Home»時事ブログ»ベンジャミン・フルフォード - ページ75

アーカイブ: ベンジャミン・フルフォード

画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2

18/4/23 フルフォード情報英語版：悪魔主義者の一大攻撃が失速し、反撃が始まる

, , , / ＊政治経済, アメリカ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　シリアの偽ガス映像を西側の手先のホワイト・ヘルメットに捏造させ、まんまと米・仏・英軍をシリア空爆へと駆り立てたカバールですが、不審な点が多過ぎて、逆に多くの人々が目覚めるきっかけを作ってしまいました。
　今回は、バーバラ・ブッシュの死、メロン財閥の御曹司の死、フランスのロスチャイルドの延命工作、マクロン政権の国内過激派への武器供与による内戦の可能性、米国内の粛清の進展、横田空軍基地とキャンプ座間の対立、トルコのスパイ交換の模索、米国のマインドコントロール技術の暴露と、様々な情報が詰まっております。
　記事中の「日本軍」とは、自衛隊のことです。「戦闘」は法的な「戦闘行為」ではないとか、「墜落」は「不時着」だとか、昨今も言い換え詐欺が横行していますが、「自衛隊」も外国から見れば普っ通～に「軍隊」なので（※しかも装備に金かかっている有数の）、昔から日本支配層の“ことのは”への感性は腐っていると思います。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
悪魔主義者の一大攻撃が失速し、反撃が始まる
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/4/23
投稿者：フルフォード

バーバラ・ブッシュの葬式劇


西洋の権力【構造】を乗っ取った悪魔崇拝主義のエリート連中は、自分の命そのものを懸けて戦っており、シリアやドナルド・トランプ米国大統領に対する大掛かりな反撃を仕掛けた。【しかし】このような攻撃は今や勢いを失い、完全に裏目に出ている。シリアや其の他諸々について彼らの嘘が暴かれてしまったからだ。

また、25,500件の極秘起訴がいつ実行されるのかについては何らの発表もなされていないが、ペンタゴン其の他の情報筋は世界の権力【構造】から悪魔主義者どもを永久に排除する動きが活発化していると言っている。


この点について、ここ１週間で最大の出来事と言えば、悪魔主義者のトップにいたバーバラ・ブッシュの死である。彼女は悪魔教会の創設者アレイスター・クロウリーの娘の可能性があるのだ。
http://www.newnationalist.net/2018/04/18/the-uncanny-resemblance-of-barbara-bush-to-aleister-crowley/

夫のジョージ・ブッシュ・シニアが痴呆症になってからは、彼女が米国トップの悪魔崇拝者なのだと大勢の人間に見做されていた、とCIAや其の他の情報源は口を揃える。バーバラとて、自分の夫や息子たちが9.11・イラク・福島などに関する大量殺人や戦争犯罪で起訴されるのを見るために長生きすることは望んでいなかったであろう。

しかしながら、フェイクニュースやコンピュータグラフィックス（CG）【が横行する】世界においては、この死が発表されたタイミングや関連の報道を巡っては、幾つものはてなマークが浮かんでしまう。明白な例としては、以下のリンク先でTVニュース24hの放送を御覧頂ければ、46秒目のところでバーバラ・ブッシュが故ナンシー・レーガンと並んで自分の葬式に出席しているのが見てとれる。
https://www.youtube.com/watch?v=trad7UJzUfk&feature=youtu.be


更に、カナダの秘密情報部【※SecretではなくSecurity、「カナダ安全情報局」の間違いではないでしょうか】のコンピューター専門家たちが、バーバラ・ブッシュの葬式に出席した【という】元大統領たちの広く出回っている写真はどう見ても「フォトショップによる粗悪なフェイク」だと言っている。現在この写真は企業メディアのサイトから組織的に撤去されているのだが、以下で見ることが出来る。

【※ツイッターと差し替えましたが、写真は元記事と同じものです。】

動画やデジタル写真となると未だに「見えるものしか信じない」と思っている方には、以下のスパソーン・スワジャナコーン博士というグーグル・ブレイン部門に雇われたコンピューター技術者による４月13日の一般大衆へのプレゼンを見てみてほしい。彼が作った元大統領バラク・オバマが喋っているフェイク動画を披露している。
http://www.bbc.com/news/technology-43639704?SThisFB


ということで、バーバラ・ブッシュの葬式の全体がフェイクだという可能性があり、とある上級CIA筋も「ディープ・ステート詐欺の匂いがぷんぷんする」と言っている。

一方で複数のペンタゴン筋曰く、何故ドナルド・トランプがバーバラ・ブッシュの葬式出席を拒否したかというと、ブッシュ時代の副大統領ディック・チェイニーの元補佐官が“寝返り”、恩赦と引き換えに自分の元上司連中に対して証言をしたことでトランプに伝えられた情報のせいなのだ。

更には偶然なのかもしれないが、葬式の映像が流されていた時間帯に、ブッシュの本拠地テキサス州ヒューストンの近くにて大きな爆発と火事があったことが報告されている。
http://halturnerradioshow.com/index.php/news/u-s-national-news/2407-valero-refinery-on-fire-in-texas-shelter-in-place-order


複数の白龍会筋曰く、葬式のフェイク報道はカバールが計画したもので、世界規模で上位の悪魔主義者が追い詰められている中、自分たちが味わっている大敗【の数々】を隠蔽したかったのだそうだ。もしまだ実際に存命だったとしても、ブッシュ家の面々は誰一人としてもう長くはないのかもしれない、とテキサスを拠点とする複数の白龍会筋が言っている。

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2

18/4/16 フルフォード情報英語版：狂ったシオニストがまた第三次世界大戦を始めようとして、フランス革命勃発となるか

, , , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回はフランスの状況について詳しく書かれています。
　本文途中で登場するフランスの「国家移行評議会」とは、以前の記事では「国民評議会」と訳した民間の反政府組織のことです。ただし英文元記事の「Dubordieu（デュボルデュ）」という家族名は「Dubourdieu（デュブルデュ）」ではないかと思いますので、そちらだと想定してカタカナ表記にしました。代表は今回付け加えた動画に登場するエリック・フィオリル氏です。
　ピエール・ド・ヴィリエ将軍はフランス全軍の制服組トップ、統合参謀総長だったのですが、表向きはマクロンの軍事予算削減に抗議して辞任したとされています。

　それから後日、フルフォード氏のサイトに寄せられた読者の投稿で、この記事への訂正が一点。
　ショーン・スパイサーはトランプ政権の初代の報道官で、とっくの昔に辞任しております。記事内にリンクされた動画も実は一年以上前のものです。ただ、フルフォード氏は間違いを認めつつも、「であるにせよ、アメリカが現在に至るまでシリアで実際にとっている行動に、このコメントは当て嵌まる」と言っています。
　イスラエルの領土拡大と石油の火事場泥棒やってますからね、政情不安に突き落とすのは必須です。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
狂ったシオニストがまた第三次世界大戦を始めようとして、フランス革命勃発となるか
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/4/16
投稿者：フルフォード

聖書の終末を実現したいシオニスト


ハルマゲドン【＝世界の終末戦争】を始めさせようと何年も試み続けている精神異常の狂信的シオニスト連中が、今度はシリアでその最新の試みに再び失敗した。奴らは深刻な巻き返しに今や直面しており、おそらくはフランスでの革命と共に火ぶたが切られることになるだろう。

詳細に移る前に、我々が何を相手にしているのか今一度確かめておこう。まっとうかつ現実に根差した人々にとっては、人類の９割を殺害して生き残った者を奴隷化するという聖書の予言の【独特な】解釈を決行しようとしている狂信的な連中に西洋の政治経済の支配層が乗っ取られてきただなんて、理解し辛いことだろう。であるにせよ、圧倒的な証拠はまさしくこれこそが【実際に】起こっていることなのだと指し示しているのだ。

我々はここで再びその証拠の全てを並べ立てることはしない；ドナルド・トランプ米国大統領の義理の息子ジャレッド・クシュナーが何を企んできたのかだけ見ておこう。クシュナー家はニューヨーク５番街666番地の建物を市場価格を大いに上回る値段で購入した。
https://www.nytimes.com/2018/04/06/nyregion/kushners-vornado-666-fifth-avenue.html


おまけに、この情報を非“陰謀論”系の各サイトから消そうという大掛かりな試みにも関わらず、ルーセント・テクノロジーがあの建物を拠点としており、埋め込み可能なRFIDチップを開発していたという確認は【十分】出来るのだ。こういったチップの目的が何だったのかを述べているのが、以下の科学雑誌の記事である：
https://www.popsci.com/my-boring-cyborg-implant

またクシュナーは、残りの人類が殺害された後、会員一人につき2,800名の奴隷を確保することを目指している過激派ハバッドに属している点も想起しておかねばなるまい。言い換えると、米国大統領の義理の息子は実際に以下の聖書の予言を現実のものに変えようと試みている集団の一員であるということが、事実として確認可能なのだ：
黙示録13章16～18節
「また、小さき者にも大きな者にも、富める者にも貧しき者にも、自由な者にも奴隷にも、皆その右手か額に印を刻ませることにした。刻印つまりこの獣の名前、あるいはその名前を示す番号――彼の番号とは666なのだが――がない限り、誰一人として売り買い出来なくなるようにするためだ。」

この辺りで、この節が新約聖書からの引用であってユダヤ教の旧約聖書からではないことを読者の皆さんに指摘しておくべきだろう。つまりこれはユダヤの陰謀ではなく、この連中は本物のユダヤでもなく、悪魔を崇拝しているのである。「事実は小説よりも奇なり」という古い格言が今回も正しいことが証明されたという訣だ。

» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2 & 3 & 4 & 5

18/4/9 フルフォード情報英語版：「アメリカは頭がおかしくなってしまったのか？」と世界が首を捻る

, , / ＊政治経済, アジア, アメリカ, ライター・読者からの情報, ロシア, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　表面上、商業的にも軍事的にも米国と中国が争っていますが、真相はどうなんでしょうね、というのが今回の記事です。共通の敵がカバールだとざっくりとは理解出来るのですが、それにしたって錯綜しまくっているとしか思えない表面上のアメリカの動き。皆が疑問に思うのも無理もありません。
　これまで時事ブログで何度かご紹介したことのある匿名Qは、13日に「大統領を信じろ」とのメッセージを発信していました。14日には「計画を信じろ。４月のシャワー（※にわか雨のこと）」とも。いや信じたいんですけど……うーん。
　「４月の雨」はこのところ、Qが何度か繰り返しているメッセージなのです。昔から「４月の雨は５月の花をもたらす」と言いまして、要するに「雨降って地固まる」の英語版です。
　ジョーダン・セイザー氏は、4月はバタバタと色んな渾沌が巻き起ってくるけれども、５月には何らかのディスクロージャーなどで、人々の不安を消し去る対応策が取られるということではないかと解釈していました。あるいは同動画で紹介されていたのですが、「５月は法王にとっては悲惨な月となる」とQが宣言していますので、法王の正体に関することかもしれません。
　Qは大統領のかなり近いところにいる、と言われておりますし、とすると米国は４月中には手の内を明かすつもりはないようです。花が咲くまでじっと我慢となりそうな気配。でも、気～に～な～る～っ！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「アメリカは頭がおかしくなってしまったのか？」と世界が首を捻る
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/4/9
投稿者：フルフォード

西洋の政権が錯綜している理由


現在のアングロ・サクソン世界の指導層が取る行動は、頭がおかしいとしか言いようがない。第三次世界大戦を開始せんという無駄な試みのため、明らかに虚偽の、扇動的な主張を次々繰り出しているのだ。こんなことをしているのは、避けようがない正義の輪が迫り来る中、現在の指導層が文字通り生き残りを懸けて戦っているからである。

ついこの前、ロシアが英国内で毒ガスを使用したという英国のテリーザ・メイ首相のヒステリックな主張が、彼女自身の政府内の専門家たちによって否定されるという経過を辿ったのも、このせいだ。


米国のドナルド・トランプ大統領が脅迫によって強制されたのか、愚かにも騙されているのか、シリア政府がまたまた自国の一般市民を化学兵器で攻撃しただのと虚偽の非難をしているのも、このせいだ。

どちらの件においても非難【の出所】を突き詰めれば、実際に犯罪に手を染めた者に行き着く。英国では、毒ガス事件を捏造したのは自国の諜報機関の一分子だった、とCIAやMI5の情報源が裏付けを寄越している。ロシアの国連大使ワシリー・ ネベンジャは、英国の行いを「不条理演劇」と呼んでみせた。


シリアについて言えば、禁止された化学兵器を所持していた米国と英国の工作員連中が、現行犯で押さえられている。
https://www.veteranstoday.com/2018/04/08/proof-intel-drop-trump-bolton-behind-syria-chemical-attacks-confirmed/

ロシアの外務大臣セルゲイ・ラブロフが、米国のトランプ政権下における外交政策は「大いに物議を醸す」もので「明瞭性が欠如」しており、誰一人として一年以上の経験を有していない面々によって動かされている、と多くの国々が抱いている思いを集約してみせた。
http://tass.com/politics/997996


どうやらトランプ政権は、実際に代替案を一つも提示することなく、ここ何年かのあらゆる主要な国際的合意に逆らっているように見受けられる、と複数の筋が同意している。

それに加えて、トランプ率いる米国商務省の役人連中は、ペンタゴンの助言に逆らい、どう計算したところで負けが見えている中国との貿易戦争を宣言してしまった。中国政府は既に「如何なる犠牲を払おうと最後まで戦い抜く」と確約している。

さて、実際には何が起こっているのであろうか？　答えなぞ決まっている。テロに対する虚偽の戦いと、その後に続く様々な侵略を我々にもたらした西洋の指導者層は権力を喪失すること、そして幾つもの戦争犯罪に問われることに怯えているのだ。これが、奴らがこぞって理不尽かつヒステリックに振る舞っている真の理由である。

» 続きはこちらから
画像の出典: Author:StaffSgt.JetteCarr [Public Domain] & Author:Kremlin.ru [CC-BY] & Author:NarendraModi [CC-BY-SA] & Author:EU2017EE_EstonianPresidency [CC-BY] & Author:Müller/MSC [CC-BY] & Author:CherieCullen [Public Domain] & Author:UKHomeOffice [CC-BY] & Author:D.MylesCullen [Public Domain]

18/4/2 フルフォード情報英語版：カバールが企んだ東京での反トランプの逆襲

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　今回はショックな内容です。当サイトでも翻訳許可を戴き時々ご報告してきたニール・キーナン氏の生存確認が取れないとのこと。何年も前から偽者が成りすましている可能性があるそうです。真偽は判りませんが、このところキーナン氏率いるKグループのサイト更新が度々滞っているのは事実です。たまに動画がアップされても、そこまでお元気そうではありません（※度重なる毒殺未遂のためだそう）。
　本文で言及されている2011年８月のモナコ合意は、当サイト「金塊の歴史年表７」の7.13に解説してあります。2014年７月のバチカンとスールー王国スルタンの企みについては、「後退してはならない　２／３　〜キーナン・チームの過去の業績まとめ（前編）〜」の７です。
　安倍と麻生についてはもう……なんでしょう、カバール連中とどっかの小島にでも漂着して、勝手に殺し合いなり、生贄ごっこなりしてくださいとしか。日本の天災人災を減らすためにも、とにかく早めの幕引きをして画面から消えて頂ければと思います。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
カバールが企んだ東京での反トランプの逆襲
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/4/2
投稿者：フルフォード

安倍奴隷政権が米国に叛逆


日本のハザールマフィア奴隷政府は、生き残りを懸けて、米軍の日本からの排除とドナルド・トランプ米大統領政権の終わりを画策しているところだ、と天皇に近い日本の複数の右翼筋は言う。同筋曰く、これがバラク・オバマ米元大統領とタイのタクシン・チナワット元首相がこの国を訪れていた理由なのだそうだ。

【※同じくタイの首相を務めた妹のインラック・シナワトラと来日しました。】

日本のこの政権は、英国のテリーザ・メイやフランスのエマニュエル・マクロンやドイツのアンゲラ・メルケルといったハザールマフィア奴隷政権と手に手を取って、トランプ政権に対する当該試みを推し進めているのだと、同筋は言う。ロスチャイルド家のフランス分家はこれら一連の動きに深く関わっている、とアジア駐在の複数のCIA筋も裏付けてきた。

日本の政権はここ最近の一連のトランプ軍事政権による公然の非難を受けて危機感を募らせ、この反トランプの試みに参加するようになったのだ。その最大のものは、朝鮮半島和平に向けた動きに関して、日本が完全に蚊帳の外に置かれ続けたことだ。

また同筋曰く、日本政府は、其の他の米国の同盟諸国と異なり、米国の鉄鋼とアルミニウムに対する【追加】関税を除外するという扱いを受けられなかった点についても不満を抱いている。

ということで、日本政府は米国の動きに対して（いつもなら媚びへつらっておべんちゃらばかりしか言えない政権だというのに）かつてない程、公然と非難を繰り広げているのだ。
https://sputniknews.com/asia/201803281062974191-japan-china-north-korea-visit/
https://www.reuters.com/article/us-japan-us-trade/japans-aso-rules-out-bilateral-trade-deal-with-u-s-idUSKBN1H50B7


梯子を外された安倍政権


安倍政権は北朝鮮を口実にして対中国戦の準備を積極的に進めてきており、和平に向けての動きなぞ完全に寝耳に水だった、と同筋は説明する。戦争狂いの安倍政権が震えている一方で、米国・中国・ロシアの首脳陣「ドナルド・トランプ、習近平、ウラジーミル・プーチンは朝鮮【半島】の和平条約と非核化によってノーベル平和賞を受賞するかもしれない」と、複数のペンタゴン筋が言う。


対照的に、安倍政権の面々は2011年３月11日の日本に対する津波・核テロ攻撃に関与したことで戦争犯罪に問われることを恐れている。福島テロ作戦の主要な立案者の一人である悪魔崇拝主義のイスラエル首相ベンヤミン・ネタニヤフに逮捕の手が迫っていることから、こういった恐怖が沸き起こって来ているのだ、と彼らは言う。

当該攻撃はロスチャイルド家によって仕組まれた、とロスチャイルド家の何人かが裏付けていた。失敗に終わったが、４千万人の日本人を北朝鮮に避難させようとしたのだ。これらの情報源によると、ロスチャイルドの新たなアジア本部を北朝鮮に立ち上げるという計画だったらしい。

今や全てが白紙に戻され、朝鮮半島の平和条約がそういった殺人計画の全てを日の下に曝す事態へと繋げてしまう可能性が高い、とCIAやペンタゴンや日本の右翼筋が言っている。現在この大量殺人の犯人たちの間で大いなる恐怖と反感が広がっているのはそのせいだ、と彼らは言う。

とあるタイ駐在のCIA筋によると、タクシン・チナワットが東京に呼び出されたのは、「日本の安倍晋三首相が匿ってもらえる場所を探しているからだ。奴のリストの一番上にあるのはドバイである。日本国民が奴に何をされてきたのかを知るに至るや否や、奴は消されるのを避けるために逃げないといけなくなる。もう時間は殆ど残されていない」。

チナワットはドバイに亡命しているため、安倍はそのコネを通じて向こうの政府に自分の避難場所も提供してもらえないかと期待していたのだ、と同筋は説明していた。

加えて、先週はNSA【＝アメリカ国家安全保障局】の一員が筆者を個人的に訪れ、NSAは日本の麻生太郎財務大臣が積極的に私を殺そうと試みているとの通信を傍受したと警告してくれた。麻生は日本のロスチャイルド工作員のトップとして暴露されたことに憤慨している、とこのNSAの役人は説明していた。

また奴の【所属する】政権が、獣医学部に偽装した生物化学兵器工場を建設しようとしていることを筆者が曝露してきた点についても、麻生は怒り心頭なのだと彼は言っていた。


» 続きはこちらから
画像の出典: pixabay [CC0] 1 & 2 & 3 & 4

18/3/26 フルフォード情報英語版：中国に身の程を弁えらせるときがきた

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
画像以外転載OK( 条件はこちら )
　白龍会は基本、中国系だと思っていたので、なんだかドキッとするタイトルですが、どこも一枚岩ではないようで、慾にくらんだ人間が性懲りもないことを企んでいるようです。特に今、中国は一帯一路で世界各地で成功しておりますから、誘惑も多いのでしょう。そういったところにすかさず付け込むのがロスチャイルド家です、イルミナティなのです。
　ただ、現在はロシア・西洋・中国の三すくみ状態ですから、互いに互いが勝手なことをしないよう上手いこと牽制し合えているようです。本文の最後の方にちらりとロシア側の意見も出されていますが、誰かの独り勝ちではなく、皆が手を取り合わないと収拾しないようになりつつあるのが面白い。

　ここで先週のフルフォード情報について、訂正が一点あります。元サイトの読者の指摘によると、３月12日にバンダル王子がロンドンの空港で飛び降り自殺するシーンとしてフルフォード氏が紹介していた動画は、2018年２月28日にアトランタ国際空港で撮影されたものとして地元ニュースが報道していた内容だったそうです。酔った黒人が手摺りを飛び越えたとのこと。
　勿論「これによってバンダルの自殺が完全に無かったことになる訣ではないのですが」とその読者も書いている通り、映像がなくても死亡している可能性は残ります。少なくともイギリスでは「サウジ王子自殺」という報道が複数ありました。
　ということで、波動が読める方は真偽を探ってみてくださいませ。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
中国に身の程を弁えらせるときがきた
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/3/26
投稿者：フルフォード

中国はハザールマフィアの継承者になってはならない


金（きん）に裏打ちされた中国人民元建ての原油先物取引が本日（2018年3月26日）開始したことは、現在進行中の惑星地球の支配を巡る金融戦争における中国勢の勝利として広く一般に見られている。また、この世界はハザールマフィア支配を中国マフィア支配に【単に】挿げ替えることなぞ決してさせはしないと、中国に知らしめておくちょうどよい機会でもあるだろう。


西洋は、悪魔崇拝のハザールマフィア支配から自分たちを解放する戦いにおいて、アジアの複数の秘密結社が救いの手を差し伸べてくれたことについては、これからもずっと感謝していくであろう。以下で示すように、この戦いは人類側の勝利で終わろうとしている。

しかしながら、ハザール勢というのは決して侮れぬ相手なもので、惑星地球のバビロニア的な神王の座を約束しては、特定の中国指導層の自尊心をくすぐっているのだ。中国から支援【を提供するの】と引き換えに、数多くの中国指導層がこの罠に嵌っていき、中国によるこの惑星全体の独裁統治を夢見るようになってしまっている。

なので、中国には幾つかの点について注意喚起しておくべきだろう。第一に、西洋は中国を完全に殲滅させるだけの力を依然として保持している。白龍会（WDS）とその同盟者たちは西洋のまさにそういったことを望んでいた一派を倒すために奮闘したのだ。

だからこそ、西洋は中国を消し去るより、あえて自分のところの工業および技術的な専門知識を移して中国の近代化と発展を助けようとしたのである。そうすることが義にかなっていたし、西洋としては貧困を終わらせ環境破壊を止める運動でアジアの援助を望んでいたからでもある。

また、中国や其の他のアジア諸国が自国の近代化で助けてもらったのは、この惑星が現在入れられている隔離状態を終わらせるためには、世界平和について東洋と西洋の間の協定が必要とされているからでもある。言い方を変えると、全員にとってプラスになる解決を達成することが最終目標なのだと、特定の中国の過激な派閥は肝に銘じておく必要があるということだ。


勝者が明らかな米中貿易戦争


その点を念頭に置きつつ、次は現在進行中の惑星地球のための戦いにおける最新ニュースを見ていこう。当然のことながらオイルダラーや米国覇権への脅威と見做されている中国の金（きん）／原油／人民元（GOY）の取引開始を目前にして、米中間で非常に深刻な瀬戸際外交に発展している。

アメリカ側の反応は、中国からの600億ドル相当の輸入品に関税を課し、戦争屋でネオコン急進派のジョン・ボルトンをドナルド・トランプ米大統領の国家安全保障担当補佐官に採用するというものだった。米国の中国へのメッセージは明らかに「そちらの製品を購入するのを止め、君たちの中東からの石油供給を断絶し、開戦の口実として北朝鮮を使わせてもらう」ということだ。


中国側の反応は、対照的に、妥協点と平和的な交渉を模索するというもので、同時に自分たちはあらゆる不測の事態に万全の備えをしている、とも米国側に釘を刺していた。

米国側が空威張りしようと、両者の手持ちのカードをざっと見るに、中国側があらゆる貿易戦争で大いに犠牲を出しつつも勝利者として浮上してくるだろうというのは疑う余地がない。極論にまで推し進めて、米国が中国との全ての貿易をストップし、中国が保有する全ての米国債を放出したと想定してみれば見えてくることだ。

アメリカ人は安価な中国製品が手が入らなくなり、同時にドル暴落での残りの国々からの輸入品も高騰し、自分たちの生活水準が即座に急落することを体験するであろう。おまけに、これまで中国から得ていた製品に取って代わろうと、アメリカ人が工場を建設するには何年もかかることだろう。しかも最終的にそれは遥かに高額になるときた。

一方の中国はと言えば、米国産の大豆や穀物は手に入らなくなるものの、ロシアやブラジルといった産地からの供給で置き換えることが可能だ。中国もアメリカとの貿易黒字で得ていた米ドルを喪失し、世界における自身の権力を拡大するためこれまで使っていたハード・カレンシー【※国際市場で通用する通貨のこと、代表格が米ドル】を大幅に奪われることにはなるだろう。

しかしながら、中国がGOY貿易を開始した一因は、米国との貿易戦争で自分たちが失いかねないオイルダラーに対して、敏速な代替策を講じておくためだったという可能性が高い。

» 続きはこちらから
1 … 66 67 68 69 70 71 72 73 74 75 76 77 78 79 80 81 82 83 84 … 145