2019年10月21日 の記事

宇宙の本質は「因果応報」であって、人生とは「与えたものが還ってくる」プロセスである ~目的と手段は1つでなければならない

竹下雅敏氏からの情報です。
 東海アマさんは、宇宙の本質は「因果応報」であって、人生とは「与えたものが還ってくる」プロセスだと言っています。まったくこの通りです。「与えたものが還ってくる」のだから、目的と手段は1つでなければなりません。平和な世界をもたらすために暴力革命を用いるというのは、ナンセンスです。
 例えば化粧品ですが、毒性を調べるために多くの動物実験が行われています。いわば、人間のために(お金のために)、多くの動物が犠牲になっているわけです。多くの生き物に苦しみを与えて、それによって利益を得る人もいれば、その化粧品を使って美しくなろうとする人もいます。しかし、因果応報(カルマの法則)に照らして考えれば、多くの生き物の犠牲の上に成り立つ商品から、本当の意味での喜びが得られるはずがありません。そうではなく、様々な生き物との関係の中でこぼれる笑顔に美しさを感じるというのが、本当ではないでしょうか。
 ところが悪人は、“目的のためには手段は正当化される”と言うのです。大計画のためには少々の犠牲はやむを得ない、崇高な理想が実現した暁には、一見悪に見える行為も悪ではなくなると考えているのです。なので、彼らは平気で人を殺します。不妊ワクチンなどを使って人口削減を平気でできる人たちも、このタイプだと思います。
 人に苦しみを与えておいて、自分が幸せになれると思っているのです。不思議なことに、彼らは因果応報(カルマの法則)を十分に知っているイニシエート(秘儀参入者)だったりします。なぜ、彼らはこのような矛盾した行動がとれるのか。
 実は秘教には、グノーシス(隠された智恵)があり、仏教には、「般若の智恵」というのがあります。グノーシスや般若の智恵を得た賢者はカルマを超越し、どんな行為を成しても悪とはならないという妄想を持っているのです。自分たちは「悟り(グノーシス、般若の智恵)」を得た賢者であって、カルマを超越していると本当に信じています。そうした悪人たちは、地球の人口が多すぎるとして、平気で戦争をしたり、気象兵器を使ったり、不妊ワクチンをばら撒いたりするのです。
 当然のことながら、このような阿呆な連中が、カルマの法則を超越しているなどということはありません。しっかりとカルマが積み重なっています。ところが、彼らの考えはそうではないのです。
 例えて言うと、安倍政権が続いている限りは、あべぴょんを含め、あべぴょんに可愛がられている人物は、因果応報の法則が成り立たないということなのです。安倍政権が倒れたら、その時は、悪人は正しく裁かれることになるでしょう。この例えのように、彼らが信じている神(実は魔王あるいは悪魔大王)が地球を支配している限りは、カルマの法則は成り立たないことを知っているのです。
 なので、天界の改革が必要だったのです。天界の改革によって、これまで悪事を重ねてきて罪に問われなかった多くの神々が滅ぼされました。最初に滅びた神が豊受大神、天照大神だったことを指摘しておきたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オリーブの木=黒川氏の動画を視聴して
引用元)
(前略)
多くの実業家が同じように間違えていることなのだが、彼らは、この世が「人間社会」だという真実を見失っているのだと私は思う。「他人より、たくさんのカネを得て、何になるのだ?」という視点がどこにもなくて、ただ、「金儲けに邁進するのが人生だ」という強迫観念に洗脳されてしまっている。
(中略)
彼らは、この宇宙の本質が、まるで理解できていない。この世を貫いている宇宙原理=本質は「因果応報」であって、人生とは「与えたものが還ってくる」プロセスである。(中略)… 「人を幸せにしてきた人が幸せを得る」のである。これが究極の因果応報だ。
(中略)  
カネなんかなくとも、人々に笑顔を与え、幸せにすることができる。むしろ、なまじカネがあるばかりに、それを守ろうとして周囲を不幸にすることの方が多いのだ。
(中略)
人の大切さが分かるまで、人間は死んでも、何度でも何度でも生まれ変わらなければならない。人を不幸にしている人は、その愚かさが分かるまで何度も同じカルマの人生を送らなければならない。
(中略)
資本主義・新自由主義の思想的洗脳は本当にもの凄くて、今、ネット界を見渡しても、上のような人間存在の本質について考え、社会の変化を予想しようとする者など、ほとんどいなくて(中略)… 人生の根源的意味について議論するようなサイトは皆無といっていい。
(中略)
人間は、人間以下の存在ではなく、人間以上の存在でもない。我々は、「人として生きて、死ぬ」のである。

戦後に築かれた世界秩序の崩壊…に代わる新たな世界システムの誕生を示す様々な出来事が、同時多発的に起こっている ~トランプ政権は、少なくとも12万5000人ほどの反逆者を逮捕する予定

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の正午に、10月14日付けのフルフォード情報英語版の翻訳記事が出ています。記事の中で、“ロシア・中国・米国の間で地球の新たな管理体制を巡って何らかの取り決めが上層部でまとまった”と書かれていました。下の記事は、今日のフルフォードレポート日本語版ですが、“戦後に築かれた世界秩序の崩壊…に代わる新たな世界システムの誕生”を示す様々な出来事が、同時多発的に起こっているとあります。
 しかし、ニュースを見ても、日本だけが蚊帳の外でガラパゴス化しています。NHKや報道ステーションなどを見ても、今、世界がこのような激変の最中にあることを窺い知ることはできません。
 Qグループの中心人物と目されるマーク・ミリー将軍が米国の統合参謀本部議長に就任したことから、トランプ政権は、大量逮捕に向けての準備が整ったと思われます。記事によると、“少なくとも12万5000人ほどの反逆者を逮捕する予定”だとのことです。
 これが本当に実行されれば、トランプ大統領を弾劾しようと騒いでいる議員たちは、全ていなくなるでしょう。彼らも死に物狂いで抵抗するはずで、藤原直哉氏のツイートによると、“米国は内戦状態”とのことです。
 フルフォードレポートでは「既にバラク・オバマの銃殺刑が執行された」との情報がありますが、英語版によると、この情報はロシア筋が伝えてきたとのことで、ペンタゴン筋からの裏付けは取れなかったということです。私の感覚だと、この情報は誤報の可能性が高いと思います。少なくとも、最近の写真で見ていたオバマ大統領なる人物の肉体の波動が残っており、生きていると思われます。ただ、何人もいるオバマ大統領の替え玉の中の1人が銃殺されている可能性はないとは言えません。
 “続きはこちらから”は、こうした状況下での日本の様子です。あべぴょんは、慌てているらしい。記事では、“森友・加計、これはただでは済まない”と書かれていますが、おそらく次々と新たなスキャンダルが噴出し、国民が安倍政権にうんざりするまで続けられるのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界各地で「10月革命」が始まった
引用元)
現在、世界各地において「10月革命」とも言うべき事態が多発している。
中近東やスペイン、フランス、ペルー、チリ、アメリカ、イギリス…等々では同時多発的に大型デモや暴動、政変劇などが発生。それらトラブルは「戦後に築かれた世界秩序の崩壊」と「それに代わる新たな世界システムの誕生」を示す大きなサインである。

そうした背景もあり、現在アメリカの「経済政策不確実性指数」はソ連の崩壊や911、リーマンショックなどの時より増して、前代未聞の高水準に達している。
ちなみに、この指数は一般にマスコミ報道を分析して、不安要素が含まれる幾つかのキーワードを膨大な新聞記事から数えて算出されている。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/bfmF8D2.jpg?itok=NGuhyEZe
https://www.zerohedge.com/economics/did-something-just-snap-us-policy-uncertainty-unexpectedly-soars-above-lehman-sept-11
 
【 アメリカ情勢 】

まず革命の震源地であるアメリカでは、少し前から米軍が予備役の動員を開始、これから軍隊が少なくとも12万5000人ほどの反逆者を逮捕する予定だとペンタゴン筋は伝えている。また、9月末に統合参謀本部議長(制服組トップ)を退任したジョセフ・ダンフォードも既にグアンタナモ基地で軍事裁判とそれに伴う死刑の実施を始めているという。同筋からは「既にバラク・オバマの銃殺刑が執行された」との情報も寄せられてきている。

さらにはアメリカ軍事政権のスポークスマンであるドナルド・トランプ大統領...(以下有料部分)
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配信元)
 
 

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[体癖]でかい頭!

ライターさんからの情報です。
見た目が1種体癖みたいになったワンコ♪
大義名分がないと動かないようです。。
(しんしん丸)
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配信元)


19/10/14 フルフォード情報英語版:シオニストの計画が瓦解する中、世界各地に訪れる歴史的な変化

 良くも悪くもアメリカ、トルコ、サウジアラビア、イスラエルに大きな変化が訪れています。
 対するカバール側はメディアと気象兵器を用いて、日本やアメリカを脅しています。恐怖で支配するのが一番簡単ですからね。おまけに12月21日から24日までのどこかで、“偉大な革命”なる御大層なものを決起したいのだとか。ようは、いつもの何とかの一つ覚えな人為的ハルマゲドンです。宇宙に逃げられないのに核兵器で地球潰して、どーするんだか。選ばれし民はアセンションできる、と盲目的に信じているのでしょうか。
 シリコンバレーや連邦準備制度を国有化し、金融システムをリセットするにあたって重要なのが中国の同意。新しい国連をアジアに移転したがっているようですが、国連が金欠なのでそちらも叶うかもしれません。
 金融リセットは、ブレキシットや香港の騒動と連動させる模様。どちらかで大きな事件が起きないか、注視しておく方が良さそうです。とりあえず現金とガソリンはこまめに確保を。こちらで重要になってくるのが11月1日、あるいは金曜日。週末を挟んで月曜日になったら、ATMがストップしているかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シオニストの計画が瓦解する中、世界各地に訪れる歴史的な変化
投稿者:フルフォード

変化1:激化するアメリカの内戦


何世紀も続いたシオニストのプロジェクトが内部から瓦解していく中、世界各地で真に歴史的な出来事が【次々に】起こっている。例として特に挙げるなら、金(かね)が底をついた国連、トルコによるシリアの大規模侵攻、アメリカ合衆国で加速する内戦など。更には、ロシア・中国・米国の間で地球の新たな管理体制を巡って何らかの取り決めが上層部でまとまったと、複数の兆候が指し示している。

まずは米国の状況から見ていこう。ドナルド・トランプ大統領率いる軍事政権が、破産を避けるために中国から資金を確保するに至った、とペンタゴン筋が言っている。実際には、地球規模の金融リセットが起こるまでの時間稼ぎとして、中国が米国から大量の食糧を現金で購入する【という形になる】。

米軍は我々へ、この写真を説明文と共に送ってきた:

「新会計年度を迎えるにあたり、トランプは10月7日にホワイトハウスでの会合および夕食会に軍上層部を呼び集めた。[最高位の大将であるマーク・ミリーをはじめ、陸軍の大将たちは第二次世界大戦時の制服を着こみ、シオニスト勢やディープ・ステートに対する戦争を宣言している。」

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

おまけにペンタゴン筋曰く、「ハンター(・バイデン其の他の裏切り者連中)がハントされる側に回るようになり、『レッド・オクトーバーを追え』が開始された。そしてジョゼフ・ダンフォード大将が軍事法廷を取り仕切る」。

【※映画『レッド・オクトーバーを追え』の原題は“the Hunt for Red October”。そしてジョー・バイデン元副大統領の息子の名前が奇しくもハンター。「狩りをする者・狩人」という意味ですが、これからは「ハントされる側」、つまり狩りの獲物に転落したようです。パパのお蔭でウクライナや中国から甘い汁を吸ったバカ息子も万事休す。】

ロシア筋が我々に伝えてきたところによると、バラク・フセイン・オバマ元大統領は銃殺隊によって既に処刑されたらしい。ペンタゴン筋からこの裏付けは取れなかったが、それでも「ギトモ[※グアンタナモ湾【の愛称】]での処刑、機密文書公開、兵士やFBIの動員、カリフォルニア州乗っ取りの可能性と、内戦は激化する【一方だ】」とは言っていた。

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「穏やかな語り口の猛獣使い」消費税の国会質疑が評判の共産党・大門みきし氏

  海外情報を取り上げられることの多いYutikaさんのツイッターが珍しく共産党の大門みきし氏の国会質疑をピックアップされていました。ネット上でも「日本の税に対する考え方がよくわかる」消費税についての追求だと好評ですが、質問の内容だけでなく政治家としての大門氏へのリスペクトも感じられるものが多いようです。動画では確かに、あの横柄な安倍首相と麻生財務相がいつになく神妙に対応しているようで本物かと心配になるほど。大門氏の厳しい指摘にも丁寧に答えようとしているように見えます。
 そんな不思議を、毛ば部とる子さんのブログがうまく代弁して下さっていました。愉快な部分はそちらに任せ、質疑の要点を、以下にまとめてみました。
・政府は、中小商店に万全の対策を取るという言うが、実際にキャッシュレス、ポイント還元に参加しているのは11.6%程度で、増税対策としてすでに破綻している。
参加しないと決めている事業者は、その理由として「手数料が高い、仕入れに現金がいるという以外に、一番は馴染みの現金のお客さんや高齢のお客さんが多いのに、カードやスマホ決済のお客さんだけ値引きするわけにはいかない」と言い、お客さんのために判断している。万全の対策どころか反感を買っている。消費税の申告時期になると、事業者の身銭を切って払うという深刻な事態になると指摘
・消費税の最大の問題点は、お金持ちよりも所得の少ない人の方が負担が重いという逆進性。そもそも税金とはある人から取るのが政治の役割だ。今上げるべきは消費税ではなく賃金だ。
・あらゆる世代に公平な負担というのはおかしい。
近代国家では税の公平というのは世代間の公平のことではない、負担能力のある人とない人の間の公平のこと。世代間の公平と言っているのは日本と財務相くらいのものだ。
・導入後31年の間、消費税の税収分は法人税所得税の減税分に消えていった。結果的に、社会保障の拡充にも財政再建にも貢献しなかった。
・そもそも消費税導入は、直間比率(直接税、間接税の比率)の是正が目的だった。それは経団連の強い要望によるもので、代わりの財源として消費税をとあからさまに要求していたものを忠実に実行してきた。こうして現在、巨額の内部留保となっている。
・現在IMFはリーマンショック級の世界経済の落ち込みを予測し、世界は個人消費を底上げすべく、庶民減税を進めている。日本だけが増税という逆に舵を切っている。日本の消費者マインドは東日本大震災の時と同様かそれ以下にまで落ち込み、この状態での増税は、経済の自滅行為だ。
・どこから税金を取るべきか。現在、所得1億円を超えると税負担が減っている。せめて世界標準の30%課税にすべき。また企業の一番の優遇税制である研究開発減税の見直しを求める。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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