特殊な軍事作戦の関係で、身の安全を確保するために、検査での陽性を言い訳に、しばらくの間身を潜めることにしたトランプ大統領

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領とメラニア夫人が、新型コロナウイルスの検査で陽性の結果が出たとのことで、「直ちに隔離と回復のためのプロセスを開始する」とツイートしたとのことです。
 この手の話は、真に受けない方がいいです。ここ最近ツイッターに障害が発生したり、東京証券取引所がシステム障害を起こしたりしていることを見ると、何かやっていると思った方がよい。
 「20/09/21 フルフォード情報英語版」では、“日本では、東京と京都の地下基地に対する大規模な作戦の準備中だ、と軍の諜報部が報告してきた。「日本には、第二次世界大戦中に大日本帝国の旧陸海軍基地を改造して建てた地下施設が300箇所ある」”ということでした。
 また、「20/09/07 フルフォード情報英語版」では、“COVID-19パンデミックなるものが、イタリアで全人口を封鎖するための口実として使用される一方、「何トンもの金(きん)、文書、そして……其の他の貴重品がバチカンから飛行機で運び出された」”ということなので、ディープステートがロックダウンを行うことで経済を破壊し、人々にワクチンを強制しようとする傍らで、秘密の軍事作戦が水面下で実行に移され、金塊を移動したり、多くの子供達を救出していることが分かります。
 こうした事を理解した上で、ツイートをご覧ください。「コロナはリベラルの作り出したデマ」ではありません。現実に多くの死者が出ており、後遺症で苦しんでいる人たちがたくさん居ます。
 マスクは感染、重症化の抑止に効果があります。しかし、マスクを強制するのは人権侵害です。
 「後遺症」の事や、今後の「インフルエンザワクチン接種による新型コロナウイルス感染症の重症化の懸念」を考慮すると、今後若い人たちの症状が重くなる可能性が高いと思われます。「99%は無害」は、あまりにも楽観的な予測です。
 「トランプさんが感染するのですから、コロナはある」と言うのは、単純すぎます。特殊な軍事作戦の関係で、身の安全を確保するために、検査での陽性を言い訳に、しばらくの間身を潜めることにしたというのが、本当のところでしょう。
 最後のツイートの批判は、日本の政治家ならこの通りですが、トランプ大統領とQグループに関しては、当てはまりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領夫妻 新型コロナ陽性 ツイッターで明らかに
引用元)
アメリカのトランプ大統領は、みずからのツイッターで新型コロナウイルスの検査で陽性の結果が出たと明らかにしました。また、メラニア夫人も陽性と判定されたとして、直ちに隔離と回復のためのプロセスを開始すると表明しました。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

トランプ大統領は2日未明、日本時間の2日午後2時前、みずからのツイッターで「今夜、妻と私は新型コロナウイルスの陽性と判定された。直ちに隔離と回復のためのプロセスを開始する。この新型ウイルスを、ともに乗り越えていく」と投稿しました。

トランプ大統領とメラニア夫人は、最側近のホープ・ヒックス氏が1日、新型コロナウイルスの検査で陽性と判定されたことから検査を受け、自主的な隔離措置をとっていました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

虚構新聞まさかの誤報!「コロナ禍での新しい運動会」〜 リレーで2mのバトン登場の衝撃

竹下雅敏氏からの情報です。
 コロナの影響で秋にずれ込んで開催された運動会。中でも相模原市の小学校は念には念を入れて感染防止対策に頭をひねり、掛け声は「紙に書いて」、リレーはソーシャルディスタンスを確保すべく「2mのバトン」が登場。児童たちの応援は教室のテレビ中継で。なんだ?このマンガのようなキョーレツな可笑しさは。
 しかしこのリアル運動会を笑うどころか、おののいて観た人が居たのだ。虚構新聞社主UK氏である。虚構新聞は「ありえない」記事で読者を異界に誘い込むクオリティペーパーの雄だ。万が一にも現実の記事を掲載してしまった場合、社会への衝撃は計り知れない。重大な責任と覚悟で発刊されている、いや、いたはずであった、、が。
 なんと毎日新聞がコロナ対策運動会を掲載した9月27日のわずか二週間前9月12日に、深刻な誤報を打っていたのだ。リレーに使用された2mのバトン、しかも「ロングバトン」という名称まで一致していたという。
虚構新聞編集部の苦渋の謝罪文を一部紹介したい。「スクープを得ようと急ぐあまり、現実で起こる可能性を甘く見積もった」との心情が泣ける。
 しかし、、ロングバトンを採用した相模原市の小学校内部に虚構新聞にウラミを持つものはいなかったのか、、リアル世界は末期的であることよ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ついに学術分野にまで人事介入の暴挙、菅総理が日本学術会議の推薦を拒否 〜 事前に排除を決めていた可能性

 日本学術会議は、日本の科学者を内外に代表する機関です。政府から独立して科学に関する政策提言などを行います。約87万人の会員の半数が3年ごとに交代し、その際は日本学術会議が推薦した候補を首相が任命することが定められています。過去、推薦に反して任命されなかった例はありませんでした。ところが今回、菅総理は一部の学者を恣意的に外しました。理由は明かさないという姿勢です。小西ひろゆき議員は過去の国会答弁から「総理は推薦のとおりに形式的に発令行為を行う」という解釈を確認しました。さらにこれまでの経緯から見て、どうやら菅首相は2年前から学者の異論を封じるために今回の解釈変更を着々と仕掛けていたと推察されています。
 すでに菅政権は官僚人事を掌握し、野党合同ヒアリングの場でも役人は一切の回答を拒んでいます。物言う役人が左遷させられ、自死を選ばされる無残な現実を見て官僚たちは、どんなに国民や野党議員からの批判を受けても「国民のために」ではなく「政権のために」働く一択を決め込んでいるようです。
そしてついにこの度、学術の分野からも異論を排除し「政権のために」研究する人だけを生かすつもりか。
真に公僕たる人、戦う研究者を国民が守ることは不可能なのだろうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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菅首相、学術会議人事に介入 推薦候補を任命せず 安保法批判者ら数人
引用元)
 1日から任期が始まる日本学術会議の新会員について、同会議が推薦した会員候補のうち数人を菅義偉首相が任命しなかったことが30日、本紙の取材で分かりました。推薦者が任命されなかったのは過去に例がありません。任命されなかった科学者のなかには安保法制や共謀罪を批判してきた人も含まれています。新政権誕生後、菅首相による恣意(しい)的な人事が明らかになったのは初めてで、学問の自由に介入する首相の姿勢が問われます。(取材班)
(以下略)
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日本学術会議 会員の一部候補の任命を菅首相が見送り
引用元)
(前略) 任命されなかった6人のうち、東京慈恵会医科大学の小澤隆一教授と早稲田大学の岡田正則教授、それに、立命館大学の松宮孝明教授の3人は、連名で会長に宛てて「研究活動の評価に基づく任命拒否であれば憲法が保障する学問の自由の重大な侵害です。また、学術会議の地位や独立性は、会員の任命が総理大臣の意のままになれば深刻に侵されます。任命拒否の撤回に向けて会議の総力を挙げてあたることを求めます」とした要請書を提出しました。
(以下略)
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配信元)

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GENE DECODE: D.U.M.B(深層地下軍事基地)とは?

 前回の記事で、元米海軍で当時カバールの暗号解読をしていたGENE DECODE(ジーン・ディコード)さんの地下都市の現況報告をご紹介しました。今回はその地下都市、DUMB(Deep Underground Military Base : 深層地下軍事基地)とは一体何か、GENE DECODEさんが詳細を話してくれています。なんとNWO(新世界秩序:8〜9割の人口削減を目的など)、カバールの本部がこのDUMB(深層地下軍事基地)だとか。GENE DECODEさんが把握しているだけでも、少なくとも世界に10,000の地下基地があるらしい。アメリカには350ほど。(8月21日動画でGENEさんによると、すでに94%の地下基地がホワイトハットの管理下。)しかもその莫大な資金源はドラッグマネー!どこまでも真っ黒なカバール。でもホワイトハットのお蔭で、その真っ黒な闇に光✨が。。。そして、GENE DECODEさんがこうして情報拡散してくださることでさらに光✨。そしてシャンティ・フーラの読者さまが読んでくださることで、光✨はどんどん輝きを増すことでしょう!私たちホントにすごい時代に生きてるよう。。。
(popoちゃん)
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DUMB(深層地下軍事基地)とは?



GENE DECODE 氏による地下最新情報23号(2020年9月18日)

上の動画5分あたりから最後まで、アメリカの350の基地を州ごとに現況を語ってくれています。どこの基地がすでにホワイトハット下になり、どこの基地がまだカバール下なのかなど。ご興味あるかたはご覧くださいませ。



(上の動画の2〜4分あたりを要訳*)
*GENEさんが動画では話していませんが、動画のスライドに出ていた情報も一緒にいくつか訳しています。

DUMB(深層地下軍事基地)は世界に少なくとも10,000ほど存在し、10万マイル(約16万km)のトンネルで繋がっている。

上の動画の中から撮ったスクショ
点は地下基地につながる主要トンネルの入り口

アメリカには最低350の深層地下軍事基地があり、年間2つの基地が作られている。
基地の深さの平均は4.25マイル(約6.8km)。

上の動画の中から撮ったスクショ
アメリカの地下基地とトンネル

基地一つを作る平均コストは170億ドルから240億ドル(約1兆8千万円〜2兆5千万円)。MI6やCIAのドラッグマネーで資金提供されている。

それぞれの地下基地には10,000〜18,000人の従業員がいる。

アメリカの秘密予算(ブラック予算:1兆2500億ドル)はGDPの25%。
の90%が地下基地プロジェクトに使われている。

(地下基地にあるもの)
コンピューター・センター
コンピューター・サーバー
遺伝子実験
クローン・ミル(クローン工場)
マインドコントロール研究・管理システム(MKウルトラ)
奴隷・ミル(奴隷工場)
遺伝子・種の保管
過去に作られたすべての映画、テレビシリーズの保管
淡水貯蔵
極秘兵器
兵器実験
高度な航空機施設
ゴールドなどの金融保管
数百万人が数百年生き残れる食品貯蔵
人間用の住居
悪魔崇拝神殿



Writer

popoちゃん

メキシコ人夫とメキシコ在住中♪
新アムロ政権の勢いある改革ぶりを中心に
「今のメキシコ」をお届けいたします!

体癖5・9、ピッタ・カファ、エニアグラム7


世界銀行とIMFが持ち掛けた9億4000万ドルの賄賂を拒否したベラルーシのルカシェンコ大統領 ~ルカシェンコ大統領の就任式の正当性を認めようとしないEU

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベラルーシでの8月9日の大統領選挙で不正があったとして、EUのボレル外務・安全保障政策上級代表は「EUは改ざんされた結果を認めない」と発言。ベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領の就任式の正当性を認めませんでした。
 ロシアのプーチン大統領は、9月14日にルカシェンコ大統領とソチで会談、ルカシェンコ大統領への支持を示すとともに、ベラルーシに15億ドル相当の融資を行うことで合意しました。この時、プーチン大統領は「ベラルーシ国民は外部からの刺激や圧力を受けることなく、対話を通じて冷静にこの状況を整理し、共通の解決策を見いだすことが望ましい」と語っています。
 何が起こっているのかですが、“厳しいロックダウンを条件に、世界銀行とIMFが「コビド救済援助」という形で、ルカシェンコ大統領に9億4000万ドルの賄賂を持ち掛け、ルカシェンコ大統領はこの申し出を拒否した”というのです。記事では、「IMFと世界銀行は…経済をクラッシュさせようとしています」と言っています。
 フランス財務上級監査官のフランソワ・アスリノ氏の動画をご覧ください。動画の、-13分27秒~-12分25秒の所で、問題のルカシェンコ大統領の証言が出て来ます。
 この動画の要点を、翻訳しているブログがありましたので、ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ルカシェンコ大統領の就任式は正当性を欠いており、ベラルーシの危機を深める=EU
転載元)

© Sputnik / Andrey Stasevich


欧州連合(EU)のジョセップ・ボレル外務・安全保障政策上級代表は、ベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領の就任式は民主的正当性を欠いており、ベラルーシの危機を深めるとの声明を表した。
 
ボレル氏の声明では「EUはベラルーシでの8月9日の大統領選挙は自由でも公正でもなかったことを再確認する。EUは改ざんされた結果を認めない。これに基づき、所謂2020年9月23日の就任式およびルカシェンコ氏が主張する新しい(大統領の)権限は、なんらかの民主的正当性を欠いている」と述べられている。

法律によると、大統領の就任式は選挙日から2ヶ月以内に行われなければならない。

23日、ベラルーシ国営ベルタ通信は、ルカシェンコ氏が大統領に就任し、ベラルーシ中央選挙管理委員会の委員長がルカシェンコ氏に証明書を渡したと報じた。

ルカシェンコ氏の就任式は首都ミンスクで事前告知なしで行われた。法律によると国営テレビは就任式を中継しなければならないが、就任式ではなくドラマを放送した。
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ルカシェンコ大統領、IMFがコビド19の封鎖に10億ドルの賄賂を提供したと発言
引用元)
(前略)
ベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領は先月、ベラルーシ電信局BelTA.を通じて、世界銀行とIMFが「コビド救済援助」という形で9億4000万ドルの賄賂を彼に提供したと述べました。9億4000万ドルと引き換えに 世界銀行とIMFは ベラルーシ大統領に次のことを要求しました。
 
- 国民に「極度の監禁」を課した。
- マスクをさせる
- 厳しく取り締まる
- 警察国家
- 経済をつぶす
 
ベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領はこの申し出を拒否し、そのような申し出を受け入れることはできず、IMFや世界銀行のニーズよりも国民を優先すると述べた。
(中略)
ベラルーシに当てはまるのであれば、世界の他の地域にも当てはまります。IMFと世界銀行は、1ドル1セントですべての国のインフラを買い取るつもりで、すべての主要な経済をクラッシュさせようとしています。
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配信元)