月別アーカイブ: 4月, 2023

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝85 ― 911テロ、ペンタゴン攻撃

 911テロをアラブ人テロリストグループが実行、こんなことは全く不可能です。911テロの実行犯の主体は、ブッシュJr. 政権の米国政府そのものであるのは明瞭です。このようなことは、911テロに疑問をもって自分自身で調べてみたことがある方たちにとっては、もうすでに当然の常識です。911テロには米国政府だけでなく、カバール全体が関わっていたはずですが、ブッシュJr. 政権が、つまりネオコン・シオニストが実行犯の主力だった故か、その犯行は乱暴で、粗が多く穴だらけでした。今回はアメリカ国防総省本庁舎(ペンタゴン)への攻撃を見ています。
 午前9時37分45秒、ハイジャックされたアメリカン航空77便がペンタゴンに突入し、77便の乗客・乗員全員(乗員6人、乗客58人、テロリスト5人)が死亡したほか、ペンタゴンに居た125人の国防総省職員(民間人70人、軍関係者55人)が死亡とされています。
 77便が激突したとされるペンタゴン西側の壁は一部崩落、当初からこの崩落部分と77便のサイズが合わないので疑義が出されていました。他には77便の残骸が殆どないなどの疑義も。
 こういった疑義に対して、ペンタゴン旅客機突入を主張する者たちは「多数の目撃者がいる。」など様々なことを言い繕って、「77便突入以外ありえない」と主張してきました。矛盾点を指摘されて、科学的根拠を突き付けられて、説明できないものは無視、そうやってあくまでも自説を現在まで押し通してきたのです。
 つい先日の4月19(水にも出されたjiji.comの記事でも同様です。このような主張は「綱引き用のロープを針の穴に通した。」と主張しているようなものです。愚にもつかず滑稽とも言えますが、そこには地球人類に対する底しれない悪意があります。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝85 ― 911テロ、ペンタゴン攻撃

直近のjiji.comの記事内容


911テロは、旅客機のハイジャックによる同時多発テロ攻撃とされます。ハイジャックテロに使用されたのは計4機、ボーイング767型の2機とボーイング757型の2機とされています。その実行犯はウィキペディアの「アメリカ同時多発テロ事件」では以下とされます。

実行犯のリーダー、モハメド・アタをはじめとする一部のハイジャック犯たちは、アメリカ合衆国内にある民間の航空学校(ホフマン飛行機学校)で小型機の自家用操縦免許を取得した後に、これらの機体の操縦方法を事前にフライトシミュレータで訓練していたことが明らかになっている。

小型機(多分セスナ機?)の自家用操縦免許を取得した、機体の操縦方法を事前にフライトシミュレータで訓練した、それだけの飛行経験もない素人のアラブ人テログループが、旅客機をハイジャック操縦して自爆テロ攻撃を行ったというのです。もうこの時点で、この911テロ通説が無茶苦茶なのが分かるでしょう。911テロで目立つニューヨークのワールド・トレード・センターのツンタワーへの航空機突入の前に、ペンタゴンへ突入した旅客機(77便)テロについて見てみましょう。jiji.comの今年4月19(水記事に以下のようにありました。

午前9時29分、同機はワシントンDCの国防総省ビル(ペンタゴン)の西約38マイル、高度約7000フィートの地点に到達し、自動操縦から手動に切り替えられる。午前9時34分、同機はペンタゴンの南西5マイルで330度の旋回を行うと、一気に高度2200フィートまで降下、機首をワシントンDCの中心部に向ける。
午前9時37分46秒、同機は時速約540マイルでペンタゴンに激突、搭乗者全員が即死した。

現在でも、このような言説を垂れ流しているのには呆れ返ります。記載の「同機は時速約540マイルでペンタゴンに激突」、こんなことは絶対に無理だからです。物理的に。

Author:Lasse_Fuss [CC BY-SA]

この機体はボーイング757-200で、その仕様は以下です。
  • 巡航速度:時速525マイル(時速844km)
  • 航続距離:3,370マイル(5,424km)
  • エンジン:ターボファン2基(翼に搭載)
  • 翼幅:134フィート9インチ(41.1m)
  • 尾翼高さ:44フィート6インチ(13.56m)
  • 長さ:155フィート3インチ(47.32m)
jiji.comの記事では機体は、はるか上空での巡航速度(時速844km)以上のスピードの時速約540マイル(869km)でペンタゴンへ激突したと記しているのです。

「頭は大丈夫か?」と言いたい。機体は巡航速度以上のスピードは出るでしょうが、そのためには高度は7000m以上が必要です。上空を飛行していたボーイング757を減速なしに2200フィート(約670m)まで一気に降下させることもですが、機体を操縦飛行して、ペンタゴン壁面へ激突させること自体が物理的に絶対無理なのです。どのような熟練の飛行士であろうとも。ましてや素人のアラブ人テログループには。


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mRNAにDNAが混入している重大疑惑 ~このDNAが精子や卵子に組み込まれ、赤ちゃんに受け継がれてしまう危険性がある

竹下雅敏氏からの情報です。
 「mRNAにDNAが混入している重大疑惑」が出ているのですが、“川田議員がコロナワクチンの①逆転写問題と②プラスミドDNA混入事件を早くも国会質問!”しています。
 ただ、川田龍平議員(立憲民主党)の追及は少々甘かったようで、Trilliana華さんは「品の良さをちょっと横に置いて、猟犬の様に相手をコーナーまで追い詰めて欲しいですよね。品の捨て方を指南して差し上げたい。」とツイート。これに対し「ただの怖いおねーさんが、残るね」という書き込みが面白かった。
 話を戻すと、DNA混入疑惑については、これを発見したメディシナル・ゲノミクスのケビン・マッカーナン博士は、DNA 配列決定のプロフェッショナルなので、ワクチンにプラスミドが混入していることは恐らく間違いないことだと思いますが、そのうち検証結果が出てくるでしょう。
 Youさんの動画でスウェーデンのジョナサン・ギルソープ教授は、“細胞がDNAを含んだこの脂質ナノ粒子を取り込めば、そのDNAが細胞上で発現する可能性がある。そして、それが自分のゲノムに結合されてしまう危険性さえもあるのだ。もしそれが卵巣や精巣の精子に入り込んでしまったらどうなるだろうか? ファイザー社の特許では、脂質ナノ粒子がこれらの器官を標的にしていることが分っている。…このDNAが精子や卵子に組み込まれ、赤ちゃんに受け継がれてしまう危険性があるということだ”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。フランス系イギリス人の遺伝学者であるアレクサンドラ・アンリオン=コードさんは、mRNAワクチンの逆転写について語っています。
 「mRNAワクチンにより、私たちの構造に変化が起こる可能性があります。私たちは、確かに、遺伝子の改変に直面していることを懸念すべきです。…予想外だったのは、細胞の中で、逆転写と呼ばれる仕組み、つまりRNAをDNAに変換する仕組みが発動したことです。…それが核に入る可能性があり、ゲノムに組み込まれる可能性があるからです。要するに、私たちはヒトの形質転換の可能性に関わっているのです。」「RNAも後世に伝えられるのです。…スパイクのmRNAが…科学者は“RNAは絶対に核に入らない”と言っていましたが、その後、スパイクのmRNAがRNAのままで核の中に入ることを発見したのです。…さらにDNAに逆にコピーされる能力を持つようデザインされています。ですから細胞核に移ってゲノムに一体化します。」と言っています。
 「mRNAをDNAに逆転写し、その後核に輸送して宿主ゲノムに組み込むこと」に関しては、タマホイさんのツイートを参照してください。
 mRNAワクチンに関しては、当初から逆転写によって遺伝子の改変が起こることが懸念されていたのですが、ワクチンにDNAが混入していることが分って、その可能性が飛躍的に高まったことで騒ぎになっているのだと思います。
 しかし、そうであれば2021年6月17日の記事で紹介したように、“アストラゼネカ社、米ジョンソン・エンド・ジョンソン社のワクチンは二本鎖DNAを使用していて、抗体を作るために接種したコロナDNAが我々のDNAにそのまま組み込まれてしまう恐れがある”と言われていました。
 なぜ、この段階で騒ぎにならなかったのでしょう?
(竹下雅敏)
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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「ケムトレイル」が「クラウド・シーディング(雲の種まき)」という名称となって主流メディアに登場 ~問題なのは、 “健康に影響を与えない”のかどうかが分からないこと

竹下雅敏氏からの情報です。
 「ケムトレイル」は長年陰謀論とされてきたが、「クラウド・シーディング(雲の種まき)」という名称となって主流メディアに登場したらしい。
 “コロラド川は…20年以上にわたって大規模な干ばつによって脅かされていました。しかし、SF映画…のような超能力が私達にはあります。それは「天候改変」または「クラウド・シーディング(雲の種まき)」と呼ばれます…現在、アメリカ西部で42の「雲の種まき」プロジェクトがあり、ユタ州では、フレアを取り付けたこのような飛行機で撒いています。…水滴が雨や雲として地面に落ちるのに十分な重さになるまで結合するための磁石のように機能する粒子。…そして、空からの雲の種まきだけではありません。…手前に見える小屋は、地上の「雲の種まき機」です。出てくる低い炎は、小さなヨウ化銀の粒子を空に上げています。…そして自然状態よりも多くの雪を降らせます。…ヨウ化銀による環境への影響は、現在の規模では、下流の雪や雨には影響がなく、他の天候に影響を与えないことが研究により明らかになっています。事業者は、将来的に地上では少なくとも200の雲の種まき機が増えると予想しており、連邦政府は260万ドルを約束しています”と言っています。
 “ヨウ化銀による環境への影響は、現在の規模では、下流の雪や雨には影響がなく、他の天候に影響を与えないことが研究により明らかになっています”などと、本当かどうか分からないことを言っていますが、主流メディアがウソばかり言っていることはコロナ、ワクチンの例で明らかです。
 もっと問題なのは、 “健康に影響を与えない”のかどうかが分からないことです。「ヨウ化銀には毒性がある」ようです。ウィキペディアには、“結晶構造が氷に似ているため、水が結晶する際の種となりやすい。そのため、ヨウ化銀(I)の粒子を大気中に散布すると、それを核にして雲が発生する。そのため、人工降雨の用途に使われている。ヨウ化銀(I)には毒性があるが、人工降雨に使用される量は非常に微量であり異常摂取でもしない限り人体に影響を与えるほどではない”と書かれています。
 主流メディアが「クラウド・シーディング(雲の種まき)」を報じたのは、人工的に気象操作をしていることが隠し切れなくなったために、「ケムトレイル」で撒かれていると噂される有害物質ではなく、「ヨウ化銀、塩化ナトリウム、ドライアイスの散布」であることを伝え、ケムトレイルをケムに巻くつもりなのでしょう。
 Maxさんの「ケムトレイル総まとめ」をご覧ください。「ケムトレイルで散布されるバリウム塩は、ヒトの神経系には鉛の1万倍の毒性がある」とのことです。また、軍事産業従事者の内部告発では、「ケムトレイルとは統合された大気兵器システムの一部であり、それは、気象操作、人口管理、高度な監視、生物兵器、人工知能など複数の目的がある」ということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[Instagram]可視化

ライターからの情報です。
笑い声が大きな音ででます、ご注意を。

いやはや、可視化!
(メリはち)
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参議院でも改正内閣法と改正新型インフルエンザ対策特別措置法の改悪が可決、いよいよ「主権が国家からWHOに移譲」〜 賛成したのは自民、公明、維新、国民

読者の方からの情報です。
ごまめの歯ぎしり・・・
(ほおほおどり)
 4月21日の参議院本会議で新たな感染症危機に備えるための改正内閣法と改正新型インフルエンザ対策特別措置法が成立しました。かねてよりネット上ではこの2つの法案の危険が伝えられていましたが、自民、公明、維新、国民などが賛成、立憲、共産、れいわ新選組が反対しました。
 「内閣感染症危機管理統括庁」を設置して、トップは首相が官房副長官の中から指名します。厚労省健康局に感染症対策部を設置し統括庁と厚労省が一体となって機能します。これは事実上の「日本版CDC創設」です。同時に特措法改悪によって、首相が行動制限や罰則等を全国の都道府県知事に命令できる「指示権限」を強化しました。緊急事態宣言がなくても内閣に対策本部を設置した時点で、首相が都道府県知事への指示権を行使することが可能になり、地方自治体の独自の対策を取れなくなります。
 一方で、「パンデミック条約締結やIHR国際保健規則改悪に向けてWHOの重要な任務を担うポストに厚労省健康局の現役幹部である中谷祐貴子氏が就任」という動きも指摘されています。「緊急時では主権を国家からWHOに移譲」という形が国民の意思を無視して着々と進行中です。すでに知られている通り、WHO及びCDCへの最大に出資者はビル&メリンダ・ゲイツ財団です。そしてビル・ゲイツは世界最大のワクチン製造者でもあります。日本が主権を失い、日本人をワクチンの人体実験に差し出す。「WHOがロックダウンを義務化することができ、ワクチン接種を義務化することができ、全人類の監視を行うことができるようになります。」
 ほおほおどり様のコメントに大きく共感しつつ、今はこの改悪法に賛成した者たちをしっかり見ておくように、と言われているような気がします。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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改正内閣法・新型インフル特措法が成立…司令塔役の「危機管理統括庁」新設へ
引用元)
 新たな感染症危機に備えるための改正内閣法と改正新型インフルエンザ対策特別措置法が21日昼の参院本会議で、自民、公明両党などの賛成多数で可決、成立した。感染症対策の司令塔となる「内閣感染症危機管理統括庁」を内閣官房に新設することが柱だ。統括庁は今秋にも発足する。
(中略)
 改正特措法では、都道府県知事に対する首相の指示権限を強化した。緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発令がなくても、内閣に対策本部を設置した時点で首相の都道府県知事らへの指示権を認める。新たな感染症の拡大初期から国主導で迅速に対応する狙いがある。
(以下略)
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