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19/12/24 ソルカ・ファール情報：米軍が壊滅的な西海岸地震に備える中で、ロシアは衛星を緊急打ち上げ実施

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　年の暮れということで、木曜日の聖マラキの預言に次ぎ、今度はブルガリアのヴァンガ婆さんの予言です。カバールがどのような未来を思い描いているかが如実に伝わってきます。記事末尾の「トランプさんを襲う謎の病気」は指向性エネルギー兵器でしょうか。
　時事ブログでは2018年に「京都大学のMUレーダー照射によるこの夏の異常気象と人工台風20号に関する内部告発」、2019年に「人工台風19号 マイクロ波照射の決定的証拠」という記事が紹介されていましたが、今回のソルカ・ファール女史の記事を読んでゾッとしました。気象兵器で警戒すべきは悪天候だけではなかったのです。
　地震と低気圧の関係は昔から漁師さんたちが経験則で指摘していただけでなく、琉球大の木村政昭名誉教授やMEGA地震予測で知られる村井俊治東京大学名誉教授も唱えているそうです。
　3.11などでは、核爆弾を使った地震兵器も噂されています。気象兵器と地震兵器の合わせ技なら、最強でしょう。
　こういった兵器の無効化が優先事項なため、政財界の大物の逮捕云々の報道は後回しにされ、CGや影武者で時間稼ぎをしているのかもしれません。環太平洋火山帯には日本もがっちり入っています。神を騙って天気をもて遊ぶのは、切に止めて頂きたい。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：米軍が壊滅的な西海岸地震に備える中で、ロシアは衛星を緊急打ち上げ実施
転載元）
WhatDoesItMean.com 19/12/24
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅ロシアで次世代気象衛星を緊急打ち上げ
✅原因：18日に別の気象衛星が機能不全に陥ったため
✅監視対象：北アメリカ大陸の太平洋沿岸地域の気象活動

✅７月にはアメリカの極秘基地附近を巨大地震が襲ったばかり
✅今月に入って太平洋沿岸の地震活動が活発化
✅北のアラスカから南下していっている
✅先週、同極秘基地を地震が再び襲った
✅現在、北米中部の地震帯にまで影響が及んでいる

✅７月の地震前
✅何故か不思議と地震や津波を見越して大規模訓練

✅ロシアが気象衛星で監視する理由
✅低気圧が地震と関連していると判明しているから
✅今月、極秘基地周辺を襲った地震の前にも低気圧が発生
✅そして現在も同地域に大雨洪水
✅本当に備えるべきは大地震
✅ブルガリアの予言者が2020年は「地震と津波で激動の一年」と予言
✅プーチン暗殺、トランプは謎の病気に罹患、EU消滅、ロシアに隕石


環太平洋火山帯で地震が多発


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省（MoD）の新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定されていました。

――気温および海面水温を監視していたMeteor-M衛星が数日前の12月18日に流星塵とぶつかって機能不全に陥ったため、次世代気象衛星Elektro-Lシリーズ【の３機目となるN3】を本日午後、緊急で打ち上げるよう命じた、と記しています。

【※18日におしゃかになったロシアの極軌道気象衛星メテオールシリーズのMeteor-M　No.2-2は、2019年７月５日に打ち上げられたばかりでした。

No.2-2は更に2017年11月27日、「プログラム上のエラー」とやらで打ち上げに失敗したNo.2-1の代替機です。ちなみにこの時（2017年）、相乗り打ち上げの予定で同じロケットに搭載されていたノルウェー、スウェーデン、アメリカ、日本、カナダ、ドイツ連邦共和国の18機の小型衛星も落下しています。

以下はロスコスモスによる、12月24日のElektro-L打ち上げ動画です。】

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

――【衝突のせいで】現在部分的に機能しなくなったメテオールM衛星は、南カリフォルニアからカナダを通ってアラスカまで至る太平洋の沿岸地域の気象活動を監視していたことから、この緊急打ち上げは国家安全保障上、不可欠と判断されました。

――【衛星の】監視対象として特に重要視されているのは、カリフォルニア州のモハーヴェ砂漠西に位置するアメリカ海軍チャイナレイク海軍航空兵器基地。７月４日に始まった一連の強い地震によって50億ドル以上の損害を被り、依然として復興の途上にある場所です。

【※ちなみに７月４日はアメリカの独立記念日。愛国者にとっては最も重要な祝日です。いえ、だからどうってことではないんですが……多分。

二十年間で最大級となった７月の地震については、当時の翻訳記事「ソルカ・ファール情報：7.1の震動がカリフォルニアを襲う中、ロシアは地震兵器が“稼働中”であることを仄めかす」をご参照ください。】

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画像の出典: The_White_House [Public Domain]

19/12/11 ソルカ・ファール情報：ロシア疑惑が一切なかったことを証明する極秘文書の公表をアメリカ側が阻止し続ける理由は、トランプによる“春の一大ショー”との噂

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　宇宙プログラムのディスクロージャーが進んでいるようです。宇宙軍創設に向けて予算が付きそうです。一番反対しそうな民主党優勢の下院が、ゴーサインを出しました。
　宇宙技術についても俄然、言及が増えています。宇宙軍には予算に加え、世間の賛同も必要となります。そのためにも、もっと情報を出して宇宙進出を現実のものと感じてもらわねば、と軍側が感じているようです。

　その反面、冷戦時代のNATOに巨額の軍事費が注ぎ込まれ（※RTのリック・サンチェス氏はアメリカの軍産複合体の上客だと言っていました。加盟国は“アメリカ水準”に合わせるために色々と買わされるようです）、アメリカ本国は核戦争で確実に核爆弾を発射する手段を整えています。
　そして早々に論破されそうな民主党の弾劾騒ぎでは、黒人議員がトランプさんの「奴隷制」に対する姿勢も問題にすべきだとか、最早支離滅裂なことを言い出しています（※多分、黒人に対して差別的だってことなんでしょうけど、「奴隷制」って！　しかも黒人のキャンディス・オーウェンズ女史や歌手のカニエ・ウェストは、トランプさんを熱心に応援しているんですが）。

　12月９日のソルカ・ファール女史の記事で、弾劾の茶番は民主党が大手メディアでトランプさんへのネガティブ・キャンペーンを24時間無料で垂れ流せるようにするため、と指摘していました。同時にイギリスの左派社会主義、労働党を選挙で勝たせるための応援キャンペーンでもあったようですが、そちらはこの度見事に裏目に出てしまいました。震え上がったEUと民主党が、日に日に奇行に走っています。
　公けの場で何らかの動きが起こるのは、来年の晩春から初夏のどこかだそう。大量逮捕は無理でも、せめて一人くらいは大物逮捕といきたいです。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■この記事のまとめ■
■１つ目の記事：
✅米露関係
✅両国間の貿易額は増加中
✅ただしNATOとしては敵対活動が激しくなる一方
✅欧米がロシアを敵視する原因は2016年のアメリカ大統領選挙
✅ロシア側：ロシアの介入を否定する証拠の政府間通信を公表したい
✅アメリカ側：反トランプ派に最もダメージを与えられるタイミングまで保留したい
✅公表の時期は春から初夏？
✅ロシア企業への選挙介入の裁判が開かれる
✅ダーラム検事によるクーデター犯人への刑事起訴が行われる

✅トランプさんの弾劾を進める民主党の矛盾した行動
✅トランプさんの米・メキシコ・カナダ貿易協定に賛成
✅トランプさんの宇宙軍創設やメキシコ国境の壁建設の予算案に賛成

■２つ目の記事：
✅イギリス選挙で社会主義が敗北
✅焦ったEUは、アメリカへ国境炭素税の脅迫
✅EUに対して、トランプさんは核戦争用の航空機の飛行訓練を命令
✅この航空機は新設宇宙軍の指揮下に置かれる可能性大
✅今週のSSP（秘密宇宙計画）関連の動向
✅ベテラン宇宙飛行士がエイリアンの存在を否定せず
✅米海軍が開発したUFO技術を隠蔽しているとの噂
✅空軍中将が人間の高速移送技術の存在を証言
✅エリア51では視界を制限する特殊ゴーグルの存在を確認

■おまけ動画：
✅空軍長官と、軍事部門で有力な下院議員が「極秘宇宙計画の相当量のディスクロージャーを検討中」と発表
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ソルカ・ファール情報：ロシア疑惑が一切なかったことを証明する極秘文書の公表をアメリカ側が阻止し続ける理由は、トランプによる“春の一大ショー”との噂
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WhatDoesItMean.com 19/12/11
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

米露関係よりも優先すべきはクーデター対策


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議（SC）の興味深い新報告書は、バラク・オバマ大統領時代に200億ドルまで下がった米露貿易額がドナルド・トランプ大統領の元で270億ドルまで増加した、と指摘していました。

――ですがトランプは【対ロシア】制裁をどれも据え置くつもりな上に、ロシアおよびベラルーシの国境近くのNATOの軍事活動も懸念を増幅させるものであり、この欧米の戦争同盟ときたら米兵２万人以上が参加するという、ヨーロッパでは25年間で最大の軍事訓練を【来年４月に】行う準備を進めているのですから、【報告書は】米露関係が雪解けを迎えようとしていると言うには時期尚早との判断に至っています。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※「戦争同盟」：NATOは冷戦時代にソ連と戦うために作られた軍事同盟で、現在では存在意義が疑問視されています。上記のツイッターは、12月８日のソルカ・ファール女史の記事に引用されていた在カナダのロシア大使館の公式アカウントです：

「“脳死”状態のNATOの年間軍事予算が１兆ドルを突破する一方、ロシアの防衛費はその23分の１（たったの460億ドル）。それでも納税者の更なるお金の無駄遣いを正当化するため、偽のロシアの脅威が使われる訣です。ビジネス戦略としては良い【かもしれません】が、国際平和と安全にとっては危険【を孕んでいます】。」

絵は、痩せ細った労働者が「100年間で最悪の収入格差なんですが……」と言い出すと、肥えた１％の富裕層がワザとらしく、「あ！　見ろ、ロシア人だ！」と責任転嫁している様子。】

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画像の出典: Author:TUBS [CC BY-SA] & pixabay

19/11/30 ソルカ・ファール情報：市民を何百人も投獄しようという社会主義者の民主党の策略で、恐怖に見舞われるバージニア州民

, / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 陰謀
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　昨年11月に完全にアメリカ民主党の支配下に入ってしまった、バージニア州についての動向です。ソルカ・ファール女史のサイトでは11月６日の、11月30日、12月16日と立て続けに言及があったのですが、「全国規模の話題じゃないから別にいっかなー」と最初はのんびり傍観しておりました。
　でもよく考えたらバージニア州ってワシントンD.C.のすぐ下、首都近郊の話なのです。そして銃乱射事件で毎回やり玉に挙げられるNRA（全米ライフル協会）の本拠地も、同州のフェアファックス。そのお膝元での異常事態です。
　これって時事ブログで前から上がっていた内戦の一環じゃね？　と気が付いたので、訳しておきます。
　あと冒頭の「移住してくれたら無料の土地上げます」って極東ロシア、つまりシベリアの話なんですよ。名目上は「中国の影響を減らすため」だそうですが、８月のフルフォード氏リポートでは、対カバールの戦後処理としてシベリアのユダヤ人自治区へシオニストを強制移住させる計画が紹介されていました（※地図は翌９月の赤白ドラゴン対談内に入れています）。ひょっとして、そっちの対策なのでは……。
　いずれにせよ現在は情報戦の真っ只中。ファール女史やフルフォード氏だけでなく、トランプさんやQまで、皆さん揃って蚊帳の外の一般人を煙に巻く書き方でして、意図が掴みにくいです。バージニア州やらシベリアやら、これから先どうなるのでしょう。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■この記事のまとめ■
✅謎の現象：アメリカのロシア大使館へ問い合わせが殺到
✅極東ロシアの無料の土地に関して
✅これまで関心を持ってくれたのは南アフリカの白人農家だったのに……？
✅今回は全員がバージニア州のアメリカ人
✅銃禁止の州法が制定されると知って危機感を抱いたため

✅原因：州全体では共和党支持だったのに、民主党寄りの裁判所が選挙区の引き直しをしてしまう
✅今年11月の選挙で州の上院・下院共に民主党勝利、州知事も民主党
✅黒幕は、ブルームバーグ社の創設者で元ニューヨーク市長
✅この度、民主党大統領指名候補へ立候補
✅ブルームバーグでは自分と仲間への批判を禁止、トランプへの攻撃続行を命じる
✅貧しい人間の食べる物に重課税することが善だと公言
✅彼の意向と多額の寄付を受けて、来年１月からバージニア州議会で審議開始される２つの法案
✅その１：銃の合法的な所持を禁止、没収を拒否すれば５年間刑務所行き
✅その２：如何なる自己防衛でも指導する側および学習する側双方が、重犯罪者扱いで逮捕

✅他国への移住ができない州民の場合
✅各郡で修正第二条遵守の聖域を宣言して、自衛する道を模索中

✅おまけ情報
✅アメリカ陸軍がこのところの首都ワシントン上空の極秘飛行作戦を常態化すると宣言
✅第二次世界大戦以来の異常事態
✅対民主党（カバール）戦への準備か
✅同時に、銃の権利を死守する聖域がバージニア州で急速に拡大中
✅州知事や民主党議員らは、聖域の州民に対して脅し
✅「最終的にはバージニア州軍を動員して銃を取り上げる」
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ソルカ・ファール情報：ソルカ・ファール情報：市民を何百人も投獄しようという社会主義者の民主党の策略で、恐怖に見舞われるバージニア州民
転載元）
WhatDoesItMean.com 19/11/30
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

ロシアに亡命したいアメリカ人が急増


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省（MoFA）の気掛かりな新報告書は、今朝アメリカのロシア連邦大使館から寄せられた公報の驚くべき内容について論じていました。

――【大使館によると、】この48時間以内に難民資格の情報を求めてきたアメリカ市民の数が、2018年の同時期の申請数に比べて36,640％増加したというのです。昨年５人だったのが、こんにち何と1,837人。

――その全員がある特定の情報を求めていました。【それは何かと言いますと、】2016年にロシアが外国人向けに開放した無料土地計画についてです。

――それまでこの情報申請数が最も多かったのは、「生死を分ける問題」として昨年ロシアに１万５千人以上が亡命を求めてきた南アフリカの農家の人々でした。

【※南アフリカの白人農家に対する逆アパルトヘイト状況については、今年３月のフルフォード氏に寄せられた手紙などをご参照ください。黒人による異様なリンチや襲撃が繰り返されているのですが、どうやら電磁波兵器で攻撃的になっている可能性があります。】

――そして今回、情報申請をしてきたアメリカ人全員には、２つの共通点があったのです。

――まず、申請のきっかけとして、つい最近ウォールストリートジャーナル紙に2019年10月24日付けで掲載された「ロシアの広大な開拓地、大量の無料の土地に対して受け取ろうとする人は極少数」という題の記事を皆が挙げていました。

――第二に、全員がアメリカ合衆国に50ある州の内の１つで、人口850万人以上という、バージニア州の市民でした。

Author:Wikimedia_Commons [CC BY-SA]

【※元記事にはありませんが、アメリカの地図を入れておきます。赤い部分がワシントンD.C.、そしてすぐ下がバージニア州。】

――皆【一様に】、社会主義者の民主党の君主らが、人々から銃と自衛する権利の全てを剥奪し、反対する者は誰であろうと投獄してしまう新たな法を準備していると今週知って、恐怖で目覚めたのでした。

――これを受け、【他国への移住を検討していない】其の他の何百万というバージニア州民も、民主党の化け物らに公然と逆らう準備を進めています。

【中略】

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画像の出典: 左より ケネディ大統領、スカルノ大統領、ジョンソン副大統領
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世界発展のために使われることはなく、IMFによる国家の破壊と略奪、そして戦争経済を回すことに用いられた「M資金」

/ ＊陰謀, アジア, アメリカ, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　Yutikaさんが翻訳した「金塊の歴史年表」から記事を編集しました。冒頭の記事によると、“日本とナチスが掠奪した財宝は、42か国の172の影の口座に振り分けられ…これらの中で一番大きな口座の１つが、「M資金」と呼ばれたもの”だということです。こうした「国際担保口座群」を監視し運用する任に就いたのが、インドネシアのスカルノ大統領だということです。
　スカルノ大統領は、デヴィ夫人とセットで覚えてください。 Wikipediaによると、1959年、デヴィ夫人が19歳の時に「東日貿易の秘書」という名目で、スカルノ大統領のもとに送り込まれたとのことです。この一件に児玉誉士夫が関わっていたということなので、日本の裏社会から、秘密の簿外資金の口座管財人（M1）であるスカルノ大統領へのプレゼントだと考えたらよいのでしょうか。デヴィ夫人の経歴を見る限り、スパイとは考えにくいからです。
　この「国際担保口座群」は、“世界発展のために資金を使用”するはずだったのですが、連邦準備制度を支配する者たちは、この約束を守らなかったようです。
　1963年、ケネディ大統領とスカルノ大統領は、アメリカ財務省が金に裏付けられた政府紙幣を発行するために、59,000トンの金塊を提供する「グリーンヒルトン協定」を結びます。この合意により、ケネディ大統領は暗殺（1963年11月22日）され、スカルノ大統領もその後クーデターを仕掛けられ、スハルト将軍に実権を奪われてしまいます。
　連邦準備制度の支配者たちは、1966年に、フィリピンのマルコス大統領を違法な手続きで口座管財人（M1）に任命し、マルコス大統領はその地位を、1986年まで占めたと書かれています。
　11日の記事で、“中曽根元首相とその指名者らが（M資金の）管理権を握った”のが、1986年以降でした。時期の一致は偶然なのでしょうか。
　いずれにせよ、世界発展のためにこの秘密資金が使われることはなく、IMFによる国家の破壊と略奪、そして戦争経済を回すことに用いられたようです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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［Kグループ社］複数の国際担保口座と、それを解放しようとするキーナン氏の活動に関する簡単なまとめ　【第一弾・前編】
転載元）
シャンティ・フーラ 15/12/31
（前略）
Kグループ社 13/6/8
マイケル・ヘンリー・ダン
2013年６月８日 
（中略）
黄金の百合作戦とは、明確に文書化されていることだが、アジア（主に中国）に溜め込まれた何千何万トンもの黄金を掠奪するという目的に特化し、中国や他の国々に軍事侵攻する以前からそれら黄金を保有する主要な国家へと潜入して行った日本人の黄金探索集団の話だ。ナチスの黄金探索活動はよく知られているが、欧洲の銀行家利権による協力と情報提供によって、日本がかき集めた量はそれを遥かに凌ぐものだった。

【現在も東南アジアに眠る金塊の一例】



【現在も東南アジアに眠る金塊の一例】

（中略）
いわゆる公式発表においては、人類がこれまでに掘り出した黄金は全部で約16万トンだと言われている。しかし今分っているところでは、200万トンを余裕で超えると見るのが正しいようだ。第二次世界大戦中、日本は東南アジアのあちこち、特にインドネシアとタイとフィリピン諸島にトンネルや地下壕を掘っては黄金を埋蔵して行った。
（中略）
戦後になると、連合国側によってこれらの黄金が探し当てられ、まさしくこの目的のために戦前から欧洲の中央銀行の銀行家たちが練り上げていたシステムの中に組み込まれて行った。（中略）… 1944年のブレトン・ウッズ協定において、勝利目前の連合国は新たな国際金融体制を構築するため、国際通貨基金を立ち上げた。
（中略）
訳者解説
日本とナチスが掠奪した財宝は、42か国の172の影の口座に振り分けられ、その内の大半は、連邦準備制度理事会と国際決済銀行の複数の口座に運び入れられた。これらの中で一番大きな口座の１つが、「M資金」と呼ばれたもの（こちらのMは戦後日本の経済統制を指揮したGHQのマーカット局長の頭文字）。

（資産の大半がインドネシアの地下壕に隠されていたことから）インドネシアのスカルノ大統領は【国連決議により1945年に】Monetary Controller of the Accounts（＝口座管財人）つまり通称M1に任命されていた。
（以下略）
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デヴィ・スカルノ
転載元）
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デヴィ・スカルノ
Dewi Sukarno

デヴィ・スカルノ（Dewi Sukarno、1940年（昭和15年）2月6日 - ）は、日本生まれでインドネシア国籍のタレント、YouTuber。インドネシアのスカルノ元大統領第3夫人。NPO法人アースエイドソサエティ総裁。株式会社デヴィーナ・ソサエティ代表取締役。本名・インドネシア名:ラトナ・サリ・デヴィ・スカルノ（Ratna Sari Dewi Sukarno）、旧名・日本名:根本 七保子（ねもと なおこ）、通称はデヴィ夫人。
 
生い立ち
東京府東京市麻布区霞町（現在の東京都港区西麻布）に父・兵七郎と母・政子（福島県双葉郡浪江町出身）の間に生まれる。父は麻布区霞町界隈の大工の棟梁であり、弟が1人いた（八曾男）。太平洋戦争中は、母・弟の3人で福島県浪江に疎開していた。家庭は裕福ではなかった。
 
無名エキストラ女優～高級クラブ
1955年（昭和30年）、15歳の時、新東宝制作の映画『青ヶ島の子供たち 女教師の記録』（白黒映画）にエキストラ出演。
中学卒業後は、東京都立三田高等学校定時制部に進学すると同時に、150倍の難関を突破して千代田生命保険（現・ジブラルタ生命保険）に入社したが、昼休みや休日にも貧しい家計を維持するため、喫茶店などでのアルバイトを掛け持ちする日々を送った。
1956年に父が亡くなった事に伴い高校を中退した後、赤坂の有名高級クラブ「コパカバーナ」で働く。
1959年（昭和34年）、19歳のときに、インドネシアへの開発援助に伴い「東日貿易の秘書」という名目で、スカルノ大統領のもとに送り込まれた。この一件に当時「昭和のフィクサー」と呼ばれた暴力団関係者の児玉誉士夫が関わっていたとされる。
 
スカルノ大統領夫人

Wikimedia_Commons[Public Domain]
スカルノ

独立後間もない上に、東西冷戦下にあったインドネシアにおいて、当時スカルノ大統領は日本外交や資金援助の取り付け等を非常に重要視していた。インドネシアに渡って数年は愛人の1人であったが、1962年（昭和37年）にスカルノと正式に結婚、4人の夫人のうちの第3夫人になる。 
（以下略）
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配信元）
Twitter 19/12/11

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画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC BY-SA] & pixabay

19/12/10 ソルカ・ファール情報：母親は中絶する前に自分の赤ん坊の心音を聞くよう最高裁が命じたことで、トランプが電撃的勝利

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　アメリカでは右派保守は「プロ・ライフ」派、左派リベラルは「プロ・チョイス」派です。ライフ（いのち）賛成、つまり胎児の生きる権利に賛成。チョイス（選択）賛成、つまり女性の中絶を選ぶ権利に賛成。
　日本では中絶が政治の中心議題になるなんてあまり聞きませんが、伝統的にキリスト教文化のアメリカでは最大の争点の一つ。政治家生命を左右する大問題です。

　ただしアメリカって白か黒かの非常に単純な国で、基本的にやること成すこと極端でして。中庸がない。だから私はアメリカという国においては、中絶禁止は止めた方がいいと思っています。だって例外なしの全面禁止になりますもん。
　トランプさんは右派キリスト教が一大支持基盤なので、かつてはプロ・チョイス派だったようですが、当然プロ・ライフを掲げないといけません。
　そしてトランプ政権になると保守派が勢いづき、州法で「中絶は胎児の心音が確認される６週目まで」と定めた州も出てきました。６週目だと、まだ妊娠していることに女性自身が気が付いていないこともしばしば。更にはレイプだろーが何週目でも禁止にしよう！　と言い始めた州もあります。医師に対しても「中絶手術をしたら禁錮99年」と事実上の終身刑を設ける州が出てきました。更には死刑すら検討している州もあります。……ね、極端かつ単純なんですよ。
　ロシアはキリスト正教の国なので、やはり中絶は心情的には反対が多いみたいです。ただし国の法律で12週目まで中絶は許されており、保険も適用してもらえます。例外としてレイプの場合は22週目まで、妊婦および胎児に危険がある場合はそれ以降の中絶処置も合法です（※日本も似ていますが、レイプ以外でも22週未満ならOKですし、基本的に保険適用外）。そしてロシアでは女性が中絶を決意してから手術まで、２日から７日ほどの熟慮期間が義務付けられています。
　アメリカの一部の州のように嫌がる妊婦に心音を無理矢理聞かせたり画像を見せるよりも、ロシアみたいな「手術するのはいいけど、もう一度数日は考えてきてね」でいーんじゃないでしょうか。禁止したって、お金持ちは他国で手術できます。貧乏だと闇で非合法にしないといけなくなって、妊婦まで命を落とす確率が増えます。

　……とこれまで考えていたのですが、今回ソルカ・ファール女史の記事で全く別の観点から中絶を論じており、大変勉強になったのでご紹介します。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：母親は中絶する前に自分の赤ん坊の心音を聞くよう最高裁が命じたことで、トランプが電撃的勝利
転載元）
WhatDoesItMean.com 19/12/10
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅トランプの今週の偉業：
✅中絶反対派から表彰される
✅最高裁で中絶をし辛くさせる画期的な判決が出される
✅しかも各地の連邦裁判所には中絶反対派判事を次々送り込んでいるため、中絶反対派の判決はこれから増加していくが、こういったニュースはアメリカの人々に伝えられていない
➡トランプに対する弾劾騒ぎでかき消されるせい

✅民主党が罹患した「トランプ錯乱症候群」
✅始まりは2016年の大統領選
✅トランプは黒人の悲惨な状況が民主党政権下で改善されていないことを指摘し、前回の共和党大統領候補よりも多くの黒人票を獲得
✅トランプが大統領に就任してから
✅民主党ビル・クリントン政権の法律で異常に多くなった刑務所の黒人収容数を減らす
✅黒人とヒスパニック系の失業率を史上最も低くする

✅トランプ側の黒人支援のきっかけ
✅ニューヨーク市における黒人の赤ん坊の中絶数が出生数を大いに上回ると知ったため
✅黒人の出生率低下の原因
✅かつてアメリカ南部で、民主党支持のプランテーション・オーナーらが黒人奴隷の価値を高めるために殺していた
✅共和党リンカーン大統領が南北戦争でこれを打破
✅1960年代に入ると、黒人の公民権活動家自身が中絶は黒人への集団虐殺だと警告し始める
✅その裏でプランテーション・オーナーの末裔が莫大な富を使って、新プランテーション都市を北部に作る
✅同じく1960年代に民主党ジョンソン大統領が福祉政策で後押し、父親のいない黒人家庭を増やす＆中絶奨励
✅現在の黒人の出生率は歴史的な落ち込みへ
✅これと戦うトランプの支援に駆け付けたのは、黒人歌手のカニエ・ウェスト
✅黒人の中絶問題を再び注意喚起

✅民主党が最も恐れている事態が現実に
✅トランプに2020年の大統領選で勝つには、９割近くの黒人票が必要
➡なのに今週、新たな世論調査２つで「黒人は34％がトランプ支持」と判明
✅民主党与党の下院で弾劾決議を進める中、トランプを「今そこにある危機」と銘打つ


トランプ政権下では中絶反対派が躍進中


今朝クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省（MoFA）の素晴らしい新報告書は、ホワイトハウスの大統領執務室で本日開かれるセルゲイ・ラヴロフ外相とドナルド・トランプ大統領の会合の議題について論じていました。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

――リストの中で最重要項目の一つとして挙げられていたのは、トランプがこれまで行ったまだ生まれていない【子どもたち】の生命を守るための努力に対して、彼が名誉ある「いのちのための勇気ある証人賞」を昨日受賞したことへの祝辞です。

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