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mRNAワクチンの危険性 〜 トランプ元大統領が推奨しているJ＆J製ワクチン、安全性調査のため米国内での接種の一時中止を勧告される！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　６月１２日の記事で、新潟大学医学部元教授・名誉教授の岡田正彦氏の「mRNAワクチンは危険」という動画を紹介しました。
　動画では、“スパイク蛋白は血小板とくっつきやすく、スパイク蛋白によって傷ついた血小板を、免疫システムが異物と見なし破壊してしまう。そのために、出血が止まらなくなる”という事でした。
　アストラゼネカワクチン接種後に、ワクチン依存性免疫性血栓性血小板減少症（VITT）を発症した８例の報告では、“血小板数の中央値は4.65万”だったとのことです。
　“通常の血小板数（血液中を循環している血小板の数）は、1マイクロリットル当たり約14万～44万個”であり、“5万個以下になると、血が止まりにくくなり、2万個以下だと自然に鼻や歯ぐきからの出血が起こりやすくなったり、皮下に紫斑と呼ばれるアザが出やすくなったりします”とのことです。
　“続きはこちらから”のツイートによると、「先週母がファイザー社ワクチンを接種後、高熱。…最低13万程ないといけない血小板が、1万になり、輸血などしたが今日は3,000まで減少」とあります。幸いなことに、この方は治療が上手く行ったとのことですが、一歩間違えれば死に直結する恐ろしい状況です。
　これは、アストラゼネカ、ファイザーのワクチンに限らず、「米医薬品大手ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）の新型コロナウイルスワクチン接種後に、血小板の減少を伴う異常な血栓が生じた深刻な症例が6件報告されたとして、安全性調査のため米国内での接種の一時中止を勧告した」というニュースが出ています。
　これほど危険なワクチンを、J&J のCEOのアレックス・ゴルスキー氏は、“次の「数年間」はインフルエンザの予防接種と一緒に追加のCovid-19ワクチンを接種する必要があるだろうと繰り返し述べた”とのことです。
　彼らにすれば、「役立たずの無駄飯食い」は死ぬ、「ワクチンでぼろ儲け」という事で、笑いが止まらないのでしょうが、このJ&Jワクチンをトランプ元大統領は推奨しているのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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SARS-CoV-2-ワクチン接種に伴う免疫性血栓性血小板減少症における抗体介在性のプロコアグラント血小板
カリーナ・アルタウス、ペーター・メラー、ギュナルプ・ウズーン、アヌラグ・シン、AnnikaBeck、マーティン・ベッタグ、ハンス・ボスミュラー、マルティナ・グートホフ、FranziskaDorn、ガボール・C・ペッツォルト、ハンス・ヘンケス、ニルス・ヘイネ、HassanJumaa、KorneliaKreiser、CarolineLimpach、BeateLuz、マティアス・マッシュケ、ジャニス・A・ミュラー、ヤン・ミュンヒ、サイモン・ナーゲル、BerndPötzsch、イェンス・ミュラー、クリストフ・シュレーゲル、アンドレアス・ヴィアルド、ハンスイェルク・ベズナー、マーク・ウルフ、リサン・ペルツル、ヴェレーナ・ウォーム、ヴィンフリート・A・ウィリネク、ヨッヘン・シュタイナー、ニコル・シュナイダーハン＝マーラ、ドミニク・ヴォルヘルブスト、ウルリッヒ・J・ザックス、ファルコ・フェンド、TamamBakchoul
引用元）
Haematologica 21/05/20
www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳
（前略）
SARS-CoV-2ワクチンChAdOx1nCoV-19の投与後にワクチン誘発性免疫性血栓性血小板減少症（VITT）を発症した患者8名の病理学的および免疫学的所見を報告する。
（中略）
ChAdOx1nCoV-19ワクチン接種の6～20日後に，血栓症の疑いで中央値41.5歳（範囲24～53歳）の患者8名（女性5名，男性3名）が紹介された．すべての患者は入院時に血小板減少症を呈していた。患者の血小板数の中央値は46.5x109/L（範囲、8～92）であった。3人が死亡し，5人が治療に成功した。剖検では，様々な臓器の動脈および静脈血栓と，糸球体毛細血管のヒアルロン酸血栓による閉塞が認められた。VITT患者の血清には，血小板第4因子（PF4）に対する高力価の抗体が含まれていた（OD2.59±0.64）．VITT患者のPF4抗体は、健康なボランティアやワクチン接種を受けた健康なボランティアと比較して、血液凝固促進マーカー（P-セレクチンとホスファチジルセリンの外部化）の有意な増加を誘発した。凝固促進性血小板の生成は、PF4とヘパリンに依存していた。VITTの発症には、抗体を介した血小板の活性化が寄与していることが示された。
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配信元）
Twitter


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画像の出典: いらすとや

［Twitter］ループマシーン(録音機器)の可能性を追求したところ、が、

＊雑学・アート, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
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読者の方からの情報です。
最後の最後に

○○のせいでぇ

危険です、それは。
（DFR）
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配信元）
Twitter 21/6/3
画像の出典: 大阪府庁舎本庁舎 Author:Jo [CC BY-SA]

時短協力金の支給率が異様に低い大阪府 / ７億円でパソナに業務を丸投げし、パソナは２、3人の府職員に判断を任せて支給のボトルネックに

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読者の方からの情報です。
全然振り込まれない大阪府の時短協力金ですが、
ちょっと奥さん！
パソナに対する業務委託料が2か月で約7億円ですって！！
（まゆ）
　うわあ、またパソナですわよ。竹中抜きヘイゾーですわよ。
出し渋りの安倍菅政権になびく自治体ですら支給率が８割を超えている時短協力金ですが、大阪は「レベルの違う支給遅れ」64％です。「インファクト」の取材ではさらに支給率30％というひどい数字で、しかも申請から入金までの期間が「東京や神奈川の2〜4倍」もかかっていることが判明しました。まさしく「倒産してからもらっても意味がない」協力金になっています。怒れ、大阪。
　なぜ大阪だけ協力金が支払われないのか。「知事は、協力金の支給を決定したときは、株式会社パソナを通じて、協力金を支払ものとする。」と決めているそうです。７億円ものお金をパソナに支払って200人の委託業者に丸投げしたにもかかわらず、府職員でないと「判断に迷う事案」が積み上がり、結局わずか２、3人の府職員さんが対応されていたそうです。現在は20人に増員したとありますが、そもそも正規の府職員さんが全ての事務処理を責任持ってすればよかったのに、とは考えないのが維新政治、安倍菅政権なのでした。パソナにお金を回すのが大目的なのですから。ここまで「パソナのパシリ」がハッキリしたら私たちも次の選挙で判断を誤らずにすみますわね。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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吉村知事の大阪府は「時短協力金」支給も大幅遅れでダントツ最下位！ 原因は民間業者への丸投げ、維新の民営化が府民の生命奪う
引用元）
LITERA 21/6/13
（前略）
　大阪の協力金支給遅れを物語るデータは、きょうの朝日の報道だけではない。ジャーナリストで「インファクト」編集長の立岩陽一郎氏が6月13日の「yahoo!個人」で「全国で飲食店を展開する企業」の都府県別協力金入金状況が記された内部資料を公開していたのだが、東京都90.0%、神奈川県85.9%、愛知県100.0%などに対して、大阪府の入金はなんと30.1%。しかも、受け取れた協力金も申請から入金までの期間が10.8週と、東京や神奈川の2〜4倍の時間がかかっていた。
（中略）
　とにかく、大阪だけがレベルの違う“支給遅れ”をさらけ出しているのだ。これは、どう見ても、大阪の行政に問題があるとしか思えない。
（中略）
ところが、大阪の場合はほとんど丸投げ。朝日記事による、対応する府職員は「3月末まで2、3人」にすぎなかった。そして、「判断に迷う事案が多く発生した」ものの、判断できる府職員がほとんどいないため、支給がどんどん滞っていったのだという。

　そういう意味では、この大阪府民を追い詰める協力金の支給遅れは、橋下徹時代から吉村体制に至る維新政治の行政合理化・民営化路線がもたらしたものといっていいだろう。
（以下略）
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コロナが流行ればパソナが儲かる
引用元）
新世紀のビッグブラザーへ by Ameba 21/6/14
（前略）
　今回の（というか前回の）緊急事態宣言の協力金が、なぜ大阪府で支払われないのか。「民間企業に業務を一括委託」したためですが、この民間企業とは、どこなのか。

　言うだけ野暮な気がしますが、竹中平蔵氏が会長職を務めるパソナです。

　協力金支給については、そもそも「審査」などやっている時点で間違っています。とりあえずは速やかに支給し、後でチェックすれば済む話です。

　それが、昨年の持続化給付金の影響で、「不正支給」に焦点がいくようになってしまった。結果的に、全体的に支給が遅れるようになってしまった。

　いや、とりあえず重要なのは飲食店を救うことであり、「カネ」ではないよね。
（中略）
　大阪府の職員を責めたいわけではありません。念のため。批判されるべきは、「お友達行政」を続けている維新であり、吉村府知事です。
（以下略）
画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第14話 ― 統一通貨「圓」

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　「虫の目」的に特務機関と、それぞれが夜の満洲の帝王、阿片王とも称された甘粕正彦と里見甫にスポットを当てて、民間の阿片事業特務機関が生み出した莫大な収益が関東軍に流れていたのを見ました。
　ただし、関東軍の活動資金は、この阿片事業の収益以外の主力となる資金がありました。かつてNHKスペシャル「圓の戦争」などで「関東軍は朝鮮銀行に通貨を発行させて軍資金を賄っていた」と指摘されています。
　関東軍が独自に朝鮮銀行から資金調達していた、これは大変なことで、実質的に関東軍は「通貨発行権」を駆使していたことになります。日本帝国陸軍の一部門に過ぎないはずの関東軍が、なぜこのような超国家的な権限を駆使できたのか？　関東軍単独で眺めたならばありえないことです。
　しかし、関東軍を含め、そのルーツとも言える満鉄などもひと塊のものとして見たならば、様相が変わります。満洲地域を植民地経営する目的で設立の満鉄が範としたのが、麻薬貿易独占と外国との宣戦布告・交戦権の他に通貨発行権も有していたイギリス東インド会社でした。イギリス東インド会社に倣って、満洲を植民地経営する満鉄や関東軍などの一つの塊としてのグループが、外国へ軍事攻撃を仕掛け、阿片事業を展開し、通貨発行権を駆使していたと見れば、関東軍の振る舞いなどに合点がいきます。
　言うまでもありません、この一つの塊グループは裏天皇グループです。彼らは満洲だけではなく満洲に先立って日本領となっていた台湾、そして韓国（朝鮮）の植民地経営も担っていたのでしょう。だからこそ朝鮮銀行が同じグループの関東軍に資金調達できたのです。
　今回は整理の意味もあってある程度の歴史も踏まえて、「鳥の目」的に日中戦争あたりまでの流れを見ていきます。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 昭和編） ― 第14話 ― 統一通貨「圓」


満洲地域の植民地経営機関


この数回、裏天皇の実働部隊だと見なせる特務機関について、そして特務機関の中でも民間人による阿片取引の主役であった甘粕正彦と里見甫にスポットを当ててみました。

阿片売買事業は関東軍の傀儡国家であった満洲国の国策であり、その阿片売買事業の収益は関東軍に流れていたのです。ただし、阿片はその性格上、国や軍を表に出した事業展開はできないので、民間人である甘粕正彦や里見甫などが阿片事業を担当していたのでした。

満洲国北部の芥子畑
Wikimedia Commons [Public Domain]

甘粕も里見も同じ経緯を経て阿片事業を担当しています。即ち、中国大陸に渡った後に満鉄に勤め、その後に関東軍の要請によって阿片事業を展開しているのです。そして彼らの阿片事業の莫大な収益は関東軍に、また満洲国の行政を司っていた岸信介などにも渡っています。

満洲国設立後にこれを実質支配したのは関東軍ですが、関東軍はその傀儡国家である満洲国政府はもちろんですが、満鉄とは分かちがたい関係にありました。関東軍のウィキペディア記事に次のようにある通りです。

関東都督府陸軍部が前身。1919年（大正8年）に関東都督府が関東庁に改組されると同時に、台湾軍・朝鮮軍・支那駐屯軍などと同じ軍たる関東軍として独立した。

また関東軍のもとになった「関東総督府」とは、ウィキペディアで次のようなっています。

日露戦争後、ロシアより譲り受けた関東州と長春・旅順間の鉄道（後の南満州鉄道）を防衛するため、1905年9月26日に公布された「関東総督府勤務令」により天皇直属の機関である関東総督府が設置された。

先に南満州鉄道（満鉄）の存在があり、それを防衛するために関東都督府、そしてその陸軍部（関東軍の前身）が設置されているのです。満鉄が優先上位的な位置づけで、それに付随して関東総督府そして関東軍が設置されているので、元来は満鉄と関東総督府、そして関東軍はひと塊のものともいえるのです。

1905年9月5日に、ロシア相手にこの満鉄の利権を得ることになるポーツマス条約調印に漕ぎつけたのが、当時の外務大臣の小村壽太郎であり、この小村外交の中心を担ったのが玄洋社（白龍会）の山座円次郎でした。

小村寿太郎
Wikimedia Commons
[Public Domain]
玄洋社 山座円次郎
Wikimedia Commons
[Public Domain]
杉山茂丸
JapaneseClass.jp
[Public Domain]

ポーツマス条約の前に、既に南満州鉄道利権をもとにした満洲植民地経営の絵図を描いていたのが、白龍会初代総裁の杉山茂丸であったことは、明治編 第33話で見た通りです。

ポーツマス条約調印の僅か3週間後に満鉄の利権を防衛するため「天皇直属の機関である関東総督府が設置された。」のです。杉山茂丸たちは日露戦争前から半官半民の巨大鉄道会社による満洲地域の植民地経営の構想を練っていたのは間違いないでしょう。

明治編 第32話でも見たように、この杉山茂丸と盟友関係にあったのが桂太郎であり、児玉源太郎でした。

桂太郎
Wikimedia Commons
[Public Domain]
児玉源太郎
Wikimedia Commons
[Public Domain]

一方で、この海外軍事進出による植民地拡大路線に真っ向から反対していたのが伊藤博文であり、その伊藤博文は1909年に暗殺されます。この伊藤博文暗殺の背後には杉山茂丸たちの関与が強く疑われるのです。

平成の松下村塾 [Public Domain]
平成の松下村塾 [Public Domain]
セリフはこちらを参考

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画像の出典: Author:DFID-UK_Department_for_International_Development [CC BY]

WHOのアストリット・ステュッケルベルガー博士（公衆衛生専門）による内部告発 ～GAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）は、国連よりも大使や領事よりも免責の範囲が高く、GAVIのスタッフは、どんな犯罪も許され…税金も払いません

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竹下雅敏氏からの情報です。
　WHOのアストリット・ステュッケルベルガー博士（公衆衛生専門）による内部告発の動画があるようです。GAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）は、国連よりも大使や領事よりも免責の範囲が高く、“GAVIのスタッフは、どんな犯罪も許され、私達がオフィスの中に入って、調べることはできません…税金も払いません”と言っています。
　GAVIが契約を交わしているのが、スイス政府のFTA （自由貿易協定）やスイス医薬品局で、“これらの組織が健康保険制度やワクチン接種キャンペーンを決定している”と言っています。
　彼らは優生思想の持ち主でアーリア人種だけを残したい、「私達が自由にすることが、彼らには許しがたい」と言っています。“鼻に入れる綿棒を使うのは…意図がある…何かの物質を入れたり、その部分を傷つけたりすると、重大な悪影響を及ぼします。…彼らがやろうとしていることは、明確です。人口を削減し、生き残っている人々を全滅させたいんです。…ナノテクノロジーも人々の体内に入れようとしています。ワクチンパスポートが目的ですね。明らかに、テクノロジーで人間を操ろうとしています”と言っています。
　彼女の主張は、これまで時事ブログで説明して来たことと同じではないでしょうか。６月２日の記事では、匿名の人物の「極めて重要なPDF」を紹介しました。PCR検査に用いる綿棒には、米国国防高等研究計画局（DARPA）のハイドロゲルが仕込まれていて、“ダーパハイドロゲルとリチウムは松果体をブロックして破壊し、思考する人を制御可能なバイオロボットにしてしまう”という事でした。
　これらの事柄を、いつまでも「陰謀論」として排除し続ければ、“そのうちにワクチン接種キャンペーンを推進している連中に廃人にされてしまう”という事を理解してください。
　“続きはこちらから”の記事は、そのGAVIの記事です。連中はイベルメクチンのことを知られるのが困るらしい。また、「トランプ氏はゲイツ氏が設立した GAVI に数十億ドルを寄付」という事なので、トランプ元大統領も、こうした人類削減計画を推進する連中の１人だと見做すのが、自然ではないかと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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