月別アーカイブ: 7月, 2024

[X]お絵描き象さん

竹下雅敏氏からの情報です。
鼻であることを忘れてしまう。
(竹下雅敏)
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配信元)

ままぴよ日記 121 「子育ての異変、子ども主体の日常が奇跡のような日々なのに」

 気が付いたら、自分の子育ての延長で子育て支援を始めていた私。誰からも頼まれていないのに頭の中は子どものことでいっぱい。

 幸せなことに私の想いは一貫しています。子育てをしている親を励ましたい。子どもが育つ環境をより良いものにしたい。それが子どもの幸せにつながると思うからです。

 もちろん私自身が完璧な子育てをしたわけでもないし、目の前のママ達に寄り添っているだけです。もしかしたら私が子どもの可愛さに無我夢中になっているだけかもしれません。
(かんなまま)
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子どもの育ちに生活習慣が影響を与えている


少子化が止まりません。我が町は小中学校の統廃合が始まったばかりなのに、10年後はもっと減ることがわかって見直しをしています。

校長先生と話していたら「35人学級で少なくとも10人以上の生徒が何らかの発達障害児だと感じます。ある学校は普通学級より特別支援学級の方が多くなりました。特別支援学級は生徒8人に1人の先生が付きます。だから先生の数が足りなくなるのです」と言われました。

親が忙しくて、子供会もなくなりました。夏休みのラジオ体操も無くなって地域の見守りも機能していません。熱中症情報が出て外で遊べない子ども達は家でゲーム三昧。夜更かしをして昼頃起きる生活になってしまいました。


子どもの育ちに生活習慣が影響を与えているのは肌で感じます。子ども達の睡眠、覚醒、体温・血圧調整、ホルモン分泌、細胞の成長再生など生命維持機能をコントロールする生活リズムが狂い、成長にも影響を及ぼすのです。

このままでは子ども達が危ないと強く思います。

子ども家庭庁ができましたが、こどもまんなかと言いながら今の子育て支援は、親が働くために子どもを預ける支援策ばかりです。本当に子どものため?と疑問がわきます。

女性の社会進出がいけないと言っているのではありません。社会が子どもの育ちや愛着形成を軽んじた政策をしていると思うのです。

親は大切なはずの子どもに関わる時間を削って働いています。家に帰ったら家事育児が押し寄せてきて、いちいち子どもの要求に構っていられません。子どもの機嫌を直すのにスマホやゲーム機を与えるのが一番手っ取り早い。ついつい今の問題から逃げてしまいます。

ベッドでメディア機器を使用している1~3歳の子どもの就寝時間は21時以降が84.9%。そのうち日中イライラ癇癪をおこす子が44.7%もいます。(幼児のメディア機器使用と睡眠、生活習慣、問題行動との関連に関する横断的研究 増田彰則・山下協子・松本宏明2023)相思相愛なのにどうしてこうなってしまうのでしょう。

親も社会の波にのまれて、そのおかしさに気が付いていません。子どもを持った時の不安は?という内閣府の調査でも経済的不安がダントツの71.7%。仕事と生活、育児の両立47.1%。不安定な雇用・就業関係43.7%、保育所などの保育サービス37.4%となっています。「子どもに向き合って育てていく不安」という子育てに関する項目はないのでしょうか?

確かにお金は必要です。でも家庭で子どもを育てていたらそこまでお金を使いません。不安をあおられているようにも感じます。子どもまんなか社会を目指すなら、どんな環境に生まれた子どもでも生活と学業の保障はされるべきです。

最近「子育てで自分の時間が無くなった」「マミートラック」という働くママの声ばかり注目されています。もっと、安心して子どもに向き合い、育てられるような子ども主体の働き方改革や社会作りについて議論したり、主張してもいいのではないでしょうか?

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キンバリーさんの正確で驚くべき情報 ~「私が問題視しているのはトランプ組織です。なぜなら、その組織を裏で操るオペレーティブたちが人類に対して多くの悪事を働いているからです。…それは人身売買にもつながっており、多くの小児性愛者組織がその組織によって運営されています。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2024年7月17日に配信されたキンバリー・ゴーグエンさんの情報です。とても興味深い内容なので、2倍速でご覧ください。
 キンバリーさんは、“私が問題視しているのはトランプ組織です。なぜなら、その組織を裏で操るオペレーティブたちが人類に対して多くの悪事を働いているからです。…それは人身売買にもつながっており、多くの小児性愛者組織がその組織によって運営されています。(1分38秒)”と話しており、以下で具体的な名前を挙げています。
 動画の2分3秒のところで「クシュナーがいた頃に彼の下で結成されたQチームは…」とありますが、これは「Q」の投稿を解釈・分析することを中心としたインターネットコミュニティの「Qアノン」のことです。
 コーリー・グッド氏は、“最初3名の軍人(General=総監・大将などの地位)がトランプのところに行って、大統領選に出馬してくれと頼みに行ったのです。…この軍人達と他の軍人達合計17名でQは構成されています”と話していました。
 ジャレッド・クシュナーは、この17名のグループのメンバーではないので「Q」ではありません。しかし、彼が「Qアノン」を結成したというキンバリーさんの情報は正しいです。
 2分38秒でJP モルガン・チェースのジェームズ・ダイモン会長について、“彼は現在グローバル本部に所属しており、軍事産業複合体のトップである”と言っています。
 私は映像配信で軍産複合体のトップの名前を示しましたが、確かに今はジェームズ・ダイモンに変わっています。こうしたところがキンバリーさんの情報の正確さです。
 3分35秒ではトランプ政権家で財務長官に指名されたスティーブン・ムニューシンについて「小児性愛者ネットワークを裏で運営している」と言っています。キンバリーさんは、“かなり昔、トランプが政治の世界では少なくとも、選挙資金調達への関与などを除けば、一種のアウトサイダーであったため、実際に国のために正しいことをしようとしていると信じていたため、私はムニューシンのファイルを彼に送りました。彼が子供をどこから買っているのか、クリントン夫妻や米国の児童保護サービスとの関わりが書かれています。これらの記録はすべてそこにあり、とても見やすいものです(4分15秒)。…トランプはディープステートと戦わず、ディープステートを雇うのです。ムニューシンのファイルを彼に送った後、何も起こらず、すべて隠蔽されました。(5分18秒)”と言っています。
 5分31秒ではトランプ政権で副大統領であったマイク・ペンスについてキンバリーさんは、“児童人身売買組織を運営しています。…彼の児童売買組織はメキシコ大統領アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールと協力していました”と言っています。
 スティーブン・ムニューシンが小児性愛者ネットワークを裏で運営し、マイク・ペンスが児童人身売買組織を運営し、メキシコのオブラドール大統領が協力していたというのは全て事実です。
 「メキシコ便り」のpopoちゃんの叫び声が聞こえて来そうです。ただ、オブラドール大統領がマイク・ペンスの運営している組織を「児童人身売買組織」だと認識したうえで協力していたなら、すでにオブラドール大統領のジーヴァ(魂)は消えているはずです。
 オブラドール大統領はコロナワクチンを自ら接種しているので、肉体(狭義)の「波動」は酷いですが、内側の身体の「波動」は高いです。彼が杏子の種などの「バラ科植物の種子」を食べれば、今からでも肉体(狭義)の「波動」がもどる可能性はあります。
 6分10秒でトランプの現在の副大統領指名候補であるジェームズ・デイヴィッド・バンスについて、“イエール大学のスカル・アンド・ボーンズのメンバーであり、この組織は オーダー・オブ・ザ・ブラックサンの傘下にある秘密組織でもあります”と言っています。 
 こうした情報は、どれも正確で驚くばかりです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ついに解明!下層アストラルの悪魔による地球侵略計画の全貌・体調不良者続出の最悪だった数日間|Qチームが人類の敵でしかない理由|07/17/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
配信元)

※動画は配信元でご覧ください(画像をクリックすると配信元へ飛びます)

ジャレッド・クシュナー

ドナルド・トランプの娘イヴァンカの夫。トランプ政権で、大統領上級顧問。
ジェームズ・ダイモン

JP モルガン・チェースの会長および最高経営責任者。
スティーブン・ムニューシン

ゴールドマン・サックスの共同経営者、トランプ政権で財務長官。
マイク・ペンス

トランプ政権で副大統領。第50代インディアナ州知事
ロペス・オブラドール

メキシコ合衆国第58代大統領
J. D. ヴァンス

2024年大統領選挙でトランプの副大統領候補に選出された。

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[X]ケンカが絶えないマーモット

編集者からの情報です。
つかみ合いの大ゲンカに、アレを思い出す。。。
(まのじ)
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配信元)

紅麹で叩かれ役員が辞任に追い込まれた小林製薬に対し、香港の投資ファンド「オアシス・マネジメント」が大量の株を取得 / 小林製薬は発酵製品に強い純日本企業「#小林製薬がんばれ」

 看板は昔からの老舗であっても、実質のオーナーは外資となってしまった日本企業は多いです。社員や日本国民のためではなく、ひたすら外国株主の短期的な利益のみを追求する組織に変貌していきました。
紅麹で散々叩かれている小林製薬は堅実な日本企業で、「ヨウ素の新型コロナウイルスに対する抗ウイルス効果を視覚的に確認」したり、「“菌との共生”プロジェクト」などユニークな取り組みもできる会社だったようです。それにしても厚労省、武見厚労大臣が、新型コロナワクチンの薬害を棚に上げて、仇のように小林製薬を叩くのは異様でした。
 ここに来て「そういうことだったのか」と答えが見えたてきたようです。香港投資ファンドの「オアシス・マネジメント」が小林製薬株の約5.2%を取得し、株主提案をすることが可能になりました。
7月22日、おかしなことに小林製薬が発表もしていない「小林会長・小林社長の辞任」をNHKはじめメディアが報じました。小林製薬は公式に否定したものの、せめぎ合いを思わせる数時間の後、トップの辞任が発表されるという経緯を辿りました。官僚組織に潰された「星製薬」を思わせる強引さです。
 オアシス・マネジメントの創業者はイスラエル国防軍出身とあります。かつて香港証券先物委員会から業者としての適格性を欠くとして、戒告処分と制裁金を課された経歴があります。
 こうした動きを知ってか「小林製薬がんばれ」というハッシュタグができたようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【そういうこと】「紅麹騒動」で小林製薬の会長が辞任に追い込まれた中、香港系投資ファンド(オアシス・マネジメント)が同社の株を大量取得!→オアシス社のトップはイスラエル国防軍出身!
転載元)
どんなにゅーす?

・いまだに明確な原因がはっきりしていない「紅麹サプリ騒動」によって小林製薬の小林一雅会長が会長と取締役を辞任することが発表された中、香港の投資ファンドであるオアシス・マネジメントが同社の株を大量に取得し大株主になったことが明らかになった

小林製薬がヨウ素水溶液を使って新型コロナウイルスの不活化実験に成功していた中、ネット上では外国勢力による謀略や乗っ取り工作を疑う声が相次いでいる


小林製薬の大株主にオアシス 香港ファンドが5%取得

アクティビスト(物言う株主)として知られる香港投資ファンドのオアシス・マネジメントが小林製薬株の約5%を保有する大株主となったことが24日、分かった。オアシスが関東財務局に提出した大量保有報告書で判明した。オアシスは保有目的として「ポートフォリオ投資」のほか「重要提案行為」を挙げており、小林製薬に株主提案をする可能性がある。
大量保有報告書によると、7月22日までに小林製薬の発行済み株式のうち406万2075株を取得した。保有比率は5.2%になる。合計取得額は87億円。2023年12月期の有価証券報告書に基づく株主構成から勘案すると、筆頭株主で創業家出身の小林章浩社長(12.46%、自己株式を除く)らに次ぐ第4位株主になったとみられる。
~省略~
小林製薬は23日、紅麹(こうじ)サプリメントによる健康被害問題を受けて社長交代を含む一連の人事を発表した。同日付で小林一雅会長は会長職と取締役を辞任し、特別顧問に就任した。足元で取締役の人数は社外取締役4人を含む6人体制となった。
日経新聞 2024.7.24.

小林製薬の大株主に香港系ファンド 5%超取得、株主提案も

~省略~
オアシスは近年、ドラッグストア大手のツルハホールディングスに社外取締役の総入れ替えを提案したり、製紙大手北越コーポレーションに社長解任案を出したりするなど、国内企業に要求を繰り返している
時事通信 2024.7.24.

オアシス・マネジメント

オアシス・マネジメント・カンパニー(英語: Oasis Management Company Ltd.)は、香港を拠点とするヘッジファンドである。2002年にセス・フィッシャーが設立[1]する。香港、東京、オースティンに事務所を構え、専門職が40名以上[2]在籍する。
概要
創業者で最高投資責任者(英語版)(CIO) を務めるセス・フィッシャーは、ニューヨークのイェシーバー大学を1993年に卒業後、イスラエル国防軍に勤務する。1995年からアメリカ合衆国のヘッジファンドであるハイブリッジ・キャピタル・マネジメント (英語版)でアジア投資業務に従事したのち、2002年に当社を設立[3]する。
「物言う株主」として知られ、2020年6月に「オアシス・ジャパン・ストラテジック・ファンド」を設立して大半を日本株式で運用[2]する。おもに割安(英語版)で放置されていることに相応の原因がある企業を対象として、コーポレート・ガバナンス改善のためエンゲージメント(対話)と称する面談を経営陣に要求し、提案が受け入れられない場合は株主総会やマスメディアに対し、論拠を揃えてガバナンス欠如の主張を展開する[3]。
2011年9月15日、香港証券先物委員会(英語版)はオアシス・マネジメントおよびセス・フィッシャーに対し、2006年に日本の証券市場で日本航空の公募増資における相場操縦が業者としての適格性を欠くとして、ともに戒告処分と制裁金750万香港ドルを課したと発表した[4][5][6]。
~省略~
Wikipedia


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