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19/6/6 ソルカ・ファール情報:トランプ軍がアメリカを再び取り戻そうと侵攻の訓練開始で、インドはロシア同盟に参加

 アメリカは内戦の様相を呈してきました。トランプさんは政治的・経済的・軍事的に、四方八方から攻め込んでおり、ディープ・ステート子飼いの民主党はパニック状態。
 そんな不安極まりないアメリカを見て、インドはさっさとロシア・中国側につくことにしましたとさ。ってユーラシア同盟、完成しちゃったじゃないっすか! アメリカの属州、日本が取り残されるーっ。

 後半の中絶や景気拡大の話は賛否両論あるでしょうが、欧米のトランプ支持の中核をなす保守キリスト教徒の頭の中はこんな感じなんだな、と思って頂ければ。シスター・ファールも敬虔なキリスト教徒ですからねー、「中絶は悪魔の所業」、「全面反対」なんですよ。
 記事には出てきませんが同性愛も同様で、宗教絡むと例外が全く許されなくなるのが恐ろしい限り。
 アメリカのとある街の病院前で、それこそ精神錯乱したんじゃないかというくらい中絶反対を絶叫している活動家の映像を随分昔に見ましたが、ドン引きです。おまけに中絶を行なった医者が殺害されてしまう国です。流石は監獄惑星の“先進国”ですな。

 おまけとして、6月2日午後に仕掛けられた大掛かりなネット攻撃の様子も御紹介しておきます。言論統制をするわ、フェイクニュースを拡散するわ、やりたい放題のカバール巨大企業にトランプさんが牙を剥きました。独禁法違反の捜査で斬り込み、最終的には解体処分にまで持っていくつもりのようです。
 数日前の時事ブログ記事の補足情報になれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:トランプ軍がアメリカを再び取り戻そうと侵攻の訓練開始で、インドはロシア同盟に参加
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

インドが露中同盟側についた!


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の【冒頭が】ややおざなりだった新報告書では、とある【ロシア政府の政】令について賛同していました。国際取引において米ドルを脇に追いやるべく、ロシア中国が互いの自国通貨で支払う合意に署名することを許可した【政】令です。

――【最初はつまらないかと思えた報告書ですが】世界最大の民主主義国インド欧米に対抗するロシア軍事同盟に加わることを誓ったと明かし、大変興味深い展開となってきました。【インドは欧米が】恐れしS-400対ミサイル・システムを、もし購入しようものなら制裁を科すとアメリカが脅していたにも関わらず、購入したのです

――インドとしては、米軍デカイやつ」と称するものに備えて、今週オレゴン州ワシントン州といった西海岸沿いで侵攻訓練を開始したことから、必要となった【自己】防衛の動きでした。

【※表向き、「デカイやつ」とは西海岸の「カスカディア沈み込み帯」で発生するかもしれない大地震のことを指しています。日本でいう南海沖トラフ地震みたいな感じかと。なので、この訓練は、天災に備えたものと発表されています。】

――【実は「デカイやつ」とは】ドナルド・トランプ大統領流の“暗号化された言葉遣い”で、【大統領は】自国内で叛乱を起こしているこういった各州の支配を取り戻す準備を進めているのです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「アメリカに二度目の内戦がやってくる」
【※一度目は日本で「南北戦争」と呼んでいる内戦のこと。】

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電磁波を使ってマインドコントロールすることで、 3日で人を暗殺者に変えることができる ~5Gになると、特定のターゲットを選んでマインドコントロールすることは、きわめて容易

竹下雅敏氏からの情報です。
 大沼安史氏の一連のツイートをご覧ください。電磁波を使ってマインドコントロールすることで、 3日で人を暗殺者に変えることができると書かれています。
 マイクロ波パルスを用いて、「脳内音声送信」技術を用いて、指示を送り込むようです。
 一連のツイートでは、実際に被害に遭ったジアン・リアンさんの例が書かれています。大沼氏は、川崎20人殺傷事件の犯人は、こうした技術で操られていたのではないかと考えているようです。その可能性は十分にあります。
 現在の技術でこのレベルなので、5Gになると、特定のターゲットを選んでマインドコントロールすることは、きわめて容易になると思われます。5G は健康面はもちろんですが、このマインドコントロールの問題も大変憂慮すべきものだと思います。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 

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19/6/4 ソルカ・ファール情報:中国による戦争の脅しがロシア軍の警戒態勢を引き起こし、一方のトランプは英国に絞め技を決めてみせる

 トランプさん、諸悪の根源であるにっくき英国に対して、一本決めたそうです。英国が庇い立てしていた元スパイのクリストファー・スティールは、米国の手に渡ると非常に、非っ常~にマズイ人物です。なんせヒラリー・クリントンが、ロシア疑惑のでっち上げを依頼した張本人ですもん(※間に英米の色んな大物スパイや高官を挟んでいますケド)。
 それでもお金に困れば、他はどーでも良くなってしまうのが人間の悲しいサガ。あっさりコロリと手放しました。裏で脅したり、コトと次第によっては口封じの予定もあるかもしれませんが、取り敢えずは物々交換です。「食わねど高楊枝」なんて世迷言、ナニソレおいしいの? な“紳士の国”イギリスなのでした。

 中国は、まだ米国のトップがトランプさんだとは信用していない様子。本物の代表者相手に、より旨味のある条件で取引を結んでやる! とソロバン弾いてはります。だからって慾出して、“ディープ・ステート”と交渉したらあかんと思うのですが……。

 そんな諸大国を見渡し、「もーヤダ、コイツら」と頭を抱えているのがロシアなようです。御心労、お察し致します。なーむー(合掌)。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:中国による戦争の脅しがロシア軍の警戒態勢を引き起こし、一方のトランプは英国に絞め技を決めてみせる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

背に腹は代えられず。英国が、とうとうギブアップ


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の憂慮すべき新報告書によると、【ロシア】極東地域でロシア軍の戦闘警戒態勢の抜き打ち【チェック】を夜間に行なうことが許可され【、そして決行されました】。このような防衛体勢に入ることが必要だと【判断された】のは、【現在】米国中国への【原】油供給を打ち切ろうとしているからで、これは「開戦宣言に等しい」【行為】であると【ロシアの】安全【保障】分析官らが断定したのを踏まえた上でのことでした。

――【ロシア】対外情報庁(SVR)が48時間前に警告を発したように、この【米中】戦争の原因は中国側ドナルド・トランプ大統領は自国を完全に支配していないのではないかとの懸念から、貿易交渉をぶち壊してしまい、貿易摩擦が急激に手に負えない状況になったからです。

――ですが、つい数時間前にトランプ英国を吊るし上げ、【自国の】“支配”とやらを示したばかりです。【というのも、】トランプロシアの共謀」というでっち上げ話を捜査している米国の法執行機関が取り調べを出来るよう、【英国側に】元MI6工作員のクリストファー・スティールを引き渡す【ことを同意】させたのです

――スティールアメリカの捜査官らに協力するのを、あからさまに拒否していたのは、つい先週のことですから、まさに驚愕の展開です。

――英国の指導陣としては、スティールを引き渡せというトランプの要求を突っぱねたくとも、“ブレキシット【という】小作人【ごとき】の乱”【と金持ちが馬鹿にする騒動】のせいで、英国の小売売上高が過去最悪にまで落ち込んでしまった事態と重なれば、そんな余裕はありません。

――今や【英国】経済を救ってくれる唯一の頼みの綱はトランプが彼らに提示してきた、【トランプ】曰く「かなり相当な」【規模となるであろう】米英の貿易取引なのです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
エリザベス女王への公式訪問で防弾チョッキを着用しているドナルド・トランプ大統領は、両国の“特別な関係”で主導権を握っているのは誰か、英国側に再認識するよう促しています

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グーグルやフェイスブック、アップルといった大企業を、独占禁止法を使って解体を本気で進めるつもりのトランプ政権 ~司法省がグーグルの反トラスト行為を徹底的に調べる準備をしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前から、グーグルやフェイスブック、アップルといった大企業を独占禁止法を使って解体するという噂がありましたが、トランプ政権は、本気でこれを進めるつもりのようです。記事によると、司法省がグーグルの反トラスト行為を徹底的に調べる準備をしているとのことです。
 “続きはこちらから”のEriさんの一連のツイートでは、グーグルで働いている匿名の人物の書き込みを取り上げています。どうやら、グーグルが証拠隠滅を図ろうと“大量のデータのアーカイブを移動させようとしていた”ところ、それをチームQが阻止したようです。
 最後のツイートでは、“大手メディアABCのコンピューターから、4800件もの証拠がダウンロードされた”とあります。大手メディアの解体も視野に入っていることがわかります。
 アメリカで起こることは、そのうち日本でも起こります。“政府がIoT機器に無差別侵入調査” を行うようですが、“事実上の政府による不正アクセスではないか”との批判が起きています。しかし、これは国民の監視強化になると同時に、政府と結託する犯罪者集団の証拠を掴むことにもなります。先程のEriさんの最後のツイートを見ると、後者の可能性の方が高いような気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ政権はグーグルのビジネス手法を徹底的に調査?
引用元)
(前略)
https://www.thedailysheeple.com/trumps-doj-prepares-an-antitrust-investigation-into-googles-business-practice-report/
(概要)
6月2日付け                                                                
(中略)
司法省はグーグル(サージエンジンとビジネスモデル)の反トラスト行為(独占禁止法違反?)に対して徹底的に調べる準備をしています。
(中略)
ジョッシュ・ホウリー共和党上院議員は、5月に、テックジャイアンツがユーザーの承諾なしにユーザーの居場所を追跡することを禁じる法案を提出しました。(中略)… グーグルの幹部は3月に行われた連邦議会の証人喚問で、グーグルはユーザーが居場所の記録を消した後でもユーザーの居場所を特定できると証言しました。

グーグルのマーケティング力が司法省の調査をより難しくしています。シリコンバレーのテックジャイアンツの製品は人気があり、グーグルは何年も前からワシントンDC内でサポートネットワークを構築してきました。またグーグルは反トラストの問題に取り組んでいる多くのNPO団体に寄付をしてきました。

連邦取引委員会の関係者らは2012年にグーグルは自社の反競争的行為を正当化しているとして文書で懸念を示していました。

以下省略
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米司法省、グーグルを独禁法違反で調査へ 米紙報道
引用元)
【AFP=時事】米司法省が米IT大手アルファベット(Alphabet)傘下のグーグル(Google)に対し、独占禁止法に抵触していなかったかどうかを調査する準備を進めている。米紙ウォールストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)が5月31日に報じた。

 ウォールストリート・ジャーナルは、匿名の情報筋の発言を引用し、司法省がウェブ検索やその他の分野に関連したグーグルの業務を調査すると報じている。

 司法省は、独占禁止法の違反行為がないかどうかの監視を米連邦取引委員会(FTC)と共に行っているが、FTCは、グーグルに対して独自に大規模な調査を実施したものの、調査を終了した2013年には何の措置も講じなかった。

 この件に関してグーグルにコメントを求めたが、今のところ回答は得られていない。

 2020年大統領選の民主党有力候補の一人、エリザベス・ウォーレン(Elizabeth Warren)上院議員は、グーグルやフェイスブック(Facebook)、アップル(Apple)といった大企業は独占禁止法を適用して解体されるべきだと主張している。【翻訳編集】 AFPBB News

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝45 ― アメリカの南北分割、内戦へ

 1773年にフランクフルト秘密会合でマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが示した世界革命行動計画、改めてですがその25箇条の第22は次のとおりです。

「最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武器増強が開始されなければならない。」

 ロスチャイルド初代の示す「ゴイムどうしの殺し合い」は、革命や戦争で次々と現実化してきました。そしてアメリカで最大規模でこれが具現化してしまったのが南北戦争でした。
 南北戦争はいわば南部と北部との産業構造のどうしようもない断絶がその背景にあったのですが、その断絶の裏にはロスチャイルドたち国際金融団や英国秘密スパイ団の存在があったのです。
 南部州の主要産業は黒人奴隷を使った農業プランテーションでの綿花栽培で、これを英国を始め欧州に輸出していたのです。この産業構造は当然ながら黒人奴隷貿易、綿織物貿易がその元にあったのは明らかでしょう。そしてこれらは東インド会社の主要事業だったのです。
 従って南部州と東インド会社が深い関わりがあったであろうことは見て取れるでしょう。そして国際金融団や英国秘密スパイ団と言っても、彼らは元をただせば東インド会社から出てきています。
 歴史は途絶えず繋がっているのです。東インド会社は悪魔崇拝の組織です。南北戦争の裏にはやはり悪魔崇拝があったのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝45 ― アメリカの南北分割、内戦へ

南北戦争の犠牲者 〜ディズレーリの幇間発言


1861年の北部諸州と南部諸州の状況
Author:Júlio Reis [CC BY-SA]

1861年に勃発し1865年にようやく終結した南北戦争は、アメリカ史上最大のアメリカ人犠牲者を出した戦争でした。文献によりその数は異なりますが、概ねは北軍と南軍を合わせて犠牲者は60万人強とされます。

ただし、民間人犠牲者と合わせて70万人を超えるとの説もあり、コールマン博士は犠牲者は80万(『ロスチャイルドの密謀』)としています。

アメリカ人戦死者は第一次世界大戦では約12万人、第二次世界大戦が約40万人、ベトナム戦争は6万人とされていますから、いかに南北戦争での死者が突出して多かったかです。

最大の犠牲者を出したこのアメリカの「同胞殺し」の戦争を、アメリカ人が自らの意思で能動的に始めたのか?といえば、違うでしょう。『闇の世界史』162-3頁に次の記述があります。

「1857年、ライオネル・ロスチャイルドの娘のレオノラと従兄弟であるパリ家のアルフォンスとの結婚式が行われた。(中略)...接待客の中には1868年ならびに1874年に英国首相となる有名な英国政治家ベンジャミン・ディズレーリも含まれていた。この記念すべき祝宴の際、祝辞でディズレーリは以下のように語ったと記録されている――

「ここに会しておられるのはヨーロッパ諸国の首都および地球上のあらゆる地域で知られた名門、ロスチャイルド一族の家長たちであります。お望みとあらば、私どもは合衆国を、一方をジェームズに、一方をライオネルに、二分して差し上げましょう。私の進言のままに、私の進言のすべてをナポレオンに実行させましょう。そしてビスマルクには狂喜させるような計画を提案し、かの男を我々の奴隷にしてしまいましょう。」」

Wikimedia Commons [Public Domain]
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ライオネル・ロスチャイルドはネイサン・ロスチャイルドの長男、ジェームズはロスチャイルド初代の5名の息子の末弟です。そして後の英国首相となるベンジャミン・ディズレーリは『ロスチャイルドの密謀』では「ロスチャイルド家の最功労「操り人形」ディズレーリ」との題で記述され、ライオネル・ロスチャイルドの「側仕え」とされているのです。

ベンジャミン・ディズレーリ
Wikimedia Commons [Public Domain]

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