の当主に代々与えられたハイアラーキーの未来計画書のことだと思います。
 明治天皇(大室寅之祐)は「教旨」に基づいて、様々な行動を取っていたと思われます。このことから、この場合は韓国人に対してですが、あまりにも酷いことをやった責任の大元は、ハイアラーキーにあると言って良さそうです。
 ところが、実際に酷いことをした当事者たちは、それを「天の計画」だと思い込んでいるのです。実は、「魔の計画」なのです。
 おそらく、騙されていた当人たちは、自分たちが八百万の神に仕えていると信じていたのだと思いますが、実は、ハイアラーキーに仕えていたのです。このように、霊能のある人たちは、簡単に神を名乗る者たちに騙されて、とんでもない悪事を行ってしまうのです。

追記)睦仁親王の写真とされる人物は、実は伏見宮貞愛親王だということです。リンク先の記事によると、伏見宮貞愛親王は“孝明天皇の養子”となったとあります。このことから、伏見宮貞愛親王が睦仁親王ではないかという考えも出て来ますが、2015/11/09の時事ブログの記事に書いた通り、私は「伏見宮貞教と鷹司積子との子」を、孝明天皇が養子としたのが睦仁親王だと考えています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
 
 
 
 
» 続きはこちらから

トランプ政権は、清王朝が発行した国債を根拠に、中国が保有する1兆ドルの米国債の債務不履行を実行か ~予想される、ものすごい円高ドル安と市場の大混乱

竹下雅敏氏からの情報です。
 清王朝が、1911年に鉄道建設のために国債を発行。債権を保有する米国人は“トランプ政権に対して、中国当局に債務を返済させるよう求めている”とのことです。債権の価値は1兆ドル以上ということで、トランプ政権は、これと中国が保有する1兆ドルの米国債を相殺するつもりのようで、冒頭のツイートでは、“米国、中国が保有する1兆ドルの米国債を債務不履行にすることを検討”とあります。
 以前からフルフォード氏は、“米企業政府の9月30日の支払期限の資金確保”のために、トランプ大統領はなりふり構わず世界中から金をむしり取っていると言っていますが、確かにそうした観点からは、トランプ政権が清王朝が発行した国債を根拠に、米国債の債務不履行を実行する可能性が十分にあります。
 しかし、それをすると市場は大混乱になると思われます。ツイートには、“米ドルハイパーインフレくるー”とか、“ドル安狙ってるんかなw”とあります。
 トランプ大統領は元々ドル安狙いですが、万一、これが実行されると、ものすごい円高ドル安になり、自動車輸出で成り立っている日本の産業は壊滅状態になりそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
米国人ら、清王朝が残した債務の返済を中国に要求=米誌
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
中国の清王朝が発行した債券を保有する米国人債権者は、トランプ政権に対して、中国当局に債務を返済させるよう求めている。債務規模は現在の価値では、1兆ドル(約106兆円)以上だという。
(中略)
同氏はトランプ政権に対して、清王朝が残した債券を米中通商協議の一つの議題として中国側に提示してほしいと要求した。同氏によれば、中国当局はこれらの債務について、1949年より前の中華民国政府が責任を負うと主張する。ビアンコ氏は「この言い分は、当局が中国の主権の唯一の継承者だとの主張と矛盾する」と批判した。
(中略)
清王朝は1911年に、湖北省から広東省を結ぶ湖広鉄道を建設するために、米、英、仏、独の西側諸国に対して国債を発行し、「600万金英鎊(600万ポンド)」の資金を集めた。同債券の発行は、後の保路運動、さらに清王朝の崩壊を招いた辛亥革命の発端となった。
(以下略)

————————————————————————
配信元)
 
 
 
 

[Twitter]王蟲の影

読者・編集者からの情報です。
CGではないの?
ヤスデにこんな足あったの?
で、ありますが。
影は見てられるかも?

コメント見て行くと

宮崎駿の風の谷のナウシカに出てくる
オームぽいねと

確かに確かに。
(メリはち)
ラン ランララ ランランラン♪ ラン ランラララン♬…
(ぺりどっと)
————————————————————————
配信元)

広瀬隆氏の「テレビ報道の深刻な事態」韓国の民主化運動を経た今の文在寅政権を批判する日本のメディアの見当はずれ 〜 朴正煕独裁政権の背後を知れば日本の理不尽が分かる

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月29日時事ブログでYutikaさんが広瀬隆氏の「テレビ報道の深刻な事態」というシリーズを紹介されました。その中の韓国に関する連載は元々今年3月にネット上で発信された知る人ぞ知るレポートでしたが、反響が大きく大手メディアのAERAが記事に取り上げてくれました。嫌韓一辺倒の大手メディアの中で、このように反論の余地のない歴史の経緯を明らかに伝え、まずは報道する者が知るべきと厳しく述べておられますが、報道陣だけでなくメディアに安易に流される私たちも知らねばならない隣国の事実でした。
 5回シリーズの要点をまとめてみました。ぜひ、元記事でもご覧下さい。

初めの記事では「タクシー運転手」「弁護人」「1987、ある闘いの真実」の3本の映画を紹介されています。これらは韓国の民主化への史実に基づいて描かれたもので、広瀬氏は、現在までの朝鮮半島の流れを知るためにも、ぜひ観てほしい、史実の核心を突く名作だと述べてます。
 以前に時事ブログでも取り上げたことのある「タクシー運転手」は、1980年の光州事件を扱っていますが、実はこの後、全斗煥の独裁政権は、民主化への凄まじいまでの弾圧を開始しました。
「アメリアのCIAやソ連のKGBから民衆弾圧法を学び、(中略)日本の特別高等警察(特高)からは拷問の技術を受け継いだ」国家安全企画部(KCIAが改称)は、思想犯罪を裁く「国家保安法」によって独裁政権に反対する人を全て犯罪人にしていったと言います。この時、何の罪もない多くの学生が逮捕、拷問の末、冤罪により有罪とされ投獄されました。

 そうして起きた1981年の「学林事件」「釜林事件」を取り上げた「弁護人」、さらにその後1987年、学生が警察の取り調べ中に拷問死したことをきっかけに湧き上がった民主化運動を取り上げたのが「1987、ある闘いの真実」でした。この映画の中で、盧武鉉と文在寅の両弁護士が、どのように市民とともに闘い、市民とともに独裁政権に攻撃されたか描かれています。しかし、これらの映画の主人公はあくまでも独裁政権に対して「殺されても殺されてもなお刃向かった」韓国国民であり、それを忠実に描いているが故の迫力と観客の支持があるのでしょう。

広瀬氏は、この3本の映画を「当時人権弁護士だった盧武鉉元大統領と共同事務所の弁護士だった文在寅大統領(中略)二人とも投獄されながら、国民のためにどれほど身を挺して戦ってきたかを再確認させる作品群であった」と総評しています。
北朝鮮を存在してはならない国とし、拷問を駆使し思想を裁く「国家保安法」廃絶のために、軍事政権政治を終わらせるために戦ってきた二人の大統領でした。
 この「国家保安法」は、韓国初代大統領が、日本の「治安維持法」をまねて施行し「平和主義者を全て犯罪人にした」とあります。
盧武鉉大統領時代から文在寅政権の今に至るまで、国家保安法を廃止させようとしながらも朴槿恵ら保守派の抵抗で未だに存在している法律です。つまり文在寅大統領は軍事独裁政権を拒否して、南北の戦争状態を終えさせようとしていることを、日本のテレビ報道界はまずは理解すべきだと言っています。

日本のテレビ界は、2018年10月30日韓国大法院の判決が出て以降、一斉に「賠償の必要なし」という論調で文在寅批判をスタートさせました。これについても広瀬氏は明確に「日本のテレビ報道界が歴史を知らなさすぎる」と批判しています。

韓国大法院の判決に対するテレビ報道界の不勉強の最たるものが「日韓請求権協定」で、日本が韓国に経済協力資金を支払いながらも植民地支配への罪は認めず、強制連行、強制労働への賠償は全くしていません。国際的には「アウシュビッツ強制収容所にユダヤ人を送り込んだこととなんら違わない」、そのような被害者が日本に賠償を求めるのは当然で、1965年の国会で、当時の椎名外相も日本の支払ったお金は賠償ではなく「独立祝い金」だったと明言し、日本は1991年の参議院予算委員会でも個人の請求権を認めています。
にもかかわらず、韓国批判を始めるテレビ報道界について、広瀬氏は、軍事独裁政権だった朴正煕大統領について知らないせいではないかと疑います。

 被害者個人への補償を定めないまま日韓国交正常化条約を結んだ朴正煕は、日本の軍人教育を受け、植民地支配を正当化してきた、韓国国民からすれば言わば親日的「売国奴」でした。
1965年日韓国交正常化交渉では、侵略者日本への賠償を全く求めないもので、当然、韓国民は激怒、抗議行動も起こりますが、これを当時の軍事独裁政権、朴正煕大統領は戒厳令で人々を圧殺しておいて、無理やり日韓条約を締結しました。つまり、韓国国民にとっては日本のために締結された今の日韓基本条約も請求権協定も、そもそも認められないという経緯があります。

 徴用工に関する韓国大法院の判決を韓国与野党問わず支持したことは、こうした歴史的な経緯を見れば当然で、文在寅政権とは関係ないにもかかわらず、見当外れに文政権批判をしているのが日本のテレビ報道界という構図です。

 韓国の戦後の「植民地化」のさらなる背景として、広瀬氏は、1945年以降の東西冷戦を示します。
日本の植民地化に成功したアメリカ軍政が、朴正煕のような「親日派」を利用し、国民を無視する形で韓国という国を創り、共産主義撲滅という戦争の前線にしました。
未だに利用される安倍政権、いや、積極的に韓国に敵対的な安倍政権ですが、北朝鮮にしてみれば、韓国の強制連行者に対し日本企業から賠償金を払わせない安倍政権とは、まともに国交正常化は望めないと判断されても仕方ない。

 日本人が、特にテレビ報道界がこの歴史を認識し、南北朝鮮の平和統一への足を引っ張っているのが実は安倍政権だと自覚を持たなければなりません。
もっとも、テレビ報道界が自ら「官邸の広報部」に成り下がっていては望むべくもないのですが。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「韓国の民主化闘争の軌跡とは?」 連載「テレビ報道の深刻な事態」
引用元)

(前略) 改めて言っておくと、韓国には、現在も人間の思想を裁くおそろしい「国家保安法」という法律があって、この法は、北朝鮮を「反国家組織」、つまりこの世に存在してはならないものと規定し、韓国の国民が許可なく(家族であっても)北朝鮮の人間や資料に接することを禁じ、最高刑は死刑という時代錯誤の法律である。国家保安法が公布されてから、1年間で逮捕者が11万人に達したことを、日本のテレビ報道界の何人が知っているだろうか

 この法を廃絶するため闘ってきたのが盧武鉉と文在寅なのである。それが、韓国の民主化闘争、つまり軍事独裁政治を終わらせた闘いだったのである

 では、拷問を駆使するこの国家保安法を生み出したのが誰か知っていますか? 悲しいかな、日本人なのである。大正時代の日本で、反政府思想を取り締まるために制定した治安維持法が生みの親であった。作家の小林多喜二たちを拷問によって虐殺した日本の特高警察をそっくりまねて、韓国の初代大統領・李承晩(イ・スンマン)が、1948年に国家保安法を施行して、「米軍の撤退と南北朝鮮の統一」を主張する平和主義者をすべて犯罪者にしたのだ。

加えて、日本のテレビ報道界は、歴史を知らなすぎる。ここまでは、韓国の国内事情を中心に話を進めてきたが、そもそも、日本のテレビ報道界が文在寅批判をスタートしたのは、昨年2018年10月30日に、日本の植民地統治時代に日本企業が朝鮮人に強制労働をさせたことに対して、韓国大法院(最高裁判所)が賠償を命じる判決を出してからだ。その時、テレビ報道界は一斉に「賠償する必要はない」というトーンで、韓国を非難した


» 続きはこちらから

ぴょんぴょんの「Q・Q・Q」

 アメリカから世界が変わりつつある、その最先端にいるのがQ。
 日本でも「Q army Japan」が活動開始して、何かが変わっていく気配を感じる。
 そんなQについて、おさらいしてみた。
(ぴょんぴょん)
————————————————————————
ぴょんぴょんの「Q・Q・Q」


Qとは何か?


今さら、聞きにくいんだけど、Qってなあに?

おめえ、毎日時事ブログ見てて、まだわかんねえのか?

こないだ、隣の兄ちゃんにQのこと説明しようと思ったら、うまくできなくて。

Eriさんが代表の、日本版Q「Q army Japan」のことは知ってるな。

知ってる。
Qmap翻訳チームから、日本人で初めて、マイケル・フリン率いる民間デジタルソルジャー部隊、〈Q情報軍・特殊部隊〉に抜擢された人だよね。

電通ツイッターから、しょっちゅういやがらせされて、大変そうだがな。

でも彼ら、がんばってるよ。

Qとは何か?
おれが「Qとは何か?」と思ったのは、ちょうど1年前の時事ブログの、popoちゃんの記事だった。
「Qanonはおそらくグループでやっていて その中にJFK Jr. も入っているわ。」


Wikimedia_Commons[Public Domain]
JFK Jr.

ビックリしたよね。
なんでここに、ジョン・F・ケネディの息子が、出てくるの?って。

おめえもか?
ところで、Qを産み出したNSAのこと、知ってるか?
NSAとは、 National Security Agency(アメリカ・国家安全保障局)、アメリカ国防総省の諜報機関だ。 (Wiki)

Wikipedia[Public Domain]

Qは、NSAから生まれたの?

話は、ジョン・F・ケネディの時代にさかのぼる。
当時NSA内にいた愛国者らは、CIAがディープ・ステイトの支配下にあることに気づき、
売国奴ディープ・ステイトから、アメリカを取り戻すべく決起
した。
彼らは、ジョン・F・ケネディを応援することに決めた。
(復活したケネディの反撃)

ところが、ケネディは暗殺されちゃった。

第1ラウンドは、Qの敗北に終わった。
だがな、ケネディ家の墓を見てみろ。


» 続きはこちらから