アメリカの現状について、元アメリカ海軍情報局、軍事評論家のマックス・フォン・シュラー氏は、アメリカのキリスト教原理主義者について、“トップがキリスト教原理主義の場合だったらアメリカは平和になるという考え方。例えば裁判官、軍士官、政治家、みんながキリスト教原理主義だったら平和になる”という考え方だと言っています。
　そして厳格なキリスト教原理主義者はアメリカの25％、まあまあ柔らかい方が25％で、だいたいみんな共和党右派の人だと言っています。そしてキリスト教原理主義の人たちがトランプをサポートしていると言っています。
　今、アメリカ国内に300ほどの民兵組織があり、小さいものは数百人、大きいものは3万人の規模で、そのほとんどはキリスト教原理主義で共和党支持だと言っています。
　石田和靖氏は、“今のそういうアメリカに対して、まあ不満爆発のその共和党支持者、彼らが民兵組織を作って国を変えようとしている。国を変えた新たなアメリカの在り方がキリスト教原理主義の国である”と話しています。マックス・フォン・シュラー氏は、アメリカでの内戦は避けられないと見ているようです。
　昨日の記事で、「いよいよヤバイ段階に入って来たな」とコメントしましたが、“続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの9月25配信の情報を見ると、この「ヤバイ段階」はどうやら世界規模のようです。この情報は南ドイツ在住の方からの情報提供です。
　昨日の別の記事では、　ベルギーのゲント大学のマティアス・デスメット教授（心理学）の言葉を紹介しました。教授は、「システムから排斥された人たちは、この社会からの破門を受けて、社会の営みの新しい原則を発見するでしょう。あなたが少し離れて今起きていることを観察すれば、これは間違いなく、新しい何かが誕生するプロセスであることが分かるでしょう。」と話していました。
　キンバリー・ゴーグエンさんの情報から、「社会の営みの新しい原則」とは地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティのことだと分かります。
　9月18日の記事で紹介した東京大学の鈴木宣弘教授の、“日本は１カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。…他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。…耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある”という発言と繋がるものだと思います。
　また、記事では省きましたが、キンバリーさんは「ロシアはすべての製品を自社で製造し始めたため、誰もが破産するとき、ゲームの先を行っています。そして、彼らにはまだチョコレートがあるでしょう。彼らにはまだシャンプーがあります。彼らには皆さんがこれまで使用してきた商品、店で見たすべての商品がまだ棚にあります。」と話しています。
　ロシア型の国家の在り方、すなわちグローバリゼーションとは一線を画す国家経営が、国民の命を守ることになるという当たり前のことを、今後思い知らされるのかも知れません。
　この意味で、日本は最も危険な国なのです。「皆さんがそれに備えていることを願っています。」