2023年8月21日 の記事

地球沸騰時代の到来を演出するために一生懸命燃やして、メディアがそれを煽るという構図 ~スマートメーターの遠隔操作で火災発生か

竹下雅敏氏からの情報です。
 アントニオ・グテーレス国連事務総長が「気候変動はここにある。それは恐ろしいことであり、今は始まりに過ぎない。地球温暖化時代は終わりを告げ、地球沸騰時代が到来した」と発言してから、世界中で山火事が発生しています。
 報道ステーションのわざとらしいニュースでも、“(カナダでは)今年に入ってすでに5765件の山火事が発生していまして、およそ1370万haが焼失しています。…北海道と九州を合わせてもおよそ1200万haなので、いかに広い面積が…燃えてしまっているか”と言っています。
 地球沸騰時代の到来を演出するために一生懸命燃やして、メディアがそれを煽るという構図です。
 アーロン大塚氏のツイートの「カナダの火災」の様子を見ると、森林は燃えていないのに家だけが燃えているように見えます。マウイ島ラハイナと同じで、山火事ではなく住宅火災なのかもしれない。
 「一瞬バンと音がしてから炎が舞い上がる。」のは何が爆発しているのでしょう。スマートガスメーターの遠隔操作でガスボンベが爆発したのではないか、という気がします。
 8月5日の記事で、スマートグリッドシステムには大きな欠点があり、スマートメーターに重大なシステム障害が発生していることをお伝えしました。
 『Take Back Your Power 2017 (Official) - smart meter documentary』の7分5秒のところでは、“誤った名前の「スマート」メーターには、重大なシステム上の問題があるようです。実際に設置後に火災を引き起こすケースも少なくありません”と言っており、8分40秒では、“PG&Eは、請求書を滞納した顧客が最終的に請求書を支払うときに、遠隔から電源を入れ直すと火災が発生することを知っています。これらのメーターは発火します。彼らはそれを知っていて、それを隠蔽しているのです”と男性が訴えていました。
 スマートメーターの遠隔操作で火災が発生するのなら、周りの木は燃えずに住宅だけが燃えるのは理解できます。
(竹下雅敏)
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クリス・シューメーカー医師「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17~24%である…50%の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 カナダの総合内科医、クリス・シューメーカー医師は「通常、心筋炎に罹患する比率は、100万人に1人がいるかいないか程度であった。実際のところ、米軍とタイで行われた研究では、各集団における心筋炎の発生率は17~24%である…50%の心筋炎患者は、僅か5年しか生きられない。」「ただ、一つだけ説明を付け加える。この心筋炎罹患者の中で、一部の患者は無症状であるのだ。しかし、彼らは研究の正確さのために検査を受けてくれた。…これは、心臓の損傷を検出する検査である。…これらの人々の体に目に見えない心筋傷害マーカーが発見されたのだ。」と言っています。
 エポックタイムズの動画では「スイスの新たな査読済み研究によると…モデルナの追加接種を受けた35人毎に1人がワクチン由来の心臓のダメージを受けている。」と言っています。
 ワクチンを接種すると心筋炎の危険があることは、かなり早い段階で分かっていました。2021年7月22日の記事で紹介したイスラエルの市民団体「IPC(Israeli People's Committee)」の調査によると、“2021年7月10日の時点で426名の死亡を確認、2,892件の有害事象には、大量膣出血、月経異常、流産、死産、神経障害、心血管障害、心筋炎などが含まれていた”ということでした。
 また、2021年10月27日の記事では「ウイルス性心筋炎は、2年後には10人に2人、5年後には10人に5人が死亡する。これは軽度ではない。心筋が死んでしまうのだ。」というアンソニー・ヒントン博士のツイートを紹介しています。
 実際に「心臓発作での入院数」は増えていることが、最後のShortShort Newsさんのツイートを見ると分かります。
(竹下雅敏)
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[Instagram]覆面パトカーは何処?

ライターからの情報です。
アンダー ザ トラック方式!
(メリはち)
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日米首脳会談で合意された内容は、米国の意のままに「敵対国作りに励み」お金を差し出す岸田政権 / 当のアメリカは「軍事的拡大と中国は無関係」とハシゴを外す

 8/18日米首脳会談で、岸田首相は国民が全然認めていない内容の合意をいくつも勝手にしてきました。NHKによると、まずハワイ・マウイ島での火災に200万ドルの被災者支援を表明しました。マウイの被災者を追い出し、土地の地上げに加担するような支援ではないでしょうね。
 次に、日本政府が自ら隣国との関係をぶち壊して「安全保障環境を厳しく」しておきながら、アメリカと「新型ミサイルの共同開発を始めること」に合意してきました。「北朝鮮や中国などが開発を進める、音速のおよそ5倍の速さで飛行する『極超音速ミサイル』など探知しにくい兵器を迎撃」する目的です。ミサイル開発の前にすべきことがあるだろうと思うのですが、またしても使えない武器を理由に日本のお金が吸い上げられるのではないでしょうね。
 さらに今後も現実を無視して、「厳しい対ロ制裁とウクライナ支援を継続していくこと」を約束させられたようです。
 続いて中国への対応では、なぜかアメリカと緊密に連携すること、台湾海峡の平和と安定のために「問題の平和的な解決を促していくことを強調」すると強調していますが、誰が?日米が?日本だけが?
 そして最後に、福島第一原発の汚染水を海に放出する計画に対して、アメリカ様の支持と理解が得られていることを表明し、放出反対の意見には「偽情報対策」作戦で連携すると話し合ったようです。なぜ岸田首相はアジアの近隣諸国の支持と理解を得ようとしないのか?
 「ここまで米国と一体化した政権は過去にない。これでは日本は進んで敵対国作りに勤しんでいるのと同じだ。」というツイートに同感です。
「国会を通さずに閣議決定などで重要事項を勝手に決めて、国民の声を一切聞かないのは独裁と言うべきなのだが、岸田首相には独裁者のイメージがない。」「なぜなら独裁者というのは、自分の考えを周囲を無視して推し進めるもので、岸田の場合は自分の考えがあるかどうかは不明。」「実際には経済界、利権業界、利権団体、教団、米国筋、官僚たちが、この傀儡を使って独裁を行っている。」と、言い得たツイートもありました。それにピッタリのイメージ画像もあって笑いました。
 さて、バイデン大統領にそそのかされて中国を敵視し、台湾海峡に首を突っ込む気の岸田首相ですが、RTの記事によると、ホワイトハウスは、バイデンの発言をよそに「アメリカと韓国、日本との軍事的関係の拡大は中国とは無関係だ」「太平洋のためのNATOではない」と強調しています。紛争に追いやられた日本が気づくと後ろにアメリカはいない、というマヌケな展開になりそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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日米首脳会談 新型ミサイルの共同開発で合意
引用元)
(前略)
会談でまず岸田総理大臣はハワイのマウイ島で起きた山火事について、200万ドル規模の被災者支援を行うことを伝えました。

そして、両首脳は安全保障環境が厳しさを増す中、日米同盟の抑止力と対処力を強化するため、北朝鮮や中国などが開発を進める、音速のおよそ5倍の速さで飛行する「極超音速ミサイル」など探知しにくい兵器を迎撃できる新型ミサイルの共同開発を始めることで合意しました。

また、ロシアによるウクライナ侵攻については、G7=主要7か国などで緊密に連携しながら、厳しい対ロ制裁とウクライナ支援を継続していくことを申し合わせました。

さらに中国をめぐる対応では緊密に連携していくことで一致したほか、共通の課題では中国とも協力していく重要性も確認しました。

また台湾海峡の平和と安定の重要性とともに、問題の平和的な解決を促していくことを強調しました。

一方、岸田総理大臣は、福島第一原発にたまる処理水を薄めて海に放出する計画にアメリカが支持と理解を表明していることに謝意を伝え、両首脳は計画に関する偽情報対策での連携をめぐっても意見を交わしました。


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23/8/14 フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画

 前回同様、前半はフルフォード氏の事前レポート、後半はウィンドランダー氏の最新情報になります。
 フルフォード氏と関係が深いと思われる白龍会、その「白龍会の地球計画」における提案事項を取り上げています。その提案事項というのは以下の通りになります。
  • 一人一人から盗まれた200万ドルかそこらを返す
  • すべての人に現在住んでいる場所の所有権が与えられ、公私を問わずすべての借金が帳消しになる
  • 資金を生み出し分配するプロセスのコントロールを、選挙で選ばれた国民の代表に戻す
  • 世界銀行、国連、世界経済フォーラム、BIS【国際決済銀行】、IMF【国際通貨基金】などを新しい機関に置き換える

 白龍会と他のグループとの裏交渉の結果として、「イギリス連邦、国防総省、ロシアなどが、破綻したIMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】、世界銀行などのシステムに代わる、さまざまな補完的国際未来計画組織の設立を支持している。」とのことです。

 ウィンドランダー氏の最新情報では、ハワイのマウイ島山火事で使用されたとみられる「指向性エネルギー兵器(DEW)」の保有を国防総省(ペンタゴン)が認めていることに触れていました。関連情報として時事ブログの記事も合わせてご参照ください。
 また、今現在45万人ものアメリカ人が「赤身肉アレルギーを抱えている」ようで、その「赤身肉に対するアレルギー反応を誘発するダニ媒介性疾患であるアルファ・ガル症候群(AGS)の患者が急増」している中、「2023年6月、オキシテック社がマダニの実験で高い効果があったと報告した後、ゲイツ財団は480万ドルの追加資金を提供した」ということです。

PS. 夏の北海道、道東が一番涼しく過ごせました。とある日の別海町の気温が最高19℃最低16℃で、寒くて目を覚ましました。居場所の最後のヒントです。「僕の名前」をあれこれ調べてくださいな。
(ぺりどと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:白龍会の地球計画
転載元)

一人一人から盗まれたお金


The White Dragon Society plan for the planet.
By
Benjamin Fulford
August 14, 2023
16 Comments
The ancient ruling bloodlines of the planet are trying to negotiate a surrender with the White Dragon Society and their white hat allies. The main obstacle to replacing the current dystopian regime ruling the West is now the question of what alternative is going to replace it.
地球の古代支配者の血統は、白龍会とそのホワイトハットの同盟者と降伏の交渉をしようとしている。西側を支配している現在のディストピア*政権に取って代わるための主な障害は、現在、どのような代替案がそれに取って代わるかという問題である。

For this reason, the WDS is presenting a set of proposals. These are not meant to be a definitive conclusion but rather a starting point for constructive debate about how we as a species are to navigate into the future. このため、白龍会はいくつかの提案を提示している。これらは最終的な結論ではなく、我々人類がどのような未来へ進むべきかについて、建設的な議論を行うための出発点となるものである。

Before we do this, though, let us confirm the current system is going to collapse. Thomas Jefferson was prophetic when he said: しかしその前に、現在のシステムが崩壊しようとしていることを確認しておこう。トーマス・ジェファーソンの言葉は予言的であった。:

If the American people ever allow private banks to control the issue of their currency, first by inflation, then by deflation, the banks and corporations that will grow up around them will deprive the people of all property until their children wake up homeless on the continent their Fathers conquered…. I believe that banking institutions are more dangerous to our liberties than standing armies…. The issuing power should be taken from the banks and restored to the people, to whom it properly belongs.
もしアメリカ国民が民間銀行に通貨発行を管理させるようなことがあれば、まずインフレになり、次にデフレになり、銀行と企業がその周囲で成長し、彼らの子供たちは自分たちの父祖が征服した大陸でホームレスとして目覚めるまで、国民からすべての財産を奪うだろう...。私は、銀行機関は常備軍*よりも自由にとって危険だと考えている。発行権を銀行から取り上げ、本来それが属するべき人民の手に取り戻すべきである。

トーマス・ジェファーソン大統領
Wikimedia_Commons[Public Domain]
画像はシャンティ・フーラが挿入

He was right. If a privately owned central bank creates $1 trillion out of thin air and then distributes it to its cronies, it will be in effect stealing that trillion from the American people. By one calculation “$450 trillion in income was siphoned away from US workers between 1975 and 2018: Due largely to the effects of inflation, a massive and invisible decline in real wages was experienced by US workers in the form of forgone income that went unnoticed by most US families.” 彼は正しかった。民間が所有する中央銀行が、何もないところから1兆ドルを作り出し、それを取り巻きに配れば、事実上その1兆ドルをアメリカ国民から盗むことになる。ある計算によれば、『1975年から2018年の間に、450兆ドルの所得がアメリカの労働者から吸い上げられた。それは主にインフレの影響によるもので、実質賃金の目に見えない大幅な下落が米国の労働者によって経験されており、多くのアメリカの家庭には気づかれない形で収入が失われたのだ。』
https://global.chinadaily.com.cn/a/202212/23/WS63a4ff78a31057c47eba5ceb.html
This works out to $1.46 million stolen from every man, woman and child in the United States. If you start with 1972, when the US dollar was taken off the gold standard, update that to 2023 and use real inflation data it works out to more than $2 million per person. これは、米国のすべての男性、女性、子どもから一人あたり146万ドル盗まれた計算になる。米ドルが金本位制から外れた1972年から始めて、2023年の実際のインフレデータを使って計算すると、一人あたり200万ドル以上になる。

Now though, the banksters have killed the goose that laid the golden egg. They cannot steal anymore from the American People. しかし今、銀行家は金の卵を産んだガチョウを殺してしまった。これ以上アメリカ国民から盗むことはできない。

Here is the math: The US median income is $31,000 while the median home price is $437,000 so, at the current mortgage interest rate of 7.12% the monthly mortgage payment would be $2,942. That means the annual payment would be $35,304. In other words, if the average American did not pay for food, utilities or anything else, they still could not afford to buy a home. This means the system is broken beyond repair. ここで計算してみよう。:アメリカの所得中央値は31,000ドル、住宅価格中央値は437,000ドルなので、現在の住宅ローン金利7.12%で計算すると、月々の住宅ローン支払額は2,942ドルとなる。つまり、年間支払額は35,304ドルになる。言い換えれば、平均的なアメリカ人が食費や光熱費、その他の支払いをしなかったとしても、住宅を購入する余裕はないということだ。つまり、この制度は修復不可能なほど崩壊しているということだ。

The FRB criminals use various statistical lies to try to cover this up. For example, they will say per capita GDP is $70,000. However, that number hides income inequality by dividing total income by total population. For example, if Bill Gates walks into a cafeteria and starts buying everything, the per capita income of the people there shoots up even though they will not be able to buy any food. The median income is the level at which half the people are above and half below and so reflects reality. FRB【連邦準備銀行】の犯罪者たちは、これをごまかすために様々な統計上の嘘をつく。例えば、一人あたりGDPは70,000ドルだと言うだろう。しかしこの数字は、総所得を総人口で割ることで所得格差を隠している。例えば、ビル・ゲイツがカフェテリアに入り、あらゆるものを買い占め始めたとしたら、そこにいる人々の一人当たりの所得は、食べ物が買えなくなるにも関わらず、急上昇する。収入の中央値とは、半分の人が上回り、半分の人が下回る水準であり、現実を反映している。

画像はシャンティ・フーラが挿入

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