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新型コロナウイルスのｍRNAワクチンによる世界人口削減計画

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竹下雅敏氏からの情報です。
　時系列に沿っていないと理解しにくいので、記事の内容を並べ替えて見ました。CEPIの設立の日時は、こちらのPDFを参照しました。
　以下の時系列を見ても、新型コロナウイルスのｍRNAワクチンが、人口を削減するためのものだと思わないとしたら、もはや何を言っても通じないということでしょう。生き残るためには、こうした計画を知った上で、食料を備蓄する等の準備を怠らないようにしなければなりません。

1968年 ロックフェラー財団の年次報告書で、「生殖能力の減少化対策としてワクチンなどの免疫学的方法の進展」が謳われる。
1988年 ロックフェラー財団の年次報告書で、「女性のための大量の不妊ワクチン」のための多額の助成金のことが書かれる。
1993年 メキシコ、ニカラグア、フィリピンで避妊ワクチンの実験が行われる。
1996年 「オーデュボン」誌とのインタビューで、「現在の人口から95％減の2億5千万〜3億人というのが理想的だ」というCNNの創設者テッド・ターナーの言葉が引用される。
1998年 テッド・ターナーの寄付により、国連の外郭団体である国連財団が設立される。
2008年 ロックフェラー財団、ボーダフォン財団、国連財団によって、モバイル機器の利用を促進することを目的としたMHealth Allianceが創設される。
2009年4月 ビル・ゲイツと世界保健機関（WHO）は、インペリアル・カレッジ・ロンドンのニール・ファーガソン教授から、「もし英国に大流行した場合、今後6カ月以内に国民の40％が（H1N1株に）感染する恐れがある」との勧告を受ける。
2009年5月5日 ビル・ゲイツは、億万長者を集めて行った極秘会議で世界人口の減少について議論。
2010年2月 ビル・ゲイツは、TEDトークで、世界の人口を10％から15％削減する計画について公に語る。
2010年11月 ビル・ゲイツは、MHealthサミットの基調講演に登壇。デジタルワクチンパスポートについて語る。
2011年 ビル・ゲイツは、CNNのサンジェイ・グプタに「病気を減らし、人口増加を抑えるという点で、（ワクチンの）利点はある」と述べ、人口増加を抑制する意図を繰り返し強調。
2014年 ナイロビの3つの独立した公認生化学研究所が、ゲイツが資金提供したWHO破傷風ワクチンのサンプルを検査。約300万人の女性が滅菌剤と避妊薬入りのワクチンを接種されていた。
2017年1月19日 ワクチン開発促進を目的とするグローバル・パートナーシップ機関「CEPI」が、ダボス会議において正式発足。
2017年2月 ビル・ゲイツはミュンヘン安全保障会議で、“病原体の空気感染により、1年以内に3,000万人以上が死亡する可能性がある。今後10年から15年の間に、そのような惨事の可能性が十分にある”と予言。
2020年3月11日 コロナウイルスによる都市封鎖モデルが開始される。これは、ビル・ゲイツの多大な支援を受けたファーガソンの功績が大きい。
2022年1月18日 ビル・ゲイツは、現在よりも深刻なパンデミックがこれから起こるであろうと警告。
（竹下雅敏）
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繰り返しワクチンを受けている人たちは、医師たちが「免疫侵食」または「後天性免疫不全」と呼ぶ状態に陥り、病気の発生率が高くなり、より急速に影響を受けて死に至るか、よりゆっくりと影響を受けて慢性疾患に至る（9カ月間に160 万人対象の研究結果）

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竹下雅敏氏からの情報です。
　スウェーデンでワクチン接種者と非接種者を比較する研究が、9カ月間に160 万人を対象に行われた結果、繰り返しワクチンを受けている人たちは、医師たちが「免疫侵食」または「後天性免疫不全」と呼ぶ状態に陥り、病気の発生率が高くなり、より急速に影響を受けて死に至るか、よりゆっくりと影響を受けて慢性疾患に至ると言っています。
　これはこれまでに時事ブログでお伝えして来た事柄の裏付けとなります。昨日の記事でオミクロンは「空気感染するHIV」の可能性があり、“ワクチンを接種して免疫力を落としてしまった人が、オミクロンに感染すると、後で厄介なことになる”と記したばかりです。
　AIDSは、後天性免疫不全症候群（Acquired Immuno Deficiency Syndrome）の略称ですが、記事のタイトルを見れば「ワクチン後天性免疫不全症候群（VAIDS）」となっています。
　これがどれ程深刻な事態であるかは、容易に想像できます。新型コロナウイルスにはHIVの遺伝子が挿入されていることを何度もお伝えしました。このことは、ワクチンはもちろんですが、ウイルスも警戒が必要であることを意味します。
　2021年1月29日の記事で、「ハッピー・ハイポキシア（隠れ低酸素血症）」と呼ばれるコロナ後遺症を紹介しました。
　この病状を伝えた内科医師でCovid-19 の長期罹患者の方は、“コロナ患者の多くは「軽い風邪様症状」や無症状…「臨床経過」にHIV感染症との共通点が多い…インフルエンザなど「まったく性質の違う疾患」と比べるのではなく、HIV感染症と比較して考えるべきだ”との見解を示していました。
　“続きはこちらから”をご覧ください。「ワクチン後天性免疫不全症候群（VAIDS）」は、事実ではないかと思われます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチン後天性免疫不全症候群（VAIDS）：「この免疫侵食がより広く見られることを予期すべきである
引用元）
FRONTLINE NEWS 21/12/6
www.DeepL.com/Translator （無料版）で翻訳
（前略）
スウェーデンでワクチン接種者と非接種者を比較するLancet誌の研究は、9カ月間に160万人を対象に行われた。それによると、症候性COVID-19に対する防御力は時間とともに低下し、6カ月までに、より脆弱なワクチン接種群の一部が、ワクチン未接種群よりも大きなリスクを負うようになった。
 
医師たちは、繰り返しワクチンを受けている人たちのこの現象を「免疫侵食」または「後天性免疫不全」と呼び、心筋炎やその他のワクチン後の病気の発生率が高くなり、より急速に影響を受けて死に至るか、よりゆっくりと影響を受けて慢性疾患に至るかを説明する。
（中略）
第一に、これらのワクチンは、ウイルスのごく一部（スパイクタンパク質）だけを認識するように免疫系を「誤って訓練」してしまうのです。このタンパク質がわずかにでも異なる変異型は、ワクチンによって作られる抗体の狭いスペクトルから逃れることができるのです。
 
第二に、ワクチンは「ワクチン中毒者」を生み出す。つまり、変異するウイルスのごく一部に対してしか「ワクチン」を受けていないため、定期的なブースター注射に依存するようになるのである。
（中略）
第三に、ワクチンは鼻や上気道の感染を防いでおらず、ワクチン接種を受けた人は、これらの領域ではるかに高いウイルス量を持つことが示されている。このため、ワクチン接種者は極めて高いウイルス量を保有し、「スーパースプレッダー」となってしまう。さらに、ワクチン接種者はワクチン未接種者よりも臨床的に重症化する。
（以下略）
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[おおきな木ホームクリニック] 保険会社はワクチン接種後の死亡を「自殺」とみなす可能性 / これまで多くの公害や薬害で国は責任を回避してきた

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　フランスで、mRNAワクチンを接種後、死亡した人に対して、保険会社が生命保険金の支払いを拒否したと報じられていました。遺族は裁判を起こしたようですが敗訴しました。その理由がシビアです。
「実験段階の遺伝子ワクチンの副作用はすでに公開されている。このワクチンの接種は法律で強制されているわけではない。接種は個人の意志で、それによる死亡はいわば自殺とみなされる。」だそうです。
「おおきな木ホームクリニック」さんのブログでは、「本人は死のうと思ってワクチンを打ったわけではないのに…。」とありました。その通りです。
　しかし日本でも、たとえ同調圧力は強くても「強制」はしていない。厚労省も「桁外れな件数の報告書を2週に1回出しています。」なのでワクチンの危険性を隠していたわけではない、治験中のものを接種したのは被害者の判断だと主張されてしまいそうです。国は責任から逃れ、ワクチンの被害を受けた国民の多くは補償を受けられないかもしれない。これまで幾多の公害、薬害、311の被曝被害も国は責任から逃げ続けてきましたから、ワクチン薬害が問題となっても国の補償は厳しいものになりそうです。
「何も調べないで打つということはとても怖いことです。
何か問題が起きても切り捨てられる覚悟で打たなければなりません。」
と締めくくられていました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワクチンによる死亡は自殺扱い
引用元）
おおきな木ホームクリニック 22/1/25
（前略）

『遺伝子ワクチンによる死亡は“自殺”と同じ』

フランスでの出来事ですが、ワクチン接種後に亡くなった起業家の人に対し、死亡時の保険金がおりなかったとのこと。
遺族が保険会社を相手取って訴訟を起こしましたが、敗訴したとのことです。

その理由が、
・実験段階である遺伝子ワクチンの副作用はすでに公開されている。
・遺伝子ワクチン接種は法律によって強制されている訳ではない。
・この実験段階の治療法を受けたのは、個人の意志であり、それによる死亡はいわば「自殺」とみなされる。

とのこと。

（中略）

何も調べないで打つということはとても怖いことです。
何か問題が起きても切り捨てられる覚悟で打たなければなりません。

画像の出典: photo-ac

ワクチン分科会が5歳から11歳のワクチン接種「努力義務」の結論を先送り、結論の出る金曜日まで訴え続けよう / 地方メディアが少しずつ報道し始めている

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　26日厚労省のワクチン分科会で、5歳から11歳向けのワクチン接種を「努力義務」とするかどうかが決まるということで注目していましたが、結論が金曜日に先送りになったようです。その理由は「特例承認」の根拠となった数理モデルをオミクロン用に作成できていなかったという資料の不備だそうです。しかも専門家会議というのに免疫学者が参加しておらず、実質的な議論ができるメンバーは３、4人程度らしい。こうした杜撰さを宮澤大輔医師がボランティアで解説されています。NHKは「努力義務について意見が分かれた」と報道していますが、リスクについての実質的な議論がなされていないのが実態のようです。これまでこの分科会に多くの人々の関心が集まり、各委員に対してもSNSなどを通じて疑問の声が届けられたおかげで、なし崩しに「努力義務」とされずに済んだのかもしれません。引き続き金曜日まで厳しく分科会をチェックしましょう。
　ワクチン被害はタブーのメディアですが、ポツリポツリと地方メディアが声を上げています。ワクチン接種後の被害に国が対応していないこと、子どもへのワクチン接種を懸念する国民の声があることなどを伝えています。
（まのじ）
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