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フランスのロスチャイルド家を中心とするカバールの逆鱗に触れたマドゥロ大統領! ~キッシンジャー博士もQグループも、マドゥロ政権存続の立場

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は、ベネズエラの置かれた状況を、とてもうまく説明しています。時間の無い方は、4分~6分25秒をご覧ください。チャベス大統領が、どれほど偉大な大統領だったかがわかると思います。
 チャベス大統領の後継者であるマドゥロ大統領を排除する動きが、アメリカ主導で行われています。記事によると、アメリカ支配層は、“ベネズエラでの内戦勃発を目論んでいる”とのことです。
 “続きはこちらから”以降のmkoさんの一連のツイートによると、ベネズエラへの援助物資が、実は反政府側を支援するために米国から送られた武器だったようで、CIAによるクーデター計画を自白したベネズエラ軍人のビデオを、ベネズエラ政府は公開しているようです。
 私の立場は、mkoさんが提供しているこれらのツイートの情報は、そのほとんどが極めて正確で貴重なものであるという前提に立っています。その上で、背後にある新金融システムをめぐる戦いの真相を突き止めようというものです。
 ツイートでは“ボルトンの援助物資”となっていますが、ジョン・ボルトン氏は、トリックスターだと考えてください。彼は、ヘンリー・キッシンジャー博士の忠実な部下で、トランプ大統領と共に、この件に関してはキッシンジャー博士からの指示待ちという状況です。
 キッシンジャー博士とQグループは、トランプ大統領の後ろ盾ですが、明確にプーチン大統領と協調して動いており、アジアの金を裏付けとした新金融システムの強力な推進者です。
 一方、マドゥロ大統領は、フランスのロスチャイルド家に操られているのですが、本人にその自覚はありません。ロスチャイルド家は石油と結びついた米ドルと中央銀行システムによって権力を維持できているわけで、今や、サウジアラビアがトランプ大統領とプーチン大統領に近づいている状況では、ベネズエラの石油と資源がなくてはならないのです。なぜなら、ロスチャイルド家が目論むGESARA型の新金融システムには、金(ゴールド)による裏付けがないからです。
 絶対に死守しなければならないベネズエラですが、支配下にあったマドゥロ大統領が、シリアの状況を見たせいなのか、ロシアのプーチン大統領に近づいたのです。
 これが、フランスのロスチャイルド家を中心とするカバールの逆鱗に触れたわけで、マドゥロ大統領を引きずり下ろすことにしたというのが、今回の騒ぎの真相だと思います。
 彼らは、マドゥロ大統領の代わりに、フアン・グアイド氏を擁立した訳ですが、Qグループは、ソルカ・ファール情報によると、米軍の諜報組織のようです。カバールのこうした動きを、予め掴んでいたと思われます。彼らは、フアン・グアイド氏を、本人に気づかれないようにしっかりとコントロールしているようです。ヘンリー・キッシンジャー博士、Qグループにすれば、万一、クーデターが成功しても、ベネズエラの資源がカバールに渡らないようにする作戦です。
 もちろん、キッシンジャー博士もQグループも、マドゥロ政権存続の立場です。なので、クーデターを成功させたいと望むフランスのロスチャイルド家、フランシスコ法王、エリザベス女王に代表されるカバールの思惑は、上手く行かないだろうと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Que esta pasando en venezuela (Subtitulos en japones)
配信元)
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ベネズエラでの内戦・クーデターを狙った米の工作が発覚
転載元)
ベネズエラのアレアサ外相が(中略)… 「アメリカ政府、及びベネズエラの親米反体制派が、ベネズエラ政府に対する軍事的行動の資金を調達している」と述べています。

また、「ベネズエラ軍は、憲法に即して合法とされる側を擁護する」とし、「ベネズエラの反体制派とアメリカは、ベネズエラでの内戦勃発を目論んでいる」としています。
(以下略)
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米支配層は傭兵を使ってベネズエラの体制転覆を狙っているとの説が流れている
引用元)
 アメリカの支配層はベネズエラに対して経済戦争を仕掛けているが、これまでの手口を振り返ると、同時にメディアなどを使ったプロパガンダを展開、配下の労働組合、最近ではNGOを使った抗議活動で社会を不安定化させ、さらに暴力的な手段へ移行することが多い。

 軍事クーデターも多用されてきたが、ターゲット国の内部に対立する勢力が存在すればそれを利用する。そうした対立がなければ外部から傭兵を投入する。
(中略)
 ラテン・アメリカでは軍事クーデターが繰り返されてきた。その黒幕はアメリカの巨大資本だが、今回、ベネズエラではクーデターの主体となる軍人を確保することに失敗したようだ。(中略)… そこでアメリカの支配層はベネズエラ政府の資産を押さえ、傭兵を雇うという話が流れている。
(中略)
 戦争が始まることを想定してなのか、マドゥロ政権は保有する金を売却しているが、その仲介をしたのが2018年に設立されたトルコの業者だという。

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19/1/28 ソルカ・ファール情報:抗議活動リーダーの筆頭格が生命を狙われるというフランスの衝撃的な攻撃の後、アメリカとイギリスが国家非常事態宣言の準備を進める

 神仏混交&和洋折衷な日本人から見ると、どれも一長一短なんだから、いいとこどりしたら済む話なんじゃない? と思ってしまう欧米の思想信条のお話です。
 リベラル社会主義に対する嫌悪感が、どうして欧米保守派層(※本文の「国家主義的ポピュリスト」、つまり自国をグローバリズムよりも優先する民衆主義者)に根強くあるのか、その一端を窺わせる記事がありましたので訳します。ようは欧米文明の根幹となったキリスト教を揺るがす一大事なのですよ。
 信心深い人にとってこれは、全人格の、そしてこの世界そのものの全否定です。それこそ“自らの信仰が試されている”危機的状況なので、こりゃー極秘宇宙計画の全容が明らかになった日にはその精神状態たるや……それこそこちらとしては祈るしかないという。そういう事態には左派リベラルの方が上手く対処できると思うので、もうね、ホントに一長一短です。
 価値観の話を持ち出すと、どこまで行っても並行線。妥協があり得ないので、どちらか一方が滅ぶまで闘争を繰り広げるしかありません。多分、それが日本から見ると「なんであそこまで?」と首を傾げたくなる欧米の切迫した状況なんだと思います。
 そして、こういうアイデンティティーの哲学的な根源を混沌としたまま放って置くから、いつまで経っても日本人には危機感がない(笑)。これまた一長一短ですねぇ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:抗議活動リーダーの筆頭格が生命を狙われるというフランスの衝撃的な攻撃の後、アメリカとイギリスが国家非常事態宣言の準備を進める
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

国内が最早カオス


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の何やら不穏な新報告書によると、歴史上初めて欧米の最も強大な国2つがその国境の内側における内政上の大混乱のせいで、国家非常事態宣言の準備を進めているそうです。

――ドナルド・トランプ大統領アメリカに押し寄せてくる違法移民の侵略を阻止するために非常事態宣言の準備テリーザ・メイ首相イギリス欧州連合を離脱する準備を進める中で非常事態宣言をして戒厳令を敷く準備しているのです。

――両国【の反応】は共にフランス政府が黄色いベスト抗議運動の中心的リーダーであるジェローム・ロドリゲスの命を狙うという衝撃的な【事態】を受けてすぐのことだったのですが、この暗殺の試みを生き延びた【ロドリゲス氏は】「一生障碍を負うことになった」と現在報じられています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

↓【閲覧注意】狙撃され、流血しているロドリゲス氏の画像があります。
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ベネズエラのマドゥロ政権は、米国による制裁のために危機的な状況! ~中国の強い影響下にあるマドゥロ政権

竹下雅敏氏からの情報です。
 ベネズエラのマドゥロ政権は、米国による制裁のために危機的な状況にあります。米軍主導の軍事クーデターは、ロシアがマドゥロ政権支持のため、上手く行きそうにありません。しかし、経済、金融制裁の方は、マドゥロ政権に対するカラ-革命を成功させる可能性があります。マドゥロ政権が経済破綻の状態でも国民の支持が得られているのは、石油で得られた利益で国民に配給をしているからですが、制裁によって配給の原資を断たれると、国内で暴動が発生します。記事にあるように、“マドゥロ体制への中国の融資か、他の支援金の劇的増加がなければ”、カラ-革命が成功する可能性は高そうです。
 これまで説明してきたように、ベネズエラの今回の政変劇は、経済的破綻状態のアメリカの延命、すなわち米ドル体制の維持を目指したもので、まず間違いなく、フランシスコ法王(イエズス会)の関係者によって仕掛けられたものだと思います。
 記事をご覧になると、ベネズエラは中国から相当な融資を受けており、債務返済の代わりに、中国とロシアに石油を輸出しているとあります。なので、マドゥロ政権は中国の強い影響下にあると考えられます。
 フランスのロスチャイルド家は、中国を中心とするNWOを実現しようとしていると指摘した訳ですが、ロスチャイルド家と中国の関係を考えると、私が、マドゥロ大統領はフランスのロスチャイルド家に支配されていると指摘した意味がわかると思います。
 中国、ロシアは、ベネズエラに対する米国の介入を強く非難していますが、クーデターが成功すれば、中国はこれまでのベネズエラへの投資が無になってしまうので、反対するのは当然です。
 今回の件に関与していないQグループは、トランプ大統領とともに、表向きは経済戦争という形で、中国一強の経済的帝国支配を強く警戒し、牽制しています。
 mkoさんの一連のツイートをご覧になると、政権転覆が成功すれば、“米政府に近いシェブロンとハリバートンが最大の受益者になる”と指摘しています。実は、Qグループとシェブロンの上層部は繋がっているようです。Qグループは、元々MIC SSP(軍産複合体のSSP)なので、当然かも知れません。
 ベネズエラには、新金融システムの裏付けとなる“石油・金や豊かな資源”があるのです。カバール(イエズス会はその一部)の陰謀が成功して、マドゥロ政権が転覆したとしても、ベネズエラの資源がカバールに渡らないように、きちんとフアン・グアイド氏を間接的にコントロールしているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ワシントンのベネズエラ・クーデター狂気の背後に石油があるのだろうか?
2019年2月3日
F. William Engdahl
New Eastern Outlook
(前略)
グアイドをワシントンが「認めた」のは(中略)… 他国の内政に干渉するのを止めるというドナルド・トランプが繰り返した選挙公約を破っている。
(中略)
公式に、ベネズエラに世界最大の石油埋蔵量があるというのは本当で、それは2010年の時点で、サウジアラビアか主張するより大きく、2970億バレルと推定される。(中略)… 石油はカナダのアタバスカ・オイルサンドに類似する重いタールのような等級だ。(中略)… それは特別な精製所で処理しなければならない。
(中略)
アメリカ制裁は、石油販売からのあらゆる収入がフアン・グアイド「政権」に管理される資金入れられるよう条件づけており、マドゥロがそれらのアメリカ輸出を止め、アメリカ・ガソリン価格を押し上げることにつながる可能性が高い。
(中略)
PDVSAはアメリカの供給元から全ての希釈剤を購入していた。今それは禁止されてしまい、代用品を見いだす可能性は、カナダ内でさえ、ありそうにない
(中略)
2007年、チャベス政権は、毎日100,000バレルの石油を生産していたOrimulsionプラントを中国に売却した。プラントは中国融資で建設されていた。(中略)…現在マドゥロ政権は、残りの石油の大半を、債務返済の代わりに中国と、それほどではない債務返済(より少ない負債)代わりに、ロシアに輸出している。ベネズエラは中国からおよそ600億ドル借りている。
(中略)
これは、マドゥロ体制への中国の融資か、他の支援金の劇的増加がなければ、最新のアメリカ制裁で(中略)… 世界市場にベネズエラ石油を輸出する可能性がほとんどなくなっていることを意味する。
(以下略)
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配信元)
 

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米軍が、アフガニスタンから完全撤退! ~駐留経費だけが膨れ上がる結果…弱体化した米軍側が白旗をあげた

竹下雅敏氏からの情報です。
 米軍が、アフガニスタンから完全撤退することになったようです。朝日新聞の地図をご覧になると、首都カブールは周りをタリバンに囲まれているのがわかります。
 アフガニスタンに派遣される米軍の司令官は、絶望的な状況に、遠からず精神破綻に追い込まれると言われています。そのくらい、タリバンが強いわけです。タリバンとの合意無くしては、米軍撤退もままならないわけです。
 長周新聞では、“駐留経費だけが膨れ上がる結果…弱体化した米軍側が白旗をあげた”ことによるものだとしています。トランプ大統領は、当初からアメリカ経済を破綻に追い込む駐留米軍を撤退させる意思を示していました。なので、トランプ大統領は公約を実行しているに過ぎないのですが、抵抗しているのが将軍たちだということでしょう。
 もともとトランプ大統領は、世界各地の米軍基地の撤退を目指しており、これまでアメリカが行ってきたような他国への内政干渉には反対の立場です。そのトランプ大統領が、今のベネズエラのマドゥロ政権へのクーデターに関しては、表面上は賛同の意を示しているのです。トランプ大統領は4次元のチェスをするとも言われています。派手なパフォーマンスの真意を読み取るようにしなければ、何が起こっているのかわからなくなります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米軍がアフガンから完全撤退 タリバンとの停戦交渉で合意
転載元)
(前略)
在アフガニスタン米大使館は1月28日に声明を出し、米国政府とタリバンが「主要議題(米軍撤退)」について大筋で合意したことを示唆した。
 (中略)
09年に犠牲者数に関する公式統計が始まって以降、毎年3000人前後の民間人が殺され、累計死者数は3万5000人以上に上っている。 (中略)… オバマ前大統領は、選挙公約だった米軍撤退をとり消して増派せざるを得ず、特殊部隊やドローン(無人機)による爆撃など最新鋭兵器を投入して挽回を図ったが、事態はますます泥沼化した。米軍側の死者は2400人に上ったが形勢は変えられず、駐留経費だけが膨れ上がる結果となった。
 (中略)
昨年末には米中央軍の次期司令官が「このままではアフガン政府軍は持続不可能」と発言するに至った。停戦交渉は、弱体化した米軍側が白旗をあげたことを意味している。 

 米国は「テロとの戦い」を叫びながら爆撃と無差別殺戮によって政権を転覆したが、中央アジアにおける石油資源を巡るパイプライン利権のための侵攻であったことに反発は強まり、みずからつくり出した出口のない泥沼のなかに米軍自身が釘付けにされる状態となった。
 (中略)  
 中東からの米軍撤退を主張したトランプの大統領就任は、アラブでの反発の強まりとともに、軍事覇権を維持できないほどに米国内の疲弊が進み、国内での撤退要求が強まっていることを反映している。 (中略)… 昨年末にはシリアからの全面撤退とあわせてアフガン駐留軍の半数にあたる米兵7000人に撤退命令を出し、今年に入って全面撤退を表明するに至った。 

 2月5、6日には、アフガニスタン和平に関する国際会合がモスクワで開催され、ロシアの仲介で米国とタリバンとの和平交渉がおこなわれる。 

 また、アジアでの「一帯一路」経済圏の確立を目指す中国もアフガニスタンの安定化に関与を強め、積極的な地下資源の貿易を展開しつつ、大規模なインフラ建設に乗り出している。米国が支えてきたガニ・アフガニスタン政府は、米軍撤退とともに崩壊する局面を迎えており、中国やロシアの関与を歓迎せざるを得ない。米軍の軍事覇権衰退にともなって中央アジアから中東における力関係も変化し、再編に向かっていることを示している。

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トランプ大統領のベネズエラへの軍事介入の可能性に関する発言はパフォーマンス!〜 ベネズエラの問題は、新金融システムを巡る最終決戦の場!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ政権は、“ベネズエラに関しては全ての選択肢を視野に入れている”とし、軍事介入の可能性も選択肢に入れています。
 しかし、動画のボルトン補佐官の記者会見の様子をご覧になるとわかりますが、どう見ても、これは茶番劇です。わざと、ボルトン補佐官は、「コロンビアへの5000名の派兵」と記したメモ書きが見えるようにしているのです。本気で軍事クーデターを狙っているのなら、このボルトン補佐官の失態はどうにもならないレベルで、即座に首が飛ぶところです。
 ロシア側はマドゥロ政権を守るために、ベネズエラに傭兵を送り込んだという話もあります。こうしたことを考えると、これらの騒ぎは、トランプ大統領の得意とするパフォーマンスではないかと思いたくなります。
 実のところ、今のベネズエラの問題は、新金融システムの決着をつけるという意味での最終決戦の場と考えられるのです。なので、この複雑な問題を解明しようと思うと、どうしても新金融システムに関与する背後のグループを考察せざるを得ません。
 一つは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派が中核となっているもので、トランプ大統領やQグループ、グノーシス派イルミナティ、ニール・キーナン氏やレッド・ドラゴン大使、そしてその背後にいるファミリー、MIC SSP、SSP同盟などが属するグループです。段階的な情報開示、段階的な通貨の評価替え、各国の主権を尊重し、先進的な技術を開示して、人類を解放しようとするグループです。
 もう一つは、フランスのロスチャイルド家を中核とするグループで、こちらは、NWO型の独裁的新金融システムの構築を目指すもので、このグループに属しているのが、コブラのRM (レジスタンス・ムーブメント)、インテルです。彼らは即時全面的な情報開示、通貨の評価替え、そうした混乱に伴う大規模な人口削減、その中にはポールシフトを伴う巨大な津波やソーラー・フラッシュと呼ばれる現代文明の完全な破壊を伴う概念まであります。要は、この連中の言うイベントが実現すれば、人類のほとんどは生き残れなくなります。生き残った人類は、NWOによる完全な奴隷となります。
 ロスチャイルド家は中国に甘い言葉を囁き、中国の量子コンピューター技術を用いた、中国を中心とするNWO支配を目指しています。これに気づいた地球同盟側が反撃に出たのが、カルロス・ゴーン氏の逮捕であり、ファーウェイCEOの逮捕なのです。
 ベンジャミン・フルフォード氏は、明らかに光の側で、前者のグループに属していますが、氏が窓口である白龍会はどちらのグループにも属していません。いわば、白龍会のトップは、勝ち馬に乗ろうと様子見を決め込んでいるわけです。
 マドゥロ大統領は、自分は光の側にいると思い込んでいる人で、実のところ、フランスのロスチャイルド家に支配されているのですが、おそらく本人は、自分の立ち位置も、そして今、何が起こっているのかも理解できていないと思います。
 ベネズエラの問題は、これらのことを踏まえて、もう一度説明が必要だと感じています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベネズエラ、トランプ大統領の軍事介入の可能性に関する発言に答える
転載元)

© Sputnik / Maksim Blinov

ベネズエラは、同国への軍事介入の可能性に関するトランプ米大統領の発言を受け入れず、非難する。ベネズエラのロドリゲス副大統領が発表した。

スプートニク日本

ロドリゲス副大統領は「ベネズエラ国民は我々の国境を守り、それがどこから起こったとしても、外国からの干渉を許すことはないだろう」と述べた。

ロドリゲス氏は、ベネズエラは常に領土と原則を守る準備ができていると指摘した。また同氏は、いずれかの国がベネズエラへの攻撃を決定した場合、ベネズエラは対抗措置を取ると述べた。

先にトランプ大統領はCBSテレビのインタビューで、ベネズエラへの米軍派遣を「1つの選択肢」として検討していると述べた
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米大統領補佐官のメモが公開、アメリカの対ベネズエラ軍事介入の可能性
転載元)
アメリカのボルトン大統領補佐官の手書きのメモが公表されたことから、ベネズエラに対しアメリカが軍事的手段に訴える可能性が高まっています。

(中略)

ボルトン補佐官が記者会見の中で「コロンビアへの5000名の派兵」と記したメモ書きが見える様子を示す写真が公開されている。この写真の公開により、SNS上ではベネズエラと国境を接するコロンビアに、近くアメリカ軍が派兵される可能性が浮上しています。

ボルトン補佐官はまた、この記者会見でベネズエラの石油・天然ガス会社への制裁を発表し、改めて、「トランプ大統領がすでに発表したように、ベネズエラに関しては全ての選択肢を視野に入れている」と語りました。

(以下略)
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USA: '5,000 troops to Colombia' - Trump aide Bolton's note sparks controversy
配信元)
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配信元)

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