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ウクライナに大結集したネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、「SITEインテリジェンス・グループ」の創始者リタ・カッツさんは、“ネオナチがISISのような国際テロ組織になる危険性”を指摘していると言っています。
 ウクライナのネオナチ「アゾフ大隊」のスポンサーは、ウクライナ最大財閥のイゴール・コロモイスキーで、彼がゼレンスキーを大統領にした。コロモイスキーもゼレンスキーもユダヤ人。
 アゾフ大隊は他国からメンバーを勧誘しており、米国、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オランダ、スウェーデン、ポーランドなど、「世界のネオナチと白人至上主義者がウクライナに大結集」している。
 ネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること。これはISISのネオナチ版で、“ロシア-ウクライナ戦争は、ネオナチの国ファシスト国家をつくる大チャンス(15分2秒)”と考えている。
 最も過激なネオナチの邪悪な計画は、“第3次世界大戦にして一旦文明を崩壊させて、その灰からファシスト国家を建設する。(15分30秒)”という加速度原理主義であり、“ウクライナに来たネオナチたちは武器と戦闘経験を得て、ISISのようにテロを世界に輸出する。(16分15秒)”ことになるとリタ・カッツさんは言っている。
 2016年の大統領選挙でドナルド・トランプ氏は、「ISISを作ったのはオバマだ」と主張した。及川幸久氏は、「同じことが、これからウクライナを中心として、このネオナチを世界が支援したら起きますよ。」と言っています。
 こうした事を理解した上で、中東オリエント世界とイスラムの歴史研究者の
Tomoko Shimoyama氏の一連のツイートをご覧ください。 
 シオニストのジョージ・ソロスは、ウクライナ発でロシアを崩壊させ、「大イスラエル」を作ろうとした。ロシアの次の標的は中国なので、ウクライナでの戦争の後は、台湾での戦争を計画していると見て良いでしょう。
 日本を核共有で新日露戦争、新日中戦争に追いやろうとして、ジョージ・ソロスやロスチャイルドの意向に沿ったプロパガンダを流し続けているのが、日本を含めた主流メディアで、ウクライナを口実に改憲を進め、緊急事態条項を手に入れようとしているのです。
 こうした流れを見れば、ウクライナでロシアが勝利すること(非ナチス化)が、実は人類を開放することに繋がるのだということが分かるでしょう。もちろん真の解放は、人類の目覚めによって起こるのです。
(竹下雅敏)
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2022.3.26【ウクライナ】世界各国のネオナチがウクライナに結集!【及川幸久−BREAKING−】
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[Twitter]邪ネル・・・

読者の方からの情報です。
読者さんからの投稿で「うまい!」と思ったもの2つ。
(まのじ)
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「邪ネル・・・」
 ※CHANEL(シャネル)は、ウクライナ支援で200万ユーロ(約2億5千万円)を即時寄付。(編集部)

今なお医科系の学生にワクチン強制接種が行われている 〜「情報戦から心理戦」なのか、大いなるものへの信頼を認める時代か

読者の方からの情報です。
 読者の方から、ナカムラクリニックさんのブログ情報を投稿いただきました。未だに多くの医学生や看護学生が、実習などの学びを条件にmRNAワクチンを実質的に強制されていることを取り上げ、法律家からのアドバイスを載せられていました。これまで時事ブログでも、厚労省、文科省の見解や、国会の附帯決議などを紹介し、これらを錦の御旗にして接種を拒むことができるだろうと応援してきました。
 しかし、実社会はそう単純ではありませんでした。ワクチンの危険を知っていても、「ワクチン接種やPCR検査を実習の受け入れの必須条件にするな、ワクチン接種はあくまで任意のものであることを説明せよ」という厚労省の見解を知っていても、学校や受け入れ先施設があえて接種するよう圧力をかけてきた場合、そして周りの全てが接種する中、たった一人では戦えず、結局あきらめて打たされてしまう人が多いそうです。
ワクチン後遺症に苦しむ方々も、ワクチンが原因だと認識できても、それに抗議し、お上に楯突いてまで十分なそして当然の補償を求めることなど考えられないそうです。情報戦をくぐり抜けても、心理戦が待っていた。
このことをどう考えれば良いのか思い巡らせていました。
 その時、あるツイートが目にとまりました。
「有志医師の会」に賛同しておられる勤務医の方が、医局会で上司や同僚にワクチン被害の実態、積極的な推奨をやめた自治体のことなどを、意を決して訴えたそうです。同僚の中にはこれまでワクチンを積極的に推奨していた小児科医もいたそうです。結果は思いがけず接種を見直す変化が生まれたというものでした。
 意を決して訴えても、全てこんな風には受け入れられない現実の方が多いかもしれません。けれどもこのエピソードを知った時、心理戦というよりも大いなるものへの信頼という言葉が浮かびました。辞職を覚悟で子ども達を危険に晒したくないという気持ちに正直に行動されたのだと思います。世の中がかつてない転換期を迎えている今、これまでは泣き寝入りだったとしても、これからは自分の力で立ち上がる者の時代です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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接種の強要は許されない
 (前略)
(中略)このワクチンは、死ぬリスクがあります。実際すでに1600以上の接種後死亡が報告されている。接種事業の中止を求める裁判まで起こされている。こういう事実を知ってなお、接種を拒否しようとしない

不思議です。カナダでフリーダムコンボイが組織されるなど、世界各地で接種中止を求める国民運動が起こっている。しかし日本人は、医者の前で唯々諾々と腕を差し出す。どういう心理なのでしょうか?『組織のためなら死んでも仕方ない」』と思っているかのようです。実は、これは全体主義そのものです。憲法が保障する『個人の尊重』と対極に位置する考え方です。コロナワクチンの危険性については、徐々に多くの人が知り始めています。ただし、「知ったところで、戦える人ばかりではない」という問題が、新たに生じているように思います。この問題をどうすべきか?私もまだ答えを持ち合わせていません。
今回のコロナ問題は、情報戦であると同時に、心理戦でもあるのでしょうね
(中略)
結局、接種を強要されたら、具体的にどうすればいいのか? 

「まず、私がお示ししたこれらの通達や附帯決議、国会答弁などを担当者(ワクチン接種を強要してくる人)に見せて、こう言ってください。

実習に行けるように施設と交渉してください。それができないなら、学内実習で代替して、留年させないでください。養成機関はそのように対応するべきと文科省と厚労省が言っています
これでうまくいかなければ、通達に書いてある連絡先に電話して、学校に対して行政指導して欲しいと伝えてください。
それでもなおどうしようもなければ、弁護士に相談してください。その際、強要の事実が後で立証できるように、録音などの証拠保全も怠らずに。
個人(一学生)が組織を相手に「物申す」のは勇気が要ることです。しかし、最初の心理的ハードルさえ超えることができれば、弁護士のところまでいかなくても、ある程度解決できると思います。
(以下略)

ウクライナ軍の指令で新たな「でっち上げ」ロシア軍の残虐行為が準備されている 〜 西側メディアに登場した時は笑い者にしよう

 ブチャの虐殺が、ロシアに罪を被せるウクライナ側のでっち上げである証拠や根拠がすでに多く上がっています。さらに「ロシアの防衛省の発表では、オデッサ、ハリコフ等で、イースターのミサの最中にウクライナが大虐殺の『偽旗作戦』を計画している。」と警戒する情報もあります。そして新たにタス通信による偽旗作戦の情報がありました。ロシア連邦国家防衛管理センターのミハイル・ミジェンツェフ大佐の発表で、キエフ政権は、ロシア軍の信用を落とすために、ニコライエフ州のヴォスクレセンスコエで偽旗作戦の準備をしていたというものです。AFU(ウクライナ軍)司令部の指示で、「情報および心理作戦の専門家」が「第123戦区防衛旅団第191大隊の戦闘員」を使って、ロシアの軍服を着せ、Z印の車両を使い、「実演的に個人宅を襲い、携帯電話でその暴行の写真とビデオを録画した」と詳細に伝えています。大佐は、この最新の「ロシア軍の残虐行為」のでっち上げが、「客観的かつ独立した西側メディア」を通じて拡散されることを事前に警告する、と釘を刺しました。この予言どおり「ウクライナの悲劇」が登場した暁には、女子アナは泣いて見せたりせずに笑い者にしなければ。
こうした下劣な挑発行為に利用されたウクライナ市民がさらに苦しむことになっても、キエフ政権は知ったことではないらしい。ほんと、ウクライナも日本もウンコなんだね。
(まのじ)
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配信元)

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食糧危機を予測して、過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきた中国政府 ~食糧危機は人為的に引き起こされる

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている可能性が高く、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るためにロックダウンを行ったのではないか”という説を紹介しました。
 コロナパンデミックの時のことを思い出してください。中国はマスク、防護服、人工呼吸器などの物資を輸出する「マスク外交」を展開していました。“続きはこちらから”の記事によれば、食糧危機を予測して、中国政府は過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきたとのことです。
 ひょっとしたら、現在行われている上海のロックダウンも、住民は飢えさせて、裏では食料を備蓄に回しているのではないかと思います。「食料外交」を考えているかも知れません。中国にひれ伏す国には、食料が供給されるわけです。
 タマホイさんのツイートによれば、「過去6か月間に18の米国の食品加工施設が全焼」したというのです。どう考えても、食糧危機は人為的に引き起こされると見た方が良い。
 カレイドスコープさんは、“終戦直後の食料自給率が88%、今は38%を切っている”と言っています。“コメだけは自給率90%を達成している”とありますが、これは小麦の値段が上がって、多くの人が米を食べるようになると足らなくなるかもしれません。
 「比較的低価格で販売されている今のうちに食料の備蓄をしておいてください。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食料輸入が細る!不可避となった超インフレと食料危機
転載元)
(前略)
日本国民は、大東亜戦争(太平洋戦争)の終戦直後、国会議事堂の前でサツマイモを栽培していたことを知らない。日本に帰還した兵隊が銃を鍬に持ち替えて、主婦たちとともに畑を耕していたのである。
(「国会議事堂前も芋畑 戦後の食糧難[23023004695]の写真素材」で検索のこと)
(中略)
そんな惨状の中でも、日本が瞬く間に立ち上がることができたのは、終戦直後の食料自給率が88%もあったからである。

今は、どうだろう。
もっとも新しいデータでは、38%を切っている。

コメだけは自給率90%を達成しているというが、官僚は「平成のコメ騒動」が起こったことを国民の記憶から消し去りたいらしい。
(中略)
自民党は、西側勢力の牛後となって、わけも分からずロシアへの制裁を強めるだけでなく、ここぞとばかり中国を挑発している。さらに、日本政府は、ロシア産海産物の禁輸措置にまで言及するようになった。

おかげで、ロシアは、日本を「非友好国」から「敵国」に“昇格”させて、「そこで言うなら我が国も、日本に北海のサケ・マスを売ってやらない」と脅かし始めた。

自民党のポンコツ・ガラクタ世襲議員たちは、「とにかく、アメリカ様の言うことをきいていれば日本は安泰だ」と信じ込んでいる。

彼らの祖父、父親たちが徹底的に日本売りをやってくれたおかげで、自分たちのようなガラクタでも、議員バッジをつけて国会の赤じゅうたんの上を歩くことができると感謝しているのだろう。
(中略)
あーだ、こーだと言って手遅れにならないうちに、円の減価を防ぐ手立てを講じ、すぐに食料危機に備えるべきだ。インフレとは、堰を切ると直線の右肩上がりではなく、幾何級数的に二次曲線を描いて上昇していくのだ。

今はギリギリのところで踏みとどまっているが、いったんタガが外れるとウナギのぼり状態となって、金本位制を復活させるか戦争を起こすかしなければ誰も止められなくなる。

 日銀が4月12日に発表した「企業物価指数(2022年3月速報)」によると、2021年2月の対前年比マイナス0.6%からプラスに反転して、一気に9.5%(速報値)まで上昇している。

この上がり方は「毎年、加速度をつけている」から、幾何級数的に二次曲線を描く前兆となる。インフレそれ自体よりも、「インフレ率の加速度」が重要なのである。

間違いなく、超インフレの前兆がはっきり出ているということだ。
時間は、そう残されていない。

しのごの言っていないで、自分の頭で考えて準備しておくべきだ。
(以下略)

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