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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第39話 ― 黄金をめぐる攻防戦

 アメリカによる外国の統治、これが最も理想的にうまくいった事例が日本の統治だと言われています。自国に外国の軍隊が駐留、このことはその国が駐留する外国軍の占領下にあることを意味するのは世界的な常識です。だから、どこの国でも自国に駐留する外国軍を敵視し、一国も早く排除しようと努めるのです。
 ところが、日本では1945年から2022年の現在まで米軍が駐留し続けています。日米地位協定により米軍は治外法権であり、「思いやり予算」が付与もされます。世界的な常識からは「ありえないこと」が長年に渡って成立していること、日本人はよほど特殊なのか? そうではなく、ここには裏天皇グループの存在があったのです。
 “日本を中心としたNWO”を目指す裏天皇グループと、“アメリカを中心としたNWO”を目指すグループとは激しく対立していたとのことでした。特にその戦いは「黄金の百合」という莫大な金塊の所有をめぐる攻防だったはずです。自分たちの目指すNWO成立には莫大な黄金は欠かせないものだからです。
 しかし、アメリカ側は日本を統治するのに戦前から日本を支配してきた裏天皇グループを利用する側面があった模様です。一方の裏天皇グループも、自分たちの秘密の支配権を維持拡大するのにアメリカ側を利用していた側面もあります。両者は激しく対立するとともに、互いを利用するという協力関係も成立していたわけです。また、相手側の手駒を自陣への取り込みも行われていたようです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第39話 ― 黄金をめぐる攻防戦

特捜の背後の存在


1945年から1952年まで、日本は太平洋戦争の敗戦からサンフランシスコ講和条約締結までの約7年間、公式には連合国軍最高司令官総司令部GHQ/SCAP)の占領下に置かれていました。この期間の中で設置され、現在日本にまで多大な影響を、もっといえば日本支配の装置となり、現在まで作動している重要機関の一つが「隠匿退蔵物資事件捜査部」でしょう。

「隠匿退蔵物資事件捜査部」とは1947年(昭和22年)、隠退蔵物資事件を契機にGHQによってに設置されたものです。「隠匿退蔵物資事件捜査部」が後の東京地検特捜部なのです。

東京地検特捜部は「日本最強の捜査機関」とも呼ばれていて、1976年にはロッキード事件で田中角栄元首相が逮捕されています。また、近年では総理目前となっていた民主党の小沢一郎議員が、でっち上げと言って良いであろう陸山会事件で東京地検特捜部(特捜)の強制捜査を受けました。その結果小沢議員の秘書たちが逮捕され、その影響によって小沢総理の誕生は消えました。特捜の動きが日本国に甚大な影響を与えているのです。

編集者註:一覧表の赤字はシャンティーフーラによるもの。
最初のロッキード事件は田中派、最後のIR汚職事件は二階派(二階俊博は元竹下派)、それ以外は竹下派に対する捜査。
(参考:るいネット「清和会に対立した経世会の末路」)

このロッキード事件にしろ陸山会事件にしろ特捜の動きの背後には、アメリカの支配者たちの意志が強く反映されているのは間違いないでしょう。「特別捜査部」のウィキペディア記事では次のように記載されている通りです。

東京地検特捜部に批判的な立場からは、東京地検特捜部が連合国軍による占領下で、旧日本軍が貯蔵していた隠退蔵物資を摘発してGHQの管理下に置くことを目的に設置された「隠匿退蔵物資事件捜査部」としてスタートした経緯や特捜部エリートに駐米大使館の一等書記官経験者が多いことから、「アメリカの影響を受けている」とする見方がある。

それと特捜に関して気をつけるべきは、裏天皇のグループの意図も特捜に反映されているであろうという点です。ウィキペディア記事の上の続きが次のようにある通りで、清和会グループは裏天皇の直接の部下であった岸信介にその源流がありますが、その清和会グループと特捜は握っていたと見るのが自然です。アベシがいかなる犯罪行為に手を染めようと不問にされてしまった理由がここにあるでしょう。

また、捜査対象が歴史的に木曜クラブの流れを汲む平成研究会系列(田中派―竹下(登)派―小渕派―橋本派―津島派―額賀派―竹下(亘)派―茂木派)の政治家に集中する一方で、党風刷新連盟を興りとする清和政策研究会系列(福田派―安倍(晋太郎)派―森派―町村派―細田派―安倍(晋三)派)の政治家は多くが免れていることから、「捜査対象が偏っているのではないか?」という主張がある。


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米国に亡命した中国のウイルス学者・閻麗夢(えん・れいむ)博士による攪乱情報 ~中国共産党の工作員になってしまった閻麗夢博士

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国に亡命した中国のウイルス学者・閻麗夢(えん・れいむ)博士は、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を中国共産党政権が開発した生物兵器であると主張しています。こちらの記事で、“閻博士は、2019年12月31日と2020年1月16日の間に2回にわたって、中国国内の研究機関、中国疾病対策予防センター(CDC)、及び中共軍の研究機関や病院の同業関係者に連絡を取り、新型コロナウイルスの発生源や感染状況に関する詳細な情報を入手した”とあり、「新型コロナウイルスは、中共軍の生物兵器専門家の最新理論に基づいて製造した生物兵器である」と言っています。
 冒頭の記事で閻(ヤン)博士は、“中国共産党はラッサ、マールブルグ、ハンタウイルスなどのさまざまな出血熱ウイルスを研究しており…冬季オリンピックの際に、このような生物兵器ウイルスを放出する準備を完全に整えている”という爆弾発言をしています。
 しかし私は、閻麗夢博士のこうした発言は攪乱情報だと見ています。こちらの閻麗夢博士のツイートをご覧ください。彼女は、「中国共産党の代理人マイルズ、郭文貴と彼の中国共産党員のパートナー王延平がどのように私に対して違法行為を組織したか、もっと証拠をここに送ってください。(DeepL機械翻訳)」とツイートしています。
 こうした発言に郭文貴氏は激怒、これ以降、連新社(GTV)の動画に彼女が出演することはなくなりました。閻麗夢博士の先のツイートは2021年7月21日のものですが、“このツイートは閻麗夢博士が中国共産党の工作員になったことを示すもの”と私は考えています。
 したがって、閻麗夢博士の過去の発言は信憑性が高いのですが、現在の彼女の発言は信用できないのです。“続きはこちらから”の記事では、「NIH 国立衛生研究所は、米国内でエボラの機能獲得研究を行っている。…米政府こそが感染源だ。」とあります。
 マールブルグやエボラを兵器化したウイルスをばら撒く計画があるのかも知れませんが、こうした計画は1月22日の記事でお伝えしたように、“グラフェンのバブルが体内で爆発することで出血熱が生じますがそれをマールブルグ・ウイルスのせいにしようとしている”ということ、“ワクチン接種と5G、そして生物兵器の合わせ技で、新たな出血熱のパンデミックを偽装する”ということだと見て良いのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独占情報 中国共産党が出血熱の生物兵器をオリンピックで普及させようとしていることをLi-Meng Yan博士が暴露し、その治療法を公開した
引用元)
(前略)

(中略)
中国共産党はラッサ、マールブルグ、ハンタウイルスなどのさまざまな出血熱ウイルスを研究しており、これらのウイルスはすべて、この病気の薬剤ターゲットであるCD38を共有しているという。彼女の情報によると、中国共産党は冬季オリンピックの際に、このような生物兵器ウイルスを放出する準備を完全に整えているという。
(中略)
この新しい病気は、ウイルス性出血熱の一種であり、COVID-19よりもはるかに高い致死率を持っているかもしれない。ヤン博士によれば、この病気は中国全土で発生している可能性があり、今週はイギリスでも発生したとのことである。
(中略)
彼女は、中国共産党の軍事科学者が2014年にリベリアと協力してエボラ出血熱を研究したことを指摘した。
(中略)
彼女の予測が正しく、これまですべての予測が正確であることが証明されているならば、これは世界の非常に厄介な時代の始まりを意味するかもしれない。
(中略)
ヤン博士によれば、すでに治療薬があり、中国共産党はそれを可能な限り調達しているところだという。それは「ダーザレックス(ダラツムマブ)」というジョンソン&ジョンソンの薬である。Cancer.orgによると、この薬は現在、多発性骨髄腫の治療に使われているが、中国共産党はこの薬が彼らの新しい生物兵器にも有効であることを発見したとヤン博士は述べている。
(以下略)

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懸念されていたブレークスルー感染が各地で / 全国で次々と有志医師の会が立ち上がり、コロナワクチンを勉強するシンポも開催 / 「接種券一律送付」反対の署名数も続々と

 笑ってはいけない、笑う場合ではないのですが、最初のツイートにやられました。医療機関は感染拡大を防ぐために何度もワクチン接種をしたはずです。「抗体価がなんと接種前の45倍だ」と大船に乗っていた病院で次々ブレークスルー感染が発生し「どうしてだよ〜〜!」
いやいや、世界の状況から「ブースター接種者が感染の温床となり、集団大量感染を発生させている」ことは早くから認識されていました。どうして気づいてくれなかったんだよ〜と言いたい。接種すればするほど自己免疫力を低下させます。5歳から11歳の健康なこども達がワクチンを打つことで心臓疾患の懸念があるというデータも出ています。
 次々に寄せられる情報から、北海道有志医師の会、東北有志医師の会に続き、関東有志医師の会が立ち上がったことを知りました。また「岡山・倉敷新型コロナ感染対策 市民審議会」では、本日2/12にLIVE配信も同時に行うシンポジウムが行われるようです。全国でコロナワクチンを懸念していた医師の方々、親御さんたちが「こどもを守る」という目的で発信し、勉強される場が広がっています。もちろん全ての参加者が同じ考えではなく、例えば散見される「マスク無用論」や「コロナは単なる風邪説」は時事ブログの立場と大きく異なります。あらゆる情報が隠されることなく、どうしたらこども達、そして大人達も健康に自由に暮らせるかを共に検討し合えることが重要と考えます。
 接種券の送付が強行され始めていますが、反対署名もすごい勢いで数を増やしています。あきらめずに声をあげましょう。
(まのじ)
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配信元)


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名古屋の河村市長が「ワクチン後遺症窓口設置」を「本気でやる」〜 政治がワクチン薬害に率直に取り組む姿勢を評価したい

読者の方からの情報です。
 大村愛知県知事の『いかさまリコール問題』で評判を落としていた名古屋の河村市長ですが、『オミクロン株にも効果のあるイベルメクチン』推奨に続いて、『ワクチン後遺症窓口設置』まで進めているそうです!

河村市長! 何か変なものでも食ったんですか?!

(はなぶさ源ちゃん)
 大村知事へのリコール犯罪の責任をとったとは思えぬ河村市長ですが、それはそれとして、ワクチン後遺症に対して、政治が率直に向き合う姿勢は評価しました。今後大きな薬害事件に発展することが予想される中、首長として市民の薬害救済に率先して動いて欲しい。
 一方、ワクチンに関して大村知事は「打って打って打ちまくれ」の方針です。多くの知性がなぜこうも歪んでしまうのか、善意だとすると悲劇です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「多くの人が困っている…」“ワクチン後遺症窓口”設置を明言 名古屋市河村たかし市長
引用元)
(前略)
 ワクチン接種後の体調不良に苦しむ人たちについて、名古屋市の河村たかし市長は、来週にも後遺症の相談窓口を設置することを明らかにしました
(中略)
 今のところ、ワクチンの副反応に認定されて国の救済対象になるのは、接種後すぐに起きた「急性アレルギー反応」がほとんどで、寝たきりになった、など「慢性的な体調不良」は副反応として認められていません

 名古屋市の河村たかし市長は。

 「(後遺症は)検査しても数字に結果に出ないと。『精神科に行ってくれ』との状況。名古屋市民でも多くの人が困っていると思う。(医師が)言っていたのは、相談窓口をきちっと作ってくれと。来週中にでも設置しようかと

 大石(CBCテレビ「チャント!」大石邦彦アンカーマン)
 「本気ですか?

 河村市長
 「本気だがね。やるのが仕事

5歳から11歳のワクチン接種を強硬に進める政府、ワクチン分科会 〜「努力義務」を外しておきながら接種券を送付する暴挙、抗議は続く

 2/9予算委員会で青山大人議員が5歳から11歳のワクチン接種を質しました。質疑では、政府はオミクロン株についての有効性はデータがないということを認めつつ、安全面の判断はワクチン分科会にお任せでした。しかし国民の抗議の声を考慮したのか、政府が「接種勧奨」「努力義務」は外す方針であることは推測できました。同時に接種券は各自治体に送付する気満々であることもうかがえました。2/10ワクチン分科会ではこの接種券送付の是非がポイントになりました。
 果たして分科会では、有害事象への懸念材料を見ないまま厚労省事務局の言いなりで終了し、それどころか分科会の終了を待っていたかのように、一部自治体は実際に接種券を発送していました。分科会では抗議の声をかわすために「努力義務」を外しておいて、しかし実際には安全面を無視して接種券という「赤紙」を送りつけてプレッシャーをかける。こんな姑息な騙し討ちを平気で行ってまで日本は製薬会社に隷属するのか。未来そのものの子どもを害して、私たちは平和でいられるのか。
 沈み込む気持ちでしたが、ふと目にした最後のツイートが励ましてくれました。
(まのじ)
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配信元)

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