アーカイブ: メディア

ウクライナの「核攻撃」偽旗作戦が具体的に報じられる 〜 ウクライナが保有するトーチカUを基にダミーのイスカンダルを製作、放射性物質を詰め込んでロシアの核攻撃と宣伝する

 スプートニク、リアノーボスチなどがウクライナの偽旗作戦計画を具体的に報じています。ウクライナの企業「ユージュマシュ」の専門家がイスカンダルのダミーロケットを作り、それに放射性物質を詰め込み、チェルノブイリ廃炉原発の立ち入り禁止区域内に発射する。ウクライナが防空システムで迎撃した後、ダミーのイスカンダルの残骸を西側メディアに見せて、あたかもロシアによる核攻撃であるかのように見せる偽旗作戦にするらしい。ダミーのイスカンダルはウクライナが所有するトーチカUミサイルを基に製作されたそうです。ここまでバレていることを多くの人に知らせて作戦を阻止しよう。
「ロシア軍が自国の領域で、自国の住民に核兵器を使うことに何の意味があるのだろうか。全くない。」というモスクワ国立大学教授の見解があります。教授は逆に核攻撃をロシアのせいにすることでロシアの正当性を失わせ、アメリカ中間選挙を有利にするという西側NATOの利益に完全に合致すると述べています。ロシアのポリャンスキー国連次席大使の「ロシアがオオカミ少年の嘘をついていると言われても私は構わない。これで地球全体を汚染しうる大惨事を防ぐことができるなら。」という、グッとくる発言をすらいとさんが取り上げておられました。ロシアは国連安保理にこの偽旗作戦を議論するよう要請しましたが、一方ウクライナはIAEAに査察を求めました。IAEAのいる所で偽旗作戦実行でしょうか。西側に悪者呼ばわりされても地球を守る熊さん。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ウクライナ、チェルノブイリで「汚い爆弾」の偽旗作戦を計画か
転載元)
(前略)
ウクライナが同国北部のチェルノブイリ原発(現在は廃炉)で放射性物質を拡散させる「汚い爆弾」を使用した、いわゆる「偽旗作戦」を準備している可能性があることが分かった。事情に詳しい関係者への取材で明らかになった。

関係者は、宇宙産業などを手掛けるウクライナの国営企業「ユージュマシュ」の専門家らがロシア製短距離弾道ミサイル「イスカンデル」の模型を作っていると指摘。ミサイルに放射性物質を詰め込み、チェルノブイリ原発の立ち入り禁止区域内で使用、防空システムで迎撃することで、ロシアによる核攻撃と主張する「偽旗作戦」を行う可能性もあると述べている。

関係者はキエフ政権はミサイルを『迎撃』したあとに、西側諸国やウクライナのメディアに残骸をイスカンデルのものであるかのように見せて、ロシアが悪いと西側世界を説きつけるつもりだと話している。

「汚い爆弾」とは、放射性物質と爆発物を入れた装置のこと。爆薬が爆発すると容器が破裂し、衝撃波によって放射性物質が飛散し、広範囲で放射能汚染を引き起こす。
(中略)
ロシア軍の放射線・化学・生物学防護部隊を率いるイーゴリ・キリロフ中将は24日、「ウクライナの2機関が汚い爆弾の製造を引き受けており、作業はすでに最終段階に入っている」と発表していた。
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

ヤマ・ニヤマに従って、自分に正直に生きる人は圧倒的に少数派 〜 正しい道を歩いている人は、パンデミックによる集団形成が起きた時であっても、それを強く跳ね返すことができる

竹下雅敏氏からの情報です。
 マティアス・デスメット教授は、ベルギーのゲント大学の心理・教育科学科の臨床心理学教授です。2021年10月11日の記事で、「なぜ多くの人がこの物語を信じているのか?」と題するパンデミックによる「集団形成(mass formation)」の話を紹介しました。
 マティアス・デスメット教授は、“集団形成には、「社会的な絆の欠如」「意味づけの欠如」「自分ではコントロールできない種類の不安」「特定の対象や原因に向けることができない不満や攻撃性の欠如」という4つの条件が必要で、これらの条件が揃った社会では、マスメディアを通じて不安の対象に対処するための戦略が提供されると、人々はその戦略に従うこと、参加することに大きな意欲を持つ”と言っていました。また、“そのシナリオ自体が絶対に不条理なものであっても、これが、ある種の精神的なつながりの酩酊状態をもたらし、物語を信じ続ける”と言っていました。
 1月8日の記事では、“洗脳されていない30%の人々がポイントで、「発信を続ける事」「全体主義の自壊まで耐え忍ぶこと」が重要だ。”というマティアス・デスメット教授の見解を紹介しました。
 冒頭の動画の12分42秒の所で、マティアス・デスメット教授は、“何らかのグループに属するのではなく、自分に正直に生き、何らかの倫理的法則に従って、大衆形成が起きた時であっても、それを強く跳ね返すことができるのです。…今見てみると私の環境で引っかからなかった人というのは、これらの人たちは、私の意見では、最も誠実な人たちでした。…そして正直であるということです。”と言っています。
 マティアス・デスメット教授の言う「何らかの倫理的法則」が、ヤマ・ニヤマであることは、時事ブログの読者の方であれば明らかでしょう。
 ツイート動画でマティアス・デスメット教授は、“「マス」形成は最終的に自分を滅ぼします。全体主義も最終的に滅びます。…あなたを滅ぼす前に、「マス」は自分で滅びます。それを実現するには、あなたが発言し続ける事です。発言し続ける事で「マス」があなたに浸食しない。あとは待つだけ。マスが弱っていくのを。マスが弱ると、スモールが台頭してきます。そこで社会を変える事ができるのです。これはいい話。スモールグループはとても急激な心理的進化を経験するからです。精神面でとても強くなります。何故なら、マスが人間性を失っていく様子を目の当たりにしているからです。スモール(少数派)は、その道が正しければ、どんどん人類の本質や命・人生の本質に触れるようになります。”と言っています。
 “スモールグループはとても急激な心理的進化を経験する…その道が正しければ、どんどん人類の本質や命・人生の本質に触れるようになります。”と言うのは、霊的進化と言っても良いでしょう。
 1月8日の記事のコメントで、“「集団形成」の負の側面をプラスに転換できた人が本当の勝者であり、「家族の絆」「自然との絆」を深めると良い”とアドバイスをしました。
 自分に正直に生きる人は圧倒的に少数派なので、社会で孤立しがちです。しかし、それは、その人が正しい道を歩いているという印です。
 自分の意見や立場を、説得して分からせようとしないことです。1000人のうちの1人に届けばよいと思えば、気が楽でしょう。
 人を説得する事よりも、ずっと大切なことは「自分自身を知ること」です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
集団洗脳マティアス・デスメット教授インタビュー
配信元)

————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

コロナワクチン接種後に死亡した人の遺族会が立ち上がり、国の救済制度への申請や因果関係の検証を進める 〜 激しいバッシングにも負けず未来のために立ち上がった人々

 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人の遺族と支援者が遺族会「繋ぐ会」を結成し、複雑な救済制度の申請手続きの協力や、死亡とワクチン接種の因果関係の解析を進めていくと発表しました。また国の予防接種健康被害救済制度で補償されない部分は、国に対して集団訴訟を起こす考えも示しました。立ち上げの中心となられたのは「コロナワクチン被害者駆け込み寺」の支援活動をされていた鵜川和久氏や医療訴訟のベテラン青山雅幸弁護士、ワクチン問題に声を上げ続けてこられた中村篤史医師らです。CBCの大石アナも親身な取材をされていた様子です。
 国やメディアを素直に信じて家族を奪われた方々は、国にも医療機関にも見捨てられました。ネットなどで声を上げれば激しいバッシングがあったと言います。辛い悲しい立場の人を放って置けないと支援に立ち上がった方々、家族の死を無駄にしたくないと未来へ繋ぐ思いで勇気をふり絞って立ち上がった遺族の方々のメッセージは血が通っています。「ワクチンが原因で亡くなったと国に認めてもらいたい。」それは国が責任を認めるということで、険しい戦いとなります。けれどもこの会に行き着いた亡くなられた方々の背後には、命こそ失わなくても日常を奪われた人々が多くおられるはずです。そしてその先には、これからワクチンの危険にさらされる若い世代がいます。
 「繋ぐ会」で救済を求める方を応援することは、未来の私たちを守ることになります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
遺族救済へ 会結成 ワクチン接種後死亡で弁護士ら
引用元)
 新型コロナウイルスのワクチン接種後に死亡した人の遺族らを支援する団体「コロナワクチン被害者駆け込み寺」や弁護士らは20日、都内で記者会見を開き、遺族の救済に向けて遺族会を結成したと発表した
(中略)
 遺族会は、被害者が予防接種健康被害救済制度に申請する際に協力するほか、死亡とワクチン接種の医学的因果関係の解析を進めていく方針。同制度で補えない部分は、国などに対して集団訴訟を提起する考えも示した
 出席した青山雅幸弁護士や中村篤史医師らは、ワクチンを含めたほとんどの医薬品には副反応(副作用)があることを説明。同制度に申請するには診断書など必要書類が多く、遺族にとって負担が大きいと指摘した。
(以下略)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

トゥルシー・ギャバード下院議員が「ウクライナは民主主義ではない!」3つのテレビ局を強制的に閉鎖し、野党党首を投獄 〜 日本では真逆の報道になって伝わる背景にウクライナのジャーナリスト買収がある

 10/14時事ブログで民主党を離党したトゥルシー・ギャバード下院議員が米政権の実態を暴いていましたが、今回は「ウクライナは全く民主主義なんかじゃありません!」と述べ、その根拠として、ウクライナの大統領は政権に批判的な3つのテレビ局を閉鎖し、野党の党首を投獄し、しかもそれを米国の支援で行ったと暴いています。これらの弾圧は日本のメディアが独裁者プーチンがやっていることと報じているものです。また日本では中国が投資した国はあたかも侵略されつつあるかのような報道ですが、驚いたことに中国はアフリカなど貧困国への債権約98億ドル、約1兆円を放棄しているそうです。略奪し尽くす西側の国際金融資本家にはマネできませんが、そのようなことも日本では伝わりません。
どうやらウソつき国家ウクライナは、自国に協力してプロパガンダ記事を書くジャーナリストを買収しているそうです。カナダのジャーナリスト、キアン・ベクスト氏は実際に好条件の話を持ちかけられ、また「同僚の何人かはすでにキエフの給与名簿に載っている」「ウクライナを支持するツイートを1回するごとに200ドルを提供された。」また「ウクライナは良い国だと思っていたのに、なぜジャーナリストを買収したいのか?」とも述べています。ロシアも同じことをするとウクライナは言いそうですがそれはあり得ません。フランスのアンヌ=ロール・ボネル氏、ドイツのアリーナ・リップ氏、最近ではブチャの虐殺がウクライナによるものと暴いたアドリアン・ボケ氏など、真実を伝えようとロシアに与する報道をすれば職を失い、権利を奪われ、命まで狙われるのですから。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

パリでの大規模デモについて、諜報機関の攪乱情報の意図に沿った「偽りの報道」をしている西側メディア 〜 民衆の思考を操作するために、間違っても「真実を伝えない」メディア

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、“パリでは大規模なデモが起きている”とお伝えしましたが、スプートニクは、16日にパリで生活費高騰に反対するデモ行進が行われ、「主催者の推定によると、デモの参加者は14万人。一方、警察はデモ参加者の数について3万人」だと報じています。記事にはデモの様子を示すツイートが添付されています。
 これに対しロイターの報道では、「2020年3月3日にパリ市内で年金改革に反対する人々のデモ行進」の写真をわざわざ貼り付けて、「パリで16日、物価上昇に抗議して数千人がデモを展開した。」と書いているのです。
 “続きはこちらから”のツイート動画でも、16日のデモの規模が分かりますが、どう数えたら「数千人がデモ」になるのかは分かりません。
 ロイターの記事の最後に、『私たちの行動規範:トムソン・ロイター「信頼の原則」』というふざけた一行があるので、開けてみると、“信頼原則は、ロイターとその従業員に、常に誠実さ、独立性、偏見からの自由をもって行動する義務を課しています。”と書いてあります。
 “たのむから、「信頼の原則」の通りに仕事をしてくれよ。”というのが素直な感想ですが、諜報機関は攪乱情報を出すのが仕事だろうし、諜報機関の攪乱情報の意図に沿った「偽りの報道」をして、民衆の思考を操作することがメディアの役割でしょうから、間違っても「真実を伝えない」というのが彼らの仕事なのでしょう。
 政治家を含め、これほどヤマ・ニヤマに反する行為を平気で行える人たちというのも珍しいですね。彼らは、現在、ヤマ・ニヤマを基準に「最後の審判」が行われているのを決して理解しないでしょう。
 私の目から見て、究極のアホな連中なのですが、どうにもならないですね。肉体の死と共に宇宙から消滅し、ほとんどの人は「もう一度、石か植物あたりから進化をやり直すことになる」のです。
 この混乱した世の中を正しく誠実に生きた人は「地を受け継ぐ人」であり、たとえ肉体を失ったとしても、いずれ自分の「波動」に見合った素晴らしい未来の地球、あるいは他の惑星に転生することになります。
 人生の究極の目的が「愛」であることを決して見失わない人は、どんなに困難な世界であっても、誠実に生きぬくことができるでしょう。
 最後に蛇足になりますが、「愛」と「恋」を識別してください。「愛」は目的を持たない意識です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
パリで生活費高騰反対のデモ 主催者は14万人参加と発表
転載元)
©Sputnik / Mark Peris

16日、仏パリで生活費高騰に反対するデモ行進が行われ、主催者の発表では14万人が参加した。仏テレビ局BFMTVが報じた。

生活費高騰への反対デモは、ジャン=リュック・メランション率いる極左政党「不服従のフランス」、「欧州エコロジー・緑の党」、社会党のほか、複数の労働組合や協会の呼びかけにより、パリで行われた。デモ隊は、賃金や社会保障の引き上げ、電力料金の凍結、超過利潤税の導入、環境プロジェクトに対する投資などを求めた。また、燃料や食料品の値上げ、定年退職年齢の引き上げにも抗議した。


主催者の推定によると、デモの参加者は14万人。一方、警察はデモ参加者の数について3万人としている。

テレビ局BFMTVの報道によると、デモ隊が機動隊と衝突し、警察官約2000人と国家憲兵も加わったという。


デモは平和的に行われたものの、一部では過激派が参加し警察と衝突。数名のデモ参加者が負傷した。
————————————————————————
パリで物価上昇の抗議デモ、左派はゼネスト呼びかけ
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
パリで16日、物価上昇に抗議して数千人がデモを展開した。写真は、2020年3月3日にパリ市内で年金改革に反対する人々のデモ行進の様子。(2022年 ロイター/CharlesPlatiau)

パリで16日、物価上昇に抗議して数千人がデモを展開した。フランスでは製油所で賃上げを求めて数週間にわたるストが実施されており、ゼネストを呼びかける声が高まっている。

極左政党「不服従のフランス」のメランション党首もデモに参加し、18日のゼネスト実施を呼びかけた。

主要労組のフランス民主労働同盟(CFDT)も賃上げのため18日のゼネスト実施と抗議行動を呼びかけている。同時に、製油所職員のスト実施権保護に向けた抗議行動も呼びかけた。

————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから