アーカイブ: アメリカ

19/6/22 ソルカ・ファール情報:イランがフィラデルフィアの港を爆破、トランプへの“返礼”としてルイス・ファラカーンの“スリーパー・セル”が協力

 トランプさんはイラン核合意を一方的に破棄しました。一見理不尽にも見えるこの動きは、実はオバマがイラン内部のカバール同志と結んだ密約だったから、という説があります。
 今回、イスラム教の「12番目のイマーム」という黙示録の救世主登場を彷彿とさせる思想に触れ、イスラム教とキリスト教の一部過激派の利害が一致するのが理解できるようになりました。

 中華思想もそうですし、日本神道もそうですし、選民思想はユダヤ教に限らずどこの国にもあるようです。そこに上手いこと付け込むんですねぇ、悪というものは。
 どっかの神様に特別に選ばれたと納得できるほど、自分は立派だと思えるのがスゴイです。真正の脳内お花畑というか、そいつぁーおめでたい限りで……多分、一皮めくったら劣等感で埋め尽くされていそう。世耕子飼いのネトウヨの現実逃避に通じるものがありますな。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ソルカ・ファール情報:イランがフィラデルフィアの港を爆破、トランプへの“返礼”としてルイス・ファラカーンの“スリーパー・セル”が協力
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

イラン側がアメリカ本土で報復措置に出る


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、大部分が黒塗りされていました。その中でイランのアドルファズル・シェカールチー准将の「イランへ一発でも撃てば、アメリカおよびその同盟諸国の利害に火が着くというドナルド・トランプ大統領に向けた発言に言及し、この脅しが真実であったことはトランプオマーン国を介してイラン側に「米国の【イラン】攻撃はもういつ起こってもおかしくない【状況だ】」とのメッセージを送ったそのほぼ直後に示されたのだとか。

――【米国側の攻撃予告から】二時間もしない内に、フィラデルフィアにあるアメリカ合衆国東海岸最大の製油所で凄まじい爆発が起こったのです。

――米国内に入り込ませていることは昔から知られているイラン軍の“スリーパー・セルが決行した攻撃ではないかと疑われています。

――そのリーダーの一人と目されているのが、過激アメリカ系イスラム教活動家ルイス・ファラカーンです。

――2018年11月イランを訪れた彼は、トランプに向けて明らかに脅迫【と言うべきメッセージ】を発信し、もし米国イラン勢を攻撃しようものなら何が起こるか警告しました:
我らが【アメリカ】大統領と彼を支える政府には、慎重に慎重を重ねて頂きたいと願うのみです……この戦争は、中国、ロシア、あらゆる国々を巻き込む戦争を再び引き起こすことになるでしょう……皆さんの知っている【姿の】アメリカは終わってしまいます」。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
過激アメリカ系イスラム教指導者のルイス・ファラカーン(上の写真で中央)は昨年11月にテヘランでイラン高官らとの会談を終えてから、ドナルド・トランプ大統領に対して警告を発しました

» 続きはこちらから

2020年の大統領選で、トランプ大統領が再選される状況を全力で阻止する計画を持つグーグル / グーグルと手を組み、5Gを推進して情報統制を完成させるつもりの中国共産党

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事によると、グーグルは2020年の大統領選において、トランプ大統領が再選される状況を全力で阻止する計画を持っているようです。
 グーグルは、エスタブリッシュメント側の自分たちにとって都合の良い記事以外は、すべてネット上から削除するように、人工知能(AI)に教え込んでいるとのことです。検索でも、彼らにとって都合の良い検索結果しか出てこないように設定されていると書かれています。
 トランプ大統領は、グーグルをはじめとした巨大IT企業を分割するつもりだと思いますが、こうした状況を見ると、それは当然のことだと思います。
 私が気になるのは、中国の状況です。中国共産党はグーグルと手を組み、5Gを推進して国民監視を徹底し、情報統制を完成させるつもりでいるように見えます。
 習近平氏は、腐敗撲滅を実行し、大きな成果をあげ、中国を貧困から救い出しました。今では、「一帯一路」により、世界を貧困から救い出す可能性すらあります。
 しかし、米国との5G戦争あたりから、私は習近平氏に疑念を抱くようになりました。これまでの彼の偉業は、まさにホツマの神にふさわしいスケールで見事だったと思うのですが、現在の状況は、彼が中華思想の持ち主で、“中国共産党が世界を支配すべきだ”と考えているとしか思えません。
 彼は、地球同盟(アライアンス)のメンバーであり、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)のメンバーです。すなわち、Qグループと形の上では協力関係にあります。しかし、誰が世界を支配するのかに関しては、プーチン大統領やQグループとは異なる思想を持っているように思います。
 天界の改革においても、改革に中心的な役割を果たし、多くのことを成し遂げた仲間が、最終的には消滅していきました。例えて言うと、ニール・キーナン氏と共に世界の解放のために戦っていた同志が、黄金を目の前にした途端に、ニール・キーナン氏を裏切るという出来事が起こったのに似ています。
 世界の権力の頂点に立てるかも知れないとなると、似たようなことが起こるのかも知れません。もし私の悪い予感が当たっているとすれば、1%対99%の戦いにおいて、中国共産党は滅ぼされることになるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
2020年の「トランプ的状況」阻止のためのグーグルの計画を、内部告発・幹部の隠し撮りで暴露
引用元)
<引用元:プロジェクト・ベリタス 2019.6.24
(前略)
(ニューヨーク・シティ)プロジェクト・ベリタスは、グーグルに関する新たなレポートを公開した。(中略)… レポートは2020年の大統領選挙の結果に影響を与え、次の「トランプ的状況」を「阻止」するグーグルの計画を明らかにしているようだ。

レポートには、グーグルのベテラン社員で「責任あるイノベーション」の責任者であるジェン・ジェナイが次のように語っている場面が収められている。

「エリザベス・ウォーレンはグーグルを解体すべきだと言っている。彼女のことは好きだけど、大きな見当違いをしているし、事態は改善されず悪化するでしょう。というのも、もっと小規模な会社になれば次のトランプ的状況を防ぐのにかかる同じ資金が持てないからよ。つまり小さな会社ではそれができないから」
(中略)
ジェン・ジェナイはグーグルの「責任あるイノベーション」部門の責任者だ。人工知能(AI)技術の責任ある実装を監視し評価する部門。
(中略)
「私たちはアルゴリズムにも教え込んでいる。もし2016年のようなことがまた起きたら、私たちは・・・結果は違ってくるだろうか?というように」
(以下略)
————————————————————————
内部告発者がグーグルの悪事を暴露
引用元)
(前略)
https://www.naturalnews.com/2019-06-24-google-whistleblower-bombshell-censorship-conservative.html
(概要)
6月24日付け
(中略)
(Natural News)
Project Veritas、ジェームズ・オーキーフェルン氏の記事から:
今回も、グーグルの(新たな)内部告発者がグーグルによる以下の悪事を暴露しました。グーグルは、社会的正義の戦士と呼ばれるスタッフを使って保守的な記事や独立した意見をネット上から全て削除するようAIに教えこんでいます。

Project Veritasが入手した資料によると、グーグルのゴールは、グーグルのユーザーに対してエスタブリッシュメント側の単一の見方を報じるニュースや記事しか入手できないようにすることです。つまり、グーグルはエスタブリッシュメント側ではなく進歩主義ではない意見や記事は全て系統的に削除するということです。(中略)… グーグルはユーザーが検索してもグーグルが好む政治アジェンダに沿った検索結果しか出てこないように設定しています。
(中略)
インフォウォーズによると、今後、さらに多くの内部告発者がグーグルの甚だしい不正行為、嘘、選挙干渉について暴露してくれるでしょう。グーグルは明かに我々の民主主義を脅かす存在です。彼等は権力を乱用し独立ジャーナリズムや独立した言論を抑圧し選挙結果を操作しています。グーグルの活動を止めさせるべきです。グーグルは2020年の大統領選でも2016年の時のように情報操作を行いトランプに不利になるような偏向報道を続けるでしょう。
(以下略)

大統領選挙の公約通り“米軍を世界から撤退させる”つもりのトランプ大統領!〜アメリカをカバールから解放するだけではなく、日本を含めた世界の解放を視野に!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を、先にご覧ください。トランプ大統領は、「米国はホルムズ海峡にいる必要はない」とツイート。航路は、関係各国が“自身で守るべきだ”としました。これに対して、イランのザリフ外相は「トランプは100%正しい」とツイートし、「米軍がいなくなることは米国と世界の利益に完全にかなっている」と主張しました。
 やはり、トランプ大統領は、大統領選挙の公約の通り、“米軍を世界から撤退させる”つもりのようです。
 このことは、日本も例外ではないようで、ブルームバーグは、トランプ大統領が日米安保条約を破棄する可能性を側近に漏らしていたことを伝えました。これは、トランプ大統領がアメリカをカバールから解放するだけではなく、日本を含めた世界の解放を視野に入れていることを示しています。
 フルフォード氏は、いずれトランプ大統領がペテン師か本物の英雄かがわかるとしていましたが、今のところ、本物の英雄である可能性が高いと思われます。
 もう一言付け加えておくと、もし、トランプ大統領がこれほど簡単に、実利を得るために嘘を付く人でなかったなら、彼は間違いなく「神」になっていただろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
トランプ大統領、日米安保破棄の考え側近に漏らしていた-関係者
引用元)
(前略)

トランプ米大統領が最近、日本との安全保障条約を破棄する可能性についての考えを側近に漏らしていたことが分かった。事情に詳しい関係者3人が明らかにした。トランプ大統領は日米安保条約が米国にとって不公平だと考えている。

 関係者によれば、トランプ氏は同条約について、日本が攻撃されれば米国が援助することを約束しているが、米国が攻撃された場合に日本の自衛隊が支援することは義務付けられていないことから、あまりにも一方的だと感じている。

(中略)

 大統領は条約破棄に向けて実際に措置を取ったわけではなく、政権当局者らもそのような動きは極めてありそうもないことだと話している。トランプ氏の個人的な会話の内容だとして関係者らはいずれも匿名を条件に語った。

(中略)

 大統領が米議会の承認なしにいったん批准された条約を破棄できるかどうか、米国の法律では決着していない。

(以下略)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

 米国の借金総額が発表されなくなってもう数年が経過します。天文学的な数字が雪だるま式に増加して、どうしようもないので公表されなくなったのでしょうか。
 この天文学的国家借金は、ドルの発行がアメリカ国債とセットになっている関係から、つまり利子つきの国家の借金でしかドルが発行できない仕組みによる結果です。
 アメリカでこの仕組みがいつから始まったのか? 外伝14で見たように、元々世界で国家に初めて金を貸付た銀行がイングランド銀行で、通貨を国家の債務で発行する仕組みを作ったのです。
 イングランド銀行が国家の通貨発行権を握ったので、近代初の中央銀行となったのですが、通貨発行と引き換えとなった英国の国家債務およびその利子の支払いは、国民の直接税によるとイングランド銀行の持ち主は条件を決めていました。イングランド銀行の支配下に英国国家、そして無論民衆も組み込まれたのです。
 これは国家と民衆からすれば「借金奴隷」にさせられたのです。それでここでは「英国は悪魔主義者に乗っ取られた」と表現してきたのです。
 政府がその政府債と引き換えに銀行が通貨を発行する仕組みにサインすることは、政府と民衆を「借金奴隷」に落とし込む悪魔の契約書にサインしたのに等しいのです。
 ところが、実際に米国も政府債とセットになったドルが発行されるようになったのです。将来永遠的に政府と民衆を「借金奴隷」とするこの悪魔の契約書にサインしたアメリカ大統領が当然いるのです。それは意外かも知れませんが誰あろうエイブラハム・リンカーンその人です。
 彼はグリーンバックスで政府が直接通貨を発行する仕組みを実行しました。これは「借金奴隷開放」の道筋です。ところがその本人が、政府と民衆を銀行の「完全借金奴隷」にする「負の遺産」を残していたのでした。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

リンカーン暗殺 〜グリーンバックス廃止・金本位制へ


Wikimedia Commons [Public Domain]

グリーンバックス(緑背紙幣)の発行継続は銀行家の破滅に直結します。そのためロスチャイルドたち国際銀行家たちは、グリーンバックス(緑背紙幣)の発行に対して総攻撃を行ったのですが、その最大の攻撃といおうか、トドメとなったのがリンカーンの暗殺でした。

リンカーンは1865年4月14日、フォード劇場で妻や従者を伴っての観劇中、俳優ジョン・ウィルクス・ブースに至近距離から拳銃で後頭部を撃たれたのです。リンカーンが大統領に再任の就任式から41日、南軍のリー将軍が降伏してから5日後のことでした。

その後2ヶ月足らずで南北戦争は終結します。リンカーンを狙撃した俳優ブースは、秘密結社ゴールデン・サークル騎士団に所属していたようで、ロスチャイルドたちとの繋がりを示す多くの情報があります。リンカーンの暗殺はロスチャイルドたちの差し金であったと見て間違いがないでしょう。

Wikimedia Commons [Public Domain]

リンカーン暗殺後、直ちにロスチャイルドたち国際銀行家たちは既に支配下においていた米議会を動かし、グリーンバックスを葬るべく、そして米国の通貨の完全支配に向け行動に出ます。『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』P85に次にようにあります。

「1866年4月12日、議会は「通貨緊縮法」を可決した。この法律の立法趣旨は市場に流通しているすべての緑背紙幣を回収し、金貨に交換させ、緑背紙幣を流通市場から追放し、国際金融カルテルが絶対的優位に立つ金本位制に戻すことであった。」

この当時まで、アメリカは多くの銀を持っていて、金銀複本位制を取っており、大量の銀貨が市場に流通していたのです。国際銀行家にとっては不換紙幣のグリーンバックスは当然ですが、大量の銀貨の存在もコントロールが難しいものだったのです。

そこで、米国の通貨を完全に支配して管理下に置くために、グリーンバックスの廃止と共に銀貨をも廃止しての金本位制がその狙いとなっていたのです。


銀貨廃止は次回にでも見るとして、「通貨緊縮法」について『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』は続けて次のように語ります。

内戦で疲弊した国家が復興を目指しているときに、通貨緊縮政策を行うほど馬鹿げたことはない。1866年には18億ドル(一人あたり50.46ドル)あった通貨流通量が、1867年には13億ドル(一人あたり44.00ドル)、さらに1886年には4億ドル(一人あたり6.6ドル)まで下がってしまった。」

通貨緊縮について『闇の世界史』p171でも、1866年に一人あたり50.46ドル流通していたドルは、10年後の1876年末には全体で6,525億ドル一人あたり14.6ドルに縮小したと指摘。その上で現金投資で22億4500万ドル以上失われ、それが通貨を縮小し貸付制限した銀行家の利益となったとしています。

南北戦争の勝者はやはり国際銀行家であり、敗者はアメリカ国民全体だったのです。

» 続きはこちらから

19/6/17 フルフォード情報英語版:オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

 激動の時代の渦中に身を置くというのは、台風の目の中で「嵐が来ているというけれど、風も吹きやしないじゃないか」と感じるようなものなのかもしれません。おまけに歴史の舞台の表側のみを企業メディアが好き勝手に取捨選択して、大本営発表として色付けしてから見せられるのです。一般市民には時代の潮流を把握するのは困難です。
 とくにトランプさんは生き馬の目を抜く実業界出身で、二枚舌はお手の物。中国四千年の歴史も、おそロシアも、したたか極まりないですし、シオニストとの攻防では各グループが特定の相手にだけ分かるメッセージを発信しようとしてきます。
 それでも米中の貿易戦争はお互いに得をする形で解決するし、中東情勢は安定化するし、シオニストの崩壊は着実に進んでいますよ、という幸先の良い記事です。

 「長きに渡る悪の支配がその源から消え去る時に、この地上に居合わせ、それを目撃するという奇跡を、どうか共に喜んで下さるよう」という、ミサキタカクノボルヒメミコ様のメッセージを思い出しました。歴史の裏舞台が見えずとも、「何かが変わっていってる」と感じる一助になりますれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態
投稿者:フルフォード

世界はパラダイムシフトの真っ只中


シオニスト勢の支配網のメルトダウン【=崩壊】は、今や世間に知られるところとなった。

何せ大手の企業メディア・プロパガンダですら、オマーン近くで先週起こったタンカー攻撃を“偽旗”として報道しているのだ。これまで米国の植民地だったドイツや日本が、この件を巡っては公然かつあからさまに米国大統領や国務長官に逆らうという状況にまで至った。

現実とは思えないような時勢の変化は、共産主義やソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

今回の場合我々の目の前で展開されているのは、米国企業政府の崩壊と(おそらくは)アメリカ合衆共和国の復興なのだろう。さらに言えば、一神教の陰に隠れ、秘密にされてきた家系の諸集団が権力の座から追われる様子も、我々は目にしている可能性がある。

実のところ、一神教を支配してきた13家系は【現在】この惑星を動かす新しいシステムを交渉中である、というのがヨーロッパの王族やホワイト・ドラゴ・ソサエティ(WDS)の面々からの情報だ。

もしこういった交渉が成功すれば、何千年かの人類史上最大の出来事となろう。もし失敗すれば、【世界は】混沌に包まれ、とりわけエリート【層】の血が流れることになる、と反血統主義のグノーシス・イルミナティ筋は言う。

以上のような話は大袈裟に聞こえるかもしれないが、現実世界で実際に起こっている諸々の出来事を見ると根本的な変化が窺える。


誰にも信じてもらえなくなったオオカミ少年


まずはオマーン沖の偽旗攻撃失敗から見ていこう。米海軍情報局やCIA筋は当該攻撃で誰が得をするのか、金の流れを追っていったそうだ。するとその足跡は、ロスチャイルド所有でスイスに本社を置く商品取引会社、グレンコアへと繋がる。当該攻撃が実行された直前には、石油先物価格の急騰で利益を手にする立場にあった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

» 続きはこちらから