2021年1月14日 の記事

はじめてテレビで放映されたイベルメクチンの話題 / 身体活動がCOVID-19の合併症や死亡率に対抗するための有効な因子である ~低~中程度の強度で短時間の運動が良い

竹下雅敏氏からの情報です。
 「はじめてテレビでイベルメクチン」の話題が出たという事で、二つ目のツイートの動画の1分4秒の所。モーニングショーで、ノーベル賞授賞の本庶教授は、“イベルメクチンというのは外国では随分いい評価が出ている”と言っています。
 「#イベルメクチンを承認せよ」というハッシュタグがあるようです。「Twitterデモを今週の日曜日に決行しませんか?」という提案もあります。医療従事者がイベルメクチンのことを知れば、ワクチン強制接種の陰謀を回避できるかも知れませんね。
 “続きはこちらから”では、「身体活動がCOVID-19の合併症や死亡率に対抗するための有効な因子である」として、“低~中程度の強度で短時間の運動”が良いという事です。最後のツイートに、“以下の運動を勧める”として様々な例を挙げているのですが、実は「新しい日常」として昨年の8月頃からでしょうか、免疫力強化というか健康のために独自に編み出した「経筋体操」なる簡単で極めて効果的な体操を、毎日40~50分かけて行っています。毎日できるのは「経筋体操」をやると本当に気持ち良いから。この体操を始めて2週間でウエストが5~7センチ小さくなったので、自分の中では効果は確認済みです。
 “「経筋体操」はいつ公開するのか?”と聞かれそうですが、こういうのは動画を出すのが一番です。しかし、“モデルになるカワイイ女の子は、どこかにいないものか”と思いながら、公開は将来の時事ブログ上で、“せいぜいイラストがついたもの”になりそうな気配が濃厚です。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 

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リン・ウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画の興味深い内容 ~ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威マイク・フリン、軍産複合体の利益を代表する人物だったマチス将軍など

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイートのリン・ウッド弁護士の語りは、俳優なみに見事ですね。その、“リン・ウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました”という事で、有難いことです。
 動画は大変優れた内容なので、是非ともご覧ください。5分40秒~9分26秒で、“2015年に劇的な転換期が訪れます。真の愛国者であるマイク・ロジャーズ海軍提督がNSA長官に…我々はNSAに潜り込むことができました。…ワシントンDCに蔓延る悪を暴いたのです。…2015年…軍の情報部は16年に渡るとあるアメリカを滅亡させる計画に介入しました。…次に軍はドナルド・トランプにアプローチをかけます。彼は資産家ゆえに買収することができず、愛国者として知られていたので軍部は彼を行政府に送り出すことを決定し、全力でバックアップしたのです”と言っています。
 12分37秒~14分36秒で、“軍の諜報部によるこの布教活動は2017年10月28日に始まりました。…誰かが4chanに情報を落として行ったのです。…この政府中枢に潜入している組織を構成するメンバーは10人にも満たないのです。…そしてこの作戦こそが「Q」なのです。「Qアノン」という言葉を聞いたことがあると思いますが違います”と言っています。
 15分26秒~22分15秒では、ジェフ・セッション元司法長官とマイケル・フリン元中将が演じた興味深い役割について話しています。“ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威、それがマイク・フリンです(22分11秒)”と言っています。
 22分54秒~23分22秒では、“狂犬の異名を持つマチス将軍…彼は常にシリアでの戦争を支持し続けました。ディープステートは米軍にも入り込んでいたのです。一部の腐敗した軍部は軍産複合体という地上で最も豊かな金の生る木の言いなりで、彼らの利益のために常に戦争を続ける必要がありました“と言っています。やはりマチス将軍は、軍産複合体の利益を代表する人物だったわけです。その他にも興味深い情報がたくさんあります。
 昨日の記事で、大統領令13959の発動に関して、サイモン・パークス氏は、「この大統領令は水曜日に発動されると思っていました」と言っていて、私は「サイモン・パークス氏の方が正しいのではないか」と指摘しました。やはり、サイモン・パークス氏の言う通り、水曜日に「前の13959を修正して強化し中国の取締まりを強化」した大統領令が出たようです。
 また、「水晶占いの予言」の大停電もアメリカでは起きているのが分かります。随分と先の見通しが分かり良くなったものだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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リンウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました
配信元)
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配信元)
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1/14-その2 メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
ホワイトハウスからトランプは短いメッセージを支持者らに発信した。「支持者らは米国各地に集まっているが法律違反をしないでください。破壊行為はしないでください。安全のため外出せずに家の中にいてください。人がたくさん集まる場所には行かないでください。腐敗したチームに利用されないでください。暴徒扱いされる恐れがあります。」と。

トランプ大統領は必ず勝利する。時間の問題。静かに見ていてください。(中略)… これからトランプは犯罪者らを公表する。もしトランプが負けたら世界中が大変なことになる。
(以下略)

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政府は入院拒否のコロナ感染者に対して刑罰を盛り込む方針、入院したくとも日本は医療「壊滅」に / 台湾は隔離を受け入れた人に5万円の補償

 日本は医療崩壊どころか、医療「壊滅」の域に入っており、これまで日本人が当然と思っていた医療サービスが受けられない事態になりつつあります。入院どころか病院にすら辿り着けない人が続出している様相です。そのような状況にあるのに、政府は、入院拒否をしたコロナ感染者に本気で懲役や罰金を設けるつもりらしい。ツイートにもありましたが、ほんと「どこに収容するのか?」収容先に医療スタッフは配置されるのでしょうか。だとしたら、通常の医療施設のスタッフを充実させる方が先ではないかと普通は考えるのですが、菅政権はどうあっても国民を支配するモードになってしまうようです。
またしても羨ましい台湾では、隔離措置を受け入れた人には隔離終了後、全員が5万円相当の補償を受けられるそうです。台湾政府が隔離に使った補償費用は、感染拡大による経済全体のダメージと比較すると「微々たるもの」だとか。刑罰で縛られる日本は、この上、経済的ダメージも覚悟せねばならぬのか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ入院拒否に懲役や罰金想定 政府、感染症法改正で
引用元)
 政府は13日、新型コロナウイルス対応を話し合う与野党との連絡協議会で、入院を拒否した感染者に対し、1年以下の懲役または100万円以下の罰金を想定していると説明した。18日召集の通常国会に提出する感染症法改正案に盛り込む考えだ

 疫学調査を拒否したり、虚偽の内容を答えたりした感染者についても、6月以下の懲役または50万円以下の罰金を検討していると伝えた。
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配信元)

[櫻井ジャーナル] バイデン候補の指名する好戦的な政権人事、ファシズム体制を目論む者達が「バイデンを勝たせる必要があった」〜 バイデンに不利な情報は検閲される今のアメリカ

 櫻井ジャーナルが、アメリカの言論統制に関しての記事を上げておられました。現在のアメリカが「ジョー・バイデンにとってマイナスになる情報は封じ込められ」、一方で「ドナルド・トランプに対する罵詈雑言は許されている」と明察されています。その上で、圧倒的な大手メディアとGAFAが擁するバイデン候補の政府人事プランを丁寧に追っています。例えば情報長官に指名されたアブリル・ヘインズがどのような背景を持つ者か、オバマ政権下で拷問や違法な拘束を不問に付す役割を果たしたそうです。また国務長次官はビクトリア・ヌーランドの予定で、彼女はウクライナでのネオナチを利用したクーデターを指揮した者として有名です。ネオコンの大物、好戦派として知られる人物が関与する政権になることが見て取れます。
 新型コロナを利用して資本主義システムをリセットする、そしてその先は民主的なリベラルな世界ではなく、はっきりとファシズム体制にすると宣言した者達が、2020年の米大統領選挙でバイデンを「勝たせる必要があった」とあり、今のようなトランプ総叩きの時期に、勇敢にも書いて下さったことに敬意を表します。
 先日、ドイツのメルケル首相が米大統領のアカウントを凍結したツイッターに対し「意見表明の自由を制限する行為は、法に基づくべきだ」と述べ、批判しました。するとたちまち凄まじいメルケル批判が起こりました。対象のツイートが平和的なコメントであったことが確認されているにもかかわらず、「トランプのようなマイノリティを抑圧する者には当然の対応」という人々は、トランプ大統領の言動を確認したのか、あるいはトランプ大統領の「言動」を伝えた大手メディアの記事だけを確認したのか。また法に基づいた結果がトランプ大統領に有利に働く場合は、それを認めないのだろうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で戦争色の濃い陣容の政権が作られる中、言論統制が強まっている
引用元)
 ジョシュ・ホーリー米上院議員は2020年の大統領選挙をテーマにした本を『巨大技術の専制』というタイトルでサイモン&シュスターから出す予定だったが、ここにきて​出版を拒否​されたようだ。ジョー・バイデンにとってマイナスになる情報は封じ込められているが、そうした検閲のひとつだと言えるだろう。

 その一方、ドナルド・トランプに対する罵詈雑言は許されている。ホワイトハウスの広報部長に指名された直後、ニューヨーカー誌のインタビューでドナルド・トランプ政権のメンバーを批判、その10日後に解任されたアンソニー・スカラムーチはその後、反トランプの立場を鮮明にし、トランプを刑務所へ入れろと叫んでいる。

有力メディアやシリコンバレーの巨大企業に守られたバイデンは次期政府を好戦的な人物で固めつつある
(中略)

COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)を利用して資本主義システムを大々的に「リセット」するとWEF(世界経済フォーラム)を創設したクラウス・シュワブは宣言した。リセットに成功したなら、世界は強大な私的権力が直接統治するシステム、つまりファシズム体制が世界を覆うことになる。その目的を達成するため、私的権力、つまりファシズム勢力は2020年の大統領選挙でどうしてもバイデンを勝たせる必要があった。実態はどうであれ、勝ったことにする必要があった
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配信元)